2024年5月31日～6月4日（現地時間）に開催された世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO2024）。ここで発表された旬な肺がんのトピックを、国立がん研究センター中央病院の虎澤 匡洋氏がレビュー。レポーター紹介

　本邦では、StageI/IIA（UICC第8版）以外でPS0～2の限局型小細胞肺がん（LD-SCLC）の治療は、プラチナ製剤を用いた同時化学放射線療法（cCRT）および初回治療で完全寛解が得られた患者への予防的頭蓋照射（PCI）が、標準治療となっている。新たな治療法として、cCRT後のデュルバルマブ地固め療法が有用である可能性が示された。国際共同第III相無作為化比較試験「ADRIATIC試験」の第1回中間解析において、cCRT後のデュルバルマブ地固め療法が全生存期間（OS）と無増悪生存期間（PFS）を有意に改善した。米国臨床腫瘍学会年次総会（2024 ASCO Annual Meeting）で、米国・Sarah Cannon Research InstituteのDavid R. Spigel氏が本研究結果を報告した。・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験・対象：I～III期（I/II期は外科手術不能の患者）でPS0/1のLD-SCLC患者のうち、cCRT後に病勢進行が認められなかった患者730例（PCIの有無は問わない）・試験群1（デュルバルマブ群）：デュルバルマブ（1,500mg、cCRT後1～42日目に開始して4週ごと）を最長24ヵ月　264例・試験群2（デュルバルマブ＋トレメリムマブ群）：デュルバルマブ（同上）＋トレメリムマブ（75mg、cCRT後1～42日目に開始して4週ごと）を最長24ヵ月　200例・対照群（プラセボ群）：プラセボ　266例・評価項目：［主要評価項目］OS、RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS（いずれもデュルバルマブ群vs.プラセボ群）［副次評価項目］OS、RECIST v1.1に基づくBICRによるPFS（いずれもデュルバルマブ＋トレメリムマブ群vs.プラセボ群）、安全性など　今回は、デュルバルマブ群とプラセボ群の比較結果が報告された。主な結果は以下のとおり。・データカットオフ時点（2024年1月15日）において、OSおよびPFSの追跡期間中央値は、それぞれ37.2ヵ月、27.6ヵ月であった。・放射線照射は、1日1回がデュルバルマブ群73.9％、プラセボ群70.3％、1日2回がそれぞれ26.1％、29.7％であった。・OS中央値はデュルバルマブ群が55.9ヵ月、プラセボ群が33.4ヵ月であり、デュルバルマブ群が有意に改善した（ハザード比[HR]：0.73、95％信頼区間[CI]：0.57～0.93、p＝0.0104）。24ヵ月OS率はそれぞれ68.0％、58.5％、36ヵ月OS率はそれぞれ56.5％、47.6％であった。・BICRによるPFS中央値は、デュルバルマブ群が16.6ヵ月、プラセボ群が9.2ヵ月であり、デュルバルマブ群が有意に改善した（HR：0.76、95％CI：0.61～0.95、p＝0.0161）。18ヵ月PFS率はそれぞれ48.8％、36.1％、24ヵ月PFS率はそれぞれ46.2％、34.2％であった。・OSとPFSは、いずれも事前に規定されたサブグループ間で一貫してデュルバルマブ群で改善する傾向にあった。・Grade3/4の有害事象（AE）はデュルバルマブ群24.4％、プラセボ群24.2％に発現した。投与中止に至ったAEはそれぞれ16.4％、10.6％、死亡に至ったAEはそれぞれ2.7％、1.9％に発現した。・肺臓炎/放射線肺臓炎はデュルバルマブ群38.2％、プラセボ群30.2％（Grade3/4はそれぞれ3.1％、2.6％）に発現した。　Spigel氏は、本結果について「デュルバルマブ地固め療法は、cCRT後に病勢進行が認められないLD-SCLC患者に対する新たな標準治療となるだろう」とまとめた。

　未治療のEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、EGFRおよびMETを標的とする二重特異性抗体amivantamabと第3世代EGFRチロシンキナーゼ阻害薬lazertinibの併用療法は、オシメルチニブ単剤と比較して無増悪生存期間（PFS）を改善したことが、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2023）で報告されている1）。EGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者において、TP53遺伝子変異、血中循環腫瘍DNA（ctDNA）の検出、ベースライン時の肝転移または脳転移を有する場合は予後が不良であることが知られている。そこで、国際共同第III相無作為化比較試験「MARIPOSA試験」において、これらの予後不良因子を有する患者の治療成績が検討された。その結果、amivantamabとlazertinibの併用療法は、これらの予後不良因子を有する患者集団においても、オシメルチニブ単剤と比較してPFSを改善することが明らかになった。米国臨床腫瘍学会年次総会（2024 ASCO Annual Meeting）において、スペイン・Vall d’Hebron University HospitalのEnriqueta Felip氏が本研究結果を報告した。・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験・対象：未治療のEGFR遺伝子変異（exon19delまたはL858R）陽性の進行・転移NSCLC患者・試験群1（ami＋laz群）：amivantamab（体重に応じ1,050mgまたは1,400mg、最初の1サイクル目は週1回、2サイクル目以降は隔週）＋lazertinib（240mg、1日1回）　429例・試験群2（laz群）lazertinib（240mg、1日1回）　216例・対照群（osi群）：オシメルチニブ（80mg、1日1回）　429例・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定に基づくPFS（ami＋laz群vs.osi群）［副次評価項目］奏効率、全生存期間など　　今回は、サブグループ別のami＋laz群とosi群におけるPFSの比較結果が報告された。主な結果は以下のとおり。・ベースライン時にctDNAが検出された患者は、ami＋laz群320例、osi群316例であった。・ドロップレットデジタルPCR（ddPCR）によってベースライン時にctDNAが検出された患者の割合は、ami＋laz群69％、osi群71％であったが、9週時にctDNAが検出された患者の割合は、いずれの群も15％であった。・サブグループ別のami＋laz群およびosi群のPFS中央値、ami＋laz群のosi群に対するハザード比（95％信頼区間）、p値は以下のとおり。- TP53遺伝子変異あり：18.2ヵ月vs.12.9ヵ月、0.65（0.48～0.87）、p＝0.003- TP53遺伝子変異なし：22.1ヵ月vs.19.9ヵ月、0.75（0.52～1.07）、p＝0.114- ベースライン時にddPCRでctDNAあり：20.3ヵ月vs.14.8ヵ月、0.68（0.53～0.86）、p＝0.002- ベースライン時にddPCRでctDNAなし：27.7ヵ月vs.21.9ヵ月、0.68（0.53～0.86）、p＝0.002- 9週時にctDNA消失：20.3ヵ月vs.14.8ヵ月、0.64（0.48～0.87）、p＝0.004- 9週時にctDNA残存：16.5ヵ月vs.9.1ヵ月、0.49（0.27～0.87）、p＝0.015- ベースライン時に肝転移あり：18.2ヵ月vs.11.0ヵ月、0.58（0.37～0.91）、p＝0.017- ベースライン時に肝転移なし：24.0ヵ月vs.18.3ヵ月、0.74（0.60～0.91）、p＝0.004- 脳転移歴あり：18.3ヵ月vs.13.0ヵ月、0.69（0.53～0.92）、p＝0.010- 脳転移歴なし：27.5ヵ月vs.19.9ヵ月、0.69（0.53～0.89）、p＝0.005　Felip氏は、本結果について「amivantamabとlazertinibの併用療法は、予後不良因子を有する患者においてもPFSを改善した。したがって、EGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者の1次治療における新たな標準治療として有望である」とまとめた。

【5月31日 世界禁煙デー】〔由来〕世界保健機構（WHO）が、たばこを吸わないことが一般的な社会習慣となるように、さまざまな対策を講ずべきという決議により1988年に設けられた。翌89年からは5月31日に定められた。また、厚生労働省は、1992年から毎年5月31日～6月6日までを「禁煙週間」と定め、啓発活動が全国で行われている。関連コンテンツ生活習慣の改善（1）禁煙【一目でわかる診療ビフォーアフター】患者向け広告が解禁される「治療用アプリ」って何？【早耳うさこの薬局がざわつくニュース】電子タバコでは禁煙できない【患者説明用スライド】植物由来cytisinicline、禁煙効果を第III相試験で検証／JAMA電子タバコは禁煙継続に有効？／NEJM

　5月31日～6月4日（現地時間）、世界最大の腫瘍学会であるASCO 2024（米国臨床腫瘍学会年次総会）が、米国シカゴとオンラインのハイブリッド形式で開催される。　ケアネットが運営する、オンコロジーを中心とした医療情報キュレーションサイト「Doctors'Picks」（医師会員限定）では、ASCO 2024のスタートに合わせ、数千に及ぶ演題の中から、複数のエキスパートが専門分野の注目演題をピックアップ。　学会スタートを受けてオープンした「ASCO2024特設サイト」では、「肺がん」「消化器がん」「乳がん」「泌尿器がん」「がん全般」のカテゴリーに分け、ASCO視聴サイトの該当演題へのリンクを、エキスパートのコメントと共に紹介している。　エキスパートが選定した、各がん種別の注目演題の一部は下記のとおり。このほかにも多くのユーザーが注目すべき演題を紹介している。【肺がん】山口 央氏（埼玉医科大学国際医療センター 呼吸器内科）によるまとめ【消化器がん（1）】加藤 健氏（国立がん研究センター 中央病院 消化器内科）によるまとめ【消化器がん（2）】山本 駿氏（国立がん研究センター 中央病院 消化器内科）によるまとめ【乳がん】寺田 満雄氏（名古屋市立大学 乳腺外科/UPMC Hillman Cancer Center）によるまとめ【泌尿器がん】三好 康秀氏（藤沢市民病院 泌尿器科）によるまとめ――――――――――Doctors’Picks　ASCO2024特設サイト――――――――――　学会終了後は、視聴レポートやまとめ記事なども続々アップしていく予定だ。

　トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）によるがん治療におけるGrade1の間質性肺疾患（ILD）発症後、回復および適切な管理の実施後であれば、T-DXd再投与が有用な可能性が示唆された。米国・UCSF Helen Diller Family Comprehensive Cancer CenterのHope S.Rugo氏が乳がん、肺がん、胃がんなど9つの臨床試験の後ろ向きプール解析結果を欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2024、5月15～17日）で報告した。T-DXdによる再治療を受けた患者の約69％は減量しておらず、約67％はILDの再発がなかった。また約18％は1年超再治療を継続していた。　本プール解析では、T-DXd（5.4～8.0mg/kg）単剤療法を1回以上受けたHER2陽性の乳がん、非小細胞肺がん、胃がん、大腸がんの患者を対象とした9つの臨床試験のデータを用いて、Grade1の初回ILD後の患者を対象に、T-DXdによる再治療期間とILD再発について評価した。　主な結果は以下のとおり。・9試験から2,145例が解析対象とされた。べースラインの患者特性は、年齢中央値が58.0歳、日本の患者が27.3％、乳がん患者が68.2％を占め（肺がん16.3％、胃がん13.7％、大腸がん0.9％など）、肺の併存疾患なしが94.3％、SpO2≧95％が94.5％、T-DXdの用量5.4mg/kgの患者が67.6％であった。・193例が治験責任医師評価によりGrade1の薬剤関連ILDと判定され、うち97例（50.3％）がステロイドによる治療を受け、45例（23.3％）がT-DXdによる再治療を受けていた。・初回のILD発症からT-DXdによる再治療開始までの期間中央値は28（8～48）日であった。・45例中31例（68.9％）が減量なくT-DXdによる再治療を行い、15例（33.3％）は＞6ヵ月、8例（17.8％）は＞12ヵ月T-DXdによる再治療を継続していた。・45例中15例（33.3％）がILD再発を経験しており、Grade1が40.0％、Grade2が60.0％であった。8例がステロイドによる治療を受けており、うち6例が回復/後遺症を伴う回復をしていた。≧Grade3のILDおよび再発ILDのアウトカムとしての死亡は確認されていない。　Rugo氏は、より大きなデータセットでのリアルワールド研究が必要としたうえで、適切なモニタリングと管理によりGrade1のILDから完全に回復後のT-DXd再治療は、治療によるベネフィットを最大化する可能性があるとまとめている。

　抑うつや不安などの精神的苦痛は、がん患者において、抗腫瘍免疫応答を損なう可能性がある。実際に、悪性黒色腫患者を対象とした研究では、精神的苦痛が免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の効果を低下させたことが報告されている1）。そこで、中国・中南大学のYue Zeng氏らの研究グループは、非小細胞肺がん（NSCLC）患者における抑うつ・不安とICIの治療効果の関連を調べた。その結果、治療開始前に抑うつ・不安を有する患者は、無増悪生存期間（PFS）や全生存期間（OS）、奏効率（ORR）が不良であった。本研究結果は、Nature Medicine誌オンライン版2024年5月13日号で報告された。　研究グループは、NSCLC患者227例を対象とした前向き観察研究（STRESS-LUNG）を実施し、抑うつ・不安とICIによる治療効果の関連を検討した。抑うつと不安は、それぞれPatient Health Questionnaire-9（PHQ-9）、Generalized Anxiety Disorder 7-item（GAD-7）を用いて評価し、PHQ-9スコア5以上またはGAD-7スコア5以上のいずれかを満たす場合、抑うつ・不安ありと定義した。主要評価項目はPFS、副次評価項目はOS、ORRなどとし、抑うつ・不安の有無別に評価した。　主な結果は以下のとおり。・PFS中央値は、治療開始前の抑うつ・不安あり群が7.9ヵ月であったのに対し、抑うつ・不安なし群は15.5ヵ月であり、抑うつ・不安あり群が有意に不良であった（ハザード比[HR]：1.73、95％信頼区間[CI]：1.23～2.43、p＝0.002）。・傾向スコアマッチング法（HR：2.08、95％CI：1.42～3.04、p＜0.001）、逆確率重み付け法（HR：1.71、95％CI：1.21～2.42、p＝0.002）を用いても、治療開始前の抑うつ・不安あり群はPFSが不良であった。・多変量解析におけるPFS不良の独立した予測因子は、抑うつ・不安あり（HR：1.63、95％CI：1.15～2.31、p＝0.006）、StageIV（同：1.72、1.13～2.63、p＝0.012）であった。・OSは、治療開始前の抑うつ・不安あり群が、抑うつ・不安なし群と比較して不良であり（HR：1.82、95％CI：1.12～2.97、p＝0.016）、2年OS率はそれぞれ46.5％、64.9％であった。・ORRは、治療開始前の抑うつ・不安あり群が46.8％であったのに対し、抑うつ・不安なし群は62.1％であり、抑うつ・不安あり群が有意に低かった（オッズ比：0.54、95％CI：0.32～0.91、p＝0.022）。　本研究結果について、著者らは「進行NSCLC患者において、治療開始前の精神的苦痛がICIの効果を低下させることが示唆され、精神的苦痛を適切に管理することの潜在的な重要性が強調された」とまとめた。

　東京がん化学療法研究会（TCOG）は、第24回臨床腫瘍夏期セミナーをオンラインで開催する。　同セミナーは、がん診療に携わる医師、薬剤師、看護師、臨床研究関係者、製薬会社、CROなどを対象に、治療の最新情報、臨床研究論文を理解するための医学統計などさまざまな悪性腫瘍の基礎知識から最新情報まで幅広く習得できるよう企画している。セミナー概要・日時：2024年6月28日（金）～29日（土）・開催形式：オンライン（ライブ配信）・定員：500人・参加費：12,000円（2日間）・主催・企画：特定非営利活動法人 東京がん化学療法研究会・後援：日本医師会、東京都医師会、東京都病院薬剤師会、日本薬剤師研修センター、日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会、日本産科婦人科学会、日本医療薬学会、日本がん看護学会、西日本がん研究機構、North East Japan Study Group・交付単位（予定）：日本薬剤師研修センターによる単位、日本医療薬学会 認定がん専門薬剤師・がん指導薬剤師認定単位、日本看護協会 認定看護師・専門看護師：「研修プログラムへの参加」（参加証発行）プログラム（要約）6月28日（金）9:30～16:309:30～10:55　【がん薬物療法 TOPICS】　胃がん、肺がん11:05～12:30　【医学統計】　基礎、臨床13:30～14:55　【最新のがん薬物療法I】　膵がん・胆道がん、大腸がん15:05～16:30　【AYA世代のがん診療とがん生殖医療】　AYA世代のがん診療、がん生殖医療6月29日（土）9:30～16:309:30～10:55　【がん免疫と免疫療法】　がん細胞を標的とする抗体療法、遺伝子改変T細胞療法11:05～12:30　【がんゲノム医療　BRAF・MEK阻害薬】　基礎、頭頸部がん13:30～14:55　【最新のがん薬物療法II】　乳がん、泌尿器がん15:05～16:30　【緩和医療と支持療法】　 緩和医療、制吐薬適正使用ガイドラインプログラム・申し込みはTCOG「臨床腫瘍夏期セミナー」ページから

　切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、周術期（術前および術後）補助療法にニボルマブを用いることで、化学療法単独の補助療法と比較して無イベント生存期間（EFS）が有意に延長し、新たな安全性シグナルは観察されなかった。米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのTina Cascone氏らCheckMate 77T Investigatorsが試験の結果を報告した。切除可能なNSCLC患者において、ニボルマブ＋化学療法の術前補助療法はアウトカムを有意に改善することが示され、術前補助療法における標準治療となっている。ニボルマブを周術期に用いることで、臨床的アウトカムがさらに改善する可能性が示唆されていた。NEJM誌2024年5月16日号掲載の報告。化学療法単独と比較、EFSを評価　CheckMate 77T試験は、国際共同第III相無作為化二重盲検試験。切除可能なStage IIA～IIIBのNSCLC成人患者を対象とし、被験者を、ニボルマブ群（術前にニボルマブ＋化学療法を3週ごと4サイクル投与→手術→ニボルマブを4週ごと1年間投与）、または化学療法群（術前にプラセボ＋化学療法を3週ごと4サイクル投与→手術→プラセボを4週ごと1年間投与）に無作為化して追跡評価した。　主要評価項目は、盲検下独立中央判定によるEFSであった。副次評価項目は、盲検下独立病理判定による病理学的完全奏効（pCR）および病理学的奏効（MPR）、全生存期間、安全性とした。　2019年11月～2022年4月に計735例が登録され、うち461例が無作為化された（229例がニボルマブ群、232例が化学療法群）。　本報告は、事前に規定されていた中間解析（追跡期間中央値25.4ヵ月）の結果である。中間解析時点でニボルマブ群のEFSのハザード比は0.58で有意差　中間解析時点において、18ヵ月EFS率は、ニボルマブ群70.2％、化学療法群50.0％であった（病勢進行または再発、手術中止、死亡のハザード比[HR]：0.58、97.36％信頼区間[CI]：0.42～0.81、p＜0.001）。　pCR率は、ニボルマブ群25.3％、化学療法群4.7％であった（オッズ比[OR]：6.64、95％CI：3.40～12.97）。MPR率はそれぞれ35.4％、12.1％であった（OR：4.01、95％CI：2.48～6.49）。　Grade3/4の治療関連有害事象は、ニボルマブ群32.5％、化学療法群25.2％に発現した。

　アムジェンはデルタ様リガンド3（DLL3）を標的とするBiTE（二重特異性T細胞誘導）抗体tarlatamabについて、進行・再発の進展型小細胞肺癌（ED-SCLC）を予定の効能又は効果として、日本国内で製造販売承認申請を行った。　小細胞肺がん（SCLC）は肺がんの約15％を占め、世界で毎年33万例超が新規に診断されている。SCLCは最も悪性度が高い固形がんの1つで、増殖速度が非常に早く早期に転移する。5年相対生存率（全Stage）は10％未満と予後不良である。ED-SCLCに対する現行の1次治療の奏効率は60〜70％と比較的良好だが、ほとんどの症例で治療耐性が生じ、治療後1年以内に再発を認める。　DLL3は85〜96％のSCLCの腫瘍細胞表面に発現する一方、正常細胞での発現はごくわずかであることから、SCLCに対する有望な治療標的とされている。tarlatamabはT細胞上のCD3とSCLC細胞上のDLL3に結合する新規のBiTE抗体であり、T細胞をSCLC細胞に誘導してがん細胞を溶解する。　tarlatamabの申請は、プラチナ併用化学療法後の進行・再発のED-SCLCを対象にした第II相国際多施設共同非盲検DeLLphi-301試験から得られた結果に基づき行ったもの。DeLLphi-301試験では、2ライン以上の前治療が無効であった進行SCLC患者に対して40％の奏効率を示した。主な治験関連有害事象はサイトカイン放出症候群（52〜55％）、発熱（31〜37％）および味覚異常（22〜26％）で、有害事象による投与中止は3〜4％に認められた。　tarlatamabは、2023年12月に米国食品医薬品局（FDA）の優先審査（Priority Review）に指定され、2024年2月9日に厚生労働省から希少疾病用医薬品の指定を受けている。

第76回　この錠剤、飲みにくいのでつぶしてください私自身、クスリを飲むたび体感するのですが、錠剤って、大きさによっては飲みにくいですよね…。錠剤と水を口に含み、ごっくんとしたけれど、きれいに水だけを飲み込んでいたことが何度もあります。そんな体験が続くと、精神的にも負担です。緩和ケアではとくに嚥下機能の落ちている患者さんが多いので、クスリの飲みやすさは重要です。今回の質問患者さんから「先生に出してもらった痛み止め、よく効いたのですが錠剤は苦手です。つぶして出してもらえますか？」と相談されました。私としては希望に応えようと思って、粉砕で処方したところ、薬局から「この医療用麻薬はつぶせません」と連絡がありました。その時は忙しかったので、粉砕できないことだけ患者さんに説明し、納得してもらったのですが…。ご質問ありがとうございます。医療用麻薬の処方でたまに経験する「ピットフォール」（落とし穴）ですね。がんの鎮痛で処方するオキシコドンの錠剤でよく経験するケースです。オキシコドン錠は、ゆっくりと吸収されることで鎮痛効果が12時間程度持続するようにつくられています。粉砕すると想定以上のスピードで吸収されてしまうため、粉砕した処方はできません。さらに、最近では、オキシコドン錠は乱用防止のための加工がされています。錠剤の強度を上げ、粉砕することが困難な錠剤になっています。また、水に溶かそうとするとゲル状になるよう加工されています。加工の理由は、オピオイド乱用への対策です。米国を中心にオピオイド錠を粉末にして鼻腔から吸う、水に溶かして注射をするといったオピオイドによる薬物中毒問題は深刻化しており、製薬メーカーも対策をせざるを得ない状況になっています。日本では、あまりオピオイドが処方されてこなかったことや、処方や薬局での管理上の厳密さが求められるため、米国ほど大きな問題にはなっていませんが、注意は必要です。処方する側の私たちは、こうした知識を持ったうえで、患者さんの服薬問題にどのように取り組むべきでしょうか？ まずは、患者さんへの指導と内服状況の確認に取り組むことが大切です。「飲みにくいクスリ」は飲まなくなります。「最近、痛みが強くなって…」といった訴えがあれば、きちんと服薬できているか、剤形の問題で服薬できないことがないかをチェックしましょう。オキシコドン錠に乱用防止加工がされる前のエピソードです。知り合いの医師が診ていた患者さんで、「オキシコドン錠をかみ砕いて飲んでいる」という方がいたそうです。その患者さんはもともと錠剤の服薬困難があり、ほかの薬剤はすべて散剤で処方されていました。オキシコドンだけが錠剤で処方されていたため、かみ砕いていたのですが、服薬後には非常に眠くなっていたそうです。本来は12時間程かけてゆっくり吸収されるはずの成分が一気に吸収されるのですから、非常に危険な状態です。処方時には、錠剤で処方することについて何らかの説明はあったのでしょうが、問題なく内服できるかといったフォローが十分でなかった可能性があります。患者さんも、あまり気に留めていなかったのかもしれません。オピオイドも散剤、貼付薬、坐薬、注射薬など、さまざまな剤形があります。患者さんごとに使い分け、正しく服薬できるように本人をはじめ、薬剤師さんにも確認するとよいでしょう。今回はオピオイド処方の隠れたピットフォールについてお伝えしました。今回のTips今回のTips粉砕できないオピオイドがあることを理解し、飲みやすさを確認しよう。

第163回：米国のがんセンターは定期的に再評価を受けるってホント？

　外来で化学療法を受けるがん患者を対象に、新型コロナワクチンに関して不安を感じることの内容やその相談相手などが調査された。その結果、相談相手としてプライマリケア医が最も多いことが明らかとなった。研究グループは、薬剤師が介入できる可能性も示唆されたとしている。これは順天堂大学医学部附属順天堂医院薬剤部の畦地拓哉氏らによる研究であり、「Journal of Pharmaceutical Health Care and Sciences」に3月4日掲載された。　新型コロナワクチンは日本で2021年2月に承認され、がん患者において接種が推奨されている。しかし、がん患者のワクチン接種状況や副反応に焦点を当てた研究はほとんどない。患者はがん治療への影響も含めて多くの不安を抱えるため、医療職の関与が重要となる。　著者らは今回、順天堂大学医学部附属順天堂医院で外来化学療法を行い、2022年10月～2023年1月に薬剤師の服薬指導を受けたがん患者を対象としてオンライン横断調査を行った。無記名の質問紙を用いて、新型コロナワクチンの接種歴や副反応、ワクチン接種に関する不安の内容、相談相手や情報の入手源などを調べた。　調査の回答者は60人（男性16人、女性44人）であり、年齢層は40歳未満が3人、40～49歳が15人、50～59歳が21人、60～69歳が13人、70～79歳が8人。主ながんの種類は、乳がん（21人）、卵巣がん（9人）、肺がん（6人）、膵がん（5人）、子宮がん（5人）などだった。　不安の内容として、「がん治療がスケジュール通りにできないのではないか？」（29人）、「がんなので特別な副作用がでないか？」（24人）などの回答が多かった。一方、調査時点でワクチンを2回以上接種していた人の割合は96.7％（58人）であり、これは同時期の日本全体の接種率よりも高かった。副反応は注射部位の痛みが最も多く、全身症状は発熱と倦怠感が多かったが、がんの治療スケジュールに影響があった人はほとんどいなかった。　ワクチンについての相談相手・情報入手源としては、プライマリケア医（25人）、家族・親族（22人）、インターネット（15人）、テレビ・ラジオ（13人）、友人・知人（12人）の回答が多かった。その他、医療職に関する回答は、プライマリケア医以外の医師と看護師はどちらも4人、病院薬剤師は1人のみで、薬局薬剤師やケアマネジャーの回答はなかった。　さらに、各相談相手について、今後ワクチン接種に不安を感じたときにどの程度相談しやすいかが検討された。6段階の回答を点数化・平均し、医療職間で比較すると、最も相談しやすいのはプライマリケア医（3.55点）、次に看護師（3.20点）だったが、どちらも病院薬剤師（2.85点）との統計的な有意差はなかった。また、病院薬剤師とプライマリケア医以外の医師（2.50点）や薬局薬剤師（2.27点）との間にも有意差は認められなかった。　以上、病院薬剤師は相談相手としての回答自体は少なかったが、プライマリケア医、看護師の次に相談しやすいとされたことについて著者らは、「外来化学療法時の服薬指導や有害事象のモニタリングを通じて築かれた信頼関係による可能性がある」と説明。また、がん患者の多くはプライマリケア医に相談した場合にも、ワクチンに対して不安を抱いていることが示されたという。患者はワクチン接種後の発熱や治療薬との相互作用などを不安に感じるが、「一般集団との間で副反応に有意差がないことを経験として伝えることも不安を和らげる上で有益」とし、薬剤師が介入できる可能性を示す結果だったと総括している。

　がん手術後の静脈血栓塞栓のリスク増加を、がん種別に評価した研究結果が発表された。スウェーデン・カロリンスカ研究所のJohan Bjorklund氏らによる本研究結果は、JAMA Network Open誌2024年2月2日号に掲載された。　本試験は1998～2016年のスウェーデンの全人口データを用いた後ろ向きコホート研究であった。膀胱がん、乳がん、大腸がん、婦人科がん、腎臓・上部尿路上皮がん、肺がん、前立腺がん、胃・食道がんの8種のがんで手術を受けた全患者を、非がんの一般集団と1対10の割合でマッチさせた。データは2023年2月13日～12月5日に解析された。　主要アウトカムは、術後1年以内の静脈血栓塞栓イベントの発生率であった。1年以内のイベントの絶対リスクおよびリスク差、退院後イベントの時間依存性変数を調整したハザード比（HR）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・がん手術群は計43万2,218例で、年齢中央値67歳（四分位範囲[IQR]：58～75歳）、女性68.7％だった。非がん対照群は400万9,343例で、年齢中央値66歳（IQR：57～74歳）、女性69.3％であった。・静脈血栓塞栓症の1年累積リスクは、すべてのがん手術群で対照群よりも高かった。がん種別にみたリスク差は、膀胱がん2.69パーセントポイント（95％信頼区間[CI]：2.33～3.05）、乳がん0.59（0.55～0.63）、大腸がん1.57（1.50～1.65）、婦人科がん1.32（1.22～1.41）、腎臓・上部尿路がん1.38（1.21～1.55）、肺がん2.61（2.34～2.89）、前立腺がん0.57（0.49～0.66）、胃・食道がん2.13（1.89～2.38％）であった。・1年HRは、肺がんで最も高かった（HR：8.89、95％CI：5.97～13.22）。・がん手術群の静脈血栓塞栓リスクは、退院直後にピークに達し、60～90日後にはおおむねプラトーになった。術後30日時点では乳がんを除くすべてのがん手術群におけるHRは対照群の10～30倍だったが、30日を過ぎるとHRはプラトーに達した。しかしながら、前立腺がんを除いて対照群のレベルにまで達することはなかった。深部静脈血栓症についても同様の結果だった。　研究者らは「がん手術群は静脈血栓塞栓症の1年累積リスクが統計学的に有意に増加しており、手術に伴う最初の増加がプラトーになるまでの期間はがん種によって異なることが示唆された。静脈血栓塞栓イベント予防における過剰治療と過小治療の両方を避けるために、手術外傷、疾患の重症度、および全身化学療法への曝露を考慮して、個別のリスク評価と予防策が必要である」としている。

　複数の免疫チェックポイント分子を阻害する治療法は、免疫抵抗性の克服の観点から注目されている。抗PD-1抗体ニボルマブと抗LAG-3抗体relatlimabの併用療法は、悪性黒色腫においてニボルマブ単剤療法と比較して、無増悪生存期間の改善が認められたことが報告されている1）。また、この結果をもとに米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得している。切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）の術前補助療法においてもニボルマブ＋relatlimab併用療法の有用性が検討されており、全例で手術の施行が可能であったほか、1年無病生存（DFS）率が93％、1年全生存（OS）率が100％と有用性を示唆する結果が報告された。本研究結果は、ドイツ・エッセン大学病院のMartin Schuler氏らにより、Nature Medicine誌オンライン版2024年4月30日号で報告された。試験デザイン：海外第II相無作為化非盲検比較試験対象：未治療の切除可能なStageIB、II、IIIA（UICC第8版に基づく）のNSCLC患者60例試験群：ニボルマブ（240mg）＋relatlimab（80mg）を2週ごと2回→手術→標準治療（併用群、30例）対照群：ニボルマブ（240mg）を2週ごと2回→手術→標準治療（単独群、30例）評価項目：［主要評価項目］術前療法後43日以内の手術施行［副次評価項目］RECIST1.1に基づく術前の奏効率（ORR）、病理学的奏効（MPR）、R0切除率、1年DFS率、1年OS率、安全性など　主な結果は以下のとおり。・全例が術前療法後43日以内に手術を受け、R0切除率は併用群90％、単独群100％であった。・術前のORRは併用群27％、単独群10％であった。・MPR率は併用群30％、単独群27％であり、病理学的完全奏効率はそれぞれ17％、13％であった。・1年DFS率は併用群93％、単独群89％であった。・1年OS率は併用群100％、単独群93％であった。・MPRが得られた患者は、末梢血においてCD8陽性T細胞、CD8陽性Granzyme B陽性エフェクターT細胞が増加した。・併用群でMPRが得られた患者では、CD24、CXCL1、CXCL14、IL8、MIF、ISG15といった顆粒球や単球、マクロファージに関連する遺伝子発現が抑制されていたが、単独群でMPRが得られた患者ではこれらの所見は確認されなかった。・Grade3以上の試験治療下における有害事象は併用群13％、単独群10％に発現した。

第75回　自分でトイレに行きたい緩和ケアの仕事を始めた当初、患者にとって排泄の問題はこんなにも大切なのか！ とびっくりする経験がいくつかありました。とくにADLが低下し、身の回りのことができなくなってくると、こうした問題はより頻繁に発生します。今回の質問訪問診療で担当している、がん終末期の患者さんの悩みです。自力でトイレに行きたがるのですが、呼吸困難が強く、自力歩行は危険と判断してオムツでの排泄をお願いしています。そのように何度も説明しているのですが、「トイレに行く」と聞いてもらえません。こうした場合、どう対応すればよいでしょうか？これは非常によくある、悩ましい状況ですね。客観的には自立して排泄することは難しいけれど、患者さんが自分で行きたがる…。緩和ケアをやっていると関係者で必ず話題になるトピックです。医師はもちろん、看護師や介護士はさらに頻繁に遭遇しているでしょう。呼吸困難低減を優先するならば、オムツや尿道カテーテル留置がシンプルな対応法でしょうが、医療者としてもなかなか割り切れない部分があります。そもそも、なぜ患者さんは自身でトイレに行きたいのでしょうか？ 「自立したい」という気持ちは誰にとっても大切です。また、「迷惑を掛けたくない」という気持ちが強い方も多くいます。私はご本人がお話しできるコンディションであれば、率直にお尋ねします。「症状を考えると少し負担が大きいのではと心配しています。『トイレは自分で…』というのは、どういうお気持ちからですか？」といった感じです。もう一方の論点として、なぜ私たち医療者は、患者さんが自力でトイレに行くことを心配するのでしょうか？ 「何よりも患者の希望を優先する」のであれば、そんなに悩まずに従っておけばよい、という考え方もあるはずです。この点についてもいろいろ議論はあるでしょうが、私自身の「ちゅうちょする理由」を挙げれば、「患者さんの呼吸困難を最小限にしたい」「転倒して、さらにQOLが下がることを避けたい」といったあたりが大きいと思います。このテーマは、患者さんの意向の深掘りや医学的状況の検討、関係者の思いなどの擦り合わせが必要となり、臨床倫理的な観点も重要です。「患者の希望通りにしておけばいい。転倒しても仕方がない！」というのはちょっと極端ですし、「転倒したら医療側の責任なので、絶対にオムツにしてください！」というのもケアの質に疑問を感じます。こうした生活に近い問題は、ケースごとに、対話を基盤としながらその場その場で最適な落とし所を考える必要があります。まずは「自分で排泄したい」「他者に迷惑を掛けたくない」といった多くの人が大切にしていることを前提として理解し、一緒に最適解を考えていく態度が大切です。結果として、医療者目線では心配であっても、「自力でトイレに行くのを見守る」といった対応もありえるでしょう。個別性を尊重したケアは大変さもありますが、緩和ケアのやりがいにもつながる部分です。皆さんはどのように考えますか？今回のTips今回のTips「自力でトイレに」…。患者が大切する価値観を理解し、関係者と一緒にベストなケアを考えよう。

　若い世代での老化が加速しており、それが若年発症型のがんリスクの上昇と関連している可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。1965年以降に生まれた人では、1950年から1954年の間に生まれた人に比べて老化が加速している可能性が17％高く、また、このような老化の加速は、55歳未満の成人における特定のがんリスクの増加と関連していることが示されたという。米ワシントン大学医学部のRuiyi Tian氏らによるこの研究結果は、米国がん学会年次総会（AACR 2024、4月5〜10日、米サンディエゴ）で発表された。　Tian氏は、「若年成人の間で複数のがん種の罹患率が、米国だけでなく世界的に見ても上昇しつつある」とAACRのニュースリリースの中で述べている。同氏は続けて、「このリスク上昇の要因を解明することは、若い世代や将来の世代におけるがんの予防や早期発見を改善するための鍵となるだろう」と話す。　今回の研究でTian氏らは、UKバイオバンク参加者14万8,724人の血液データを用いて、9種類のバイオマーカー（アルブミン、アルカリホスファターゼ、クレアチニン、C反応性蛋白、グルコース、平均赤血球容積、赤血球分布幅、白血球数、リンパ球比率）を基に、それぞれの参加者の生物学的年齢を推定した。「老化の加速」は、生物学的年齢が歴年齢を上回っている場合と定義された。　その結果、1965年以降に生まれた人では、1950年から1954年の間に生まれた人に比べて老化が加速している可能性が17％高いことが示された。次に、老化の加速と若年（55歳未満）発症型のがんとの関連を検討したところ、老化の加速が1標準偏差増加するごとに、肺がんリスクは42％、消化器がんリスクは22％、子宮体がんリスクは36％、それぞれ上昇するものと推定された。また、老化の加速と高齢発症型のがんとの関連も検討したところ、肺がんとの関連は有意ではなかったが、消化器がんでは16％、子宮体がんでは23％のリスク上昇と関連していた。　Tian氏は、「老化の加速と若年発症型のがんリスクとの関係を検討したこの研究は、若年発症型のがんに共通する原因について新たな視点を提供するものだ」と話す。その上で同氏は、「得られた知見が検証されれば、生物学的老化を遅らせるための介入が、がん予防の新たな手段となり得る可能性も見えてくる。また、老化が加速している兆候が認められる若年者に対するスクリーニングの取り組みが、がんの早期発見に役立つ可能性もある」との見方を示している。　研究グループは今後、若年成人の老化が加速している理由と、それががんリスクを高めている理由の解明を目的に研究を進めていく予定であると話している。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　世界的な高齢化が拍車をかけ、がんの患者数は増加の一途をたどり、2050年までに3500万人に達するだろうとの予測が、米国がん協会（ACS）が「CA: A Cancer Journal for Clinicians」に4月4日発表した「Global Cancer Statistics 2022」の中で示された。この報告書によると、2022年には世界で推定2000万人が新たにがんの診断を受け、970万人ががんにより死亡したという。報告書の共著者である、ACSがんサーベイランス上級主任科学者であるHyuna Sung氏は、「2050年までに予測されるこのがん患者数の増加は、現在の罹患率が変わらないと仮定した場合、人口の高齢化と増加のみに起因するものだ」と説明している。　Sung氏は、「不健康なライフスタイルの選択もまた、新たながん患者の発生に関与し続けるだろう。注目すべきは、不健康な食事、運動不足、多量のアルコール摂取、喫煙などのがんの主要なリスク因子を有する人が世界中で増加していることだ。大規模な介入を施さない限り、将来のがんによる負担を増大させる可能性が高い」とACSのニュースリリースの中で述べている。　2022年において世界中で最も診断数が多かったがんは肺がんの約250万人（全がん症例の12.4％）であり、次いで、女性での乳がん（11.6％）、大腸がん（9.6％）、前立腺がん（7.3％）、胃がん（4.9％）の順だった。肺がんは、がんによる死亡の原因としても最も多く、2022年には180万人（がんによる死亡者の18.7％）が肺がんにより死亡していた。肺がんの次には、大腸がん（9.3％）、肝臓がん（7.8％）、女性での乳がん（6.9％）、胃がん（6.8％）による死亡者が多かった。新規罹患者数と死亡者数が最も多かったがんは、男性では肺がん、女性では乳がんだった。　女性では、2022年には毎日約1,800人が子宮頸がんに罹患し、約1,000人が同がんにより死亡していた。研究グループは、子宮頸がんは予防可能ながんであり、事実上、全ての子宮頸がんはHPV（ヒトパピローマウイルス）によって引き起こされているにもかかわらず、世界でのHPVワクチンの接種率はわずか15％だと指摘している。接種率には中央・南アジアでの1％からオーストラリア・ニュージーランドでの86％までの幅がある。同様に、世界での子宮頸がんの検診受診率も36％と低い。子宮頸がんは、サハラ以南のアフリカとラテンアメリカの37カ国の女性のがんによる死因の第1位であり、エスワティニ、ザンビア、マラウイ、ジンバブエ、タンザニアでの罹患率（10万人当たり65〜96人）は米国の罹患率（10万人当たり6人）の10倍から16倍であるという。　さらに報告書では、低所得国においては早期発見・早期治療サービスが不十分なため、がんの罹患者数が少ないにもかかわらず、がんによる死亡率は高いことが指摘されている。例えば、エチオピアでは、乳がんの罹患率は米国と比べて60％も低い（10万人当たり40人対60人）一方で、乳がんによる死亡率は米国の2倍（10万人当たり24人対12人）である。　報告書の上席著者で、ACSのサーベイランスと健康の公平性に関する科学分野でバイスプレジデントを務めるAhmedin Jemal氏は、「世界のがんによる死亡の半分以上は予防可能だ。がん予防は最も費用対効果が高く、持続可能ながん対策である。例えば、禁煙だけで、がんによる死亡者の4人に1人、つまり年間約260万人の死亡を防ぐことができる」と話している。　一方、ACSの最高経営責任者（CEO）であるKaren Knudsen氏は、「世界のがん負担を理解することは、全ての人ががんを予防し、がんが発見され、がん治療を受け、生存する機会を確保するために極めて重要である」と述べている。

CTで肺がんの疑いが指摘されたにもかかわらず担当医が対応せず放置、患者は検査から約6年後に死亡こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。民間の有識者でつくる人口戦略会議（議長＝三村 明夫・日本製鉄名誉会長）は4月24日、全国の市町村のうち4割超にあたる744自治体が「消滅する可能性がある」というショッキングな報告書を公表しました。これらの自治体では20〜39歳の女性人口が2050年にかけて50%以上減少し、いずれ消滅する可能性があるとのことです。人口減少については、本連載の「第161回　止められない人口減少に相変わらずのんきな病院経営者、医療関係団体。取り返しがつかなくなる前に決断すべきこととは…（前編）」などでも書いてきたことですが、医療関係者や、公立・公的病院の再編を担う自治体関係者は、地域の医療・介護リソースの集約などについて、早急に議論を進めていくべきだと思いました。さて今回は4月11日に名古屋大学医学部附属病院（名古屋市。以下、名大病院）が公表して全国ニュースにもなった、がん“見逃し”事故について書いてみたいと思います。名大病院は、CTで肺がんの疑いが指摘されたにもかかわらず、担当医が画像診断レポートに記載された所見に対応せず放置し、患者は検査から約6年後に死亡した事例を公表しました。同様の事故は全国各地で頻発しており、その都度の注意喚起が行われてきましたが、一向になくなっていないようです。また、今回の報告書概要で知ったのですが、名大病院では2015年以降、同様の“見逃し”による患者死亡事例が今回の例を含め、なんと6例もあったというのです。こんな事故が大学病院で頻発していたことに、本当に呆れるしかありません。報道では「肺がん疑い見逃し」などと書かれていますが、実際のところ”見逃し”ではなく、単なる職務怠慢だと言えるでしょう。「事案の重大性、他病院に対する警鐘、再発防止の必要性に鑑み」て報告書概要を公表名大病院は4月11日、泌尿器科外来で2016年3月に行った胸部CT検査の画像診断レポートを、主治医が確認はしたものの精査するなど適切な対応をしなかったために診断が遅れ、80代男性患者が約6年後の2022年3月に死亡した事例があったと公表しました。同病院は今年3月25日、遺族に対し説明と謝罪、賠償の約束を行い、遺族の承諾を得て、同病院のwebサイトで外部専門家を主体とする事例調査委員会の報告書概要を公表しました。あえて公表したのは、「事案の重大性、他病院に対する警鐘、再発防止の必要性に鑑み」てのことだそうです。泌尿器科の主治医が画像診断レポートの指摘を熟読できていなかったため肺野の所見への対応行われず公表された報告書概要1）によれば患者は80代男性（2022年3月時点）で、臨床経過は以下のようなものでした。患者は名大病院泌尿器科において2007年から前立腺がんの治療を受け、その後は同科に定期通院していました。2016年3月28日の受診の際、左下腹部痛の原因精査のために胸腹部単純CT検査を受けたところ、放射線科医から画像診断レポートにおいて肺右上葉にすりガラス影を伴った索状影を指摘され、肺がんの除外のための精査が推奨されました。しかし、泌尿器科の主治医が画像診断レポートの指摘を熟読できていなかったため、肺野の所見への対応等が行われなかったとのことです。2018年12月に患者の血液疾患に対する精査が開始されたところ、その最中に上述の肺の病変が認識され、2019年7月に肺がんと確定診断されました。その後、肺がんに対する治療が行われましたが根治には至らず、確定診断から33ヵ月後の2022年3月に死亡しました。3カ月後に再度CT検査を実施していれば、臨床病期IA期の末梢小型肺がんと診断・治療できた可能性が高い報告書概要の「事例検証」の項では、患者の死因は「肺癌及び肺癌転移による腫瘍死」とされ、2016年3月の3ヵ月後に再度CT検査を実施していれば、臨床病期IA期の末梢小型肺がんと診断・治療できた可能性が高い、としています。そして、「本患者は2016年3月のCT検査後及び2017年9月の血液検査実施時に適切な対応がなされなかったことにより、肺癌の診断がなされる機会を失い肺癌が進行したと言える。特に2016年3月については、患者は肺癌の進行により根治的治療を受ける機会を失い病態に差が生じ生命予後を損なったと考えられる」と結論付けています。「画像像診断レポートを熟読できておらず、悪性疾患を疑う所見としてその後のフォローがなされなかったことは、標準的な対応と言えない」「事故発生原因に対する検討」の項では、放射線科医が2016年3月28日(撮影当日)に患者を撮影したCT画像を読影し、「両肺下葉主体に1cm大までの多数の結節を認めます」、「肺転移が除外できません」、「肺癌の除外が必要」、「これらの肺の所見は3ヶ月程度のCT再検または、可能なら過去の画像との対比を推奨します」などと画像診断レポートに記載したにもかかわらず、外来担当医がまったく対応しなかったことが事故発生の原因としています。報告書は、「外来担当医は、4月4日に本患者の次回外来の予習を行った際に、CT画像診断レポートから放射線科医による指摘部分についてコピー＆ペースト機能を利用し本患者の電子カルテに転記した。しかし、担当医は肺野の所見は第一に炎症性変化によるものと考えた。3カ月後に再度CT検査を行い評価することも考えていたが、最終的には良性疾患との意識が勝り、『肺癌を強く疑い、必ず3カ月後にCTを撮る』との明確な方針決定に至らず、専門診療科である呼吸器内科への相談、その後肺野の所見への対応等はしなかった。（中略）。担当医は外来診察の準備の段階で放射線科医の記載を熟読できておらず、自らの読影見解のみから判断を行った。担当医が放射線科医による画像診断レポートの記載を熟読できておらず、悪性疾患を疑う所見としてその後のフォローがなされなかったことは、標準的な対応とは言えない」と断じています。「熟読できておらず」という表現になっていますが、その後の対応を考えると、コピー&ペーストをしただけで「読んでいなかった」というのが実情と考えられます。「重要レポートにフラグをつけていなかったことは、当時の水準に照らし標準から逸脱したものではないが、現在の水準に照らせば改善の余地あり」「事故発生原因に対する検討」の項ではまた、名大病院における重要画像診断レポートのフォロー体制の不備についても言及しています。それによれば、「2016年当時、当院では、画像診断レポートの未読問題には着手をしていたが、重要所見を熟読できていないという問題については着手していなかった。また、放射線科医が重要画像診断レポートに目印（フラグ）をつけるといった取り組みは行っていなかった。この背景には、当時，当院では画像診断レポートの既読管理の導入に重点が置かれ、重要画像診断レポートのフォロー体制については検討が開始されたばかりであるという事情があった。また、当院放射線科においては放射線科医の読影所見にあえて軽重を付けることは画像診断業務の原則から好ましいことではなく、目印の付け忘れや主治医が目印の無い画像診断レポートに注意を払わなくなるといった別のリスクも生まれうることから、積極的に行っていなかったという事情もあった。2016年当時、当院が重要画像診断レポートに何らかの目印をつけていなかったことは、当時の水準に照らし標準から逸脱したものではない（ただし、現在の水準に照らせば改善の余地がある）」としています。2015年以降、今回の例を含めて6例も同様の見逃しによる患者死亡事例報告書は以上を踏まえ、1）画像診断レポートの対応漏れ対策、2）血液検査結果の対応漏れ対策、3）重要検査結果に対するフラグ付け機能と第三者モニターシステムの構築、4）患者情報の誤記載や誤伝達につながる可能性のあるコピー＆ペースト機能に対する注意喚起――の4点の再発防止策の提言を行っています。冒頭でも書いたように、今回、名大病院が事故の概要を公表したのは、「事案の重大性、他病院に対する警鐘、再発防止の必要性に鑑み」て、ということで、それはそれで評価できます。しかし、驚いたのは、報告書概要の最後に添付されている「画像診断レポート見逃し事故経過表」です。この事故経過表には、今回の例を含めて実に6例も同様の見逃しによる患者死亡事例が記載されているのです。報告書概要によれば、最初の患者死亡は2015年4月で、耳鼻咽喉科にかかっていた患者でした。やはり肺がんの診断遅れで、読影リポートが2010年2月に提出されたものの、確認されたのはなんと37ヵ月後でした。その他の事例では、レポート確認が69ヵ月後というケースもありました。ちなみに6例中5例が肺がん、1例が大腸がんです。なお、今回の見逃しについて報告書概要には、「外来担当医のヒューマンエラーに加え、当時当院では未読画像診断レポート管理システムの導入に重点的に取り組んでいた時期であり、重要画像診断レポートのフォロー体制については検討が開始されたばかりであったことが挙げられる」と書かれています。どうやら今回の事故は、度重なる見逃し事故を背景に対策を徹底しようとした矢先に起こってしまったようです。なお、現在、名大病院では、一連の事故の反省から未読画像診断レポート管理システムを導入、45日以上の未読画像診断レポートのゼロ化を達成しているとのことです。デジタル化で便利になり過ぎたことが、逆にヒューマンエラーを招いているのでは今回のような、画像診断レポート見逃し事故については、2020年7月22日掲載の本連載「第16回　デジタル化が進んでも、繰り返される『CT見落とし』」でも取り上げました。このときは旭川医科大学病院での見逃しについて書いたのですが、同様の事故は千葉大学医学部附属病院、兵庫県立がんセンター、横浜市立大学附属病院でも起こっており、医療現場（とくに大病院）では頻繁に起こっていたインシデントだと言えるでしょう。事実、日本医療機能評価機構が定期的に報告している「医療安全情報」では、2012年2月と2018年5月の2回、「画像診断報告書の確認不足」をテーマに掲げ、「画像を確認した後、画像診断報告書を確認しなかったため、検査目的以外の所見に気付かず、治療が遅れた事例が報告されています」と注意喚起をしています。CTの読影を主治医ではなく放射線科医が担当する分業体制になっている、電子カルテ導入などによってデジタル化が進み過ぎた、などさまざまな要因、背景が考えられます。デジタル化で便利になった（報告書を熟読しなくても、コピー＆ペーストでカルテ記載ができる、など）ことが、逆にヒューマンエラーを招いている可能性もあります。医療DX流行りで、画像診断などではAIも積極的に活用されているようですが、最終的に判断するのは生身の人間です。名大の“見逃し”事故の報告書を読んで、デジタルと人間（アナログ）のインターフェースの大切さを改めて感じた次第です。参考1）画像診断レポートに記載された所見に対応せず，肺癌が進行し死亡した事例

　免疫チェックポイント阻害薬（ICI）は進行非小細胞肺がん（NSCLC）の標準治療となっている。KEYNOTE-024試験でみられるように、抗PD-1抗体であるペムブロリズマブはPD-L1発現≧50％の進行NSCLCにおいてPFS（無増悪生存期間）とOS（全生存期間）を有意に延長している1,2）。しかし、PD-L1陽性であってもICIが奏効しない症例は依然として存在する。　EGFRの発現はPD-L1のグリコシル化を介しPD-L1の発現を安定化させ、PD-1とPD-L1の結合を強化することが報告されており3）、抗EGFR抗体ネシツムマブと抗PD-1抗体ペムブロリズマブの併用療法は新しい治療コンセプトとして期待されている。K-TAIL-202試験はPD-L1高発現NSCLCの初回治療として、ネシツムマブとペムブロリズマブの併用を評価した第II相試験。昭和大学の堀池 篤氏が米国がん研究協会年次総会（AACR2024）で結果を発表した。・対象：未治療のPD-L1発現≧50％の進行NSCLC（EGFR、ALK変異なし）・介入：ネシツムマブ＋ペムブロリズマブ　3週ごと2年間または35サイクル（n＝50）・評価項目：［主要評価項目］奏効率（ORR）［副次評価項目］PFS、OSORR期待値の設定はKEYNOTE-024試験のORR44.8％1）を10ポイント上回る54.8％とした。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値は14.2ヵ月であった。・患者の年齢中央値は72歳、男性が76％、現・過去喫煙者が88％、腺がんが60％であった。・ORRは76.0%で、病勢コントロール率は86.0％（CR2％、PR74％、SD10％）であった。・58％の患者が50％以上の標的病変縮小を示した。・PFS中央値は15.7ヵ月、OS中央値は未到達であった。・ネシツムマブによる試験治療下における有害事象（TEAE）発現は全Gradeで98％、Grade≧3は40％で、頻度の高いTEAEは、ざ瘡様皮疹、低マグネシウム血症などであった。・治療中止に至ったTEAEは26％、死亡に至ったTEAEは2％（1例）に発現した。・Grade3の間質性肺疾患が10％（5例）で発現したが、ステロイド治療により改善した。　今回のK-TAIL-202試験結果から、PD-L1高発現進行NSCLC初回治療におけるネシツムマブとペムブロリズマブ併用の可能性が示唆される。