自然なインスリン分泌に近い超速効型インスリン「フィアスプ注フレックスタッチ／ペンフィル／100単位/mL」今回は、超速効型インスリンアナログ製剤「インスリン アスパルト（商品名：フィアスプ注、製造販売元：ノボ ノルディスク ファーマ）」を紹介します。本剤は、投与後初期のインスリン吸収を早めて自然な食事時のインスリン分泌パターンに近付けることで、良好な血糖コントロールを得られることが期待されています。＜効能・効果＞本剤はインスリン療法が適応となる糖尿病の適応で、2019年9月20日に承認され、2020年2月7日より販売されています。＜用法・用量＞通常、成人では、初期は1回2～20単位を毎食事開始時（食事開始前2分以内）に皮下投与します。必要な場合は食事開始後20分以内の投与とすることもできます。投与量は、患者の症状および検査所見に応じて適宜増減しますが、持続型インスリン製剤の投与量を含めた維持量は通常1日4～100単位です。小児も同様の方法で投与し、投与量は患者の状態により個別に決定しますが、持続型インスリン製剤の投与量を含めた維持量は通常1日0.5～1.5単位/kgです。＜安全性＞成人および小児1型糖尿病患者を対象とした第III相試験（4131試験、4101試験、3854試験）において、安全性評価対象症例1,438例中177例（12.3％）に239件の臨床検査値異常を含む副作用が認められました。主な副作用は、低血糖24例（1.7％）、注入部位反応9例（0.6％）、注射部位反応4例（0.3％）、糖尿病網膜症7例（0.5％）、脂肪肥大症7例（0.5％）でした。＜患者さんへの指導例＞1.本剤は、食後の自然なインスリン分泌パターンに近付ける作用により、食後血糖値の上昇を抑えて血糖コントロールを改善します。2.通常は、食事開始前2分以内に注射してください。食事開始時に注射できなかった場合、あるいは食事前に食べる量がわからなかった場合は、食事開始から20分以内に注射してください。3.血糖降下作用の発現が速いため、ほかの超速効型インスリンに比べて低血糖になりやすい可能性があります。冷や汗が出る、血の気が引く、手足の震えなど、低血糖が考えられる症状が発現した場合は、速やかに砂糖かブドウ糖が含まれる飲食物を摂取してください。＜Shimo's eyes＞基礎・追加インスリン療法（Basal-Bolus療法）とは、1日1～2回の持効型の基礎インスリンと、1日3回食事前に速効型または超速効型の追加インスリンを皮下投与する方法です。健康な人に近いインスリン分泌パターンを再現するため、厳格な血糖コントロールを行うことができると考えられています。既存の超速効型製剤には、本剤と同成分であるインスリン アスパルト（商品名：ノボラピッド）のほか、インスリン リスプロ（同：ヒューマログ）、インスリン グルリジン（同：アピドラ）があります。本剤は、生理的な食事時のインスリン分泌パターンにより近付けるために、ニコチン酸アミドを添加剤として配合し、投与後初期の吸収がより速くなるよう設計されました。血糖降下作用がこれまでの薬剤よりも速やかに発現するため、適切でないタイミングで注射すると低血糖を生じる可能性があります。低血糖を回避するため、薬剤師は今まで以上に患者さんの投与状況について確認・把握することが求められます。参考1）PMDA　フィアスプ注フレックスタッチ／フィアスプ注ペンフィル2）PMDA　フィアスプ注100単位/mL

かかりつけ医が主役のドイツの体制ドイツでコロナ騒ぎが収まる気配がありません。3月27日現在、ドイツの患者数はうなぎ登りですが、それでも致死率は0.5％前後で食い止められています（図）。イタリア・スペインなどの近隣国と比較し、なぜドイツの医療はうまくいっているのか？最近は日本の知人から聞かれることがしばしばあります。「ドイツは検査をたくさんやっているらしいけど、それがうまくいっているの？」が最も聞かれる質問なのですが…。確かにドイツではひたすらPCR検査を行なっています。早期に感染者を特定していることが功を奏している、と言うのが政府の見解です。ただ、以前このコーナーで書かせてもらったことがあるのですが、ドイツはかかりつけ医制度が確立されています。患者は診察をかかりつけ医の下で受診して、検査のためだけに病院へ行くわけです（数週間前から近所の大学病院ではドライブスルー検査をやっています）。その後、検査結果と全身状態を踏まえた上でかかりつけ医が治療方針を決定します。必要な場合の入院指示も、かかりつけ医が行います。初診を診ることがないために病院に負担がかかりにくいシステムになっています。これはドイツの医療システムに合わせてやっていることなので、一言で「これが正解」と言えるわけではないと思いますが…。図　ドイツでの感染状況私が住む地域はドイツの北東部になり、色は薄目です。ドイツは西部と南部に感染者が多く、現地の友人の話を聞くと、病院はかなり大変な状況です。先頭に立つロベルト・コッホ研究所そもそもドイツも先行きはまだまだわからないし、これから急激に致死率が悪化する可能性も十分にあると思っています。患者数の増加が予想以上に速いので、「イタリアの二の舞になる」と危惧する専門家も多いです。良し悪しは別として、この緊急事態におけるドイツの対応について自分が感じたことを書いてみます。ドイツには、世界に誇るロベルト・コッホ研究所（RKI）と言う感染症研究機関があります。RKIがドイツ国内の各病院で使用すべき感染症対策マニュアルなどを作成し、RKIの決定にしたがって政治家が感染対策の方針を決めるようになっています。私が住んでいるのはドイツの最も田舎の地域で、感染者数はまだかなり少ない状態です。そんな田舎でも、徐々に緊張感が高まってきていることを感じます。3月22日にはドイツ全土で接触制限措置がとられ、レストランも閉鎖されました。パーティなど開けば、警察に取り締まられて罰則が科せられます。ただ家族での散歩は「必要なこと」と認定されていますので、公園周辺では変わらず散歩やランニングする人の姿が見られます。もちろん暗黙の了解で、すれ違うときはお互いにかなりの距離をとるようになっています。地域が1つの医療機関に私の所属する病院は循環器と糖尿病の専門病院なのですが、行政からの指示の下に手術を制限して、1つの病棟を丸々空けることになりました。当院はグライフスヴァルト大学を中心とした医療圏にあって、グライフスヴァルト大学の後方支援の形式で病棟を空けて待っている状態です。その他の近隣の施設の情報も飛び交っています。「〇〇病院は週明けにイタリアからの重症患者を引き受けるらしくて、ICUの空きがほとんどないみたい」とか、「大学病院で手術が回せないから、呼吸器外科の先生がウチで手術することになった。今から肺がんの患者来るから、入院枠取っておいてね」とか。地域の病院全体が1つの施設のように機能しています。病棟を空ける、そのために手術件数を減らす、と言う話をする際に、部長は「行政からの指示で」と言っていました。これも以前書かせてもらったのですが、ドイツでは診療所の数も行政によって定められていて、原則的に新しく開業することはできません。診療科としての心臓外科の数も、日本が600以上あるのに対し、ドイツではわずかに82、それも人口の分布に応じてうまく分散されています。もちろん新しい心臓外科を新設することもできません。つまりドイツの医療は、行政の強いコントロール下にあると言えます（一方で、行政が医師を抑圧しすぎないために医師会や医師の労働組合を通じて、医師は行政と闘うことができるわけなのですが…）。今回も行政がそれぞれの病院に役割を分担させることで、地域の医療資源が最大限に生かせるように工夫していることが感じられます。個人頼りになるのではなく、システムで闘おうとするのは、いかにもドイツらしいな、と感じます。3月18日に、メルケル首相がドイツ国民に対して理解と協力を求める演説を行いました。ゆっくりと、丁寧で、はっきりしたドイツ語で。それは、不安を煽るわけでもなく、ただ今すべきことを伝える内容でした。なぜそうしなければならないのか、メッセージはとてもシンプルで力強いものでした。この演説を聞いて、不安が和らいだ人は大勢いると思います。政治家ってすごいなーと感じました。強いリーダーの下、ドイツも何とか現状を乗り切ろうと頑張っています。日本も大変な状況だと思いますが、お互い頑張っていきましょう！

2012年にサウジアラビアで初めて見つかり、27ヵ国に広まり、同国をはじめとする中東で依然として蔓延する、致死率34.4%の中東呼吸器症候群コロナウイルス（MERS-CoV）。MERS-CoV感染症ワクチン開発で手応えを掴んでいたピッツバーグ大学研究チームが、その経験を糧に取り急ぎ開発した新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンの有望な抗体誘導性能がマウス実験で早速確認されました。指先ほどの大きさの一切れを皮膚に束の間押し当てるだけで投与が済む、室温保管可能なそのワクチン・PittCoVacc（Pittsburgh CoronaVirus Vaccine）のヒトへの投与試験が、早くも数ヵ月以内に始まる見込みです1）。PittCoVaccには細かな針が400本並んでおり、皮膚に押し当てることで実質的に痛みなくSARS-CoV-2のスパイクタンパク質の一部（S1サブユニット）を皮内に投与します。マウスに投与したところ、2週間以内にSARS-CoV-2に対する抗体が増加しました2）。研究者らは、米国FDAへの治験開始申請の準備を進めており、今後数ヵ月以内に第I相試験を開始することを目指しています。「通常なら臨床試験は少なくとも1年はかかるが、これまで経験したことがない今回のような事態で試験にどれだけの期間がかかるかはなんとも言えず、最近の通知によるとより早く済む可能性がある」とピッツバーグ大学の研究リーダーの1人Louis Falo教授は言っています。MERS-CoVや2002～03年に流行した重症急性呼吸器症候群コロナウイルス（SARS-CoV）での研究成果は、PittCoVaccのようなワクチンのみならず、現存薬をSARS-CoV-2感染症（COVID-19）治療に役立てる取り組みにも生かされており、たとえばデンマークのオーフス大学による先週金曜日（4月3日）開始の膵炎治療薬カモスタット（フオイパン）の試験はその1つです3）。SARS-CoVやMERS-CoVと同様にSARS-CoV-2も細胞侵入にヒトタンパク質（セリンプロテアーゼ）TMPRSS2を必要とし、それを阻害する小野薬品起源のカモスタットがSARS-CoV-2の細胞侵入を阻止すること4）や、コロナウイルス感染マウスの死亡を減らすことが示されたことを受けて、オーフス大学の研究者はCOVID-19患者への同剤の試験開始にこぎ着けました5）。この試験はデンマークを代表する製薬会社Lundbeck（ルンドベック）のほとんど（70%）を所有する同国製薬研究助成財団Lundbeck Foundationから寄贈された500万デンマーククローネ（約8,000万円）を使って実施されます。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者180人を募り、それらの3分の2はカモスタット服用群、残り3分の1はプラセボ投与群に割り振られます。カモスタットを生んだ日本でも、別のTMPRSS2標的薬によるCOVID-19治療試験が間もなく始まる予定です6）。2016年の研究7）でTMPRSS2依存ウイルス感染を阻止しうることが示されている別の膵炎治療薬ナファモスタットもカモスタットと同様にSARS-CoV-2の細胞侵入を防ぐことを、東京大学の井上純一郎教授/山本瑞生助教のチームが見出しており8）、先月中旬の成果発表時に、臨床試験を向こう1ヵ月以内に始めうるとの見解が示されています。また、SARS-CoV-2が感染に利用するらしいヒトタンパク質/因子はTMPRSS2の他にも見つかっており、たとえば査読前論文掲載サイトbioRxivに3月22日に発表された報告では、米国FDA承認済みか開発段階の69の薬が標的としうる67のSARS-CoV-2相互作用成分が同定されています9）。参考1）COVID-19 Vaccine Candidate Shows Promise in First Peer-Reviewed Research / University of Pittsburgh2）Kim E, et al. eBioMedicine. April 02, 20203）These drugs don’t target the coronavirus - they target us / Science4）Hoffmann M, et al. Cell. 2020 Mar 4. [Epub ahead of print]5）Does a Japanese medication for heartburn work on corona patients? / Aarhus University6）Japanese Researchers to Test Blood Thinner For Virus Treatment / Bloomberg7）Yamamoto M,et al. Antimicrob Agents Chemother. 2016 Oct 21;60:6532-6539.8）新型コロナウイルス感染初期のウイルス侵入過程を阻止、効率的感染阻害の可能性がある薬剤を同定 / 東京大学9）A SARS-CoV-2-Human Protein-Protein Interaction Map Reveals Drug Targets and Potential Drug-Repurposing. bioRxiv. March 22, 2020

　喫煙歴が、新型コロナウイルスによる肺炎（COVID-19肺炎）の最大のリスク因子かもしれない。今回、中国湖北省・華中科技大学のWei Liu氏らは、78例の入院症例における予後別の背景因子を調査した。Chinese Medical Journal誌オンライン版2020年2月28日号に掲載。　本研究は、2019年12月30日～20年1月15日に、武漢の3つの3次病院に入院し、PCR検査で新型コロナウイルス陽性となった患者が登録された。個人データ、臨床検査値、画像所見、臨床データが収集され、統計解析された。患者は臨床タイプによって悪化群と改善・安定群に分類され、ロジスティック回帰分析により、疾患進行のリスク因子を調べた。　主な結果は以下のとおり。・COVID-19肺炎患者78例が登録された。・入院2週間後の状態評価では、11例（14.1％）が悪化し、67例（85.9％）が改善・安定していた。・悪化群は、改善・安定群と比較して有意に年齢が高かった（中央値：66歳[四分位範囲（IQR）：51～70] vs.37歳[同：32～41]、U＝4.932、p＝0.001）。・悪化群は、喫煙歴のある患者が有意に多かった（27.3％ vs.3.0％、x2＝9.291、p＝0.018）。・最も一般的な初期症状は発熱で、入院時の最高体温は、改善・安定群と比較して悪化群のほうが有意に高かった（中央値：38.2℃[IQR：37.8～38.6] vs.37.5℃[同：37.0～38.4]、p＝0.027）。・呼吸不全に陥った患者の割合（54.5％ vs.20.9％、x2＝5.611、p＝0.028）と、呼吸数（中央値：34回[IQR：18～48] vs.24回[同：16～60]、U＝4.030、p＝0.004）も、改善・安定群より悪化群が有意に多かった。・CRPは、改善・安定群と比較して悪化群で有意に上昇した（中央値：3.89mg/dL[IQR：14.3～64.8] vs.1.06mg/dL[同：1.9～33.1]、U＝1.315、p＝0.024）。・血清アルブミンは、改善・安定群よりも悪化群で有意に低かった（36.62±6.60 vs.41.27±4.55g/L、U＝2.843、p＝0.006）。・悪化群の患者は、人工呼吸器などの呼吸補助を受ける可能性が高かった（x2＝16.01、p＝0.001）。・多変量ロジスティック分析によると、年齢（オッズ比[OR]：8.546、95％信頼区間[CI]：1.628～44.864、p＝0.011）、喫煙歴（OR：14.285、95％CI：1.577～25.000、p＝0.018）、入院時の最高体温（OR：8.999、95％CI：1.036～78.147、p＝0.046）、呼吸不全（OR：8.722、95％CI：1.942～40.000、p＝0.016）、アルブミン低値（OR：7.353、95％CI：1.098～50.000、p＝0.003）、CRP高値（OR：10.530、95％CI：1.224～34.701、p＝0.028）が、疾患進行のリスク因子だった。　本研究で特定されたCOVID-19肺炎の予後に対するリスク因子は、今後の疾患管理に役立つ可能性がある。

　韓国・カトリック大学校のChi-Un Pae氏らは、統合失調症における月1回アリピプラゾール（AOM）のリアルワールドデータを収集し、評価を行った。Clinical Psychopharmacology and Neuroscience誌2020年2月29日号の報告。　統合失調症治療のために抗精神病薬の多剤併用（APpoly）またはアリピプラゾール以外の他の長時間作用型注射剤（LAI）で治療された患者において、AOMの初回使用後最大12ヵ月間の観察研究を行った。人口統計、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）、臨床全般印象度（CGI-S）、有害事象などの利用可能な臨床情報を電子医療記録（EMR）より収集した。　主な結果は以下のとおり。・APpolyまたはLAIからAOMへ切り替えた患者は18例であった。・AOM使用前の平均AP数は、以前の治療不良時で2.2、使用直前で2.4であった。最も使用されていたAPは、アリピプラゾール、ブロナンセリン、クエチアピン、リスペリドンであった。・AOM使用により平均AP数は、12ヵ月間で0.7まで有意な減少が認められた（p＜0.0001）。・12ヵ月間で、PANSS合計スコア（71.7→62.1、p＝0.000）、CGI-Sスコア（3.4→3.1、p＝0.008）の有意な減少が認められた。・観察期間中のベースラインからの変化では抗不安薬を含む向精神薬の有意かつ実質的な減少が認められた。・軽度な手の振戦およびアカシジアが3例で認められた。　著者らは「APpolyまたはLAI治療の統合失調症患者に対するAOMの使用は、効果的かつ忍容性が良好な治療オプションであることが確認された。今後、適切に設計された臨床試験が望まれる」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への感染が拡大する中、検査時の二次感染リスクが低い抗体検査への期待が高まっている。しかし、その感度・特異度に関する報告は限られており、臨床現場での利用の仕方や結果の解釈について見解は定まっていない。国立感染症研究所では、市販のイムノクロマト法による抗体検出試薬による、発症後日数ごとの抗体陽性率を調査。その結果をホームページ上で公開した。＜調査概要＞検体：SARS-CoV-2遺伝子増幅法により確定された、COVID-19患者血清の残余検体（37症例・87検体）使用試薬：市販のイムノクロマト法による抗体検出試薬（A社製）　発症後日数※1ごとの抗SARS-CoV-2 IgM、IgG抗体陽性率は以下のとおり。Day1～6　IgM抗体：検体数14、陽性数0［陽性率0.0％］　IgG抗体：検体数14、陽性数1※2［陽性率7.1％］Day7～8　IgM抗体：検体数20、陽性数2［陽性率10.0％］　IgG抗体：検体数20、陽性数5［陽性率25.0％］Day9～12　IgM抗体：検体数21、陽性数1［陽性率4.8％］　IgG抗体：検体数21、陽性数11［陽性率52.4％］Day13～　IgM抗体：検体数32、陽性数19［陽性率59.4％］　IgG抗体：検体数32、陽性数31［陽性率96.9％］※1：発症日をDay1とする※2：Day1でIgG抗体陽性となる検体が1検体あり、結果の解釈には注意が必要　本調査で明らかになった点は、以下のようにまとめられている。・いずれの期間においてもIgM抗体陽性率はIgG抗体陽性率に比べて低く、本調査ではIgM抗体陽性となった血清はすべてIgG抗体陽性であった。・発症6日後までのCOVID-19患者血清ではウイルス特異的抗体の検出は困難であり、発症1週間後の血清でも検出率は2割程度にとどまる。・抗体陽性率は経時的に上昇していき、発症13日以降になると、ほとんどの患者で血清中のIgG抗体は陽性となった。・一方、IgM抗体の検出率が低く、IgG抗体のみ陽性となる症例が多いことから、当該キットを用いたCOVID-19の血清学的診断には発症6日後までの血清と発症13日以降の血清のペア血清による評価が必要と考えられた。・1症例ではあるが、非特異反応を否定できないIgG抗体の陽性がみられたことから、結果の解釈には、複数の検査結果、臨床症状を総合的に判断した慎重な検討が必要。　最後に、本報告では、少数例の検討であることや、他の感染症患者検体を用いた評価がなく特異度に関する情報は得られていないことなどから、本結果をもって当該試薬の臨床性能を評価するものではないとしている。また、使用している抗原タンパク質の性質の違いなどにより、市販試薬は感度・特異度が試薬ごとに変わる可能性があり、すべての抗体検出試薬において同様の結果が得られるかは不明とした上で、COVID-19の血清学的診断法の臨床的位置づけを考える参考情報となることを期待すると結んでいる。

　前兆のない反復性片頭痛の予防において、マニュアル鍼治療は偽（sham）鍼治療や通常治療に比べ、片頭痛の発現日数や発作回数を抑制することが、中国・華中科技大学のShabei Xu氏らの検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2020年3月26日号に掲載された。片頭痛の予防における鍼治療の有益性に関する臨床的なエビデンスは少ない。最近の臨床試験では、鍼治療は、これを施術しない患者に比べ片頭痛の発現が少ないと報告されている。一方、これまでの鍼治療と偽鍼治療の比較では、わずかな差しか認められていないという。発現日数と発作回数を3群で比較する無作為化試験　研究グループは、前兆のない反復性片頭痛患者において、予防治療としての鍼治療の有効性を評価する目的で、多施設共同無作為化対照比較試験を行った（中国国家自然科学基金などの助成による）。　対象は、年齢15～65歳、神経科医によって前兆のない反復性片頭痛と診断され、病歴が12ヵ月以上で、初発片頭痛が50歳以前に発症し、ベースライン期間の4週間に2～8回の片頭痛発作がみられ、マニュアル鍼治療が未経験の患者であった。　被験者は、マニュアル鍼治療、偽鍼治療、通常治療単独のいずれかを受ける群に2対2対1の割合で無作為に割り付けられた。マニュアル鍼治療群では正しい経穴への鍼治療を20回（1回30分）と通常治療が、偽鍼治療群では経穴とは異なる部分への偽鍼治療を20回と通常治療が、通常治療群では通常治療のみが、8週間行われた。施術は14人の有資格の鍼治療師が行った。試験期間は24週。　主要アウトカムは、ベースライン（無作為割り付け前の4週間）から割り付け後1～20週における4週ごとの片頭痛の発現日数および片頭痛発作の回数の変化とした。13～20週の発現日数と17～20週の発作回数が改善　2016年6月5日～2018年11月15日の期間に、中国の7施設で150例（平均年齢36.5［SD 11.4］歳、女性123例［82％］）が登録され、マニュアル鍼治療群に60例、偽鍼治療群に60例、通常治療群には30例が割り付けられた。最大の解析対象集団（FAS）は147例（それぞれ58例、60例、29例）であった。　偽鍼治療群と比較して、マニュアル鍼治療群は13～20週の片頭痛発現日数が有意に減少し、17～20週の片頭痛発作の回数が有意に低下した。13～16週の平均片頭痛発現日数は、マニュアル鍼治療群で3.5（SD 2.5）日減少し、偽鍼治療群の2.4（3.4）日の減少と比較して改善効果が有意に優れた（補正群間差：－1.4日、95％信頼区間[CI]：－2.4～－0.3、p＝0.005）。また、17～20週においても、マニュアル鍼治療群では3.9（3.0）日減少し、偽鍼治療群の2.2（3.2）日の減少に比べ有意に改善した（－2.1、－2.9～－1.2、p＜0.001）。　17～20週の片頭痛発作の回数は、マニュアル鍼治療群で2.3（SD 1.7）回低下し、偽鍼治療群の1.6（2.5）回の低下に比べ改善効果が有意に高かった（補正群間差：−1.0、95％CI：－1.5～－0.5、p＜0.001）。　マニュアル鍼治療群と通常治療群の比較では、1～20週を通じて、片頭痛発現日数および片頭痛発作の回数がいずれもマニュアル鍼治療群で有意に良好であった。　マニュアル鍼治療群では、鍼関連有害事象が5例（8％）に認められたが、偽鍼治療群にはみられなかった。重篤な有害事象の報告はなかった。鍼刺入を知覚した患者の割合には、有意な差はなかった（マニュアル鍼治療群79％ vs.偽鍼治療群75％、p＝0.891）。　著者は、「これらの結果は、片頭痛の予防薬の使用に消極的、あるいは無効な患者におけるマニュアル鍼治療の使用を支持するものであり、今後、ガイドラインへの掲載を考慮する必要ある」と指摘している。

＜先週の動き＞1.新型コロナ関連肺炎の流行で、初診患者のオンライン診療が一時的に解禁へ2.診療報酬改定の疑義解釈（その1）が発表3.看護師の離職率は10.7％と横ばい、中途採用者の離職率は高止まり4.70歳就業法の成立は、雇用の機会を増やすか？5.介護分野における文書の負担軽減策がいよいよ本格的に始まる1.新型コロナ関連肺炎の流行で、初診患者のオンライン診療が一時的に解禁へ新型コロナウイルス感染症が拡大している現状を受けて、無症状に近い感染者が病院を受診し、ほかの通院・入院患者に感染させることがないよう、感染防御目的にて、受診歴がない初診患者についても、インターネットを利用したオンライン診療を認める方針を固めた。オンライン診療の活用については、3月31日に開かれた政府の経済財政諮問会議で、安倍 晋三首相からの指示でもあり、医師・看護師などの医療従事者を感染リスクから守るためにも、これに従ったものと考えられる。4月2日に開かれた政府の規制改革推進会議では、新型コロナウイルス感染拡大が続く中での緊急措置として、初診対面原則の見直しを求めたのに対し、厚生労働省や医師会などが難色を示していたが、新型コロナウイルス感染症対策に関する特命タスクフォースの設置を通して、最終的には4月7日に閣議決定される緊急経済対策に、オンライン診療について盛り込まれる見込み。詳細については厚労省から詳細が発表され、4月内にも解禁されるが、今回の規制緩和は新型コロナウイルスの感染が収束するまでの特例的な措置となる可能性が高い。（参考）第9回オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会（厚労省）第1回 新型コロナウイルス感染症対策に関する特命タスクフォース 議事次第（内閣府）第2回 新型コロナウイルス感染症対策に関する特命タスクフォース 議事次第（同）2.診療報酬改定の疑義解釈（その1）が発表3月31日に、2020年度の診療報酬改定の疑義解釈（その1）が厚労省から発表された。2020年度の診療報酬改定では、急性期病院にとって入院料を大きく左右する看護必要度の変更が今回も含まれており、さらに地域包括ケア病棟を持つ急性期病院では、入院期間IIIになる前に自院内の地域包括ケア病棟へ移ると日当点が上がる点が改善され収益性が下がるほか、回復期リハビリ病棟でも、FIMの利得実績指数の引き上げや入棟の期限の発症後2ヵ月以内の制限規定を廃止など細かい変更がある。対象となる病棟がある病院は、算定基準を含め、転院・転棟基準の見直しが必要となる。さらに、救急搬送を年間2,000件以上受けている病院が、労務管理の徹底などの要件を満たせば、地域医療体制確保加算（入院初日に限り520点）の算定が可能になる。また、救急搬送1,000件以上の病院を評価する救急搬送看護体制1でも、従来に比して実績を元に評価する方向性が打ち出されており、救急医療や手術に力を入れている病院を支援する改定となっている。激変を避けるための経過措置期間も設けられているが、その期限も9月30日までなので、現場の担当者は必ず目を通すべきだろう。（参考）2020年度診療報酬改定の疑義解釈（その1）（厚労省）3.看護師の離職率は10.7％と横ばい、中途採用者の離職率は高止まり3月30日に日本看護協会が発表した2019年病院看護実態調査によると、正規雇用の看護職員の離職率は10.7％とここ数年の11％前後のまま横ばいであるが、既卒採用者（新卒ではない看護職経験者）は17.7％と相変わらず高いままである。設置主体別で正規雇用看護職員の離職率が相対的に高い病院は、「その他公的医療機関」17.0％、「個人」14.1％、「医療法人」13.2％である。都道府県別では、東京が一番高く14.5％、次が神奈川（13.1％）、千葉（12.8％）など、首都圏では高い傾向が続いている。給与・夜勤手当は若干の増加はあるものの、おおむね横ばいである。今後、少子化の影響もあり、現場での看護師の不足は続くため、いわゆる雇用環境を大幅に改善するには離職防止のプログラムが必要と考えられる。（参考）「2019年病院看護実態調査」結果（公益社団法人 日本看護協会）4.70歳就業法の成立は、雇用の機会を増やすか？70歳までの就業機会の確保を企業の努力義務とする高年齢者雇用安定法などの改正案が、3月31日の参院本会議で賛成多数で可決・成立した。少子高齢化が進み、働き手が不足する2040年問題（現役1.5人が高齢者1人を支える時代）を念頭に、企業側に定年の廃止や延長、雇用継続のほか、退職者の起業支援や社会貢献活動の支援を求めている。医療機関や介護施設も、今後も増え続ける需要に対して、医師のみならず看護・介護職員の定年延長なども検討が必要となると考えられる。すでに産業別就業者数において医療・福祉部門での就業者の割合は12.5％の831万人となっており、卸売業・小売業16.1％、製造業15.9％と続く。今後、若年者の人口は急減する（2020年の新成人は122万人・前年比で3万人減であり、2019年の出生数は86万人と減少している）見込みであり、2040年の就業者は現在の6,664万人から最大で1,285万人減少されるのが予想されている。急増する医療・介護ニーズに対応するための人手不足対策には、退職者の活躍が必然だろう。（参考）雇用保険法、高年齢者雇用安定法、労災保険法などの改正を束ねた改正法案の要綱を提示 「70歳までの就業機会の確保」も盛り込む（PSRnetwork）医療・介護の生産性、主要先進国で最低水準 厚労省研究会（介護のニュースサイト Joint）産業別就業者数（平成30年）（なるほど統計学園）5.介護分野における文書の負担軽減策がいよいよ本格的に始まる3月30日に、厚生労働省は社会保障審議会介護保険部会の介護分野の文書に係る負担軽減に関する専門委員会を開催した。社会保障審議会介護保険部会・介護分野の文書に係る負担軽減に関する専門委員会が昨年12月4日に出した中間取りまとめにおいて、今後、高齢者の増加に伴い、現場の介護の担い手が不足するのに合わせて、介護分野の文書に係る負担軽減の実現に向け、国、指定権者・保険者及び介護サービス事業者が協働して、必要な検討を行う目的でこれまで議論を進めてきた。この取りまとめを元に、実際にアクションを行っていくことが確認された形だ。負担軽減策は3つの視点から行うこととなっている。1）様式・添付書類や手続きの見直し簡素化2）自治体ごとのローカルルールの解消による標準化3）ICTなどの活用厚労省は、3月6日に老健局より各市町村長に対して「社会保障審議分野会介護保険部会『介護の文書に係る負担軽減に関する専門委員会』中間取りまとめを踏まえた対応について」（令和2年3月6日付第8号老健局長通知）と言う形で局長通知を出しており、各自治体において取りうる対応を求めている。今後、1年以内に行うアクションは、手続き時の文書の簡素化・統一化が中心であるが、さらに「1〜2年以内の取り組み」には変更・更新時の負担軽減、「3年以内の取組」については既存システムの活用、行政手続のオンライン化を踏まえ、ICT化が図られ、医療機関側との連携がさらに進む見込みである。今後の方向性は、医療・介護連携にも影響をもたらす可能性が高い。（参考）第6回社会保障審議会介護保険部会介護分野の文書に係る負担軽減に関する専門委員会（厚労省）「社会保障審議分野会介護保険部会『介護の文書に係る負担軽減に関する専門委員会』中間取りまとめを踏まえた対応について」（同）社会保障審議会介護保険部会介護分野の文書に係る負担軽減に関する専門委員会中間取りまとめ（同）

第22回　新型コロナウイルスの鎮静化の鍵を歴史から学ぶこの原稿を執筆している2020年3月下旬には、新型コロナウイルス騒動は収束の気配がなく、感染拡大防止のために精一杯の対応が続いています。学校は再開のめどが立たない地域が多く、渡航制限があり、商店街や飲食店はガラガラで、イベント中止が相次いでいます。皆様が、この記事に目を通している時には良い方向に向かっていることを願うばかりです。対策として、ワクチンや抗ウイルス薬の開発が急ピッチで進んでいます。21世紀の現代においても、患者を隔離し他人との濃厚接触を避けるという、旧知の公衆衛生学的な措置が感染予防の中心となっています。現在もなお通用する方策を見出した先人の知恵には感服するばかりです。疫病の侵入を防ぐための検疫は、英語でクワランティーン（quarantine）と言います。イタリア語由来で、元の意味は「４０日間」です。イタリア語で数字の40をクワランタ（quaranta）ということからも類推できます。ヨーロッパでは14世紀にペスト（黒死病）が一気に拡大し、人口が約３割も減ったと言われます。ヴェネツィア共和国では、流行している地域からの船舶を、ペストの潜伏期間である40日間にわたり、港外に強制的に停泊させる措置を行いました。このように検疫の語源は、ペスト流行期の隔離政策に由来していることは知っておくべき知識です。さらに、旧約聖書の「ノアの方舟」も興味深いです。神は、ノアに洪水の到来を告げ、方舟の建設を命じました。巨大な方舟を完成させ、ノアは家族とすべての動物のつがいを乗せます。洪水は40日続き、地上の生き物を滅ぼします。水が引いた後にノアは人類の新たな始祖となった、これが伝説のあらすじです。伝説ではなく実話であると信じる方もいるようですが、ここで驚くのは「40日間」が登場することです。方船の真偽は別にして、災いから逃れ、生き延びるためには、40日間が鍵となる時間であることを人類は紀元前から知っていたのです。知っていたのではなく、人類の滅亡を覚悟する疫病の流行によって、脳裏に叩き込まれたのかもしれません。話は再び700年以上も昔のペストの時代です。14世紀は、猫にとって暗黒の時代でした。中世ヨーロッパは魔女狩りの時代です。猫は魔女の使いとされ忌み嫌われ、多くの猫が犠牲になっていたのです。本当に悲しい歴史です。ペストは、ネズミにたかったノミが媒介して人間に伝染することが知られています。猫が減ったヨーロッパの街々では、ネズミが大量発生し、その結果多くの伝染病、中でもペストの大流行に繋がったそうです。インドや東南アジアなどの猫が多く飼われていた地域では、ペストの流行が抑えられたと伝えられています。多くの人々が亡くなる中、ネズミを退治する猫が必要であると認識され、猫は敬われるようになったのです。さすが猫さまです。ネズミ退治すらできるとは思えない、腰抜けの我が家の猫には疫病退散を期待できませんが、ただただ新型コロナウイルス騒動を収束させる人類の英知を信じるばかりです。

　中外製薬は、2020年03月31日、固形がんに関連する包括的ゲノムプロファイリングを提供するリキットバイオプシー検査として、「FoundationOne Liquid CDx（海外製品名）」に対する製造販売承認申請を厚生労働省に行ったと発表。　「FoundationOne Liquid CDx」は米国・ケンブリッジに拠点を置くファウンデーションメディシン社が開発した次世代シークエンサーを用いた包括的ながん関連遺伝子解析システム。進行固形がんの患者を対象とし、血液中の循環腫瘍DNA（ctDNA: circulating tumor DNA）を用いることで、がんの遺伝子変異を検出するリキットバイオプシー検査である。米国では、2018年4月に米国食品医薬品局（FDA）よりBreakthrough Device指定を受けている。

　日本糖尿病学会（理事長：門脇 孝）は、2020年3月18日に「メトホルミンの適正使用に関するRecommendation（旧：ビグアナイド薬の適正使用に関するRecommendation）」をアップデートし、同学会のホームぺージで公開した。　糖尿病の薬物治療で多用されるメトホルミンは、わが国でも乳酸アシドーシスが報告されている。その多くが各剤の添付文書の禁忌や慎重投与事項に違反した例がほとんどであるが投与量や投与期間に一定の傾向が認められず、低用量の症例や、投与開始直後あるいは数年後に発現した症例も報告されていた。そのため学会では、薬剤の効果や副作用の危険性を勘案した上で適切な患者を選択し、患者に対して服薬や生活習慣などの指導を十分に行うことが重要と考え2012年2月1日に「ビグアナイド薬の適正使用に関する委員会」からRecommendationを行った。以後数回にわたり、メトホルミンの適正使用に関するRecommendationは更新されている。　今回の更新では、メトホルミン投与患者における乳酸アシドーシスの症例に多く認められた特徴に「高齢者だけでなく、比較的若年者でも少量投与でも、腎機能障害患者などの特徴を有する患者で、乳酸アシドーシスの発現が報告されていることに注意」を追加した。また、「Recommendation」には、「まず、経口摂取が困難な患者や寝たきりなど、全身状態が悪い患者には投与しないことを大前提とし、以下の事項に留意する」として腎機能障害患者、脱水、シックデイ、過度のアルコール摂取などの患者への注意・指導が必要な状態など4項目を挙げている。　メトホルミンの処方時には、メトホルミンの適正使用に関するRecommendationも参考にしていただきたい。

　COVID-19の感染急拡大を受け、厚労省による感染者の遺体取り扱いと埋火葬に関するガイドラインをまとめた。【従事者側の注意点】・医療機関等は、遺体が新型コロナウイルス感染症の病原体に汚染され又は汚染された疑いのある場合、感染拡大防止の観点から、遺体の搬送作業及び火葬作業に従事する者にその旨の伝達を徹底する。なお、その際は、伝える相手を必要最低限とするなどプライバシー保護にも十分配慮する。・遺体の処置にあたる従事者は、ゴーグル（またはフェイスシールド）、サージカルマスク、手袋、長袖ガウン、帽子の着用などの個人防護具を着用し、作業後は確実に手指衛生を行う。・遺体の体液等で汚染された場合は、0.05～0.5％（500～5,000ppm）次亜塩素酸ナトリウムで清拭*、または30分間浸漬、アルコール（消毒用エタノール，70v/v％イソプロパノール）で清拭、または30分間浸漬する。消毒剤の噴霧は不完全な消毒やウイルスの舞い上がりを招く可能性があるため推奨しない。可燃性のある消毒薬を使用する場合については火気のある場所で行わない。*血液などの汚染に対しては0.5％（5,000ppm）、また明らかな血液汚染がない場合には0.05％（500ppm）を用いる。なお、血液などの汚染に対しては、ジクロルイソシアヌール酸ナトリウム顆粒も有効。【遺体の扱いに関する注意点】・遺体全体を覆う非透過性納体袋に収容・密封することが望ましい。収容・密封後に、納体袋の表面を消毒する。遺族等の意向にも配意しつつ、極力そのままの状態で火葬するよう努める。・非透過性納体袋に収容、密封されている限りは特別の感染防止策は不要。遺体の搬送を遺族等が行うことも差し支えない。・火葬に先立ち、遺族等が遺体に直接触れることを希望する場合には、遺族等に手袋等の着用をお願いする。【その他】・新型コロナウイルス感染者の遺体は、24時間以内に火葬できるが、これは必須ではない。感染拡大防止対策上の支障等がない場合には、できる限り遺族の意向等を尊重する。・感染者の遺体は、原則として火葬する（感染症法第30条第２項）。

　フランスでは、コリンエステラーゼ阻害薬やメマンチンなどの抗認知症薬は、効果に議論の余地が残り2011年のガイドラインで推奨されていないにもかかわらず、依然として汎用されている。フランス・パリ・サクレー大学のMathilde Francois氏らは、抗認知症薬処方の決定因子について、評価を行った。Pharmacoepidemiology and Drug Safety誌オンライン版2020年2月17日号の報告。　本研究は、2013年に横断的研究として実施した。対象は、フランスの国民健康保険データベースより特定した65歳以上の認知症患者。年齢、併存疾患、ヘルスケアの利用との相関を予測するため、潜在クラス分析により、まずは患者の健康状態を特定した。次に、調整済みロジスティック回帰モデルを実施した。説明変数は、患者の健康状態、性別、非薬理学的治療介入（理学療法、言語聴覚療法）、向精神薬処方、ヘルスケアへのアクセスとした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者3,873例のうち、抗認知症薬が処方されていた患者は38％であった。・健康状態の異なる3つの潜在リスクが特定された。・健康状態が不良な患者では、抗認知症薬の処方が有意に少なかった（p＜0.001）。・言語聴覚療法または抗うつ薬処方を受けた患者では、抗認知症薬の処方が有意に多かったが（p＜0.001）、理学療法を受けた患者では、抗認知症薬の処方が有意に少なかった（p＝0.006）。　著者らは「健康状態が不良な患者には、抗認知症薬が処方される可能性が低かった。この結果は、治療の副作用に対して脆弱なこのような患者にとって好ましいと考えられる。同時に、抗認知症薬の処方では、健康状態が良好である患者、患者やその家族と協力して処方制限を試みる患者をターゲットとすることが推奨される」としている。

　画像診断に関する前向き深層学習（deep learning）研究や無作為化試験は少なく、非無作為化試験のほとんどは前向き研究ではなく、バイアスのリスクが高く、既存の報告基準から逸脱していることが、英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのMyura Nagendran氏らの検討で示された。また、多くの研究は、データやコード（データの前処置とモデル化に使用）を利用できず、比較群の専門医数が少ないことも明らかとなった。研究の詳細は、BMJ誌2020年3月25日号に掲載された。近年、人工知能（AI）の一部門である深層学習に関する研究の報告が、急速に増加している。これに伴い、AIは医師より能力が優れるとするメディアの見出しが、人々を誇大な宣伝であおり、その加速度的な推進が強く求められている。深層学習と専門医の診断能の比較研究を系統的にレビュー　研究グループは、医用画像における診断的深層学習アルゴリズムの能力を、専門医と比較した研究に関して、そのデザインや報告基準、バイアスのリスク、知見を検証する目的で、系統的レビューを行った（特定の研究助成は受けていない）。　2010～19年6月の期間に、医学データベース（Medline、Embase、Cochrane Central Register of Controlled Trials、World Health Organization trial registry）に登録された文献を検索した。対象は、医用画像の診断能を、深層学習アルゴリズムと1人以上の同年輩の専門医で比較した無作為化または非無作為化研究であった。　報告基準の順守の評価には、無作為化試験は「臨床試験報告に関する統合基準（CONSORT）」、非無作為化試験は「個別の予後や診断に関する多変量予測モデルの透明性（TRIPOD）」を用いた。また、リスクのバイアスの評価には、それぞれ“Cochrane risk of bias tool”および「予測指標のバイアスリスク評価ツール（PROBAST）」が用いられた。無作為化試験は10件、報告済みは2件のみ　深層学習アルゴリズムの無作為化試験は10件と少なく、8件が消化器、1件が眼科、1件が放射線領域の研究であった。また、8件が中国、1件が米国、1件が台湾の試験だった。終了して結果を報告済みの試験は2件（いずれも中国の研究）のみで、3件は参加者登録中、5件は登録開始前であった。　報告済みの無作為化試験2件のうち1件（眼科）は、参加者などの盲検化の問題を除きバイアスのリスクは低く、CONSORTチェックリストの37項目中31項目（84％）が順守され、順守率は高かった。もう1件（消化器）は、参加者やアウトカム評価者などの盲検化の問題を除きバイアスのリスクは低く、CONSORTチェックリストの37項目中30項目（81％）が順守されていた。　非無作為化試験は81件で、前向き研究は9件のみであり、このうち設定が実臨床（real world）の研究は6件だけだった。24件（30％）が米国の研究で、次いで14件（17％）が中国、12件（15％）が韓国、9件（11％）は日本の研究だった。36件（44％）が放射線、17件（21％）が眼科、9件（11％）が皮膚科、5件（6％）が消化器、5件（6％）が組織病理領域の研究だった。　非無作為化試験の比較群における専門医数中央値は4人（IQR：2～9）と、きわめて少なかった。すべてのデータセットとコードの利用は厳格に制限されており、それぞれ95％および93％の試験からは利用できなかった。全体のバイアスのリスクは81件中58件が「高」で、報告基準の順守状況は最適とはいえなかった（TRIPODの29項目中12項目で順守率が50％未満）。　また、81件中61件（75％）は、抄録中に「AIの能力は専門医と少なくとも同等またはそれ以上」と記述していた。論文のdiscussionに、「さらなる前向き研究または臨床試験が求められる」と記述していた研究は81件中31件（38％）のみだった。　著者は、「今後の研究では、バイアスのリスクを減らし、実臨床との関連性を強化し、報告の仕方や透明性を改善するとともに、結論を適切に調整する必要がある」としている。

　米国の青少年の食事の質は、1999年から2016年にかけてわずかに改善されたものの、半数以上では依然として低劣であることが、米国・タフツ大学のJunxiu Liu氏らの調査で明らかとなった。研究の成果は、JAMA誌2020年3月24日号に掲載された。これまでに行われた米国の青少年の食事傾向に関する研究は、重要な主要栄養素やごく一部の食品に限られており、使用されたデータも古いという。2～19歳の食事の傾向を評価する連続横断研究　研究グループは、米国の青少年における食事の質の傾向に関して、その特性を明らかにする目的で連続横断研究を行った（米国国立衛生研究所［NIH］などの助成による）。　1999～2016年の期間に実施された9回の米国国民健康栄養調査（NHANES）から、2～19歳を対象とした24時間思い出し法（24-hour dietary recall）による調査のデータを解析した。　主要アウトカムは、米国心臓協会（AHA）の2020年の連続的な主要食事スコア（AHA primary diet score［0～50点］：果物/野菜、全粒穀物、魚類/甲殻類/貝類、砂糖入り飲料、塩分の総量に基づく）の目標値の達成割合とした。追加アウトカムとして、AHAの副次食事スコア（AHA secondary diet score［0～80点］：ナッツ類・種子類・豆類の追加、加工肉、飽和脂肪）および健康食指数2015年（HEI-2015）スコア（0～100点）の評価を行った。　低い質の食事は、順守度＜40％（AHA主要食事スコア＜20点、AHA副次食事スコア＜32点）、中等度の質の食事は順守度40～79.9％（それぞれ20～39.9点、32～63.9点）、理想的な質の食事は順守度≧80％（それぞれ≧40点、≧64点）と定義された。高食事スコアは、食事の質が高いことを示す。臨床的に意義のある最小変化量は定量化しなかった。主要スコアが27％、副次スコアが13.0％改善　少なくとも1回の24時間思い出し法による調査を受けた2～19歳の3万1,420人（平均年齢10.6歳、女性49.1％）が解析に含まれた。　推定AHA主要食事スコアは、1999年の14.8点（95％信頼区間[CI]：14.1～15.4）から2016年には18.8点（18.1～19.6）へと27％改善した（傾向検定p＜0.001）。また、同じ期間に、推定AHA副次食事スコアは29.2点（28.1～30.4）から33.0点（32.0～33.9）へと13.0％改善し、推定HEI-2015スコアは44.6点（43.5～45.8）から49.6点（48.5～50.8）へと11.2％改善した（いずれも傾向検定のp＜0.001）。　AHA主要食事スコアに基づく評価で低い質の食事と判定された青少年の推定割合は、76.8％（95％CI：72.9～80.2）から56.1％（51.4～60.7）へと有意に低下し、中等度の質の食事は23.2％（19.8～26.9）から43.7％（39.1～48.3）へと有意に増加した（それぞれ傾向検定のp＜0.001）。また、理想的な質の食事の条件を満たす推定割合は、0.07％（0.01～0.49）から0.25％（0.10～0.62）へと統計学的に有意に増加（傾向検定のp＝0.03）したものの、依然として低率だった。　2015～16年に低い質の食事と判定された青少年の割合は、2～5歳が39.8％（95％CI：35.1～44.5）、6～11歳が52.5％（46.4～58.5）、12～19歳は66.6％（61.4～71.4）であった。同様に、親の学歴、世帯収入、世帯の食料安全保障状況が高い青少年も低い青少年でも、食事の質は経時的に改善した。　2015～16年の低い質の食事の推定割合は、世帯収入が貧困水準の1.30倍未満の青少年では64.5％（95％CI：59.5～69.1）、3.00倍以上の青少年では47.2％（39.4～55.3）であり、親の学歴および世帯の食料安全保障状況でも同様の差が認められた。　著者は、「1999～2016年の期間における米国の青少年の食事の質の全般的な改善には、果物や野菜（とくに1個丸ごとの果物）、全粒穀物の消費の増加とともに、乳製品やタンパク質食品、海産物、植物性タンパク質の増加が加わり、砂糖入り飲料や砂糖添加食品の消費の減少が関連していた」としている。

　入浴は、血行動態機能を改善することから心血管疾患予防効果があると考えられているが、心血管疾患リスクへの長期的効果を調べた前向き研究はなかった。今回、大阪府立公衆衛生研究所の鵜飼 友彦氏らが中年期の日本人約3万人を追跡調査し、入浴頻度が心血管疾患リスクと逆相関することを報告した。Heart誌オンライン版2020年3月24日号に掲載。　本研究の対象は、心血管疾患またはがんの病歴のない40〜59歳の3万76人で、1990年から2009年まで追跡調査した。参加者を浴槽での入浴の頻度で、0〜2回/週、3〜4回/週、ほぼ毎日の3つに分類した。従来の心血管疾患リスク因子と食事因子を調整後、Cox比例ハザードモデルを用いて心血管疾患発症のハザード比（HR）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間53万8,373人年の間に、冠動脈疾患328例（心筋梗塞275例、心臓突然死53例）と脳卒中1,769例（脳梗塞991例、脳内出血510例、くも膜下出血255例、未分類の脳卒中13例）の計2,097例の心血管疾患を記録した。・ほぼ毎日または毎日の0〜2回/週に対する多変量HR（95％CI）は、心血管疾患では0.72（0.62〜0.84、傾向のp＜0.001）、冠動脈疾患では0.65（0.45～0.94、傾向のp＝0.065）、脳卒中全体では0.74（0.62〜0.87、傾向のp＝0.005）、脳梗塞では0.77（0.62～0.97、傾向のp＝0.467）、脳内出血では0.54（0.40〜0.73、傾向のp＜0.001）であった。・心臓突然死、くも膜下出血のリスクとの間に関連はみられなかった。

3月25日現在、世界199ヵ国で感染者41万4,179人、死者1万8,440人にまで達している新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。日本でも政府による全世界への渡航自粛要請、東京オリンピックの延期などその影響は甚大だ。中国湖北省・武漢市を出発点に、当初は中国を中心としたローカルな感染症と思われていたが、世界で深刻な状況にあるイタリアは、3月25日時点での感染者数が6万9,176人、死者は6,820人で致死率はなんと9.9％（WHO:Situation Report）。今回の震源地だった中国で同時点の死者数が3,287人、致死率が4.0％であることと比較して、異常なまでの高さである。この原因の一つとみられているのが、65歳以上の高齢者人口比率の高さ。2018年時点での先進7ヵ国の高齢化率トップ3は日本が28.1％、イタリアが23.3％、ドイツが21.7％である。3月25日時点の致死率を見ると、日本が3.6％、ドイツが0.5％であり、イタリアの状況を高齢化率のみで説明するのはやや無理がある。各種報道では、欧州連合内で最も高い親世代との同居率、医療費削減策に伴う病院の統廃合や医師の給与カットによる医療リソース不足、はたまたあいさつ代わりにハグやキスをする文化などさまざまな原因が指摘されているものの、イタリアの未曽有の状況の背景説明として決定打にはなっていない。もっとも高齢化進展と医療資源の適正化策推進という点で共通する日本にとって、イタリアの事態は将来的に対岸の火事ではなくなる可能性もある。そして今、イタリアで問題になっているのが重症患者向けの人工呼吸器の不足。その結果、人工呼吸器を装着すべき患者を選択するトリアージも始まっているとされる（REUTERS：イタリア最悪の医療危機、現場に「患者選別」の重圧）。この陰で起きているのが人工呼吸器確保を巡る争奪戦だ。このさや当てをロイターが報じている（REUTER: Germany, Italy rush to buy life-saving ventilators as manufacturers warn of shortages）。記事によれば、ドイツが1万台、イタリアが5,000台の人工呼吸器を公的に調達しようとしているという。全世界での人工呼吸器の年間生産台数は分からないが、記事中で登場するスイス大手のHamilton Medicalが年間1万5,000台、また、先ごろ従来の約25倍の月間1万台の増産体制を敷いた旭化成の米子会社ZOLL Medical Corp.がおおよそ年間5,000台弱ということを考えれば、ドイツ・イタリア併せて1万5,000台を公的に調達しようとしていることが、いかに異常な事態かは分かる。増産体制の障害となりつつあるのが、多様化した製造部品のサプライチェーンである。現に別の報道ではこのHamilton Medicalの人工呼吸器用のホースを製造するルーマニアで、一時、このホースが重要な医療機器として出荷ストップをかけられたという。感染拡大阻止を意図した各国の国境封鎖なども、今後この状況を悪化させる可能性もある。ボーダーレス時代が招いたと言われるCOVID-19のパンデミックだが、その対策で各国のエゴがむき出しになるという何とも皮肉な状況である。

　HIV治療は、多くの治療薬の開発のおかげで急速な進歩を遂げてきた。1996年当初3剤併用療法が可能となった当時、治療効果はそれまでと比べものにならないくらい改善したが、1日5回、トータル20錠もの薬剤を、副作用軽減のため水分1.5Lと共に服用しなければいけなかった。もちろん、このような治療が長続きするはずもなく、飲み忘れが増えるなどして薬剤耐性ウイルスの出現を招いていた。その後、治療薬の改良は進み、10年後には1日1回の治療が可能になり、その10年後には1日1回1錠での治療が可能になった。1日1回1錠で治療が済むのであれば、もうこれ以上の改良はないであろうと思っていたら、今回の新しい治療法の登場である。今回の新しい治療法は、今までの治療でウイルスを抑えた後、維持療法として2種類の薬剤を月に1回注射するというものである。毎日忘れずに薬を飲むという今までの治療の常識からすると、まさにゲームチェンジャーである。有効性に関しては、現在最も強力といわれるDTG/ABC/3TCによる1日1回1錠の経口薬3剤治療と比較し、月1回の2剤治療で非劣性が証明されている。副作用としては、筋注のため、局所の痛みは少しあるようである。興味深いのは、患者満足度で、ほぼすべての人が月1回治療を希望しており、その理由が、「月に1回だけ注射すれば残りの日はHIVのことを忘れることができる」、というものであった。1日1回の服用であっても、毎日薬を飲むことに対するプレッシャーは大きいのであろう。もうひとつ、非常に興味深い結果がほんの数行書かれている。283例中3例に治療失敗がみられ、薬剤耐性ウイルスが出ているのである。経口であれば、服薬が完全でなかったという言い訳ができるが、この治験では確実に注射しているので、adherence不良のためというのは失敗の原因にはならない。全員がsubtype A1であったというが、この点に関しては、より詳しい検討が待たれる。