米国小児科学会（AAP）は、注意欠如・多動症（ADHD）と診断された未就学児の治療に関する専門家のコンセンサスとして、「薬の処方に先立ち6カ月間の行動療法を実施すること」を明文化している。それにもかかわらず、米国では未就学児のADHD診断例においてこのガイドラインが遵守されていたケースはわずか14.1％であることが新たな研究で示された。米スタンフォード大学医学部小児科分野のYair Bannett氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に8月29日掲載された。　Bannett氏は、「多くの未就学児が、ADHDの診断後ほどなくして薬を処方されていることが分かった。これは懸念すべきことだ。なぜなら、ADHDの治療は、まずは行動療法から始めるのが有益であることが明らかにされているからだ。そうすることで、子どもだけでなく家族にも大きなプラスの影響がもたらされる」と話している。　ADHDの治療薬として使われているアデロールやリタリンなどの中枢神経刺激薬を未就学児にすぐに使用しても、年長の小児ほど容易には代謝されない。そのため、攻撃性やイライラなどの副作用が増すなど弊害が生じ、親が有益な薬の使用を二度と選ばなくなる可能性が高まるという。Bannett氏は、「4〜5歳児に対する薬の毒性について懸念はない。しかし、多くの家族は副作用が薬の効果を上回ると判断しているため、治療が失敗する可能性が高いことをわれわれはよく知っている」と同大学のニュースリリースで述べている。 　AAPが薬物療法の開始前に推奨している行動療法は、ADHDの未就学児が、時間の経過とともに脳の働きに合った対処スキルと習慣を身に付けるのに役立つとされる。AAPが提唱する特定の療法は、「行動管理における親のトレーニング」と呼ばれるもので、親子間の良好な関係の構築を目的としており、子どもの良い行いには報酬を与え、望ましくない行いは無視する。子どもには、スケジュール表などの日常生活に役立つ特定のツールの使用も奨励されている。　今回の研究でBannett氏らは、米国の8つの大学医療センターが運営するプライマリケアクリニックでADHDと診断された3〜5歳の未就学児9,708人（男児76.4％）の治療を追跡し、AAPのガイドラインがどの程度遵守されているのかを調査した。これらの未就学児はいずれも4〜5歳時にADHDの診断を受けていた。　調査の結果、4,092人（42.2％）は最初にADHD関連の診断が記録されてから30日以内に薬を処方されており、最初の診断から6カ月以上が経過してから薬を処方されていたのはわずか1,373人（14.1％）であることが明らかになった。　研究グループは、薬の処方が早過ぎた症例の多くでは、医師が他の治療選択肢がほぼないと感じたためかもしれないと述べている。この点についてBannett氏は、「常に議論される重要点の一つは、行動療法へのアクセスだ」と指摘する。例えば、地域によっては訓練を受けたセラピストを見つけるのが難しかったり、保険によっては行動療法の費用がカバーされていない場合もあったりするという。しかし同氏は、「行動療法の基本原理を独学するためのオンラインリソースが存在するため、親は多くの場合、回避策を見つけることができる」と強調する。 　Bannett氏はまた、たとえ子どもが成長しても、ADHDの治療アプローチとして理想的なのは、薬物療法と行動療法を併用することだと述べている。「6歳以上の子どもには、両方の治療法が推奨される。行動療法は、子どもとその家族に、人生に役立つ長期的なスキルを身に付けさせるからだ。薬物療法だけではそのような効果は得られない。そのため、われわれは薬物療法がADHDの唯一の解決策だとは考えていない」と話している。さらに、「ADHDの子どもは学業上の問題を抱え、学校を卒業できないリスクが高いことが分かっているので、早期発見が重要だ」と付言している。

ほら貝を吹くと、睡眠時無呼吸の症状が改善「睡眠時無呼吸の治療に“ほら貝”？」——そんな一見ユニークな研究が、ERJ Open Research誌に掲載されました。インドの研究チームが挑んだのは、ほら貝を吹くことによる閉塞性睡眠時無呼吸症候群（OSA）への効果検証です。Sharma KK, et al. Efficacy of blowing shankh on moderate sleep apnea: a randomised control trial. ERJ Open Res. 2025 Aug 10. [Epub ahead of print]OSAは気道の閉塞により夜間低酸素や睡眠分断を繰り返し、日中の眠気や生活の質低下をもたらす疾患です。ゴールドスタンダードはCPAP（持続陽圧呼吸療法）ですが、実臨床では「使い続けられない」という問題にしばしば直面します。とくに中等症の患者では「症状はあるけれど、CPAPをすぐ導入するほどではない」というケースも多く、より取り組みやすい代替療法が模索されてきました。ほら貝の演奏は、強い呼気を伴うため、口腔・咽頭・胸郭の筋肉を鍛え、気道の虚脱を減らすのではないかと考えられています。研究者の一部は、臨床経験として「ほら貝吹奏習慣のあるOSA患者が症状改善を示した」と報告しており、それを科学的に検証したのが今回の試験です。対象となったのは、平均年齢約50歳、BMIが29前後の中等症OSA患者30例です。ランダムに2つの群に分けられ、一方はほら貝を吹き、もう一方は深呼吸運動（sham群）を行いました。いずれも1日15分、週5日、半年間続けるという条件でした。主要評価項目には日中の眠気を測定するエプワース睡眠スケール（ESS）が用いられ、副次的に睡眠の質（PSQI）や無呼吸低呼吸指数（AHI）も調べられました。結果は興味深いものでした。ほら貝を吹いた群ではESSが平均で5点低下し、34％という改善がみられました。この変化は深呼吸運動を行ったsham群と比較しても有意であり、PSQIも有意に改善し、AHIは平均で毎時4回以上減少しました。とくにREM睡眠期の無呼吸は20％以上減少しており、sham群ではむしろ増加がみられたのに対して、臨床的に意義のある差と評価できるものでした。さらに頸囲の縮小や夜間最低SpO2の改善も観察され、全体として「気道が保たれやすくなった」ことを示唆する所見が揃いました。「日中の眠気がよくならない」と相談されたら、「ほら貝、やってみますか？」なんてアドバイスをする日が来るかも？

INDEXニルマトレルビル/リトナビルモルヌピラビルニルマトレルビルか？ モルヌピラビルか？感染症法上の5類移行後、これまでの新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の動向について、その1（第277回）では感染者数、入院者数、死亡者数の観点からまとめ、その2（第278回）では流行ウイルス株とこれに対抗するワクチンの変遷（有効性ではなく規格などの変遷）、その3（第279回）ではワクチンの有効性について比較的大規模に検証された研究を取り上げた。今回は治療薬について、ニルマトレルビル/リトナビル（商品名：パキロビッド）とモルヌピラビル（同：ラゲブリオ）について紹介する。もっとも、漠然と論文のPubMed検索をするのではなく、日本での5類移行後にNature誌、Science誌、Lancet誌、NEJM誌、BMJ誌、JAMA誌とその系列学術誌に掲載され、比較対照群の設定がある研究をベースにした。ニルマトレルビル/リトナビル2024年4月のNEJM誌に掲載されたのが、国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第II/III相試験「EPIC-SR試験」1）。新型コロナの症状出現から5日以内の18歳以上の成人で、ワクチン接種済みで重症化リスク因子がある「高リスク群」とワクチン未接種または1年以上接種なしでリスク因子がない「標準リスク群」を対象にニルマトレルビル＋リトナビルの有効性・安全性をプラセボ対照で比較している。ちなみにこの研究の筆頭著者はファイザーの研究者である。主要評価項目は症状軽快までの期間（28日目まで）、副次評価項目は発症から28日以内の入院・死亡の割合、医療機関受診頻度、ウイルス量のリバウンド、症状再発など。まず両群を合わせたニルマトレルビル/リトナビル群（658例）とプラセボ群（638例）との間で主要評価項目、副次評価項目のいずれも有意差はなし。高リスク群、標準リスク群の層別で介入（ニルマトレルビル/リトナビル投与）の有無による主要評価項目、副次評価項目の評価でもいずれも有意差は認めていない。唯一、高リスク群で有意差はないものの、入院・死亡率がニルマトレルビル/リトナビル群で低い傾向があるくらいだ。実はEPIC-SR試験は、各国でニルマトレルビル/リトナビルの承認根拠となった18歳以上で重症化のリスクが高い外来での新型コロナ軽症・中等症患者を対象にした臨床試験「EPIC-HR試験」の拡大版ともいえる。その意味では、より幅広い患者集団で有効性を示そうとして図らずも“失敗”に終わったとも言える。有効性が示せたEPIC-HR試験と有効性が示せなかったEPIC-SR試験の結果の違いの背景の1つとしては、前者が 2021年7～12月、後者が2021年8月～2022年7月という試験実施時期が考えられる。つまり流行主流株が前者は重症化リスクが高いデルタ株、後者はデルタ株より重症化リスクの低いオミクロン株という違いである。このオミクロン株が流行主流株になってからの研究の1つが、2023年4月にBMJ誌に掲載された米国・VA Saint Louis Health Care Systemのグループによる米国退役軍人省の全国ヘルスケアデータベースを用いた後ろ向き観察研究2）である。最終的な解析対象は2022年1～11月に新型コロナの重症化リスク因子が1つ以上あり、重度腎機能障害や肝疾患の罹患者、新型コロナ陽性が判明した時点で何らかの薬物治療や新型コロナの対症療法が行われていた人を除く新型コロナ感染者25万6,288例。これをニルマトレルビル群（3万1,524例）と対症療法群（22万4,764例）に分け、主要評価項目を新型コロナ陽性確認から30日以内の入院・死亡率として検討している。その結果では、ワクチンの接種状況別に検討した主要評価項目の相対リスクは、未接種群が 0.60（95％信頼区間[CI]：0.50～0.71）、1～2回接種群が0.65（95％CI：0.57～0.74）、ブースター接種群が0.64（95％CI：0.58～0.71）で、いずれもニルマトレルビル/リトナビル群で有意なリスク減少が認められた。また、感染歴別での相対リスクも初回感染群が0.61（95％CI：0.57～0.65）、再感染群が0.74（95％CI：0.63～0.87）でこちらもニルマトレルビル/リトナビル群でリスク減少は有意だった。また、サブグループ解析では、ウイルス株別でも相対リスクを検討しており、BA.1/BA.2優勢期が0.64（95％CI：0.60～0.72）、BA.5優勢期が0.64（95％CI：0.58～0.70）で、この結果でもニルマトレルビル/リトナビル群が有意なリスク減少を示した。一見するとNEJM誌とBMJ誌の結果は相反するとも言えるが、後者のほうは対象が高齢かつ重症化リスク因子があるという点が結果の違いに反映されていると考えることができる。一方、新型コロナを標的とする抗ウイルス薬では、後遺症への効果や家庭内感染予防効果なども検討されていることが少なくない。後遺症への効果についてはLancet Infectious Disease誌に2025年8月掲載されたイェール大学のグループによるプラセボ対照二重盲検比較研究3）、JAMA Internal Medicine誌に2024年6月に掲載されたスタンフォード大学のグループによって行われたプラセボ対照二重盲検比較研究4）の2つがある。研究実施時期と症例数は前者が2023年4月～2024年2月で症例数が100例（ニルマトレルビル/リトナビル群49例、プラセボ/リトナビル群51例）、後者が2022年11月～2023年9月で症例数が155例（ニルマトレルビル/リトナビル群102例、プラセボ/リトナビル群53例）。両研究ともにニルマトレルビルの投与期間は15日間である。前者は18歳以上で新型コロナ感染歴があり、感染後4週間以内に後遺症と見られる症状が確認され、12週間以上持続している患者が対象。主要評価項目はニルマトレルビル/リトナビルあるいはプラセボ/リトナビル投与開始後28日目の米国立衛生研究所開発の身体的健康に関する患者報告アウトカム（PROMIS-29）のベースラインからの変化だったが、両群間に有意差はなかった。後者は18歳以上、体重40kg超で腎機能が保たれ、新型コロナ感染後、疲労感、ブレインフォグ、体の痛み、心血管症状、息切れ、胃腸症状の6症状のうち2つ以上を中等度または重度で呈し、90日以上持続している人が対象となった。主要評価項目は試験開始10週後のこれら6症状のリッカート尺度による評価だったが、こちらも両群間で有意差は認められなかった。家庭内感染予防についてはNEJM誌に2024年7月に掲載されたファイザーの研究者によるプラセボを対照としたニルマトレルビルの5日間投与と10日間投与の第II/III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験5）がある。対象は2021年9月～2022年4月に新型コロナの確定診断を受けた患者の家庭内接触者で、無症状かつ新型コロナ迅速抗原検査陰性の18歳以上の成人。症例数はニルマトレルビル/リトナビル5日群が921例、10日群が917例、プラセボ群（5日間または10日間投与）が898例。主要評価項目は14日以内の症候性新型コロナ感染の発症率で、結果は5日群が2.6％、10日群が2.4％、プラセボ群が3.9％であり、プラセボ群を基準としたリスク減少率は5日群が29.8％（95％CI：－16.7～57.8、p＝0.17）、10日群が35.5％（95％CI：－11.5～62.7、p＝0.12）でいずれも有意差なし。副次評価項目の無症候性新型コロナ感染の発生率でも同様に有意差はなかった。もっとも、この研究では参加者の約91％がすでに抗体陽性だったことが結果に影響している可能性がある。モルヌピラビルこの薬剤については、最新の研究報告でいうとLancet誌に掲載されたイギリスでのPANORAMIC試験6）の長期追跡結果となる。同試験は非盲検プラットフォームアダプティブ無作為化対照試験で、2021年12月～2022年4月までの期間、すなわちオミクロン株が登場以降、新型コロナに罹患して5日以内の50歳以上あるいは18歳以上で基礎疾患がある人を対象に対症療法に加えモルヌピラビル800mgを1日2回、5日間服用した群（1万2,821例）と対症療法群（1万2,962例）で有効性を比較したものだ。ちなみに対象者のワクチン接種率は99.1％と、まさにリアルワールドデータである。主要評価項目は28日以内の入院・死亡率だが、これは両群間で有意差なし。さらに副次評価項目として罹患から3ヵ月、6ヵ月時点での「自覚的健康状態（0～10点スケール）」「重症症状の有無（中等度以上）」「持続症状（後遺症）」「医療・福祉サービス利用」「就労・学業の欠席」「家庭内の新規感染発生率」「医薬品使用（OTC含む）」「EQ-5D-5L（健康関連QOL）」を調査したが、このうち3ヵ月時点と6ヵ月時点でモルヌピラビル群が有意差をもって上回っていたのはEQ-5D-5Lだけで、あとは3ヵ月時点で就労・学業の欠席と家庭内の新規感染発生率が有意に低いという結果だった。ただ、家庭内新規感染発生率は6ヵ月時点では逆転していることや、そもそもこの評価指標が6ヵ月時点で必要かという問題もある。また、後遺症では有意差はないのにEQ-5D-5Lと就労・学業の欠席率で有意差が出るのも矛盾した結果である。もっと踏み込めば、この副次評価項目での有意差自体がby chanceだったと言えなくもない。一方、前述のBMJ誌に掲載されたニルマトレルビルに関する米国退役軍人省ヘルスケアデータベースを用いた後ろ向き観察研究を行った米国・VA Saint Louis Health Care Systemのグループは同様の研究7）をモルヌピラビルに関しても行っており、同じくBMJ誌に掲載されている。研究が行われたのはオミクロン株が主流の2022年1～9月で、対象者は60歳以上、BMI 30以上、慢性肺疾患、がん、心血管疾患、慢性腎疾患、糖尿病のいずれかを有する高リスク患者。主要評価項目は30日以内の入院・死亡率である。それによるとモルヌピラビル群7,818例、対症療法群7万8,180例での比較では、主要評価項目はモルヌピラビル群が2.7％、対症療法群が3.8％、相対リスクが0.72（95％CI：0.64～0.79）。モルヌピラビル群で有意な入院・死亡率の減少が認められたという結果だった。ちなみにモルヌピラビル投与による有意な入院・死亡低下効果は、ワクチン接種状況別、変異株別（BA.1/BA.2優勢期およびBA.5優勢期）、感染歴別などのサブグループ解析でも一貫していたという。ニルマトレルビルか？ モルヌピラビルか？新型コロナでは早期に上市されたこの2つの経口薬について、「いったいどちらがより有効性が高いのか？」という命題が多くの臨床医にあるだろう。承認当時の臨床試験結果だけを見れば、ニルマトレルビルに軍配が上がるが、果たしてどうだろう。実は極めて限定的なのだが、これに答える臨床研究がある。Lancet Infectious Disease誌に2024年1月に掲載されたオックスフォード大学のグループが実施したタイ・バンコクの熱帯医学病院を受診した発症4日未満、酸素飽和度96％以上の18～50歳の軽症例でのニルマトレルビル/リトナビル、モルヌピラビル、対症療法の3群比較試験8）である。実施時期は2022年6月以降でニルマトレルビル/リトナビル群が58例、モルヌピラビル群が65例、対症療法群が84例。主要評価項目はウイルス消失速度（治療開始0～7日）で、この結果ではニルマトレルビル/リトナビル群は対症療法群に比べ、ウイルス消失速度が有意に加速し、モルヌピラビル群はニルマトレルビル/リトナビル群との非劣性比較でモルヌピラビル群が劣性と判定された（非劣性マージンは10％）。さて、今回はまたもやニルマトレルビル/リトナビルとモルヌピラビルで文字数をだいぶ尽くしたため、次回レムデシビル（同：ベクルリー）、エンシトレルビル（同：ゾコーバ）でようやく最後になる。 1） Hammond J, et al. N Engl J Med. 2024;390:1186-1195. 2） Xie Y, et al. BMJ. 2023;381:e073312. 3） Mitsuaki S, et al. Lancet Infect Dis. 2025;25:936-946. 4） Geng LN, et al. JAMA Intern Med. 2024;184:1024-1034. 5） Hammond J, et al. N Engl J Med. 2024;391:224-234. 6） Butler CC, et al. Lancet. 2023;401:281-293. 7） Xie Y, et al. BMJ. 2023;381:e072705. 8） Schilling WHK, et al. 2024;24:36-45.

産業医の仕事は、働く人の健康と職場の環境を理解し、両者を調整することです。病気かどうかを判断する医学的な判断も大切ですが、それだけでは不十分なときがあります。実際の現場では、上司・人事・労働者本人など、さまざまな立場の人が関わります。それぞれが違う考えや不安を持っているため、産業医には、話し合いを通じて意見を調整する力が求められます。1．安全衛生委員会では「巻き込み力」を安全衛生委員会とは、労働安全衛生法に基づき、職場の安全と健康を守り、快適な労働環境を形成するために設置が義務付けられている組織です。安全委員会と衛生委員会の機能を統合したもので、事業場の統括管理者、衛生管理者、産業医、労働者が集まり、労働災害や健康障害の防止策などについて話し合います。本来は、組織全体で職場環境をよりよくするための協議の場ですが、ただの「報告会」になってしまうことが少なくありません。産業医は多くの権限はありませんが、話題を「個人の課題」ではなく「組織の課題」に変えることで参加者を巻き込み、前向きな議論につなげる役割を担うことができます。一例として「直近のストレスチェックの受検率は70％でした」と報告されたケースを考えてみましょう。この数字だけでは議論は続きません。しかし「残り30％はなぜ受けなかったのでしょうか。忙しさのせいかもしれないし、意義を理解していないのかもしれません。どうすれば受けてもらえるか、考えてみませんか？」と投げ掛けることで、参加者は「自分ごと」として議論に加わりやすくなります。同様に「残業時間が80時間を超えている人が多くいる」という過重労働の報告に対し、「忙しい職場ですね」で終わっては何も変わりません。「過重労働が続いているが、人手不足なのか、業務の進め方の問題なのか、健康へのリスクはどうか」など、原因究明と対策を提案することで、職場改善につながる話し合いになります。活性化しない安全衛生委員会は、産業医の「巻き込み力」が足りないことが多いのではないでしょうか。2．復職支援では「合意形成力」をうつ病などを理由とした休職者が復職する場面では、本人と職場の思いがすれ違うことが珍しくありません。本人は「早く復職したい」と考えても、会社は「本当に出社できるのか」と慎重になることがあります。休職を繰り返す事例では、関係者の利害が対立することもあり、このような場面では産業医が関係者間の調整役として、課題点を整理しつつ合意を探る役割が求められます。たとえば、「すぐに復帰したい」という本人の希望に対し職場が不安を示す場合、「通勤の練習から始め、体調を確認しながら段階的に復職していく」といった方法を提案すれば、本人の意欲を尊重しながら、職場の懸念も和らげることができます。復帰後にも、本人が「フルで働けます」と主張しても、職場側は過去にうまくいかなかった経験を持ち、懸念を示すケースがあります。こうした場合は、職場が求める職務内容を具体化してもらい、本人と意識合わせをする場が必要となります。こうした工夫は、本人の理解を深めるだけでなく、職場の受け入れ態勢を改善するきっかけにもなります。本来こうした調整は人事や上司の役割ですが、経験や知識不足で十分に対応できないことも多いのが実情です。だからこそ、医学的な裏付けと中立的な立場を持つ産業医が関わることで、スムーズな合意形成が実現しやすくなるのです。3．職場をつなぐ実践力として産業医の役割は、職場において医学的な判断をするだけにとどまりません。経営者・管理職・労働者・人事といった立場の異なる人をつなぎ、組織全体の理解と協力を引き出す存在になることが大切です。安全衛生委員会での「巻き込み力」と復職支援での「合意形成力」は、その代表的な場面ですが、共通しているのは、関わる人の考えを丁寧に聞き取り、整理し、建設的な方向へと導く力です。産業医がそうした役割を担うことで、個人が安心して働き続けられる環境と、組織全体の健全な成長の両方が守られるのです。

画像を拡大するTake home messageRothia mucilaginosaは好中球減少症患者においてしばしば検出されるグラム陽性球桿菌であり、その特徴を理解しよう。Rothia mucilaginosa（旧名：Stomatococcus mucilaginosus、呼び方はRothia［ロシア］）は、もともと口腔内常在菌として知られていましたが、血液悪性腫瘍や好中球減少症の患者において菌血症の起因菌となることがあり、近年その臨床的意義が注目されています。なかでも、持続性好中球減少症（prolonged neutropenia）の患者において血液培養から検出された場合は、迅速な治療が必要となるため、注意が必要です。グラム染色Rothiaはグラム陽性球桿菌で、集簇状あるいは双球状を呈することが多いです。形態的にはブドウ球菌と類似して見えることがあり、注意深く評価することが必要です。コロニー培養すると白色で非溶血性のコロニーを形成し、粘稠性を呈するのが特徴です。リスク因子Rothia感染症のリスク因子としては血液悪性腫瘍、とくに持続性好中球減少症が挙げられます。また、フルオロキノロン系抗菌薬による予防投与を受けている患者は、ブレークスルー感染として菌血症を引き起こすことがあります。菌血症の原因菌血症の原因としては、腸管からのbacterial translocation（細菌移行）や、口腔粘膜炎（mucositis）、中心静脈カテーテルなどのカテーテル関連血流感染（catheter-related blood stream infection：CRBSI）が主な原因とされています。抗菌薬治療にはペニシリン系やセフェム系を中心としたβ-ラクタム系抗菌薬が有効であり、必要に応じてバンコマイシンも使用されます。初期治療においてはバンコマイシンが用いられることもありますが、感受性結果に応じて適宜調整を行う必要があります。Rothiaはコンタミネーションと間違われることも多くありますが、上記のような免疫不全の患者では、治療が遅れると致死的な感染を引き起こす可能性があります。したがって、その特徴と適切な対応を知っておくことが重要です。1）Ramanan P, et al. J Clin Microbiol. 2014;52:3184-3189.2）Abidi MZ, et al. Diagn Microbiol Infect Dis. 2016;85:116-120.

　これまでに報告された疫学研究によれば、食事は大腸がんリスクに寄与する主要な環境要因の1つとされている。とくにキャベツ、ブロッコリー、カリフラワー、芽キャベツなどのアブラナ科の野菜はポリフェノール、食物繊維、ビタミンCなどを豊富に含み、これらががん予防に寄与する可能性が示されていた。中国・The Second Clinical Medical School of Inner Mongolia University for the NationalitiesのBo Lai氏らは、アブラナ科の食物摂取量と大腸がん発症の関連についてメタ解析した。BMC Gastroenterology誌2025年8月11日号掲載の報告。　研究者らは5つのデータベース（PubMed、Scopus、Embase、Web of Science、Cochrane Library）で2025年6月28日まで、「Cruciferous Vegetable（CV：アブラナ科の野菜）」、「Colonic Neoplasms（結腸新生物）」（MeSH）、「Colon Cancer（結腸がん）」および関連するキーワードや同義語などを検索した。最終解析にはコホート研究7件、症例対照研究10件の計17件の研究（結腸がん症例：9万7,595例、全参加者：63万9,539例）が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・CV摂取量と結腸がんの発生には逆相関（統合オッズ比[OR]：0.80、95％信頼区間[CI]：0.72～0.90）が認められた。原著研究のOR値は1.0から0.6まで幅があった。・CV摂取量の最少群と比較して、最多群では結腸がんの発生率が17％減少した（OR：0.83、95％CI：0.59～1.18）。・CV摂取量と結腸がんリスクの相関は非線形だった。約20g/日からリスクの有意な減少が見られ、40g/日で低下傾向が頭打ちとなった。1g当たりの保護効果のピークは20～40 g/日で、60g/日を超えると大幅に減衰した。・対象研究を地域別に見るとアジア（OR：0.77）と北米（OR：0.82）においてはCV摂取量と結腸がんリスクに有意な関連が見られた一方で、欧州（OR：0.94）では有意差がなかった。・研究デザイン別では症例対照研究（OR：0.79）がコホート研究（OR：0.89）よりもリスク低減の度合いが大きかった。　研究者らは「本研究によれば、アブラナ科の野菜の摂取は結腸がんリスクを低下させる可能性がある。最大のリスク低減をもたらす最適な摂取量は、1日当たり40～60gであった」とまとめている。

　ギリシャ・Agios Andreas General Hospital of PatrasのAndreas A. Argyriou氏らは、フレマネズマブで治療反応が認められた片頭痛患者における2年間投与後の治療中止の影響、片頭痛悪化後およびフレマネズマブ治療再開後の治療反応の違いを評価した。European Journal of Neurology誌2025年8月号の報告。　本研究は、Greek Research Alliance for Studying headache and Pain（GRASP）研究グループによるプロスペクティブ多施設共同リアルワールド試験である。フレマネズマブの24ヵ月投与を完了後に休薬し、その後片頭痛悪化に伴いフレマネズマブを再開した高頻度エピソード性片頭痛（HFEM）または慢性片頭痛（CM）患者149例を解析対象とした。1ヵ月当たりの片頭痛日数（MMD/MHD）およびその他の有効性における縦断的な変化を評価するため、ベースライン（T0）、3ヵ月目（T1）、24ヵ月目（T2）、治療休止期間（T3）、フレマネズマブ再開後3ヵ月目（T4）に面接調査を行った。主要評価項目は、T4における50％以上および75％以上の奏効率をT3とT2間での比較とした。　主な結果は以下のとおり。・過去にフレマネズマブで治療反応を示した患者において、T3で片頭痛が再発した。フレマネズマブ再開は過去の治療時と同等の効果を示さず、とくにCMにおいて50％以上の奏効率の低下が認められた。・T4では、過去に治療反応を示したHFEM患者6例（9.7％）およびCM患者27例（31％）は、T3と比較して50％以上のMMD/MHD減少を達成できなかった。・T3で75%以上の反応を示したHFEM患者およびCM患者のスーパーレスポンダーの割合もT4では低下した。　著者らは「フレマネズマブを24ヵ月以降に中止すると、MMD/MHDが上昇することが明らかとなった。また、フレマネズマブを再開しても、最初の3ヵ月間は、フレマネズマブ中止前と比較して、効果が相対的に低下する可能性が示唆された」とし「今回の結果は、片頭痛予防において抗CGRP抗体による治療を中断することを義務付ける根拠に疑問を投げかけるものである」としている。

　心筋梗塞で入院し退院後1ヵ月時点の受診時評価で身体機能が低下した65歳以上の高齢患者において、多領域（multidomain）リハビリテーションによる介入は通常ケアと比較し、1年以内の心血管死または心血管疾患による予定外入院（複合アウトカム）の発生を有意に減少させた。イタリア・フェラーラ大学病院のElisabetta Tonet氏らが、同国で行われた研究者主導の多施設共同優越性試験「Physical Activity Intervention in Elderly Patients with Myocardial Infarction trial：PIpELINe試験」の結果を報告した。心筋梗塞後に身体機能が低下した65歳以上の高齢患者に対する、リハビリテーション介入の有益性は明らかになっていなかった。NEJM誌2025年9月11日号掲載の報告。心筋梗塞で入院、退院後1ヵ月時点のSPPBスコア4～9の65歳以上が対象　研究グループは、ST上昇型または非ST上昇型心筋梗塞で入院し、冠動脈血行再建が成功裏に行われた65歳以上の患者のうち、退院後1ヵ月時点のShort Physical Performance Battery（SPPB）スコアが4～9の患者を、介入群と対照群に2対1の割合で無作為に割り付けた。　介入群では、心血管リスク因子の管理（禁煙、血圧・脂質・血糖コントロール）、食事指導、運動トレーニング（退院後30日ごとに3回、その後は90日ごとに3回、計6回の監督下個別セッション、ならびに自宅での個別運動処方）が行われた。　対照群では、退院1ヵ月後に30分の対面カウンセリング（食事・禁煙・身体活動に関する教育資料付き）を1回のみ実施した。　主要アウトカムは、1年以内の心血管死または心血管疾患による予定外の入院の複合とした。多領域リハビリテーション介入で1年後の複合アウトカム43％減少　2020年3月27日～2023年11月30日に計512例が無作為化された（介入群342例、対照群170例）。患者背景は、年齢中央値が80歳、女性が36％であった。　主要アウトカムのイベントは、介入群で43例（12.6％）、対照群で35例（20.6％）に発生した（ハザード比[HR]：0.57、95％信頼区間[CI]：0.36～0.89、p＝0.01）。　心血管死は介入群で14例（4.1％）、対照群で10例（5.9％）（HR：0.69、95％CI：0.31～1.55）に、心血管疾患による予定外の入院はそれぞれ31例（9.1％）、30例（17.6％）（0.48、0.29～0.79）に発生した。　介入に関連する重篤な有害事象は認められなかった。

　60歳以上の高齢者に対する呼吸器合胞体ウイルス（RSV）感染症に対する2価RSV融合前Fタンパク（RSVpreF）ワクチン接種は、同ワクチンを接種しなかった場合と比較し、RSV関連呼吸器疾患による入院が減少したことが示された。デンマーク・Copenhagen University HospitalのMats C. Hojbjerg Lassen氏らが、研究者主導のプラグマティックな第IV相無作為化非盲検並行群間比較試験の結果を報告した。RSVは、高齢者において重篤な疾患を引き起こす可能性がある。RSVpreFは、RSV関連呼吸器疾患を予防することが示されているが、入院に関連するアウトカムへの有効性に関する無作為化試験のデータは限られていた。NEJM誌オンライン版2025年8月30日号掲載の報告。デンマークの60歳以上、約13万例をRSVpreFワクチン接種群と未接種群に無作為化　研究グループは、2024～25年冬季シーズンにデンマーク在住で市民登録番号を有する60歳以上の高齢者を募集し、参加者を1対1の割合でRSVpreFワクチン接種群（RSVpreF群、単回筋肉内投与）またはワクチン未接種群（対照群）に無作為に割り付け追跡評価した。　ベースラインデータおよびアウトカムデータは、デンマーク登録番号を介して各種の全国医療レジストリーから収集した。追跡調査期間は、初回試験来院予定日（接種日の変更にかかわらず）の14日後から2025年5月31日までとした。　主要エンドポイントはRSV関連呼吸器疾患による入院、主な副次エンドポイントはRSV関連下気道疾患による入院、およびあらゆる原因による呼吸器疾患による入院であった。解析はITT集団を対象とし、主要エンドポイントおよびRSV関連の副次エンドポイントの成功基準は「ワクチン有効率＞20％」と事前に規定した。　2024年11月18日～12月28日に、本試験に招待された139万9,220例のうち13万1,379例（60歳以上のデンマーク人口の約8.6％）が無作為化され、このうち13万1,276例がITT集団に組み込まれた。RSV関連呼吸器疾患による入院の発生率は0.11 vs.0.66、有効率は83.3％　追跡調査期間中のRSV関連呼吸器疾患による入院はRSVpreF群で6万5,642例中3例、対照群で6万5,634例中18例に発生し、発生率は1,000人年当たり0.11 vs.0.66であった。ワクチン有効率は83.3％（95％信頼区間[CI]：42.9～96.9）であり、事前に規定された基準（最小有効率＞20％）を満たした（p＝0.007）。　RSVpreF群では、対照群と比較しRSV関連下気道疾患による入院も少なく（1件vs.12件、ワクチン有効率：91.7％、95％CI：43.7～99.8、最小有効率＞20％のp＝0.009）、あらゆる原因による呼吸器疾患による入院も少なかった（284件vs.335件、有効率：15.2％、95％CI：0.5～27.9、有効率＞0％のp＝0.04）。　重篤な有害事象の発現率は、RSVpreF群2.1％（1,341/6万3,045例）、対照群2.4％（1,669/6万8,326例）であり、両群で同程度であった。

　腸の周りや肝臓、筋肉などに溜まった脂肪が心臓の老化を速めるとする、英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のDeclan O’Regan氏らの研究結果が、「European Heart Journal」に8月22日掲載された。異所性脂肪と呼ばれるそれらの脂肪の蓄積は体型からは判別しにくく、たとえ体重は健康的とされる範囲であっても、そのような脂肪が蓄積していることがあるという。一方、全身の脂肪蓄積の分布とその影響には性差があり、論文の上席著者であるO’Regan氏は、「ある種の脂肪、特に女性の腰や太ももの周りの脂肪は、老化を抑制する可能性がある」と述べている。　この研究では、英国で行われている住民対象大規模疫学研究「UKバイオバンク」の参加者2万1,241人のデータが用いられた。MRI画像データから、血管や心臓の機能などに関連のある126種類の指標を特定し、機械学習により参加者それぞれの心臓年齢を算出。実際の年齢との差を割り出した上で、さまざまな部位に蓄積している脂肪の量との関連を検討した。すると、内臓脂肪などの異所性脂肪が多いほど、実際の年齢と心臓年齢との乖離が大きいことが明らかになった。　O’Regan氏は今回の研究結果を、「健康な人でも隠れた脂肪が有害となり得ることが分かった」と総括している。研究結果を詳しく見ると、内臓脂肪の量は、実際の年齢と心臓年齢との乖離の大きさと有意な関連があった（β＝0.656〔95％信頼区間0.537〜0.775〕）。また、筋肉に浸潤している脂肪の量（β＝0.183〔同0.122〜0.244〕）や肝臓内の脂肪の量（β＝1.066〔0.835〜1.298〕）も、同様の関連が認められた。さらに、血液検査の結果と照らし合わせて解析すると、内臓脂肪の蓄積は全身の炎症と関連があり、そのことが心臓の老化を速めている可能性が示唆された。　一方、脂肪の分布と心臓年齢との関連に、男性と女性の間で差が存在することも示唆された。例えば男性では、いわゆる“リンゴ型肥満”と呼ばれるようなお腹周りへの脂肪の分布が、心臓の老化と強く関連していた。その一方で女性では、“洋ナシ型肥満”と呼ばれるような腰や太ももへの脂肪の分布が、心臓の老化を防ぐような関連が見られた。研究者によると、腰や太ももへの脂肪蓄積は女性ホルモンであるエストロゲンの分泌量と関連しており、エストロゲンは女性の心臓の老化を防ぐように働くという。「脂肪の分布の違いによって、リンゴ型肥満と洋ナシ型肥満に分類され、健康への影響が異なることは以前から知られていたが、なぜその差が生じるのかは、これまで明らかでない点があった」とO’Regan氏は語っている。　この研究からはまた、身長と体重に基づき算出され、肥満や痩せを判定する指標として広く用いられているBMIが、心臓の健康状態を推測する指標としては十分に機能しないことも示された。O’Regan氏は、「BMIでは体のどの部分に脂肪が蓄積しているかを知ることができない。しかしわれわれの研究は、それを知ることの重要性を示している」と強調している。　なお、同氏らの研究グループでは今後、GLP-1受容体作動薬を用いた減量が、内臓脂肪の蓄積や心臓の健康に及ぼす影響を調査することを計画している。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患により、喘息、アレルギー性鼻炎、長期にわたる慢性副鼻腔炎の発症リスクが高まる可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。一方で、ワクチン接種により喘息と慢性副鼻腔炎のリスクは低下することも示された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のPhilip Curman氏らによるこの研究結果は、「The Journal of Allergy and Clinical Immunology」に8月12日掲載された。　Curman氏は、「ワクチン接種が感染そのものを防ぐだけでなく、特定の呼吸器合併症に対しても優れた予防効果をもたらす可能性のあることが興味深い」と同研究所のニュースリリースの中で述べている。　この研究でCurman氏らは、米国の電子健康記録のデータベースを用いて後ろ向きコホート研究を実施し、COVID-19罹患後における2型炎症性疾患（喘息、アレルギー性鼻炎、慢性副鼻腔炎、アトピー性皮膚炎、好酸球性食道炎）のリスクを評価した。対象者は、COVID-19に罹患した97万3,794人、新型コロナワクチン接種者69万1,270人、新型コロナウイルスに感染しておらず、ワクチンも未接種の対照群438万8,409人である。　解析の結果、COVID-19罹患群では対照群に比べて、喘息のリスクが65.6％（ハザード比1.656、95％信頼区間1.590〜1.725）、アレルギー性鼻炎のリスクが27.2％（同1.272、1.214〜1.333）、慢性副鼻腔炎のリスクが74.4％（同1.744、1.671〜1.821）、有意に高いことが明らかになった。アトピー性皮膚炎と好酸球性食道炎のリスクについては変化が見られなかった。その一方で、ワクチン接種者ではむしろリスク低下が見られ、喘息リスクは32.2％（同0.678、0.636〜0.722）、慢性副鼻腔炎リスクは20.1％（同0.799、0.752〜0.850）低下していた。直接比較からは、COVID-19罹患群ではワクチン接種群に比べて呼吸器系の2型炎症性疾患リスクが 2〜3倍高いことが示された。　これらの結果を踏まえてCurman氏は、「本研究結果は、COVID-19への罹患は気道に2型炎症性疾患を引き起こす可能性があるものの、他の臓器には影響しないことを示唆している」と述べている。　ただし研究グループは、本研究は観察研究であり、COVID-19罹患と気道の2型炎症性疾患との間に関連が示されたに過ぎないとして、慎重な解釈を求めている。

　人生に目的意識を持つことは、充実感をもたらすだけでなく、認知症から脳を守る可能性もあることが新たな研究で明らかになった。人生に高い目的意識を持っている人では、目的意識の低い人と比べて軽度認知障害（MCI）または認知症を発症する可能性が28％低いことが示されたという。米カリフォルニア大学デービス校（UC Davis）精神医学および行動科学教授のAliza Wingo氏らによるこの研究結果は、「The American Journal of Geriatric Psychiatry」10月号に掲載された。Wingo氏は、「われわれの研究結果は、目的意識を持つことが、年を重ねても脳の回復力を維持するのに役立つことを示している」と話している。　この研究では、2006年から2020年の間に米連邦政府のHealth and Retirement Study（健康と退職に関する調査）に参加した45歳以上の米国成人1万3,765人を追跡調査し、目的意識と認知障害の発症リスクの低下や認知障害発症の遅延との関連を検討した。この調査には、人生における目的意識を評価するウェルビーイングに関する7項目の質問票が含まれていた。質問の例は、「自分で立てた計画を積極的に実行するタイプだ」や「人生において進むべき方向性や目的意識を持っている」などで、回答者は、それぞれの質問に対してどの程度強く同意/反対するかを回答していた。　中央値8年（最長15年）に及ぶ追跡期間中に1,820人（13％）が認知障害を発症していた。性別、ベースライン時の年齢、学歴、抑うつ症状の平均スコア、人種・民族を調整して解析した結果、人生における目的意識が高い群では、低い群に比べて認知障害の発症リスクが28％有意に低いことが示された（ハザード比0.72、95％信頼区間0.63〜0.82）。この関連は、遺伝子型データを有するサブグループにおいて、共変量としてアルツハイマー病のリスク因子であるAPOE e4アリルを調整後も有意なままであった。さらに、目的意識の高い群では低い群に比べて認知障害の発症年齢が高いことも示された。　Wingo氏は、「アルツハイマー病の遺伝的リスクを持つ人でも、目的意識を持つことは認知障害の発症の遅延やリスク低下につながり得ることが示された」とUC Davisのニュースリリースの中で述べている。　研究グループはまた、目的意識が高い群では8年間で認知機能の低下が約1.4カ月遅い傾向が認められたと話す。これは年齢、学歴、抑うつ症状、遺伝的リスクを考慮した上でも認められた差であり、現在の治療と比べると意味のある結果だと研究グループは述べている。論文の筆頭著者であるUC DavisのNicholas Howard氏は、「レカネマブやドナネマブのような薬は、アルツハイマー病の認知障害の症状をやや遅らせることはできるが、リスクを伴う上に費用もかかる。一方で、人生における目的は、無料で安全、かつ誰でも手に入れられる。それは、人間関係、目標、そして意義のある活動を通して築き上げられるものだ」と述べている。　研究グループによると、目的意識を高めることができる活動の例は、家族や友人との関係を育むこと、仕事やボランティア、精神性や信仰の探求、趣味や新しいスキルなどの個人的な目標の追求、親切な行為・介護・アドボカシー活動などを通じて他人を助けることなどであるという。　論文の共著者であるUC DavisのThomas Wingo氏は、「この研究の素晴らしい点は、人々が『考える』ことで健康状態を改善できる可能性があることだ。人生の目的は、自分で育むことができる。人生に意味を与えるものについて考え始めるのに、早過ぎることも遅過ぎることもない」と述べている。

五百九十八の段　スマホ断ちの効能突然、秋になりましたね。私の予定表のカレンダーには9月11日のところに「秋が来た！」とあります。この日から急に空気がサラサラになり、朝夕が過ごしやすくなりました。とはいえ、暑さが戻ってくる日もあり、外来の患者さんたちも汗だく。冷房の効いた診察室にいると外の状況が分からないので、つい「そんなに暑いのですか？」と間抜けな対応をしてしまいがちです。さて、外を見ていると歩きスマホの人が多いですね。中にはスマホを見ながら自転車に乗っている人すらいます。先日などは、車で狭い道をすれ違うときに、対向車のドライバーがスマホを見ながらの運転だったのには呆れてしまいました。もう日本中の人がスマホの呪縛に縛られてしまっているのでしょうか。まさか「歩きスマホ」や「ながら運転」をすることはないにしても、私もついスマホを眺めて無為な時間を過ごしてしまうことがあります。そこで、最近は意識して「スマホ断ち」をするようにしました。といっても、まったく使わないわけではありません。メールのチェックや調べ物など、生活や仕事に必要な範囲での使用はしています。が、意味もなくダラダラと眺めることはやめました。これだけでも、生活の質が大きく変わった気がします。まず実感するのは、睡眠。質・量ともに向上した気がします。以前は寝床の中でスマホを手に取り、ニュースや動画を見ているうちに寝落ち……すればいいのですが、実際には眠れないまま1時間以上経っていることがありました。横たわりながらスマホを眺める姿勢も悪いのかもしれません。その結果、寝つきは悪くなり、翌朝に疲れが残ることもしばしばでした。しかし、スマホを隣の部屋に置いて充電し、ただ寝ることに専念するようにすると、不思議なほど深く眠れるのです。昼寝についても同じで、横になったときにスマホを手にしなければ、すぐに眠れるようになりました。さらに、日常生活の中でも疲れにくくなったと感じています。スマホを見ているときには、常に目から情報が入り続けているので、脳が休めていません。とくにYouTubeのショート動画などは要注意。数十秒ごとに映像が切り替わってキリがなく、内容もネガティブなものばかり。いつも患者さんに「明るく楽しく前向きに！」とアドバイスしている自分が「暗く悲しく後ろ向き」になってしまったら話になりません。もちろん、時にはついうっかりスマホに釘付けになっていることもあります。それでも、以前に比べると、はるかにその回数は減りました。ちょっとした心掛けで大きな違いです。逆に、何か単純作業をしている時には、積極的にスマホを活用しています。イヤホンでニュースを聴きながら皿を洗ったり、洗濯物を畳んだり。ニュースを聴くと自動的に家事を始めてしまうので、もはやパブロフの犬と化しています。英語を聴き流しながら散歩をするのもいいですね。とくに最近は、BBCの“6 Minute English”をよく聴いています。さほど難しい英語ではなく、何とか理解できるスピードなので、私にはちょうどいいレベル。聞くところによると、自分にとって易しい英語を大量に聴くのが第二言語習得論的には効果的なのだとか。それはそれとして。スマホ断ちには思ったよりも効能を感じています。私にとっては、とくにYouTubeと「まとめサイト」が毒ですね。小説とか漫画を読むのはさほど害はなさそうです。ということで、スマホは生活に欠かせない便利な道具ではありますが、距離感が大切。私自身はスマホ断ちで自分の体調が良くなり、生活が改善したと実感しています。「自分はちょっとスマホ中毒かも」と感じている読者の皆さま、よかったら私の経験を参考にしてください。最後に1句 秋来たる　スマホの呪縛に　さようなら

尿路感染症へのエコー（3）：肝外胆管の描出前回、エコーでの胆嚢の観察方法について解説しました。今回は、応用編として「閉塞性黄疸を疑える（肝内胆管の拡張がわかる）」「閉塞起点がわかる（肝外胆管を見分ける）」という目標を設定して、ポケットエコーで肝外胆管を描出する手技を解説していきます。これについては、ポケットエコーで観察するのは難しいことも多いのですが、条件が揃えば観察することができます。肝外胆管を描出するそれでは、早速手技を見ていきましょう。大事なことは、肝内の脈管をしっかりと見ることです。いかがでしょうか。ポケットエコーでも意外と脈管が見られるのがわかったのではないでしょうか。復習として、エコー像を動画でまとめます。基本は短軸像で観察し、観察したい箇所を特定したら、長軸像に切り替えていくことでポケットエコーでも観察できます。肝内胆管を見分けて、閉塞起点までわかると良いですね。

（2）高齢者がん診療のキホン、治療開始前に患者を評価―GAの実際と活用―＜今回のPoint＞高齢者がん患者にはGAMが推奨されているGAは初回薬物療法前に、スタッフ誰でもが実施できる体制作りが理想GAの結果は、治療方針や介入の判断に役立つ前回は、構造化された意思決定プロセスを辿ることで、Shared Decision-Making（SDM）の質が高まり、さらにGeriatric Assessment（GA）の実施や結果の解釈にもつながることをお伝えしました。今回は、がん薬物療法を予定する高齢患者に対するGAの実際について解説したいと思います。GAはニューノーマルになっている薬物療法を予定する高齢がん患者に対するGAおよびその結果に基づく介入（GA-guided management：GAM）は、すでに国内外のガイドラインで強く推奨されています。たとえば、米国臨床腫瘍学会（ASCO）のガイドラインでは、「65歳以上のすべてのがん患者に対して、PSなどの従来の腫瘍学的評価だけでは把握しきれない問題点をGAで明らかにし、その結果に応じた介入を行い、意思決定に反映させるべきである」と記載されています（Evidence quality：High / Strength of recommendation：Strong）1）。また日本でも、「高齢者総合機能評価（CGA）に基づく診療・ケアガイドライン2024」において、薬物療法を予定する高齢悪性腫瘍患者へのCGAの実施は、「エビデンスの強さA、推奨度1、合意率100%」で推奨されています（図1）2）。これは、GAMによって患者のアウトカムが改善されたとするランダム化比較試験が多数報告されていることが背景にあります。（図1）画像を拡大する加えて、令和5年度からはがん診療連携拠点病院の施設要件3）に「意思決定能力を含む機能評価を実施すること」という項目が追加されており、GAを導入する施設は着実に増加しています。2024年秋の調査（日本臨床腫瘍学会老年腫瘍WG）では約40％の施設がGAを実施していると報告されています。GAはいつ・誰が・どう使う？GAツールとしては、Geriatric8（G8）とCGA7が代表的です。とくにG8は栄養状態に関する評価に優れており、ある程度包括的な機能評価も可能なことから、スクリーニング目的で広く用いられている印象があります（表1）。（表1）G8スクリーニングシート画像を拡大するそして、現場でよく聞かれるのが、「GAはいつ、誰が、どのように評価し、どう活用するのか？」という点です。●いつ？GAMの有効性を示した臨床試験の多くは、初回薬物療法の前にGAを実施しています。したがって、外来または入院時にGAを行い、カンファレンスで結果を共有し、治療レジメンを検討する流れが望まれます。私自身は、病理診断確定後に患者さんへ告知したタイミングで、いったん待合へ移動していただき、その場でGAを実施することが多くあります。●誰が？GAは、医師・看護師・薬剤師など多職種で柔軟に実施できる体制を整えることが理想です。2024年のCGAに基づく診療・ケアガイドラインでは、とくに看護師による実施が強く推奨されています（図2）が、特定の職種に限定されるものではなく、関わるすべての医療者が一定のスキルをもって対応できる環境づくりが重要です。その上で、医師はGAの構成項目や評価の意義を理解しておくことが不可欠です。治療方針を決定する際に、GAの結果がどう活用できるかを判断する力は、まさに医師の重要な役割となります。●どう使う？たとえばG8で15点以上であれば「perfect health」と判断し、標準治療も検討可能です。一方、14点未満であれば、どの項目でスコアを失点しているかを確認し、追加の詳細なGAを行うか、必要な介入を検討する流れとなります。以上の話を踏まえ、前回の症例にGAを実施してみましょう。＜症例＞（第1回と同じ患者）88歳、女性。進行肺がんと診断され、本人は『できることがあるなら治療したい』と希望している。既往に高血圧症、糖尿病と軽度の認知機能低下があり、パフォーマンスステータス（Performance Status：PS）は1〜2。診察には娘が同席し、『年齢的にも無理はさせたくない。でも本人が治療を望んでいるなら…』と戸惑いを見せる。遺伝子変異検査ではドライバー変異なし、PD-L1発現25％。告知後、看護師が待合でG8を実施したところ、スコアは10.5点（失点項目：年齢、併用薬数、外出の制限など）。改訂長谷川式簡易知能評価（HDS-R）は20点で認知症の可能性あり。多職種カンファレンスでは、免疫チェックポイント阻害薬の単剤投与を提案。薬剤師には併用薬の整理を、MSWには家庭環境の支援を依頼し、チームで治療準備を整えることとした（次回に続く）。GAの結果がカンファレンスで患者情報の一部として共有されるだけでも、必要な介入が可視化され、治療方針の検討がスムーズになることが実感できたのではないでしょうか。次回は、老年医学の視点から見た高齢者がん診療の考え方について、さらに深掘りしてお伝えします。高齢者がん診療でよく登場するGeriatric-8（G8）とは何か？G8はもともと栄養状態の評価を目的に開発されたMNA（Mini Nutritional Assessment）をベースに、Belleraら4）により2005年に開発された高齢がん患者向けの簡便なスクリーニングツールです。CGAで2項目以上の脆弱性のある項目を有する高齢がん患者を感度82%・特異度63%で識別できると報告されており5）、簡便で臨床現場で扱いやすいことから広く用いられています。一方で、日本人やがん種別でのカットオフ値の適正化や、得られた結果をどのように利用すべきかなど、現場での課題も少なくありません。たとえば、日本人の75歳以上の高齢肺がん患者におけるG8陽性率は80％を超えるとの報告もあります。私自身は、G8スコアが15点以上の患者は“perfect health”と判断し、若年者と同様の治療を検討可能と考えています。一方、14点以下の場合は失点項目を確認し、必要な介入を加えたうえで、高齢者に特化したエビデンスのあるレジメンの選択や、full doseで若年者と同様のレジメンを選択する場合には十分な支持療法を必ず併用するなど、対応を検討するようにしています。1）Dale W, et al. J Clin Oncol. 2023;41:4293-4312.2）老年医学会ほか編. 高齢者総合機能評価（CGA）に基づく診療・ケアガイドライン2024. 2024. 南山堂.3）厚生労働省：がん診療連携拠点病院等の整備について4）Bellera CA, et al. Ann Oncol. 2012;23:2166-2172.5）Bruijnen CP, et al. J Geriatr Oncol. 2021;12:793-798.講師紹介

私たちが日常的に使うペットボトル、食品トレイ、合成繊維の衣類。便利さの裏側で、これらのプラスチック製品が劣化して生まれる微小な粒子「マイクロ・ナノプラスチック（MNP）」が、地球環境だけでなく、私たちの体内にまで侵入していることが、科学的に明らかになってきました。医学界で最も権威のある学術誌の一つのNature Medicine誌に掲載された最新のレビュー論文1）は、この見えない脅威に関する世界中の研究をまとめ、その健康への影響について深刻な警鐘を鳴らしています。この記事では、この論文で示された科学の最前線をわかりやすく解説し、不確実な時代の中で私たちが今日から実践できることを探ります。私たちの体はどこまで汚染されているのか？かつて、マイクロプラスチックは主に海の問題だと考えられていました。しかし、研究が進むにつれ、事態はより深刻であることがわかってきました。マイクロプラスチックは空気、水、食物を通じて私たちの体内に侵入し、もはや体の「どこにでも存在する」汚染物質となりつつあります。実際に、これまでに行われた調査では、体内の以下のような場所からマイクロプラスチックが検出されています。血液肺胎盤脳肝臓、腎臓生殖器（精巣など）実験室レベルの研究では、マイクロプラスチックが肺や腸の細胞バリアを通過し、血流に乗って全身に運ばれることが示されています。母親が曝露することで、胎盤を通じて胎児にまで到達する可能性も指摘されており、次世代への影響も懸念されているのです。これらの粒子は、自動車のタイヤの摩耗、合成繊維の衣類の洗濯、そして街に捨てられたプラスチックごみの劣化など、ごくありふれた日常の中から絶えず発生しています。私たちは、呼吸をし、食事をするだけで、知らず知らずのうちにこれらの微小なプラスチックを体内に取り込んでいるのです。健康への影響は？科学が示す「懸念すべき兆候」では、体内に侵入したマイクロプラスチックは、私たちの健康にどのような影響を与えるのでしょうか？ 論文では、断定的な結論を出すのはまだ時期尚早としながらも、世界中の研究が示す「懸念すべき兆候」をいくつか挙げています。これまでの研究の中では、マイクロプラスチックの体内濃度が高い人で、特定の健康問題との関連が報告され始めています。たとえば、アテローム性動脈硬化症の患者の血管プラークからマイクロプラスチックが検出され、その存在が心血管イベント（心筋梗塞や脳卒中）のリスク上昇と関連していたという報告があります。そのほかにも、免疫系や生殖能力への影響などが示唆されています。動物や細胞を用いた実験レベルでは、より具体的な有害性が観察されています。酸化ストレスと炎症多くの実験で、マイクロプラスチックが細胞に酸化ストレス（体のサビ）を引き起こし、炎症反応を誘発することが確認されています。これは、さまざまな慢性疾患の引き金となりうる反応です。細胞機能の阻害細胞のエネルギー産生工場であるミトコンドリアの活動を低下させたり、細胞死を引き起こしたりする可能性が報告されています。バリア機能の破壊腸や肺のバリア機能を損なう可能性が指摘されています。バリアが壊れると、有害物質が血中に侵入しやすくなり、全身の健康に影響が及ぶ恐れがあります。ただし、これらの結果の受け止めには慎重でなければなりません。なぜなら、人を対象とした研究はまだ参加者数が少なく、分析方法が不十分な場合があると指摘されているからです。また、病気の組織で多くのプラスチックが見つかったとしても、それが「原因」なのか、あるいは病気によって組織がもろくなった「結果」なのかを判断するのは難しいという点も考慮する必要があります。不確実な時代だからこそ、私たちができること科学的な最終結論が出るまでには、まだ数年かかるかもしれません。しかし、論文の著者らは、健康への影響が不確実であるからといって、対策を待つべきではないと強調しています。なぜなら、プラスチック汚染が地球環境や野生生物に与える悪影響は、すでに疑いようのない事実だからです。環境と私たちの健康、今すぐ行動を起こすことには二重のメリットがあるのです。推奨される具体的なアクションは、マイクロプラスチックの発生源を生活から少しずつ減らしていくことです。1.衣類の見直しフリースのジャケットやポリエステルのシャツなど、合成繊維の衣類は洗濯のたびに大量のマイクロファイバーを放出します。洗濯の際は、マイクロファイバーの流出を抑える専用の洗濯ネットを使用したり、可能な範囲で綿やウールなどの天然繊維製品を選んだりすることが有効かもしれません。2.使い捨てプラスチックを減らすペットボトル飲料やテイクアウト容器の使用を減らすことは、新たなプラスチックごみを削減する上で最も基本的な一歩です。マイボトルやマイバッグを習慣づけるのもいいでしょう。3.プラスチック容器での加熱を避けるプラスチック容器に入った食品を電子レンジで加熱すると、容器の劣化が進み、食品へのマイクロプラスチックの移行を増やす可能性があります。できるだけ陶器やガラスの器に移し替えてから加熱しましょう。4.室内の掃除をこまめに室内のホコリには、カーペットや衣類、家具などから発生したマイクロプラスチックが豊富に含まれています。定期的な拭き掃除や、HEPAフィルター付きの掃除機での清掃は、粒子を吸い込むリスクを減らすのに役立ちます。これらの対策は、曝露をゼロにするものではありませんが、私たちの体に入るマイクロプラスチックの総量を減らすための、現実的で意味のある行動だと考えられます。実際には、それらがどこまで私たちの体に影響をもたらすのかについてはまだよくわかっていませんが、がんや認知症といった病気から身を守ることにつながるのかもしれません。参考文献・参考サイト1）Lamoree MH, et al. Health impacts of microplastic and nanoplastic exposure. Nat Med. 2025 Sep 11. [Epub ahead of print]

　抗不安薬の副作用と依存リスクを考えると、治療方針の決定においては、その有効性と受容性を詳細に検討する必要がある。スイス・ベルン大学のThomas J. Muller氏らは、不安症治療における抗不安薬の有効性と受容性を比較するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析（NMA）を実施した。European Archives of Psychiatry and Clinical Neuroscience誌オンライン版2025年8月11日号の報告。　3つのデータベースを用いて抽出した1980〜2020年の研究を対象に、システマティックレビューおよびNMAを実施した。対象患者は、全般性不安症（GAD）または関連する不安症と診断された成人、ハミルトン不安評価尺度（HAM-A）データが利用可能な成人とし、比較対照群（プラセボ/実薬群）も含めた。主要アウトカムは、有効性（HAM-A合計スコアのベースラインからの変化量の平均差）と受容性（すべての原因による研究中止）とした。　主な結果は以下のとおり。・100件の研究（2万8,637例）を解析した結果、ほとんどの有効薬剤がプラセボよりも不安軽減に有効であることが示唆された。・silexanは、NMAに含まれた唯一の植物性医薬品であった。・有効性が最も高かった薬剤はクロミプラミン、最も低かった薬剤はボルチオキセチンであった。・受容性に関しては、クロミプラミンは研究中止率が最も高く、クロバザムの中止率が最も低かったことから、有効性と受容性は必ずしも一致しないことが示唆された。・特筆すべきは、silexanは非常に有効でありながら、プラセボと同等の受容性を示したことである。・プラセボよりも有害事象が少なかった薬剤は、ジアゼパム、agomelatine、クロバザム、silexanの4剤のみであった。　著者らは「本NMAにより、抗不安薬の有効性と受容性に関する比較が明らかとなった。この結果は、最も包括的な報告であり、不安症成人患者の第1選択治療を導くために利用可能であろう」とまとめている。

　日本臨床内科医会が毎年実施しているインフルエンザに関する前向き多施設コホート研究の統合解析が行われ、インフルエンザワクチンは40歳未満の若年層や基礎疾患のない人々において中等度の有効性を示す一方で、高齢者や基礎疾患を持つ人々では有効性が低下することが明らかになった。日本臨床内科医会 インフルエンザ研究班の河合 直樹氏らによる本研究はJournal of Infection and Public Health誌2025年11月号に掲載された。　研究班は、2002～03年から2018～19年までの17シーズンにわたり、全国543施設から14万8,108例の外来患者を登録した。シーズン前に接種状況を登録、シーズン中にはインフルエンザ様症状で受診した患者の迅速抗原検査結果を登録、シーズン終了後に接種群と非接種群（対照群）における罹患率から毎年の発症予防効果（有効率）を算出した。2002～14年は3価、2015～19年は4価の不活化ワクチンが使用された。ロジスティック回帰分析による調整後、17年間におけるワクチンの発症予防効果を推定した。本解析にはCOVID-19パンデミック前のデータが使われており、超高齢化とCOVID-19後のインフルエンザ再興を背景に、年齢層、基礎疾患、ウイルスタイプ、シーズンごとのワクチン有効性評価を目的としていた。　主な結果は以下のとおり。・14万8,108例の参加者の年齢中央値は58歳、女性が58.7％だった。解析の結果、発症予防におけるワクチン有効率（調整後のシーズン別プール解析）は0～15歳で56％、16～65歳で51％と有意な有効性が示されたが、50歳以上では有効性が徐々に低下し、とくに80歳以上では有意な発症予防効果は確認されなかった。・基礎疾患を有する未接種者の罹患率は、15歳以下では基礎疾患のない患者よりも有意に高かった（p＜0.001）。未接種の気管支喘息患者のインフルエンザ罹患率は、疾患なし患者より高く（10.9％対4.0％）、とくに15歳以下の小児（24.2％対12.9％）で顕著であった。気管支喘息小児における調整後ワクチン有効率は60％と疾患なし小児（47%）よりも高かった。・インフルエンザAに対する調整後のワクチンの有効性は40代まで有意であり、インフルエンザBに対しては20代まで有意であった。また、インフルエンザAの未調整のワクチン有効性は40％から15％まで低下（2002～09年と2010～19年の比較）しており、これは近年のA香港型における抗原変異や卵馴化による可能性が示唆された。　研究者らは「本研究は、季節性インフルエンザワクチンが40歳未満の若年層や基礎疾患のない人々において中等度の有効性を示す一方、年齢とともに有効性が低下し、80歳、とくに90歳以上では有意な発症予防効果は確認されないことを示した。これらの知見は、ワクチン応答が低下する可能性のある高齢者に対する高用量やアジュバント添加ワクチンの開発や、標的を絞った戦略の必要性を明らかにしている。とはいえ、そのメカニズムは完全には解明されておらず、今回はクリニックを受診した軽症患者を対象とした解析であることからも、ワクチン接種は依然として入院や重症化リスクを低下させる可能性がある。また、基礎疾患の有無によるワクチン有効性の差は、リスク集団に対する特別な予防戦略の必要性を示している。COVID-19パンデミック後のインフルエンザ再興を見据え、年齢層や基礎疾患に応じたワクチン接種戦略の最適化が求められる」としている。

　日本国内で承認されているバイオシミラーは19成分となり、医療費適正化の観点から活用が期待されるが、患者調査における認知度は依然として低く、医療者においても品質に対する理解が十分に定着していない。2025年8月29日、日本バイオシミラー協議会主催のメディアセミナーが開催され、原 文堅氏（愛知県がんセンター乳腺科部）、桜井 なおみ氏（一般社団法人CSRプロジェクト）が、専門医・患者それぞれの立場からみたバイオシミラーの役割について講演した。医師がバイオシミラー使用をためらう理由で最も多いのは「同等性/同質性への懸念」　化学合成医薬品の後発品であるジェネリック医薬品で有効成分の「同一性」の証明が求められるのに対し、分子構造が複雑なバイオ医薬品の後続品であるバイオシミラーでは同一性を示すことが困難なために、「同等性/同質性」を示すことが求められる。　原氏は「同一性」が証明されたジェネリック医薬品が比較的受け入れられやすいのに対し、バイオシミラーでは「同等性/同質性」という言葉がわかりにくく、意味が浸透していないことが普及の障害になっていると指摘。実際に日本乳癌学会が会員医師を対象に実施したバイオシミラーに関する意識調査において、使用をためらう理由として最も多かったのは「先発品との製剤の同等性/同質性に懸念があるため（53.7％）」で、「臨床試験で評価していない有効性に対する懸念があるため（46.3％）」との回答が続いた。　「同等性/同質性」とは、「先行バイオ医薬品に対して、バイオシミラーの品質特性がまったく同一であるということを意味するのではなく、品質特性において類似性が高く、かつ、品質特性に何らかの差異があったとしても、最終製品の安全性や有効性に有害な影響を及ぼさないと科学的に判断できること」と定義されている1）。先行バイオ医薬品にも品質の「ばらつき」はある　バイオ医薬品は、化学合成医薬品より複雑で巨大な分子を持ち、動物細胞を用いて生産されるために、同じ医薬品でも製品ごとにばらつきが生じる可能性がある。そのため先行バイオ医薬品においても、そのばらつきが有効性や安全性に影響を与えない範囲内に収まるように、ICH（日米欧医薬品規制調和国際会議）のガイドライン（ICH-Q5E）により厳格に管理されている。同じガイドラインがバイオシミラーの同等性/同質性評価にも適用されており、「先発品も後発品も品質特性について一定のばらつき・ブレ幅の中で管理されている」と原氏は解説した。　がん治療においてバイオ医薬品である抗体医薬品はもはや欠かせない存在であり、今後も承認の増加が見込まれ、医療費増加の一因となることは間違いない。バイオシミラーの薬価は先行バイオ医薬品の70％とされており、バイオシミラー全体の2024年度の医療費適正効果額は1,103億円に上る。原氏は、「日本の医療保険制度を持続可能なものとするために、バイオシミラーの普及・啓発はますます重要」として講演を締めくくった。高額療養費制度の見直し議論とバイオシミラー　続いて登壇した桜井氏は、持続可能な社会保障制度におけるバイオシミラーの位置付けについて講演した。大きな議論となった高額療養費制度見直し案は「負担能力に応じた負担」を患者側に求めるものであり、一部の層（70歳未満で年収約1,650万円以上および年収約650～770万円）では現行と比較して70％以上も負担限度額が大きくなるものであった。さらに、これらの案を適用した場合、WHOが定義する破滅的医療支出（catastrophic health expenditure：自己負担額が医療費支払い能力の40％以上の状態）に全体で17.0％、年収550万円未満の世帯では36.4％が該当するという推計データを紹介した。　全国がん患者団体連合会として「高額療養費制度における負担上限額引き上げの検討に関する要望書」2）を提出した背景に、ここに手を入れる前に他にやるべきことはないのかを提起する意図があったと説明。社会保障制度を持続可能なものとしていくためには、OTC類似薬やバイオシミラーの活用も含め、さまざまな視点から国民的な議論が必要とした。　バイオシミラーに関しては、今後何も対策を講じない場合には「バイオシミラーのラグ・ロス」が起こる可能性に懸念を示し、「学会がガイドラインなどでバイオシミラーをもっと明確に位置付けていくこと」「バイオシミラーを製造する企業に対するインセンティブの仕組みなどについて議論していくこと」が必要ではないかと提起した。　なお、日本バイオシミラー協議会のホームページでは、「バイオシミラーの市販後の臨床研究に関する論文情報」や、患者説明用の動画などが公開されている。

　近年、認知症基本法の施行や、アルツハイマー病（AD）疾患修飾薬の登場などを背景として認知症診療は大きな転換期を迎え、かつての「症状が進行した後のケア」から、「MCI（軽度認知障害）を含む早期段階からの介入」へと、臨床現場の役割は大きく変化しつつある。こうした中、認知症月間である9月10日に、日本イーライリリーの主催で「『認知症に早めに対応するための合言葉』および『MCI/認知症当事者等への意識調査』に関するメディア発表会」が開催された。　本セミナーでは、古和 久朋氏（神戸大学大学院保健学研究科リハビリテーション科学領域 教授）が、「MCIまたは認知症当事者・家族および一般生活者を対象に実施した意識調査」で明らかになった実態を踏まえ、認知症に早期に対応する重要性について解説し、続いて、井原 涼子氏（東京都健康長寿医療センター 健康長寿イノベーションセンター 臨床開発ユニット長）が、臨床現場での経験を踏まえ、このたび発表された合言葉「また、にしない。まだ、にしない。」の考案経緯について語った。早期受診の重要性、当事者と一般生活者の認識のギャップ　古和氏が監修した今回の意識調査は、MCIまたはアルツハイマー型認知症と診断された55～79歳の当事者とその家族190人、および20～79歳の一般生活者1,053人を対象に、2025年6月に実施された。　本調査の主な結果を古和氏は以下のように挙げた。・MCI/軽度認知症の当事者・家族の92％が「自分のことは自分でできる」または「誰かが支援すれば自立できる」と回答し、診断後も自立した生活をおおむね維持できていることが示された。また、45％が趣味や仕事を含めて生活を維持できていると回答した。・認知症を疑ったタイミングについて、認知症中等度以上の当事者・家族の34％（最多値）が「仕事や家事のミスが増え、同僚・家族には認知機能低下がわかる」段階であったのに対し、MCI/軽度認知症の当事者・家族の34％（最多値）が、「たまにものを置き忘れる、有名人の名前が出てこない」というより早期の段階で積極的に疑っていた。・「もの忘れ」の違和感で受診するタイミングについて、「すぐに」または「しばらく続いたら」受診すると回答したのは、MCI/軽度認知症の当事者・家族では77％だったのに対して、一般生活者では48％と低かった。もの忘れ以外の健康全般の違和感で受診するタイミングは、MCI/軽度認知症の当事者・家族では75％、一般生活者でも67％と高い水準であり、一般生活者の認知症・もの忘れに関する危機感の低さが顕著に表れた。・MCI/軽度認知症の当事者・家族の76％が、早い段階で受診できてよかったと回答した。　古和氏は本結果について、MCI/認知症の早期の気付き・対応は、当事者が「自分らしい暮らし」を維持する可能性を高める重要な要素であり、ちょっとしたもの忘れを自覚したり周囲の人が気付いたら、年のせい・気のせいにしたりせず、早めに受診することが「当たり前」となる社会を作っていくことが、認知症共生社会を目指すうえでも重要だとまとめた。40％以上が「初診の遅れ」で治療の好機を逃す　続いて登壇した井原氏は、同意識調査の結果において、臨床現場の厳しい現実を示すデータとして、MCIまたはアルツハイマー型認知症当事者・家族が、症状の異変に気付いてから初診までに1年以上を要した人が41％に上ることを提示した。井原氏は「認知症の新薬は早期のほうが効果が高いこともあり、より良い医療を提供したい思いからも早期受診をしてほしい」と述べた。認知症早期発見・対応のための新たな「合言葉」　MCI/認知症に関する異変を感じたとき、受診が面倒、あるいは、認知症と診断されてしまうのが怖いという思いから、多くの人が相談をためらい、そのまま放置してしまう現状に対して、そのような認知症のイメージを変え、誰もが早めの一歩を踏み出せるように、新たな合言葉が考案された。【認知症に早めに対応するための合言葉】『また、にしない。まだ、にしない。』“また”疲れのせい、にしない。“また”年のせい、にしない。“まだ”早い、と思わない。“まだ”大丈夫、と思わない。ご自身も、ご家族も、このように“また”、“まだ”、と気のせいにしないでください。　井原氏は、合言葉の考案プロセスについて、当事者・家族、専門医、賛同企業が協力し、多様な観点を取り入れた「インクルーシブデザイン」の手法を採用し、一般の人にもより浸透しやすい言葉になるように配慮されていることを説明した。　当事者や家族が異変を感じても、「また疲れのせい」「また年のせい」として自身を納得させて受診を先延ばしすることが問題の中心にあり、それに直接働きかけることを意図して、この合言葉が考案されている。井原氏は、誰にでもMCI/認知症の当事者になる可能性があり、それを皆が意識することで「早期の気付き・早期対応が当たり前の社会」の実現につなげていきたいと語った。また、プライマリケア医は患者が訴える些細な変化を「年のせい」と見過ごすことなく、必要に応じて検査や専門医への紹介につなげる初期対応の重要性を訴えた。絶望ではなく、希望と準備へつなげる　講演後のトークセッションでは、古和氏、井原氏に加え、花俣 ふみ代氏（認知症の人と家族の会 副代表理事/介護福祉士）、平井 正明氏（同会理事/当事者）、俳優の高畑 淳子氏が登壇した。　高畑氏は、昨年亡くなった自身の母親の認知症のサインとして「お皿がヌメヌメしていた」「几帳面な母なのに部屋が埃っぽく汚れていた」という、見過ごされがちなADL低下の具体例を挙げた。当時は母が「心臓が苦しい」と訴えていたためその受診を優先したが、今振り返るとアルツハイマー病の受診は後回しにしてしまっていたと語った。さらに、「ほかの病気は人間ドックで早期発見することが『良いこと』と認識されているのに、認知症にはその感覚が浸透していない」と指摘した。　56歳でMCIと診断された平井氏は、当事者同士で交流を持ち活動する中で、「もっと早く気付いていれば、と後悔する人がほとんど」であり、早く向き合うことで、仕事や生活を維持する環境を整えられるなど、後の人生にとって大きなプラスとなると、早期診断の重要性を語った。　支援者の花俣氏は、受診が遅れる根本的な原因として、社会に根強く残る「認知症に対する偏見や誤解」を挙げた。「認知症になったら終わり」というイメージが、本人や家族が現実から目をそむけ、受診を先送りさせてしまう。診断後の孤立を防ぎ、支援の輪につながることこそが、早期診断の最大のメリットであると強調した。【調査概要】調査主体：日本イーライリリー株式会社実査：株式会社メディリード調査手法：インターネット調査調査地域：日本全国実施期間：2025年6月13日～6月24日調査対象：【MCIまたは認知症の当事者・家族】55～79歳のMCIまたは認知症（アルツハイマー型/アルツハイマー病による認知症）と診断されている当事者もしくは家族【一般生活者】20～79歳有効回答数：MCIまたは認知症当事者・家族190人（うち、MCIまたは軽度認知症は94人）、一般生活者1,053人監修：神戸大学大学院保健学研究科リハビリテーション科学領域 教授 同認知症予防推進センター長 古和 久朋氏