1 疾患概要■ 概念・定義若年性特発性関節炎（juvenile idiopathic arthritis:JIA）は、滑膜炎による関節の炎症が長期間繰り返す結果、関節軟骨および骨破壊が進行し関節拘縮や障害を引き起こすいまだ原因不明の慢性の炎症性疾患であり、小児期リウマチ性疾患の中で最も頻度が多い。「16歳未満で発症し、6週間以上持続する原因不明の関節炎で、他の病因によるものを除外したもの」と定義されている1）（表）。表　JIAの分類基準（ILAR分類表、2001、Edmonton改訂）画像を拡大する■ 疫学本疾患の頻度は、わが国では海外の報告と同程度の小児人口10万人対10〜15人といわれ、関節リウマチの1/50～1/100程度である。■ 病因、発症病理各病型により病態が大きく異なることが知られている。全身型は、自己免疫よりも自己炎症の要素が強い。関節型に包含される少関節型やリウマトイド因子（rheumatoid factor:RF）陽性多関節型は、自己抗体の頻度が高く液性免疫の関与が強い。RF陰性多関節型や腱付着部炎関連型ではHLA遺伝子多型の関与が示されている。いずれも活性化したT細胞やマクロファージが病態に深く関わっていると推測されている。また、家族歴が参考となる病型を除き、通常家族性発症は認めない。近年、炎症のメカニズムについての知見が集積し、関節炎の炎症病態形成における炎症性サイトカインの関与が認識されるようになった。全身型ではインターロイキン（interleukin:IL）-1βとIL-6が、関節型では腫瘍壊死因子（tumornecrosis factor:TNF）-α、IL-1β、IL-6のいずれもが、炎症の惹起・維持に主要な役割を果たしている。現在治療として重要な地位を占める生物学的製剤の臨床応用が、全身炎症と関節炎症における個々のサイトカインの役割について重要な示唆を与えている。■ 症状1）全身型発熱、関節痛・関節腫脹、リウマトイド疹、筋肉痛や咽頭痛などの症状を呈する。3割は発症時に関節症状を欠く。マクロファージ活性化症候群（macrophage activation syndrome:MAS）（8％）、播種性血管内凝固症候群（5％）などの重篤な合併症に注意を要する。2）関節型（1）少関節型関節痛・関節腫脹、可動域制限、朝のこわばりなどに加え、ぶどう膜炎の合併が見られる。少関節型に伴うぶどう膜炎は女児、抗核抗体（antinuclear antibody:ANA）陽性例に多く無症候性で前部に起こり、放置すれば失明率が高い（15～20％）。5〜10年の経過では、3割が無治療、5割が無症状であった。ぶどう膜炎は10〜20％に認め、関節炎発症後5年以内に発病することが多い。関節機能は正常～軽度障害が98％で、最も関節予後はよい。（2）多関節型（RF陰性）関節痛・関節腫脹、可動域制限、朝のこわばりに加え、4割で発熱を認める。5〜10年の経過では、3割が無治療で4割が無症状であった。関節可動域制限や変形を認める例があるものの、95％が関節機能正常～軽度障害と、少関節型に次いで関節予後はよい。（3）多関節型（RF陽性）この病型は関節リウマチに近い病態である。関節痛・関節腫脹・可動域制限・朝のこわばりが著明で、初期にすでに変形を来たしている例もある。皮下結節は2.5％と欧米の報告（30％）に比べ少ない。5〜10年の経過では、無治療はわずか8％で、無症状は3割とほとんどの患者が治療継続し、症状も持続していた。可動域制限を7割、変形を2割で認め、16％に中等度～重度の関節機能障害を認める。■ 分類疾患は、原因不明の慢性関節炎を網羅するため7病型に分けられているが、病型ごとの頻度は図1に示した通りである2）。ここでは、わが国の小児リウマチ診療の実情に合わせ、本疾患群を病態の異なる「全身型」（弛張熱、発疹、関節症状などの全身症状を主徴とし、症候の1つとして慢性関節炎を生じる）、「関節型」（関節炎が病態の中心となり、関節滑膜の炎症による関節の腫脹・破壊・変形を引き起こし機能不全に陥る）の2群に大別して考えていくことにする。また、乾癬や潰瘍性大腸炎などに併発して、二次的に慢性関節炎を呈するものは「症候性」と別に分類する。図1　JIA発症病型の割合画像を拡大する■ 予後全身型、関節型JIAとも、生物学的製剤が出現する以前は全患者の75％に程度の差はあるが身体機能障害が存在していたものの、普及した後は頻度が明らかに減少した。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）日本小児リウマチ学会と日本リウマチ学会は、共同でJIAの適切な診断と標単的な治療について、わが国の一般小児診療に関わる医師のために「初期診療の手引き2015年版」3）を作成しているので、詳細は成書にてご確認願いたい。1）全身型JIA全身型JIAではIL-6とIL-6受容体が病態形成の核となっていることが判明しており、高サイトカイン血症を呈する代表的疾患である。症状としては、とくに弛張熱が特徴的で、毎日あるいは2日毎に定まった時間帯に38～40℃に及ぶ発熱が生じ、数時間すると発汗とともに解熱する。発熱時は体全体にリウマトイド疹という発疹が出現し、倦怠感が強く認められる。本病型は、敗血症、悪性腫瘍、特殊な感染症あるいは感染症に対するアレルギー性反応などを除外した上で診断される。検査所見では、左方移動を伴わない好中球優位（全分画の80～90％以上）の白血球数の著増を認め、血小板増多、貧血の進行などが特徴である。赤血球沈降速度（erythrocyte sedimentation rate:ESR）、CRP値、血清アミロイドA値が高値となる。凝固線溶系の亢進があり、D-ダイマーなどが高値となる。炎症が数ヵ月以上にわたり慢性化すると、血清IgG値も高値となる。フェリチン値の著増例では、MASへの移行に注意が必要である。IL-6/IL-6Rの他に、IL-18も病態形成に重要であることが判明しており、血清IL-18値の著増も特徴的である。関節炎の診断には前述の通り、血清MMP-3値が有用である。鑑別診断として、深部膿瘍や腫瘍性病変が挙げられるが、これらの疾患に対して通常治療薬として使用するグルココルチコイド（glucocorticoid:GC）は疾患活動性を修飾し原疾患の悪化などを来す可能性がある。これらの鑑別のため、画像検査としては18F-FDG-positron emission tomography（PET）やガリウムシンチグラフィーが有用である。全身炎症の強く生じている全身型の急性期には骨髄（脊椎、骨盤、長管骨など）や脾臓への集積が目立つことが多い。2）関節型JIA関節炎が長期に及ぶと関節の変形（骨びらん、関節脱臼/亜脱臼、骨性強直）や成長障害が出現し、患児のQOLは著しく障害される。また、関節変形による変形性関節症様の病態が出現することもある。少関節炎では下肢の関節が罹患しやすく、多関節炎では左右対称に大関節・小関節全体に見られる。関節炎症の詳細な臨床的把握（四肢・顎関節計70関節＋頸椎関節の診察）、血液検査による炎症所見の評価（赤沈値、CRP）、血清反応による関節炎の評価（MMP-3、ヒアルロン酸、FDP-E）、病型の判断（RF、ANA）を行う。また、抗CCP抗体は関節型で特異的に検出されるため、診断的意義と予後推定に有用である。関節部位の単純X線検査では、発症後数ヵ月の間は一般的には異常所見は得られないため、有意な所見がなくても本症を否定できない。関節炎が長期間持続した例では、X線検査で関節裂隙の狭小化や骨の辺縁不整などを認める。また、罹患関節の造影MRIにより、関節滑液の貯留と増殖性滑膜炎の存在を確認することも重要である。関節の炎症を検出し得る検査法として、MRIに加え超音波検査が有用である。ただし、発達段階の小児の画像評価を行う際は、成人と異なり、関節軟骨の厚さや不完全骨化に多様性があるため注意して評価する。鑑別疾患として、感染性関節炎、他の膠原病に伴う関節炎、整形外科的疾患（とくに十字靭帯障害）、小児白血病が挙げられる。外来診療で多いのは「成長痛」で、夕方から夜にかけて膝や足関節の痛みを訴えるところがJIAとの相違点である。関節型では関節炎が診察により明確に認められる対称性関節炎であり、関節症状は早朝から午前中に悪化する。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）■ 全身型（図2）図2　全身型に対する治療画像を拡大する1）初期対応全身型JIAにおいて非ステロイド抗炎症薬（NSAIDs）で対応が可能な例は確かに存在するが一部の症例に限られる。したがってGCが全身型JIA治療の中心であるが、これまでしばしば大量GCが漫然と長期にわたり投薬されたり、種々の免疫抑制薬も併用され続けたが不応である患児、MASへ病態移行した患児などを診療する機会も多く見受けられた。NSAIDs不応例にはプレドニゾロン（prednisolone:PSL）1～2mg/kg/日が適用される。メチルプレドニゾロン・パルス療法を行い、後療法としてPSL0.5～0.7mg/kg/日を用いると入院期間の著しい短縮に繋がる場合もある。免疫抑制薬としてシクロスポリン、メトトレキサート（methotrexate:MTX）が加えられることもあるが、少なくとも単独で活動期にある全身型の炎症抑制はできず、また併用効果も疑問である。また、関節炎に対しMTXの効果が期待されるが、一般に有効ではない。このことは、関節型JIAと全身型JIAとでは関節炎発症の機序が異なることを示唆している。本病型は、基本的には大量GCだけが炎症抑制効果をもつと考えられてきた。GCは他の薬剤と異なり、副腎という器官が生成する生理的活性物質そのものである。GCの薬理作用はすでに身体に備わっている受容体、細胞内代謝機構などを介して発現するので、一定量投与の後に減量に入ると、安定していたこれらの生体内機構の機能縮小が過剰に生じるため、直ちに再燃が起こることがある。したがってGCの減量はごく微量ずつ漸減するのが原則となる。2）生物学的製剤（抗IL-6レセプター抗体:トシリズマブ〔商品名:アクテムラ〕）の投与難治性JIAの場合、以下の条件を満たしたら、速やかに専門医に相談し、トシリズマブ（tocilizumab:TCZ）の投与を検討すべきである。（1）治療経過でGCの減量が困難である場合（2）MASへの病態転換が考えられる場合（3）治療経過が思わしくなく、次の段階の治療を要すると判断された場合TCZによる全身型JIAに対する治療は、臨床治験を経てわが国で世界に先駆けて認可され、使用経験が増加することで、有効性が極めて高く、副作用は軽微である薬剤であることが現在判明している。エタネルセプトなどの抗TNF治療薬の散発的な報告によると効果は10～30％程度といわれている。また、IL-1レセプターアンタゴニストは本症に有効であるとの報告が海外であるが、わが国でもカナキヌマブ（同:イラリス）が臨床試験を経て2018年7月に適用を取得することができた。■ 関節型（図3）図3　関節型への治療画像を拡大する1）診断確定まで臨床所見、関節所見、検査所見から診断が確定するまで1～2週間は要する。この間、NSAIDsであるナプロキセン（同: ナイキサン）、イブプロフェン（同: ブルフェンほか）を用いる。鎮痛効果は得られることが多く、一部の例では関節炎そのものも鎮静化するが、鎮痛に成功しても炎症反応が持続していることが多く、2〜3週間の内服経過で炎症血液マーカーが正常化しない場合は、次のステップに移る。NSAIDsにより鎮痛および炎症反応の正常化がみられる例ではそのまま維持する。2）MTXを中心とした多剤併用療法RF陽性型、ANA陽性型およびRF/ANA陰性型のうち多関節型の症例は、できるだけ早くMTX少量パルス療法に切り替える。当初スタートしたNSAIDsの効果が不十分であると判断された場合にも、MTX少量パルス療法へ変更する。MTXの効果発現までには少なくとも8週間程度の期間が必要で、この期間を過ぎて効果が不十分と考えられた例では、嘔気や肝機能障害が許容範囲内であるならば、小児最大量（10mg/m2）まで増量を試みる。また、即効性を期待して治療の初めからPSL5～10mg/日を加える方法も行われている。この方法では効果の発現は2～4週間と比較的早い。MTX効果が認められる時期（4～8週間）になれば、PSLは漸減し、維持量（3～5mg/日）とする。PSLによる成長障害や骨粗鬆症などの副作用の心配は少なく、かえって炎症を充分に抑制するため骨・軟骨破壊は多くない。3）生物学的製剤治療前述のMTXを中核におく併用療法にても改善がみられない症例では、生物学的製剤の導入を図る。生物学的製剤の導入の時期は、MTX投与後3〜6ヵ月が適当で、以下の場合が該当する。（1）「初期診療の手引き」に沿って3ヵ月間以上治療を行っても、関節炎をはじめとする臨床症状および血液炎症所見に改善がなく治療が奏効しない場合（2）MTX少量パルス療法およびその併用療法によってもGCの減量が困難またはステロイド依存状態にあると考えられる場合（3）MTX基準量にても忍容性不良（嘔気、肝機能障害など）である場合わが国では2008年にヒト化抗IL-6レセプター抗体トシリズマブ、2009年にはTNF結合蛋白であるエタネルセプト（同:同名）、2011年にはヒト化TNF抗体アダリムマブ（同:ヒュミラ）に加え、2018年にはCD28共刺激シグナル阻害薬アパタセプト（同: オレンシア）がいずれも臨床試験の優れた安全性および有効性の結果をもって、関節型JIAの症例に対して適応拡大を取得した。安全性についても、重篤な副作用はいずれの薬剤についてもみられていない。4 今後の展望上述の通り、わが国では、JIA治療に関わる生物学的製剤（全身型：トシリズマブ、カナキヌマブ、関節型：エタネルセプト、アダリムマブ、トシリズマブ、アバタセプト）が適用を取得したことで、小児リウマチ診療は大きく変貌し、“CARE”から“CURE”の時代が到来したと、多くの診療医が実感できるようになっている。今後もさまざまな生物学的製剤の開発が予定されており、その薬剤の開発、承認および臨床現場への早期実用化を目指すために、わが国での小児リウマチ薬の開発から承認までの問題点を可視化し、将来に向けての提案を行っている。5 主たる診療科小児科、（膠原病リウマチ内科、整形外科）※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報日本小児リウマチ学会（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）日本リウマチ学会（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）小児慢性特定疾病情報センター　若年性特発性関節炎（一般利用者向けと医療従事者向けの公費助成などのまとまった情報）難病情報センター　若年性特発性関節炎（一般利用者向けと医療従事者向けの公費助成などのまとまった情報）患者会情報若年性特発性関節炎（JIA）親の会「あすなろ会」（患者とその家族および支援者の会）1）Fink CW. J Rheumatol. 1995;22:1566-1569.2）武井修治. 小児慢性特定疾患治療研究事業を利活用した若年性特発性関節炎JIAの二次調査.小児慢性特定疾患治療研究事業.平成19年度総括・分担研究報告書. 2008;102～113.3）日本リウマチ学会小児リウマチ調査検討小委員会. 若年性特発性関節炎初期診療の手引き（2015年）. メデイカルレビュー社:2015.公開履歴初回2020年03月09日

第23回　仮説検定における2つの間違い　第一種の誤りとは？「仮説検定」は、標本を使っているので判定を誤ることがあります。間違いの内容によって、2種類に分けられます。今回は「第一種の誤り」について説明します。■第一種の誤り（過誤）新薬の効果を客観的に確認するために仮説検定を行います。その場合、帰無仮説は「新薬と既存薬との効果は等しい」、対立仮説は「新薬は既存薬より効果がある」となります。n＝50、p値＝0.04のとき、p値＜有意水準0.05より、新薬と既存薬の効果は等しいを棄却し、対立仮説を採択できるので、新薬は既存薬より効果があると言えます。問題となるのは、新薬と既存薬の効果に本当は差がない（帰無仮説が正しい）のに、その真実を見落として「効果がある（差がある）」と判定してしまうことです。このような間違いを「第一種の誤り（過誤）」と言います。第一種の誤り（過誤）は、αエラーといい、帰無仮説が正しいのにそれを棄却してしまう誤りです。そのような間違いは5％あります（図）。第一種の誤り（過誤）を犯す確率（危険率）はαで表します。検定における有意水準と同じです。つまり、“α”は、「効果がない」のに「効果がある」と誤って判定する確率です。“1－α”は、「効果がない」ものを「効果がない」と正しく判定する確率ということになります。図　有意水準α（両側）の検定■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ「わかる統計教室」第3回　理解しておきたい検定セクション4　仮説検定の意味と検定手順セクション8　信頼区間による仮説検定

第12回　ICIがすごく効いたら、やめてよいか？再投与は有効か？1)Warner AB, et al. Long-Term Outcomes and Responses to Retreatment in Patients With Melanoma Treated With PD-1 Blockade. J Clin Oncol. 2020 Feb 13. [Epub ahead of print]われわれは免疫チェックポイント阻害薬（ICI）の登場によって、従来では考えられない長期生存を経験するようになっている。なかには腫瘍が消失するような症例もあるが、そのような場合にICIは中止可能か、についてはまだまだ情報が少ない。今回、悪性黒色腫において完全奏効（CR）例に対するICIの中止、また再発後の再投与に関して検討した論文を紹介する。試験デザインメモリアル・スローン・ケタリングにおける後方視的研究。2009～18年に抗PD-1抗体単剤を投与された1,325例のうち、途中中止された396例が対象。観察期間中央値は21.1ヵ月。患者背景使用されたのは85％がペムブロリズマブ、残りがニボルマブ。約半数はイピリムマブの治療歴あり。抗PD-1抗体単剤の投与期間中央値は4.8ヵ月・回数中央値は8回。投与中止となった最大の理由は病勢増悪（PD）で約50％。毒性による中止は22％であった。中止症例のうち、CR例の詳細途中中止された396例のうち102例（25.8％）でCRが得られた。CR例の中止理由は「CRと考えたから」が約70％、毒性が24％。途中中止されたCR例の無治療生存期間・全生存期間はいずれも中央値に達しなかった。3年時点での無治療生存割合は72％。この研究は後方視的研究であり、CRは担当医判断である。しかし、これらを（1）放射線科医によって厳密にRECIST CRとされたもの、（2）そうでないもの（RECIST CRではないが担当医判断がCR）、（3）再生検によって病理学的にCRと判断されたものに分けても、無再発期間に有意な差を認めなかった。CRと相関する臨床背景については、病期M1bや組織型、TMB high、LDH上昇が挙げられている。中止かつCR例のうち、再発した症例観察期間中に23例（23％）が再発。一方でCRを1年間維持できた症例では80％以上で2年間以上のCRが維持されていた。CRに至るまでの治療期間と再発率には相関なし。再発後のICI再投与78例が再発後にICIの再投与を受けた。この解析はICI中止までの治療効果を問わず行われている点に注意（37例は最良効果がPDにもかかわらず、再投与されている）。奏効率（ORR）は抗PD-1抗体単剤で15％（34例中5例）であった。抗PD-1抗体＋イピリムマブで25％（44例中11例）であった。単剤再投与で奏効した5例のうち、3例は初回ICIの最良効果がPD、2例は毒性により初回ICIが中止されていた。初回CRとなった10例で、再投与後に奏効が得られたものはわずかに2例であった。また、初回と再投与の効果には相関がなかったとされている。再投与期間の中央値はわずかに1.6ヵ月、2年生存割合は37.6％であった。解説本研究の強み・興味深い点CR例に限定した中止後の解析という点。CRとなっても4人に1人は再発している。再投与の有効性はそれほど高くない。また、初回投与と再投与の有効性は必ずしも相関していない。だからといって、実臨床で初回ICIがPDであった場合に再投与するのは勇気がいる気がするが…。本研究の欠点単施設による後方視的研究であること。CR症例のうち、どのような症例で無再発率が高いのか、臨床背景やバイオマーカーの検討はなされていない。その他ICI治療におけるRECISTの判断基準が厳しすぎる可能性を指摘している。

　武田薬品工業は、brigatinibについて、2020年2月23日、米国食品医薬品局（FDA）がALK陽性転移性非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対するファーストライン治療薬としての適応追加申請を優先審査指定したこと、同3月3日、欧州医薬品評価委員会（CHMP）がALK陽性進行性NSCLC患者に対する単剤療法としての承認を推奨する肯定的見解を示したことを発表した。　FDAへのファーストライン治療適応追加申請もCHMP の肯定的見解も、ALK阻害薬未治療のALK陽性局所進行あるいは転移のあるNSCLC患者を対象にbrigatinibとクリゾチニブを比較評価する臨床第III相ALTA-1L試験の結果に基づいている。ALTA-1L試験において、brigatinibは盲検化独立審査委員会（BRIC）の評価による無増悪生存期間（PFS）の有意な改善を示し、主要評価項目を達成した。

　早期発症統合失調症は、成人期発症とつながっているが、青年を対象とした抗精神病薬の投与と臨床反応との定量的な関係についての研究は、成人を対象とした調査と比較し、あまり行われていない。米国・メリーランド大学のShamir N. Kalaria氏らは、成人および青年の統合失調症患者における抗精神病薬への治療反応について調査を行った。Journal of Clinical Pharmacology誌オンライン版2020年1月28日号の報告。　1993～2017年に米国FDAへ提出された利用可能な新薬申請書より、第2世代抗精神病薬開発プログラムの臨床効果データを収集した（成人：5,951例、12～17歳の青年：1,035例）。成人と青年の陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）合計スコアの長期的な傾向を予測するため、ワイブルプラセボ反応、時間遅延薬物効果、ワイブル構造化ドロップアウトモデルを用いて調査した。　主な結果は以下のとおり。・最大薬物治療効果は、両群間で類似しており、成人では5～11％、青年では5～7％の範囲であると推定された。・50％効果濃度（EC50）の推定値では、4種類の抗精神病薬のすべてにおいて、成人と青年における治療反応関係はが同様であった。・青年のデータと、成人のデータから推定した青年期のデータは一致していた。　著者らは「青年における抗精神病薬への治療反応は、成人と類似していることが確認された。今後、青年向けの第2世代抗精神病薬の開発を促進することができるであろう」としている。

　新しいがん治療薬として期待される免疫チェックポイント阻害薬について、その活性を増強する研究報告が示された。米国・オレゴン健康科学大学のMatthew H. Taylor氏らは、血管新生阻害による血管内皮増殖因子を介した免疫抑制の調節が、免疫チェックポイント阻害薬の活性を増強する可能性が示唆されていることから、レンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用療法の第Ib/II相試験を実施。腎細胞がん、子宮内膜がんおよびその他の進行固形がん患者を対象とした同併用療法が、有望な抗腫瘍活性と管理可能な安全性プロファイルを示したことを報告した。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2020年1月21日号掲載の報告。　研究グループは、第Ib相試験としてレンバチニブ＋ペムブロリズマブ併用療法の最大耐用量（MTD）を決定した後、第II相試験を実施した。試験適格対象は、転移のある腎細胞がん、子宮内膜がん、頭頸部扁平上皮がん、悪性黒色腫、非小細胞肺がん、尿路上皮がん患者であった。　主要評価項目は、第II相試験における投与24週時の客観的奏効率（ORR）であった。　主な結果は以下のとおり。・全体で137例（第Ib相試験13例、第II相試験124例）の患者が登録された。・用量制限毒性（DLT）として、Grade3の関節痛およびGrade3の疲労の2つが、第Ib相試験の初回投与量で報告され、その後の用量漸増コホートではDLTは認められなかったことから、第II相試験におけるレンバチニブの推奨用量は20mg/日に決定された。・第II相試験での投与24週時のORRは、腎細胞がん63％（19/30例、95％信頼区間[CI]：43.9～80.1％）、子宮内膜がん52％（12/23例、30.6～73.2％）、悪性黒色腫48％（10/21例、25.7～70.2％）、頭頸部扁平上皮がん36％（8/22例、17.2～59.3％）、非小細胞肺がん33％（7/21例、14.6～57.0％）、尿路上皮がん25％（5/20例、8.7～49.1％）であった。・主な治療関連有害事象は、疲労（58％）、下痢（52％）、高血圧（47％）および甲状腺機能低下症（42％）であった。

　小児のCOVID-19は通常軽度であるが、臨床プロファイルは不明である。中国・復旦大学附属小児病院のJiehao Cai氏らは、小児症例の疫学的曝露を明らかにするための調査を行ったところ、回復期の呼吸器および糞便検体から長期間にわたってウイルス排出が観察された。また、小児では発症までの期間が6.5日と、成人症例の5.4日よりも長かったことから、小児のCOVID-19ではウイルスの潜伏期間が長い可能性が示唆された。これを踏まえて、研究者らは「これらの疫学的特徴は小児症例を早期に認識して感染予防管理介入を適時に行うための重要な手がかりとなる。ただし、小児のCOVID-19の臨床的特徴と自然史を理解するには、さらなる研究とサーベイランスが必要」としている。Clinical infectious diseases誌オンライン版2020年2月28日号掲載の報告。　研究者らは2020年1月19日～2月3日の期間、COVID-19と診断された小児10例（上海、海南など武漢以外の小児病院に入院）を対象に、duplex one-step real-time RT-PCR法を行った。すべての患者は発症後2日以内に隔離病棟に入院し、鼻咽頭および咽頭スワブで検体を採取した。 入院中はインフルエンザウイルスA型およびB型の定期的な検査も行った。　主な結果は以下のとおり。・10例の年齢は3〜131ヵ月（平均年齢：74ヵ月） だった。・8例は、武漢へ旅行歴のある2019-nCoVに感染した成人と直接接触、もしくは武漢出身者と接触していた。・7例は家庭内暴露、2例はエンデミック、1例は武漢からの成人旅行者2名（バス旅行中に軽度の呼吸器症状を発症、武漢帰宅後にCOVID-19と診断された）から感染した。家庭内曝露7例のうち、子供を含む二次感染の症例数範囲は1～4人（平均：2.43人）だった。また、生後3か月の乳児症例の家庭では、両親が防護対策なしで乳児の世話をし、その7日後にCOVID-19に罹患した。・ 症状は、発熱（8例）、咳（6例）、咽頭痛（4例）、鼻づまり（3例）、くしゃみと鼻漏（2例）がみられ、下痢や呼吸困難はなかった。・発熱はピーク時37.7～39.2℃、発熱24時間後に消失した。・胸部レントゲン写真では4例に片側性の斑状影が認められた。・インフルエンザウイルスA型およびB型はすべて陰性だった。・全症例は酸素療法を必要とせず、対症療法として肺炎患者の一部は抗生物質による治療を受けた。・2019-nCoV RNAは、発症後6～22日（平均：12日）に鼻咽頭/咽頭スワブで採取した検体中から検出されなくなった。 ・6例に対し発症後3～13日の糞便検体を検査したところ、5例で陽性だった。2月19日の時点で、これら5例は発症後18～30日以内の糞便中に2019-nCoV RNAが検出されており、綿密な追跡調査を行っている。・5例について、発症2〜3日後の尿と血清を検査したが、すべて陰性だった。

　食事からのナトリウム（塩分）摂取量の削減による血圧の低下には、強力な用量反応関係がみられ、降圧効果は高齢者や非白人、血圧が高い集団で大きいことが、オーストラリア・シドニー大学のLiping Huang氏らの検討で明らかとなった。研究の成果は、BMJ誌2020年2月25日号に掲載された。ナトリウム摂取量が多いほど血圧が上昇することは、広範なエビデンスによって示されている。一方、高血圧患者では、血圧に及ぼすナトリウム摂取量削減の効果は明らかだが、他の集団での効果は不確実であり、介入期間の影響も十分には解明されていないという。ナトリウム摂取量の削減と血圧変動の関係を評価　研究グループは、食事からのナトリウム摂取量の削減と血圧変動の関係を評価し、介入期間の影響を探索する目的で、系統的レビューとメタ解析を行った（研究助成は受けていない）。　2019年1月21日現在、医学データベースに登録された論文を検索し、関連論文の引用文献を参照した。対象は、24時間尿中ナトリウム排泄量を用いて、ナトリウム摂取量を削減した群と、通常または高摂取量の群（対照）を比較し、収縮期血圧（SBP）と拡張期血圧（DBP）のデータを提示している無作為化試験とした。年齢18歳未満、妊婦、慢性腎臓病や心不全の患者を対象とする試験は除外された。　3人のレビュアーのうち2人が独立に、データの適格性を評価した。1人のレビュアーがすべてのデータを抽出し、他の2人のレビュアーがデータの正確度を評価した。変量効果によるメタ解析とサブグループ解析を行い、メタ回帰分析を実施した。ナトリウム摂取量削減による血圧の低下を多様な集団で観察　133件の試験に参加した1万2,197例が主解析に含まれた。　全体として、ナトリウム摂取量の削減により、24時間尿中ナトリウム排泄量は平均130mmol（95％信頼区間[CI]：115～145、p＜0.001）減少し、SBPは4.26mmHg（3.62～4.89、p＜0.001）、DBPは2.07mmHg（1.67～2.48、p＜0.001）、それぞれ有意に低下した。　メタ解析や単変量メタ回帰分析では、ナトリウム摂取量削減と血圧の間に明確な関係性は認められなかった。一方、多変量メタ回帰分析を行ったところ、24時間尿中ナトリウム排泄量が50mmol減少するごとに、SBPは1.10mmHg（95％CI：0.66～1.54、p＜0.001）、DBPは0.33mmHg（0.04～0.63、p＝0.03）低下した。　ナトリウム摂取量削減による血圧の低下は、高血圧や非高血圧を含む多様な集団で観察された。また、24時間尿中ナトリウム排泄量の低下が同じ場合は、高齢者、非白人、ベースラインのSBPが高い集団でSBP低下の程度が大きかった。　介入期間が15日未満の試験では、24時間尿中ナトリウム排泄量の50mmolの減少により、SBPが1.05mmHg（95％CI：0.40～1.70、p＝0.002）低下したが、これは介入期間の長い試験の降圧効果（2.13mmHg低下、95％CI：0.85～3.40）の半分にも達していなかった（p＝0.002）。また、介入期間とDBP低下の関連には、一貫性のあるパターンはみられなかった。　著者は、「ナトリウム摂取量の削減は、きわめて広範な集団に降圧をもたらし、削減の程度と血圧低下の程度には強力な用量反応関係が認められた」とまとめ、「介入期間が短い試験では、ナトリウム摂取量削減の血圧への影響が過小評価されている」と指摘している。

　高濃度乳房（dense breast）女性の乳がんスクリーニング検査では、簡略化乳房MRI（AB-MRI）はデジタル乳房トモシンセシス（DBT）に比べ、浸潤性乳がんの検出率が有意に高いことが、米国・スローン・ケタリング記念がんセンターのChristopher E. Comstock氏らECOG-ACRIN Cancer Research Groupが行ったEA1141試験で示された。研究の成果は、JAMA誌2020年2月25日号に掲載された。高濃度乳房の女性は乳がんのリスクが高く、マンモグラフィでも早期診断が難しいため、スクリーニング検査法の改良が求められているという。2つの検査を受けた女性を長期に追跡した横断研究　本研究は、高濃度乳房女性の乳がんスクリーニングにおけるAB-MRIとDBTの診断能を比較する横断研究である（米国国立がん研究所［NCI］などの助成による）。米国の47施設とドイツの1施設が参加し、2016年12月～2017年11月の期間に患者登録が行われ、2019年9月までフォローアップが実施された。　対象は、年齢40～75歳、直近のマンモグラフィによるスクリーニング検査で高濃度乳房（米国放射線学会［ACR］の定義で、heterogeneously denseまたはextremely dense）とされ、DBTによる乳がんスクリーニング検査を受ける予定の臨床的に無症状の女性であった。　被験者は、ベースラインと1年後に、AB-MRI（造影剤投与前後にT2強調とT1強調画像を10分以内に撮像）とDBTの両方を受けた（検査間隔は24時間以内）。2つの検査の施行順は、中央で無作為化された。読影バイアスを回避するために、2人の乳房放射線科医が独立に、互いの検査結果をブラインドした状態で読影した。　DBTで陽性所見の女性は、追加画像検査を受けるよう勧められ（コールバック）、AB-MRIの施行前に最終診断が行われた。また、AB-MRIまたはDBTで「良性腫瘍が弱く疑われる（probably benign）」所見の女性は、6ヵ月後に「短期フォローアップ」として画像検査が推奨された。　主要評価項目は、浸潤性乳がんの検出率とした。副次評価項目には、感度、特異度、追加画像検査推奨率（コールバック＋短期フォローアップの推奨）、生検の陽性反応適中度（PPV）が含まれた。浸潤性乳がんまたは非浸潤性乳管がん（DCIS）、あるいは双方の発現を、これら評価項目の陽性参照基準と定義した。また、コア生検または外科的生検の病理所見を、がん検出率とPPVの参照基準とした。追加画像検査推奨率やPPVに差はない　1,516例の女性が登録され、1,444例（96％、年齢中央値54歳［範囲：40～75］）が2つの検査の双方を受けた。高濃度乳房のACR分類の内訳は、heterogeneously denseが77％、extremely denseは15％だった。　17例の女性（19病変）が、DCISの有無にかかわらず浸潤性乳がんが陽性で、6例はDCISが単独で陽性であった。フォローアップ期間中に、中間期がんは認められなかった。　AB-MRIは、17例の浸潤性乳がんをすべて検出し、6例のDCISのうち5例を検出した。また、DBTは、浸潤性乳がん女性17例中7例を、DCIS女性6例中5例を検出した。浸潤性乳がん検出率は、AB-MRIは1,000例当たり11.8例（95％信頼区間[CI]：7.4～18.8）、DBTは1,000例当たり4.8例（2.4～10.0）であり、1,000例当たりの差は7例（2.2～11.6）と、AB-MRIで有意に良好であった（exact McNemar検定のp＝0.002）。　浸潤性乳がんおよびDCISの検出の感度は、AB-MRIが95.7％（95％CI：79.0～99.2）、DBTは39.1％（22.2～59.2）であり（p＝0.001）、特異度はそれぞれ86.7％（84.8～88.4）および97.4％（96.5～98.1）であった（p＜0.001）。また、追加画像検査推奨率は、AB-MRIが7.5％（6.2～9.0）、DBTは10.1％（8.7～11.8）であり、有意な差はなかった（Bonferroni補正後のp＝0.02［p＜0.01で有意差ありと定義］）。また、生検のPPVは、AB-MRIが19.6％（13.2～28.2）、DBTは31.0％（17.0～49.7）だった（p＝0.15）。　1年以内に12例に13件の有害事象が認められた。8件（62％）はGrade1またはそれ以下であった。最も頻度の高い有害事象は、軽度アレルギー反応（3件）と不安（2件）だった。　著者は、「スクリーニング検査法と臨床アウトカムの関連を、よりよく理解するためにさらなる研究を要する」としている。

スマホでSpO2を測定する時代！photoACより使用最近、iPhoneが医療現場で活躍するようになりました。Gram染色を撮影するときの専用レンズ、ダーモスコピーのように皮膚所見が拡大できるレンズ、ポータブルエコーアプリケーション。すげぇなAppleと思います。しかし、なかなかiPhoneアプリの臨床試験って出てこないんですよね。Jordan TB, et al.The utility of iPhone oximetry apps: A comparison with standard pulse oximetry measurement in the emergency department.Am J Emerg Med. 2019 Jul 15. pii: S0735-6757(19)30467-X. doi: 10.1016/j.ajem.2019.07.020. [Epub ahead of print] 日本ではまだ普及していませんが、iPhone用のパルスオキシメーターアプリケーションがいくつか登場しています。これがあれば、iPhoneでSpO2が測定できる、ということです。これは、異なる3つのiPhoneのパルスオキシメーターアプリケーションの精度を、通常のパルスオキシメーターのSpO2と比べたシンプルな研究です。iPhone 5sにダウンロードしたのは、3つのアプリケーションで、それぞれ"Pulse Oximeter" (Pox)、"Heart Rate and Pulse Oximeter" (Ox)、外付けパルスオキシメーターのiOxです。救急外来にやってきた循環器・呼吸器系疾患のあるSpO2≦94％の患者さんを登録し、全員にこのアプリケーションを試してもらいました。合計191人が登録されました。通常SpO2と比較した一致相関係数は、iOxで0.55（95％信頼区間［CI］：0.46～0.63）、POxは0.01（95％CI：-0.09～0.11）、Oxは0.07（95％CI：-0.02～0.15）でした。かなり差がありますね。191人のうち68人（35％）が低酸素血症で、これを同定する感度はそれぞれのアプリで69％、0％、7％で、特異度は89％、100％、89％でした。もっとも精度の高いiOxでさえも21人（11％）が低酸素血症なしと誤認され、22人（12％）が低酸素血症ありと誤認されました。Amazonでもパルスオキシメーターが安値で手に入る時代ですし、救急外来でもすぐにパルスオキシメーターが測定できる時代ですから、あえてiPhoneにパルスオキシメーターアプリをダウンロードする意味って……。うーん……ないですね！（ズコー）。

　認知症の患者数は、急速に増加しており、園芸療法などの非薬理学的介入が、これらの患者に対する第1選択治療として推奨されている。園芸療法には、参加型と観賞型があり、過去20年間の多くの研究において、その有効性が検討されている。しかし、これらの研究では、介入方法、アウトカム、測定法が異なっていた。中国・北京大学のYajie Zhao氏らは、認知症患者の認知機能、興奮、ポジティブな感情、エンゲージメントに対する園芸療法の有効性について検討を行うため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Journal of Clinical Nursing誌オンライン版2020年2月4日号の報告。　本システマティックレビューは、PRISMAガイドラインに基づいて実施した。2019年7月1日までに、認知症患者に対する園芸療法を評価したランダム化比較試験（RCT）および疑似実験を各種データベースより検索した。バイアスリスクは、CochraneおよびJoanna Briggs Instituteを用いて評価した。リファレンスリストと関連文献の検索を行った。メタ解析には、RevMan 5.3を用いた。　主な結果は以下のとおり。・認知症患者411例を対象とした14研究（RCT：4件、疑似実験：10件）が抽出された。・メタ解析の結果、認知機能、興奮、ポジティブな感情、エンゲージメントの合計スコアに対する参加型園芸療法の有効性に有意な差が認められた。・興奮、ポジティブな感情に対する観賞型園芸療法の有効性は認められなかった。　著者らは「これまでの研究では、認知症患者の認知機能、興奮、ポジティブな感情、エンゲージメントに対する参加型園芸療法の有効性が示唆された。この結果をより明らかにするためには、質の高いオリジナルな研究が必要とされる」としている。

　ノバルティスは、2020年2月11日、米国食品医薬品局（FDA）がcapmatinib（INC280）の新薬承認申請（NDA）に対する優先審査を受理し、これを許可したと発表した。capmatinibは、METex14変異を有する局所進行または転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）の未治療患者および治療歴のある患者の治療薬として審査が行われているMET阻害薬である。　現在、METex14変異を有する進行NSCLCを標的として承認された治療法はない。NSCLCは肺がん症例の約85%を占めている。METex14変異は、新たに進行NSCLCと確定診断された患者の3～4%に認められ、発がんドライバー遺伝子として認識されている。ノバルティスとFoundation Medicine社の取り組みの一環として、腫瘍組織とリキッドバイオプシーの両方を対象とするcapmatinibのコンパニオン診断の開発が進められている。これらはFoundationOne CDxとFoundation Medicine社のリキッドバイオプシープラットフォームの次のバージョンに組み込まれる予定であり、現在、FDAによる審査が行われている。 　capmatinibの承認申請は、GEOMETRY mono-1の第II相試験から得られた結果に基づいて行われた。RECIST v1.1に準拠した盲検下独立判定委員会（BIRC）の評価に基づく全奏効率は、未治療の患者で67.9%（95％信頼区間[CI]：47.6～84.1）、治療歴のある患者で40.6%（95%CI：28.9～53.1）であった。また、奏効期間の中央値は未治療の患者で11.14ヵ月（95%CI：5.55～NE）、治療歴のある患者で9.72ヵ月（95%CI：5.55～12.98）であり、capmatinibがすべての患者において持続的な奏効を示した。すべてのコホート（n＝334）において多くみられた治療関連有害事象（AE）は、末梢浮腫（42%）、悪心（33%）、クレアチニン増加（20%）、嘔吐（19%）、倦怠感（14%）、食欲減退（13%）、下痢（11%）であった。

　中国およびその他の地域では、SARS-CoV-2による重症急性呼吸器症候群が発生している。がん患者は化学療法や手術などの抗がん治療によって引き起こされる全身性の免疫抑制により、易感染状態であることが多い。そのため、SARS-CoV-2についても感染リスクが高く、さらに感染後も予後不良の可能性がある。　中国の国立呼吸器疾患臨床研究センターと国家衛生健康委員会が協力し、中国全土でCOVID-19症例を観察する前向きコホートを構築した。2020年1月31日のデータカットオフの時点で、31の地方行政区域から2,007例の症例を収集。記録不十分な417例を除外し、1,590例のCOVID-19症例を分析している。Lancet Oncology誌2020年3月1日号では、その中から、がん患者について分析している。・COVID-19患者1,590例のうち18例（1％、95％CI：0.61～1.65）にがんの既往があり、これは285.83/100,000人（0.29％、2015年がん疫学統計）という中国人全体のがんの発生率よりも高かった。・COVID-19を合併した18例のがん患者内訳をみると、最も頻度が高いのは肺がん（5例、28％）であった。・重症イベント（ICU入院、要侵襲的換気または死亡）は、がん患者では39％（18例中7例）に観察されたが、非がん患者では8％（1,572例中124例）で、がん患者で有意に重症イベントのリスクが高かった（p＝0.0003）。・重症イベントはさらに、1ヵ月以内に化学療法または外科手術を受けた患者では75％（4例中3例）、受けていない患者では43％（14例中6例）と、化学療法または外科手術を受けた患者でリスクが高かった。・重症イベントまでの時間を評価すると、がん患者では中央値13日、非がん患者では43日で、がん患者のほうが急速に悪化することが明らかになった（年齢調整後HR：3.56、95％CI：1.65～7.69、p＜0.0001）。

　3月3日、日本感染症学会（理事長：舘田 一博）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の特設ページの中で、宮下 馨氏（国際医療福祉大学熱海病院 糖尿病代謝内科）らによる「ロピナビル・リトナビルで治療した新型コロナウイルス肺炎（COVID-19）の症例報告」を公開した。　症例報告は、クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号に乗船の70代・女性の症例。搬送時には無症状であったものの、のちに高熱と肺炎を生じ、抗HIV薬であるロピナビル・リトナビル配合剤（商品名：カレトラ）で治療を行ったもの。投与後は自覚症状の改善があり、入院後20日間でPCRの陰性化を確認し、退院に至った。症例の経過　2/4　PCR検査を実施し、陽性　2/7　当院に転送（入院時身体症状なし、X線・CT検査所見ともに肺炎像なし）　2/8　検温で37.4℃の発熱（19時）　2/9　検温で39.1℃（16時）。身体症状は倦怠感のみ、CT検査所見で左上葉や右中葉背側部にすりガラス影主体の陰影が出現　2/10　検温では38℃台で経過し、咳嗽や咽頭痛が顕在化　2/11　再度のCT検査でそれぞれの肺野異常陰影が拡大、悪化。カレトラの投与を開始する方針となった　2/12　カレトラ配合錠1回2錠（400/100mg）を1日2回、10日間の計画で投与開始　2/13　夜間に副作用と思われる水様下痢が出現。強い倦怠感は消失　2/14　解熱とともに、下痢に対し整腸剤を処方　2/16　CT検査所見では引き続き病変が増悪。新出病変も認められていた　2/21　CT検査所見で病変の改善が得られた　2/22と/25に喀痰検体によるPCRを実施し、ともに陰性。臨床症状改善とPCR陰性化を確認　2/26　退院重症化予防には肺炎診断を得た時点で治療介入　宮下氏らは考察として「高齢であり、重症化のリスクがあると判断し臨時の倫理委員会の審査のもと早期の介入を決定した」「画像所見の増悪に反し臨床経過は改善に転じており、本例の経過に限って言えばカレトラの投与は好意的に評価して良い」「酸素化低下などの重症化の徴候を待たず、肺炎の診断を得た時点で早期に治療介入を行うことで重症化の阻止、致命率の低下をもたらすことができるかもしれない」とレポートしている。　なお、今回の報告は通常のレポート公開ではなく、緊急性、重要性を鑑み、学会からの緊急報告としてのホームページでの情報公開のお願いにより公開されたものである。

　主幹動脈閉塞の脳梗塞患者において、tenecteplaseの投与量0.40mg/kgは同0.25mg/kgと比較し、血栓除去術施行前の脳再灌流を改善しなかった。オーストラリア・メルボルン大学のBruce C. V. Campbell氏らが、同国27施設およびニュージーランドの1施設で実施した多施設共同無作為化臨床試験「EXTEND-IA TNK Part 2試験」の結果を報告した。先行して行われたEXTEND-IA TNK試験において、同様の脳梗塞患者に対するtenecteplaseによる血栓溶解療法はアルテプラーゼと比較し、血栓除去術施行前の再灌流を改善することが示されていた。JAMA誌オンライン版2020年2月20日号掲載の報告。tenecteplase 0.40mg/kgまたは0.25mg/kgに無作為化　EXTEND-IA TNK Part 2試験は、2017年12月～2019年7月の期間に患者を登録し、非盲検下で治療を行い、画像診断および臨床転帰の評価は盲検下で実施した無作為化臨床試験である。対象は、標準的な静脈血栓溶解療法の適格基準である発症後4.5時間未満で内頸動脈/中大脳動脈/脳底動脈の閉塞を有する脳梗塞成人患者300例で、tenecteplase 0.40mg/kg（最大40mg）群（150例）またはtenecteplase 0.25mg/kg（最大25mg）群（150例）に無作為化し、それぞれ血管内血栓除去術の前に投与した（2019年10月まで追跡調査）。　主要評価項目は、当該虚血領域の50％超の再灌流で、盲検下の神経放射線科医2人による合意に基づく評価とした。　副次評価項目は、90日後の機能障害（modified Rankin Scale［mRS］スコア：0～6点）、mRSスコア0～1または90日時点でベースラインから変化なし、mRSスコア0～2または90日時点でベースラインからの変化なし、早期神経学的改善（3日後のNational Institutes of Health Stroke Scale［NIHSS］スコアの8点以上の低下または0～1点への改善）、36時間以内の症候性頭蓋内出血および全死因死亡であった。tenecteplase投与量の違いで有効性に差はなし　無作為化された300例（平均年齢72.7歳、女性141例［47％］）が試験を完遂した。　主要評価項目を達成した患者の割合は、tenecteplase 0.40mg/kg群19.3％（29/150例）vs. tenecteplase 0.25mg/kg群19.3％（29/150例）であった（補正前リスク差：0.0％［95％信頼区間[CI]：－8.9～−8.9］、補正後リスク比：1.03［0.66～1.61］、p＝0.89）。　6つの副次評価項目についても、tenecteplase 0.40mg/kg群とtenecteplase 0.25mg/kg群の間で、4つの機能アウトカムのみならず、全死因死亡（26例［17％］vs.22例［15％］、補正前リスク差：2.7％［95％CI：－5.6～11.0］）、ならびに症候性頭蓋内出血（7例［4.7％］vs.2例［1.3％］、3.3％［－0.5～7.2］）も有意差は認められなかった。

　今世紀末までに、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種率が上昇できれば、ほとんどの低～中所得国（LMIC）における子宮頸がんを撲滅可能であることが示された。また検診の受診率上昇が、子宮頸がんの減少を促進し、疾病負荷の最も高い国における子宮頸がんの撲滅に必要であることも示唆された。カナダ・ラヴァル大学のMarc Brisson氏らが、LMIC 78ヵ国を対象とした、世界保健機関（WHO）の子宮頸がん撲滅プログラムが子宮頸がん罹患率に及ぼす影響に関するモデル分析の結果を報告した。WHOは公衆衛生の問題として子宮頸がん撲滅のための行動喚起を表明しており、研究グループは、世界的な取り組みへの情報提供に役立てるため、LMICにおける子宮頸がん撲滅の実現の可能性と時期を検証し、撲滅の過程で避けられる子宮頸がんの症例数を推定するために、HPVワクチン接種と子宮頸がん検診のシナリオをモデル化した。Lancet誌2020年2月22日号掲載の報告。HPVワクチン接種のみ、＋検診1回、＋検診2回の効果を予測し評価　WHO Cervical Cancer Elimination Modelling Consortium （CCEMC）は、3つのシナリオ（ワクチン接種のみ、ワクチン接種＋生涯で1回の子宮頸がん検診、ワクチン接種＋生涯で2回の子宮頸がん検診）について、LMIC 78ヵ国における子宮頸がん減少の経時的な推移を予測した。　ワクチンは9歳の女児に接種し（14歳までcatch-up）、ワクチン接種カバー率は90％、HPV16、18、31、33、45、52および58型に対する生涯の予防率は100％、子宮頸がん検診は35歳および45歳時点で生涯1回または2回のHPV検査を受け、受診率は2023年の45％から2045年には90％まで増加すると仮定した。　子宮頸がんの年齢標準化発症率が4例未満/10万人と10例未満/10万人、ならびに発症率低下が85％以上を閾値として検証し、感度解析を実施。予測モデルの中央値（範囲）を用いて結果を要約した。HPVワクチン接種＋検診2回で子宮頸がん撲滅が加速　HPVワクチン接種のみの場合、LMICにおける子宮頸がんの年齢標準化発症率中央値は、今後100年間で19.8/10万人年（範囲：19.4～19.8）から2.1/10万人年（2.0～2.6）へと減少し（減少率：89.4％［86.2～90.1］）、子宮頸がん患者を6,100万人（6,050～6,300万人）減らすことができると予測された。　HPVワクチン接種＋生涯2回の検診では、発症率は0.7/10万人年（範囲：0.6～1.6）へ減少し（減少率：96.7％［91.3～96.7］）、子宮頸がん患者はさらに1,210万人（950～1,370万人）減ると予測された。　また、ワクチン接種のみの場合、閾値を4例未満/10万人とするとLMICの60％（範囲：58～65）で、10例未満/10万人では同99％（89～100）で、発症率低下85％以上では同87％（37～99）で子宮頸がんが撲滅すると推定され、生涯2回の検診を追加した場合は、LMICの100％が3つの閾値すべてで撲滅に達すると推定された。　ワクチン接種のみで子宮頸がん撲滅を達成できるすべての国では、2059～2102年の間に撲滅できる可能性があり、さらに生涯2回の検診を導入することで撲滅は11～31年早まると推定され、子宮頸がん撲滅のためには長期的なワクチン接種による予防が必要であることが示された。

第88回：トップが包み隠さず話すことの重要さ

第44回　下痢時の調理ポイント4つ