205.
世界の先進国においては平均寿命が長くなり、平均寿命は70歳を超える時代に突入し、わが国を含む先進国の一部では女性は言うまでもなく90歳を超える勢いで、男性においても80歳を超える状況となっている。 本論文では、これ以上寿命を延ばすことにのみ目を向けるのではなく、健康寿命重視の立場から70歳未満のいわゆる早期死亡に視点を向け、早期死亡をいかにして減少させるかを国連(1970年~2010年)およびWHOのデータソース(2000年~2010年)を用いて検証し、具体的なデータに基づいて著者の考えをアピールしている。 Norheim氏らは、実施可能な目標こそが各国の政府に影響を与えるとして「2030年までに早期死亡の40%削減」を提案している。全死亡とヘルスケア改善には、修正可能な死亡原因や死亡の脅威となっている障害をすべて考慮することが必要であり、早期死亡の40%削減は、すべての国にとって不可避な課題であり、次の4つの目標達成を「2030年に向け継続可能な改善目標」として強化することを推奨している。(1)小児および妊産婦死亡の2/3削減、(2)結核、HIV、マラリアによる死亡の2/3削減、(3)非感染性疾患(NCDs)による早期死亡の1/3削減、(4)その他の要因(感染性疾患、低栄養、外傷)による死亡の1/3削減、である。 これらの目標達成が50歳未満死を半減し、50~69歳の死亡を1/3削減して、結果的には70歳未満死の40%削減が達成できるとしている。 この可能性を評価するために、人口上位25ヵ国、4つの所得国群および全世界の死亡動向をレビューしている。全死亡については1970~2010年の国連データを使用し、2000~2010年のWHOデータに基づき特異的原因死の動向調査を実施のうえ、2030年の各国人口を標準化した。 これらの情報を踏まえて著者は、「2000~2010年」にみられた死亡率減少の継続・維持・推進で、2030年の目標である疾患特異的死亡の2/3または1/3削減の目標達成は可能」としている。 この数値目標が達成されれば2030年の0~49歳の死亡は2,000万例のうち約1,000万例を、0~69歳の死亡は4,100万例のうち約1,700万例を減らすことが可能だと試算している。 この結果は、早期死亡を減らすことが発展途上国に限定されたものでなく先進国においてさえ、多少の差はあるとしてもあまねく健康改善の実現(健康長寿)に寄与することを強調している。また、NCDsのリスク因子であるタバコ、アルコールなどの使用を減らすことは早期死亡を減らすことに有効な手段となることは自明の理である。 単に長寿を追求する時代ではなくQuality of Lifeを考慮した健康長寿を目指す時代に私たちは生きている。