突然襲いかかる眠気。実はこの正体、いまだに明らかになっていないらしい―。睡眠学の世界的権威である柳沢 正史氏（筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構 WPI-IIIS）が、日本抗加齢医学会主催のメディアセミナーにて「睡眠の謎に挑む～基礎研究から睡眠ウェルネスへ～」と題し、現時点でわかっている眠気の正体、われわれが誤解している睡眠の実態などについて解説した。なぜ、動物は危険を冒してまで眠るのか　そもそも“睡眠”とは、脊椎動物などに特有の行動と考えられていたが、2017年に報告されたクラゲの研究1）から「睡眠が脳（中枢神経系）より先じて発明された」ことが明らかになったという。クラゲは脳の代わりに散在神経系と呼ばれる神経細胞を有する刺胞動物門の生物で、そんな彼らでも眠ることから、「生物の進化の過程からも、睡眠がいかに根源的なものであるかが証明された」と柳沢氏はコメントした。一方で、「意識が薄れる行動をなぜ危険を冒してまで行わなければならないのか、睡眠によって（脳内で）どのようなメンテナンスが行われているのか、眠気が睡眠中に解消されるメカニズムはなんなのか。これらの疑問については、現代でもよくわかっておらず、基礎医学での最大のブラックボックスである」と、睡眠の機能や調節の謎は今も解明中であることを説明した。昼間の眠気は“異常”で日本人特有　ヒトなどの哺乳類の睡眠状態は、脳波測定により（1）覚醒、（2）ノンレム睡眠、（3）レム睡眠（夢を見る状態）と3つに分けることができる。睡眠の質・安定性の崩れは、高齢者に限らず30～40代から始まる健常な加齢現象であり、多くの人が気にしている“朝型・夜型”についても「生物学的なもので、年齢でも大きく変化する」とコメントした。なお、レム睡眠を「浅い睡眠」と間違って表現される事例が見受けられるが、「それは間違い。レム睡眠も深い睡眠の1種で、心身の健康のために重要」と同氏は強調した。　ここで注意したいのが、昼間の眠気は健常ではなく“異常”だということだ。昼間に眠そうな人を見かけることは、日本人にとってはごく当たり前のことだが、欧米の人々は体調不良とみなす。そして、日本人の平均睡眠時間は単に短いだけではなく、「外れ値で特異」なのだという。経済的に豊かな国では平均睡眠時間が長い傾向にあり、60年前の日本人はちゃんと睡眠時間を8時間13分も確保できていたが、現在では平均睡眠時間が1時間も減少している。この原因は、日本人のストイックな国民性や睡眠時間の確保に対する優先順位の低さが影響している可能性があり、就寝時間を優先する意識が強い欧米諸国の人々と睡眠の重要性が相反するのだという。また、男女別では、生物学的特性として女性のほうがやや長く眠る傾向にあり、世界的にも男性より女性のほうが睡眠時間は長い。だが、ここでも日本人は特異で、「女性のほうが睡眠時間がずっと短い。おそらく家事分担の負荷が影響しているのではないか」と同氏はコメントした。　では仮に、6時間睡眠を10日ほど続けると、われわれの活動レベルはどうなるのか。これについては「徹夜と同じ程度のパフォーマンス低下が認められ、感情制御が効かなくなり利他的行為の抑制2）などの問題点が生じる。睡眠時間のみならず、質の低下（不規則な睡眠）でも循環器疾患の増加、認知症リスクの上昇3）、が報告されている。重症の睡眠時無呼吸症候群を放置した場合には、20％近くが12年以内に致命的な心血管疾患を発症する4）」と指摘した。眠気と覚醒の関係性　脳内には、覚醒させる神経細胞グループと睡眠を促進する神経細胞グループがそれぞれ複数存在し、シーソーのような関係で覚醒と睡眠を切り替える。同氏は覚醒神経細胞の親玉とも言えるオレキシン産生細胞を発見し、中枢性過眠症の1つであるナルコレプシーがオレキシン欠乏によるものであることを明らかにした。その研究が実用化され、不眠症治療薬のオレキシン受容体拮抗薬3剤（スボレキサント［商品名：ベルソムラ］、レンボレキサント［商品名：デエビゴ］、ダリドレキサント［商品名：クービビック］）が国内で販売されている。一方、オレキシン欠乏を認めるナルコレプシーあるいは他の原因による過剰な眠気の治療薬として、オレキシン受容体作動薬oveporexton（TAK-861、武田薬品工業）の臨床試験も進められており、関連化合物の第IIb相試験での安全性・忍容性に対する報告がNEJM誌2025年5月15日号に掲載された。半数近くが睡眠誤認している　“眠気の正体”はいまだ明らかになっていないものの、恒常性による制御（徹夜明けによる眠気）と脳の視床下部視交叉上核にある体内時計による制御（時差ボケによる眠気）という2つのプロセスで眠気をコントロールしていること、眼（網膜）に入る光、とくにブルーライトが体内時計を狂わし睡眠に影響を及ぼすことはわかっている。「夜間の明るい光は体内時計を遅らせるだけでなく、夜のホルモンと呼ばれるメラトニン分泌を抑制し、直接の覚醒作用もあるため、睡眠のためには有害」とし、「夜の照明は100lux未満が睡眠学的に推奨される」と日本のリビング・ダイニングルームの照明が明る過ぎる（約500lux）点にも触れた。また、睡眠前のスマートフォンの利用については、「厳しい意見もあるが、画面の小ささを考慮するとスマートフォンの制限よりも天井の光の強さのほうが有害。睡眠前に自身が眠くなる（スマートフォンで見られる）コンテンツを見つけ、それを習慣化することは1つの手である」とも話した。　2017年に株式会社S’UIMIN（スイミン）を起業し、在宅睡眠脳波測定サービス（インソムノグラフ）＊を実用化している同氏は、「多くの利用者の測定結果を検証した5）ところ、自覚している睡眠時間や睡眠の質は当てにならないことが明らかになった。十分に寝ていると言っている人でも45％は無自覚な睡眠不足で、不眠を訴える人の66％は客観的には健やかに眠れていた。さらに、自分の睡眠の質に満足している人の40％に睡眠時無呼吸の疑いがみられた」と述べ、「睡眠脳波測定は睡眠習慣の改善や睡眠障害の早期発見に役立つ可能性がある」と締めくくった。＊睡眠時の脳波を測定してAIで解析し、専門家による改善アドバイスを加えて受診者にフィードバックする睡眠計測サービス

　HER2+の早期乳がんの術前療法として、タキサン系薬＋トラスツズマブ＋ペルツズマブ併用療法（THP）と、カルボプラチンを追加したタキサン系薬＋カルボプラチン＋トラスツズマブ＋ペルツズマブ併用療法（TCHP）の有効性と安全性を比較した第III相neoCARHP試験の結果、THPはTCHPと比較して病理学的完全奏効（pCR）率が非劣性かつ忍容性は良好であり、de-escalationの術前療法は有望な治療戦略となりうることを、中国・Guangdong Provincial People’s HospitalのKun Wang氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。　neoCARHP試験の対象は、18歳以上で、未治療のStageII～IIIの浸潤性のHER2+乳がん患者であった。リンパ節転移およびホルモン受容体の状態によって層別化し、医師が選択したタキサン系薬（ドセタキセル、パクリタキセル、nab-パクリタキセル）＋トラスツズマブ＋ペルツズマブにカルボプラチンを併用する群（TCHP群）または併用しない群（THP群）に1：1に無作為に割り付け、3週間ごとに6サイクル投与した。　主要評価項目は、乳房および腋窩におけるpCR率（ypT0/is ypN0）であり、修正ITT集団（無作為化されて少なくとも1回投与された患者全員）で評価した。事前に規定された非劣性マージンは－10％であった。　主な結果は以下のとおり。・THP群は382例、TCHP群は384例であった。年齢中央値は52歳および51歳、T1～2が81.4％および78.6％、リンパ節転移ありが64.1％および64.1％、StageIIが77.0％および71.6％であった。・主要評価項目であるpCR率は、THP群64.1％、TCHP群65.9％であった。絶対差は－1.8％ポイント（95％信頼区間[CI]：－8.5～5.0）であり、THPはTCHPと比較して非劣性であった（p＝0.0089）。・ER-およびPR-の集団におけるpCR率は、THP群78.2％、TCHP群77.8％であった（絶対差：0.4％ポイント、95％CI：－9.2～10.0）。ER+および/またはPR+の集団では55.8％および58.8％であった（－3.0％ポイント、－11.7～5.9）。・全奏効率は、THP群91.9％（95％CI：88.7～94.2）、TCHP群94.8％（92.1～96.6）であった。・THP群では、TCHP群と比較して、Grade3/4の有害事象および重篤な有害事象は少なかった。治療関連死は認めなかった。　これらの結果より、Wang氏は「HER2+の早期乳がん患者が抗HER2薬を2剤用いる場合、カルボプラチンを省略することは有効なde-escalationの術前療法となりうる」とまとめた。

　片頭痛とうつ病は併発することが多いものの、両疾患を合併した患者における片頭痛予防に関する有効性を評価したエビデンスは限られている。米国・Albert Einstein College of MedicineのRichard B. Lipton氏らは、うつ病を合併した成人片頭痛患者におけるフレマネズマブの有効性および安全性を評価するため、二重盲検プラセボ対照並行群間ランダム化試験であるUNITE試験を実施した。JAMA Neurology誌オンライン版2025年5月5日号の報告。　UNITE試験は、4週間のスクリーニング期間、12週間の二重盲検期間および12週間の非盲検継続試験により構成され、2020年7月9日〜2022年8月31日に12ヵ国、55施設で実施した。対象患者は、スクリーニング前12ヵ月以上にわたりDSM-V基準に基づくうつ病歴があり、スクリーニング時に活動性の抑うつ症状を呈した反復性片頭痛（EM）または慢性片頭痛（CM）の成人患者。フレマネズマブ225mgを月1回投与したフレマネズマブ群とプラセボ群に1：1でランダムに割り付けられた。継続試験に参加した患者には、フレマネズマブ675mgを四半期ごとに投与した。主要アウトカムは、12週間の二重盲検期間中における1ヵ月当たりの片頭痛日数のベースラインからの変化量とした。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニングされた540例中353例（平均年齢：42.9±12.3歳、女性の人数：310例［88％］、EM：48％、CM：52％）が適格基準を満たし、フレマネズマブ群（175例）またはプラセボ群（178例）に割り付けられた。・12週間の二重盲検期間中における1ヵ月当たりの片頭痛日数のベースラインからの平均変化は、フレマネズマブ群で−5.1±0.50（95％信頼区間[CI]：−6.09〜−4.13）、プラセボ群で−2.9±0.49（95％CI：−3.89〜−1.96）であった（p＜0.001）。・8週目におけるハミルトンうつ病評価尺度17項目スコアのベースラインからの平均変化は、フレマネズマブ群で−6.0±0.55（95％CI：−7.10〜−4.95）、プラセボ群で−4.6±0.54（95％CI：−5.66〜−3.55）であった（最小二乗平均差：−1.4±0.61、95％CI：−2.61〜−0.22、p＝0.02）。・有害事象は、フレマネズマブによる他の試験結果と一致しており、その結果は継続試験期間を通じて維持された。　著者らは「うつ病を合併した成人片頭痛患者に対するフレマネズマブ投与は、プラセボと比較し、1ヵ月当たりの片頭痛日数および抑うつ症状の改善に寄与することが示唆された。また、新たな安全性上の懸念は認められなかった」とし、「本結果は、うつ病を合併した成人片頭痛患者を評価するために特別に設定され、単一の薬理学的介入による片頭痛と抑うつ症状の有意な改善を実証した初めてのプラセボ対照ランダム化試験である」としている。

　サノフィは、2025年3月27日にデュピルマブ（商品名：デュピクセント）について、製造販売承認事項一部変更承認を取得し、「慢性閉塞性肺疾患（既存治療で効果不十分な患者に限る）」の適応が追加となった。この適応追加により、デュピルマブは慢性閉塞性肺疾患（COPD）に適応を有する初の生物学的製剤となった。　COPD治療の中心は、長時間作用性抗コリン薬（LAMA）や長時間作用性β2刺激薬（LABA）といった気管支拡張薬である。LAMA＋LABAで効果不十分かつ血中好酸球数高値の患者や、喘息病態を合併する患者には、吸入ステロイド薬（ICS）を追加した3剤併用療法（トリプル療法）が用いられることもあるが、それでも症状の残存や増悪を繰り返す患者が存在し、新たな治療選択肢が求められていた。　そこで、サノフィは2025年5月29日にデュピルマブのCOPD適応追加に関するプレスセミナーを開催し、COPD患者が直面する課題や、デュピルマブがCOPDの治療選択肢として追加されたことの意義や期待を紹介した。中等症以上の約9割が日常生活に負担　サノフィは、COPD患者の日常生活における身体的および精神的な負担についての理解を深めることを目的として、吸入薬による治療を行っている40～80代のCOPD患者200例を対象に「日常生活における身体的・精神的負担に関する意識実態調査」を実施した（調査実施：エム・シー・アイ）。本調査結果をサノフィの石田 稚人氏（免疫領域メディカル統括部 呼吸器領域部長）が紹介した。　日常生活における身体的負担に関する調査項目では、COPDにより何らかの身体的負担を感じている患者の割合が、中等症以上では93.1%、軽症では70.7%にのぼった。最も多く挙げられたものは階段の上り下りであったが、中等症以上では歩行や掃除、買い物、入浴といった基本的な日常動作にまで影響が及んでいた。　精神的負担に関する調査項目では、精神的負担を感じている患者の割合が、中等症以上では87.9％、軽症でも60.0％であり、こちらも多くの患者が負担を有していることが明らかとなった。負担を感じるようになったきっかけとしては、「できていた動作がしんどくなってきた」が最も多く、「医師から良くならない病気だと言われた」が続いた。この2つで過半数を占める結果となった。また、精神的負担への対応方法として「考えないようにする」などの回避的な対応をする傾向もみられた。　症状の認識に関する調査項目では、何らかの症状悪化（増悪）経験がある患者の割合が、中等症以上では74.1%、軽症では61.3％であった。増悪については、約8割が主治医にその状況を伝えていた。しかし、「伝えたが、治療は変わらなかった」と回答した割合が、中等症以上では46.5％、軽症では39.1%にのぼった。なお、本調査では具体的な治療薬については調べていないため、すでにLAMA＋LABA＋ICSによる治療を行っているなど、治療の強化ができない患者も含まれている可能性があることには留意が必要である。　本調査結果について、石田氏は「COPD患者は大きな身体的、精神的負担を抱えながらも適切な支援を受けられていない実態があることが示された。とくに精神的負担への対応が不十分であり、相談できる環境の整備が急務である。増悪への患者の認識が不足していることも示され、患者教育の強化が必要であることも明らかとなった。そのため、これらの課題に対して実施できることを考えていく必要がある」とまとめた。COPDの診断率は低く、死亡者数は増加傾向に　続いて、室 繁郎氏（奈良県立医科大学呼吸器内科学講座 教授）が、COPDの社会的・臨床的課題、デュピルマブの有用性と期待について解説した。　COPDの推定患者数は530万例とされるが、実際に治療を受けている患者数は36.2万例にとどまっているという報告がある。これについて、室氏は「見逃されているうちに進行し、重症化してから初めてCOPDと診断される場合があり、これは社会的な問題として捉えられている」と述べる。COPDによる死亡者数についても、2020年以降は徐々に増加する傾向にあり、2023年のCOPDによる死亡者数は1万6,941例、死亡率は10万例当たり14.0例と報告されている。　以上の背景から、国民の健康増進の総合的な推進を図るための基本方針である「健康日本21（第3次）」において、COPDは重要な生活習慣病の1つとして位置付けられ、2032年までにCOPDによる死亡率を減少させるという目標が設定されている。そこで、日本呼吸器学会では「木洩れ陽2032（COPD Mortality Reduction By 2032）」というプロジェクトを展開している。本プロジェクトは、COPDの認知を向上させることや、COPDを見逃さずに早期発見し、適切に治療介入することで、COPDによる死亡率を減少させることを目的としている。トリプル療法でも約半数が効果不十分　喘息病態非合併例では、LAMA＋LABAによる治療でも頻回の増悪がみられ、かつ末梢血好酸球増多がみられる場合は、LAMA＋LABA＋ICSのトリプル療法が用いられる。また、喘息病態合併例では、ICS＋LABAやICS＋LAMAによる治療でも症状が悪化したり増悪がみられたりする場合は、LAMA＋LABA＋ICSのトリプル療法が用いられる。しかし、トリプル療法を行っても効果不十分な患者が存在し、その割合は51％にのぼるという調査結果も存在する。トリプル療法に加えて、マクロライド系抗菌薬やテオフィリン製剤、喀痰調整薬の追加が検討されることもあるが、十分な効果が見込めるとは限らず、これらの患者にはアンメットニーズが存在していた。そこで登場したのがデュピルマブである。2型炎症を有するCOPDの増悪抑制、呼吸機能改善　近年、COPDにおける2型炎症が注目されている。2型炎症は、主に2型ヘルパーT細胞や2型自然リンパ球が産生するIL-4、IL-5、IL-13などの2型サイトカインが関与するアレルギー性の炎症である。COPD患者のなかには、2型炎症を伴う患者や、喘息病態を合併する患者、アレルギー性鼻炎を合併する患者が、一定数存在すると報告されている。　デュピルマブは、2型炎症に関与するIL-4、IL-13受容体に対する抗体製剤であり、血中好酸球数高値（300/μL超）でLAMA＋LABA＋ICSで効果不十分なCOPD患者を対象とした国際共同第III相無作為化比較試験「BOREAS試験」1）において有用性が検証され、COPDに対する適応が追加となった。　BOREAS試験では、主要評価項目の中等度または重度のCOPD増悪イベントの年間発現率が、プラセボ群では1.113回/年であったのに対し、デュピルマブ群では0.788であり、デュピルマブ群が有意に改善した（リスク比：0.708、95％信頼区間：0.583～0.861、p＝0.0005）。　重要な副次評価項目の気管支拡張薬投与前の1秒量（FEV1）の変化量は、12週時においてそれぞれ75mL、155mLであり、デュピルマブ群が有意に改善した（p＝0.0002）。この改善は52週時においても保たれていた。なお、155mLという値について、室氏は「治療開始前の1割強の改善に当たる」と意義の大きさを指摘した。　また、COPD患者のQOLの指標であるSGRQ総スコアの変化量（52週時）は、それぞれ－6.463、－9.710であり、デュピルマブ群が有意に改善した（p＝0.0026）。なお、臨床的に意義のある変化量とされる4以上の改善を示した割合は、それぞれ43.4％、51.2％であり、こちらもデュピルマブが有意に高率であった（p＝0.0171）。　安全性に関しては、プラセボ群と大きな差はみられず、新たな懸念は認められなかった。　以上を踏まえて、室氏は「COPDは、過去10年間新薬が登場していなかった領域であり、最新の治療であるトリプル療法でもコントロール不十分の患者が多数存在していた。このような患者に対して、デュピルマブの有効性が示されており、リアルワールドでもベネフィットを届けていきたい」とデュピルマブへの期待を示して講演を締めくくった。

　PIK3CA変異陽性のホルモン受容体陽性/HER2陰性の局所進行または転移のある乳がんの治療において、パルボシクリブ＋フルベストラントとの併用でinavolisib（PI3Kα阻害薬）はプラセボと比較し、全生存期間（OS）および奏効率を有意に改善することが、米国・Memorial Sloan Kettering Cancer CenterのKomal L. Jhaveri氏らが実施した「INAVO120試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年5月31日号で報告された。28ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　INAVO120試験は、PIK3CA変異陽性乳がんの治療におけるinavolisib追加の有効性と安全性の評価を目的とする二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2020年1月～2023年9月に世界28ヵ国で参加者を登録した（F. Hoffmann-La Rocheの助成を受けた）。　PIK3CA変異陽性、ホルモン受容体陽性、HER2陰性の局所進行または転移のある乳がんで、補助内分泌療法の施行中または終了後12ヵ月以内に再発または進行した患者を対象とした。女性は閉経状況を問わず、男性も対象に含めた。被験者を、inavolisib＋パルボシクリブ＋フルベストラントまたはプラセボ＋パルボシクリブ＋フルベストラントの投与を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。inavolisibは、28日を1サイクルとして9mgを1日1回経口投与した。　今回は、有効性と安全性の最新データと共に、OSの最終解析の結果が報告された。無増悪生存期間の改善は維持された　325例を登録し、inavolisib群に161例、プラセボ群に164例を割り付けた。患者背景因子は全般に両群でバランスが取れていた。追跡期間中央値は、inavolisib群34.2ヵ月、プラセボ群32.3ヵ月だった。　OS中央値は、プラセボ群が27.0ヵ月（95％信頼区間[CI]：22.8～38.7）であったのに対し、inavolisib群は34.0ヵ月（28.4～44.8）と有意に延長した（死亡のハザード比[HR]：0.67［95％CI：0.48～0.94］、p＝0.02［事前に規定された統計学的有意差の境界値はp＜0.0469］）。　無増悪生存期間の最新の解析結果は、既報の主解析の結果と一致していた（inavolisib群17.2ヵ月vs.プラセボ群7.3ヵ月、病勢進行または死亡のHR：0.42［95％CI：0.32～0.55］）。　奏効率も、inavolisib群で有意に優れた（62.7％［95％CI：54.8～70.2］vs.28.0％［21.3～35.6］、群間差：34.7％ポイント［95％CI：24.5～44.8］、p＜0.001）。また、奏効期間中央値は、inavolisib群で長い状況が続いていた（19.2ヵ月vs.11.1ヵ月）。高血糖、口内炎/粘膜炎が高頻度　プラセボ群に比べinavolisib群で頻度の高い有害事象として、高血糖（63.4％vs.13.5％）、口内炎または粘膜炎（55.3％vs.28.8％）、下痢（52.2％vs.16.0％）、皮疹（26.7％vs.19.6％）、眼毒性（ドライアイ、霧視など）（29.2％vs.16.0％）がみられた。　Grade3/4の有害事象（90.7％vs.84.7％）、重篤な有害事象（27.3％vs.13.5％）の頻度はinavolisib群で高く、inavolisibの投与中止に至った有害事象は6.8％、プラセボの投与中止に至った有害事象は0.6％で発現した。　著者は、「無増悪生存と全生存の双方のKaplan-Meier曲線が約2ヵ月後には乖離したことが示す早期の臨床的有益性と、奏効率の高さは、とくに予後不良な疾患特性を有し、長期の良好なアウトカムを得るには早期かつ迅速な病勢コントロールが重要となる患者において、inavolisibを含むこの治療の有効性が期待できることを支持するものである」としている。

　相同組換え修復（HRR）関連遺伝子に病的バリアントを有する転移去勢感受性前立腺がん（mCSPC）患者において、PARP阻害薬ニラパリブ＋AAP（アビラテロン＋prednisone）併用療法は、プラセボ＋AAP療法と比較して、画像上の無増悪生存期間（rPFS）を有意に改善した。英国・ロンドン大学のGerhardt Attard氏が、ヨーロッパ・北米など32ヵ国で実施された第III相AMPLITUDE試験の中間解析結果を米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。・試験デザイン：無作為化二重盲検プラセボ対照試験・対象：HRR 関連遺伝子（BRCA1、BRCA2、BRIP1、CDK12、CHEK2、FANCA、PALB2、RAD51B、RAD54L）に病的バリアントを有するmCSPC患者（ECOG PS 0～2）・試験群：ニラパリブ（200mg 1日1回）＋AAP（アビラテロン1,000mg 1日1回＋prednisone5mg 1日1回）＋アンドロゲン除去療法（ADT）　348例・対照群：プラセボ＋AAP＋ADT　348例・評価項目：［主要評価項目］試験担当医師評価によるrPFS［副次評価項目］症状進行までの期間（TSP）、全生存期間（OS）、安全性・層別因子：病的バリアント有無（BRCA2 vs.CDK12 vs.その他）、ドセタキセル投与歴（ありvs.なし）、腫瘍量（高vs.低）　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時点における患者特性は両群でバランスがとれており、年齢中央値は試験群68（40～88）歳vs.対照群67（40～92）歳で、最初の診断時のPSA中央値が112ng/mL vs.102ng/mL、最初の診断時のGleasonスコア8以上が79％vs.75％、診断時M1の患者が86％vs.87％、高腫瘍量の患者が77％vs.78％、ドセタキセル投与歴ありの患者がともに16％、BRCA2病的バリアントを有する患者は55％vs.56％であった。・追跡期間中央値30.8ヵ月（データカットオフ：2025年1月7日）におけるrPFS中央値は、ITT集団では試験群NE vs.対照群29.5ヵ月で、試験群で有意に改善した（ハザード比[HR]：0.63、95％信頼区間[CI]：0.49～0.80、p＝0.0001）。また事前に規定されたサブグループであるBRCA2病的バリアントを有する患者においても、rPFS中央値は試験群で有意に良好であった（NE vs.26.0ヵ月、HR：0.52、95％CI：0.37～0.72、p＜0.0001）。その他のサブグループにおいても、試験群で良好な傾向がみられた。・TSP中央値は、ITT集団では試験群NE vs.対照群NE（HR：0.50、95％CI：0.36～0.69、p＜0.0001）、BRCA2病的バリアントを有する患者ではNE vs.NE（HR：0.44、95％CI：0.20～0.68、p＝0.0001）となり、ともに試験群でリスクを有意に低減した。・OS中央値（3回予定されている中間解析のうち初回解析結果）は、ITT集団では試験群NE vs.対照群NE（HR：0.79、95％CI：0.59～1.04、p＝0.10）、BRCA2病的バリアントを有する患者ではNE vs.NE（HR：0.75、95％CI：0.51～1.11、p＝0.15）となり、ともに試験群で良好な傾向がみられたが有意差には至っていない。・疾患進行による治療の中止は試験群27％vs.対照群43％で発生し、次治療は77％vs.43％で行われていた。次治療は化学療法が83％vs.76％、アンドロゲン受容体経路阻害薬（ARPI）が26％vs.23％、PARP阻害薬が11％vs.36％であった。・Grade3以上の試験治療下における有害事象（TEAE）は試験群75％vs.対照群59%で発現し、試験群で多くみられたのは貧血（29％）、高血圧（27％）であった。　Attard氏は今回の結果について、「早期の遺伝子検査と、HRR関連遺伝子に病的バリアントを有するmCSPC患者における新たな治療オプションとしてのニラパリブ＋AAP併用療法を支持するもの」とまとめている。

　高リスクの局所進行（LA）頭頸部扁平上皮がん（SCCHN）に対する術後の標準治療は、長らく補助療法としての化学放射線療法（CRT）であった。しかし、これらの治療にもかかわらず40％以上の患者で再発が認められ、より効果的な治療法が必要とされている。NIVOPOSTOP試験は、術後CRTにニボルマブを追加した群とCRT単独群を比較した試験である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）のプレナリーセッションにおいて、Le Centre hospitalier universitaire vaudois（スイス）のJean Bourhis氏が本試験の結果を発表した。・試験：多施設共同無作為化第III相試験・対象：75歳未満、切除後の再発高リスク（術後のリンパ節被膜外浸潤、多発リンパ節転移、多発神経周囲浸潤および/または腫瘍断端陽性）のLA-SCCHN患者・試験群（NIVO群）：ニボルマブ240mg→CRT（66Gy 放射線治療＋シスプラチン100mg/m2）＋ニボルマブ360mg（3週ごと3サイクル）→ニボルマブ480mg（4週ごと6サイクル）332例・対照群（標準治療群）：CRT（3週ごと3サイクル）334例・評価項目：［主要評価項目］無病生存期間（DFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、QOL、安全性・データカットオフ：2024年4月30日　主な結果は以下のとおり。・計680例がランダム化され、対象となった666例がNIVO群332例、標準治療群334例に1対1で割り付けられた。追跡期間中央値は30.3ヵ月だった。・3年DFS率は、NIVO群で63.1％（95％信頼区間[CI]：57～68.7）、標準治療群で52.5％（95％CI：46.2～58.4％）だった。・PD-L1陽性患者全体において、NIVO群は標準治療群に比べてDFSが有意に改善されたものの、CPSはDFSと強い相関は示さなかった。・OSは未到達だったものの、NIVO群で改善傾向が認められた。・CRTの遵守率は両群で類似していた。Grade3の有害事象はNIVO群の63.1％、標準治療群の62.4％、Grade4は9.3％と5.2％に発現した。多かった有害事象は両群で類似しており、口内炎、放射線皮膚障害、嚥下障害などであった。　Bourhis氏は「術後CRTにニボルマブを追加した治療は、統計的および臨床的に有意なDFSの改善をもたらした。これは、切除後の再発高リスクLA-SCCHN患者に対し、過去20年間ではじめての新たな標準治療となる可能性があるものだ」とした。

　主観的な幸福感を高めることは、高齢者が晩年を健康的に過ごすために極めて重要だが、今回、年数回のスポーツ現地観戦をすることで高齢者の幸福感が向上する可能性がある、とする研究結果が報告された。テレビ・インターネットではなく、会場で観戦することが重要だという。研究は千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門の河口謙二郎氏らによるもので、詳細は「PLOS One」に4月9日掲載された。　世界でも高い水準で高齢化が進んでいる日本においては、高齢者がいかに幸福度を維持しながら老後を過ごしていくかが課題の一つとなっている。過去には、スポーツによる身体活動だけでなく、スポーツ観戦といった受動的な参加によっても主観的幸福感が向上することが報告されてきた。しかし、スポーツ観戦においては、現地、テレビ、インターネットなどでそれぞれ幸福感との関係が異なる可能性も示唆されており、既存の研究の中では十分な検討がなされていない。そのような背景を踏まえ、著者らはスポーツ観戦をする高齢者は、観戦しない高齢者よりも幸福感が高いという仮説を立て、現地、テレビ・インターネットでのスポーツ観戦と幸福感との関連を大規模疫学研究のデータを用いて検討することとした。　解析対象には、地域在住の65歳以上を対象とした日本老年学的評価研究（JAGES）データベースより、2019年と2022年の両方でスポーツ観戦に関する質問に回答した1万1,265人が含まれた。研究における幸福感は、0～10までの間で全体的な幸福感を評価してもらいスコア化した。スポーツ観戦の頻度は、「現地観戦（プロ、アマ含む）」、「プロスポーツの現地観戦」、「テレビ・インターネットでの観戦」それぞれについて、「全く観戦しない」、「年に数回」、「月に1～3回以上」、「週に1回以上」の選択肢の中から回答してもらい集計した。カテゴリごとに十分なサンプル数を確保するために、各選択肢は、「全く観戦しない」、「年に数回」、「月に1回以上」という3つのグループに分類した。　解析対象1万1,265人の平均年齢（±標準偏差）は73.6±5.6歳であり、女性は5,883人（52.2％）含まれた。年齢、性別などの交絡因子を調整後、スポーツ観戦と幸福感に関する線形回帰分析を行った結果、「現地観戦」では「年に数回」の観戦をした高齢者は、「全く観戦しない」高齢者よりも幸福感スコアが高かった（偏回帰係数B 0.11〔95％信頼区間0.03～0.19〕）。「プロスポーツの現地観戦」に関しても、「年に数回」の観戦は幸福感スコアの上昇と有意に関連していた（B 0.12〔0.02～0.22〕）。「テレビ・インターネットでの観戦」については、観戦頻度に関わらず、スポーツ観戦と幸福感スコアの間に有意な関連は認められなかった。　次に、スポーツ観戦と高い幸福感スコア（スコア8以上）の出現割合比（PR）について検討を行った。交絡因子を調整後、修正ポアソン回帰分析を行った結果、「現地観戦」では「年に数回」および「月に1回以上」観戦をした高齢者では、「全く観戦しない」高齢者よりPRが有意に高かった（それぞれPR 1.07〔1.03～1.12〕、PR 1.07〔1.00～1.14〕）。「プロスポーツの現地観戦」では、「全く観戦しない」高齢者に比べ、「年に数回」の観戦でPRが有意に高くなっていた（PR 1.06〔1.01～1.12〕）。「テレビ・インターネットでの観戦」に関しては、観戦頻度に関わらず、有意なPRの上昇は認められなかった。　「スポーツの現地観戦、プロスポーツの現地観戦において年に数回の観戦が幸福感の高さと関連する」というこの傾向は、スポーツクラブへの参加の有無、年齢、性別の層別解析により、スポーツクラブ不参加、男性、および75歳未満の高齢者でより顕著であることが分かった。　本研究について著者らは、「本研究の強みは大規模データベースを用いた点、幸福な人がスポーツ観戦を好むという逆因果関係の可能性を低減する工夫をした点にある。今回得られた結果は、高齢者の幸福感を高めるには、スポーツ観戦へのアクセスを促進する、的を絞った介入策が重要であることを示唆しているのではないか」と述べている。

2025年版 心不全診療ガイドライン改訂のポイント（後編）Key Point予防と早期介入の重視：心不全リスク段階（ステージA）に慢性腎臓病（CKD）を追加し、発症前の予防的アプローチを強化薬物療法の進展：SGLT2阻害薬が左室駆出率を問わず基盤治療薬となり、HFpEF/HFmrEFや肥満合併例への新薬（フィネレノン、インクレチン関連薬など）推奨を追加包括的・患者中心ケアへの転換：地域連携・多職種連携、急性期からのリハビリテーション、患者報告アウトカム評価、併存症管理を強化し、より統合的なケアモデルを推進前回は、改訂の背景、心不全の定義の変更、薬物治療について解説した。今回は、新規疾患概念とその治療や評価法にフォーカスして改訂ポイントを紹介する。4. 原疾患（心筋症）に対する新たな治療心不全の原因となる特定の心筋症に対して、近年の治療の進歩を反映した新たな推奨が追加された。とくに、肥大型心筋症（Hypertrophic Cardiomyopathy：HCM）、心アミロイドーシス、心臓サルコイドーシスに関する記載が更新されている1）。肥大型心筋症（HCM）症候性（NYHAクラスII/III）の閉塞性HCM（HOCM）に対して、心筋ミオシン阻害薬であるマバカムテンが新たな治療選択肢として推奨された。日本循環器学会（JCS）からはマバカムテンの適正使用に関するステートメントも発表されており、投与対象（LVEF≥55～60％、有意な左室流出路圧較差）、注意事項（二次性心筋症除外など）、投与中のモニタリング（LVEF低下時の休薬基準など）、併用薬（β遮断薬またはCa拮抗薬との併用が原則）、処方医・施設の要件が詳細に規定されている。マバカムテンはHCMの病態生理に直接作用する薬剤であり、その導入には厳格な管理体制が求められる。トランスサイレチン型心アミロイドーシス (ATTR-CM)ATTR-CMに対する新たな治療薬として、ブトリシラン（RNA干渉薬）およびアコラミジス（TTR安定化薬）の推奨が追加された。これらの推奨は、HELIOS-B試験（ブトリシラン）2）やATTRibute-CM試験（アコラミジス）3）などの臨床試験結果に基づいたものである。これらの新しい治療法の登場は、特定の心筋症に対して、その根底にある分子病理に直接介入する標的療法の時代の到来を告げるものである。マバカムテンはHCMにおけるサルコメアの過収縮を、ブトリシランはTTR蛋白の産生を抑制し、アコラミジスはTTR蛋白を安定化させる。これらは、従来の対症療法的な心不全管理を超え、疾患修飾効果が期待される治療法であり、精密医療（Precision Medicine）の進展を象徴している。この進展は、心不全の原因精査（特定の心筋症の鑑別診断）の重要性を高めるとともに、これらの新規治療薬の適正使用とモニタリングに関する専門知識を有する医師や施設の役割を増大させる。遺伝学的検査の役割も今後増す可能性がある。表2：特定の心筋症に対する新規標的治療薬（2025年版ガイドライン追記）画像を拡大する5. 特殊病態・新規疾患概念心不全の多様な側面に対応するため、特定の病態や新しい疾患概念に関する記述が新たに追加、または拡充された1）。心房心筋症心房自体の構造的、機能的、電気的リモデリングが心不全（とくにHFpEF）や脳卒中のリスクとなる病態概念であるため追加中性脂肪蓄積心筋血管症細胞内の中性脂肪分解異常により心筋や血管に中性脂肪が蓄積する稀な疾患概念であり、診断基準を含めて新たに記載高齢者/フレイル高齢心不全患者、とくにフレイルを合併する患者の評価や管理に関する配慮が追加腫瘍循環器学がん治療（化学療法、放射線療法など）に伴う心血管合併症や、がんサバイバーにおける心不全管理に関する記述が追加これらの項目の追加は、心不全が単一の疾患ではなく、多様な原因や背景因子、そして特定の患者集団における固有の課題を持つことを反映している。6. 診断・評価法の強化心不全の診断精度向上と、より包括的な患者評価を目指し、新たな診断・評価法に関する推奨が追加された。遺伝学的検査特定の遺伝性心筋症や不整脈が疑われる場合など、適切な状況下での遺伝学的検査の実施に関する推奨とフローチャートが追加ADL/QOL/PRO評価日常生活動作（Activities of Daily Living：ADL）、生活の質（QOL）、患者報告アウトカム（Patient-Reported Outcomes：PROs）の評価が、単なる生活支援の指標としてだけでなく、予後予測因子としても重要であることが位置付けられた。Barthel Index、Katz Index（ADL評価）、Kansas City Cardiomyopathy Questionnaire（KCCQ）、Minnesota Living with Heart Failure Questionnaire（MLHFQ［PRO評価の1つ］）などの具体的な評価ツールの活用を推奨リスクスコア予後予測のためのリスクスコアの活用に関する項目が追加BNP/NT-proBNPスクリーニングステージAからステージBへの進展リスク評価のためのBNP/NT-proBNP測定を推奨これらの診断・評価法の強化は、従来の心機能評価（LVEF、バイオマーカーなど）に加え、遺伝的背景、実際の生活機能、そして患者自身の主観的な評価を取り入れた、より多面的で患者中心の評価へと向かう流れを示している。とくにADL、QOL、PROの重視は、心不全治療の目標が単なる生命予後の改善だけでなく、患者がより良い生活を送れるように支援することにある、という考え方を反映している。臨床医は、これらの評価法を日常診療に組み込み、より個別化された治療計画の立案や予後予測に役立てることが求められる。7. 社会的側面への対応：地域連携・包括ケアの新設心不全患者の療養生活を社会全体で支える視点の重要性が増していることを受け、「地域連携・地域包括ケア」に関する章が新たに設けられた。これは今回の改訂における大きな特徴の1つである。この章では、病院完結型医療から地域完結型医療への移行を促すため、以下のような多岐にわたる内容が盛り込まれている。多職種連携医師、看護師（とくに心不全療養指導士1））、薬剤師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、栄養士、ソーシャルワーカーなど、多様な専門職が連携し、患者中心のケアを提供する体制の重要性を強調4）。地域連携病院、診療所（かかりつけ医）、訪問看護ステーション、薬局、介護施設、行政などが緊密に連携し、情報共有や役割分担を通じて、切れ目のないケアを提供するネットワーク構築の必要性を明示4）。デジタルヘルス・遠隔モニタリングスマートフォンアプリ、ウェアラブルデバイス、植込み型デバイスなどを活用した遠隔モニタリングやオンライン診療が、患者の状態のリアルタイム把握、早期介入、再入院予防、治療の最適化、医療アクセス向上に貢献する可能性のあるツールとして正式に位置付け1）社会復帰・就労支援患者の社会生活への復帰や就労継続を支援するための情報提供や体制整備の必要性についても言及この新設された章は、心不全管理が単なる医学的治療に留まらず、患者の生活全体を地域社会の中で包括的に支えるシステムを構築する必要があるという、パラダイムシフトを明確に示している。これは、心不全を慢性疾患として捉え、急性期治療後の長期的な安定維持とQOL向上には、医療、介護、福祉、そしてテクノロジーが一体となった支援体制が不可欠であるとの認識に基づいている。8. 急性非代償性心不全の管理急性非代償性心不全（Acute Decompensated Heart Failure：ADHF）の病態評価と治療に関して、より精緻な管理を目指すための改訂が行われた。WHFとDHFの定義追加心不全の悪化に関する用語として、心不全増悪（Worsening Heart Failure：WHF）と非代償状態（Decompensation：DHF）の定義が明確化。WHF既知の心不全患者において、症状や徴候が悪化する状態。LVEF低下やBNP上昇などの客観的所見を伴う場合もある。慢性心不全の進行や治療反応性の低下を示唆する。DHF慢性的に代償が保たれていた心不全が、何らかの誘因により急激に代償不全に陥り、体液貯留や低心拍出症状が顕在化する状態。緊急治療を要することが多い。ADHFは、このDHFの中でもとくに緊急性の高い重症病態（呼吸不全、ショックなど）を指す。移行期管理の推奨追加ADHFによる入院治療後、安定した代償状態へと移行する期間（移行期）の管理に関する知見と推奨が新たに追加。とくに、退院後90日間は再入院リスクが非常に高い「脆弱期（vulnerable phase）」と定義され、この期間における多職種による集中的な介入（心臓リハビリテーション、服薬指導、栄養指導、訪問看護、ICT活用など）の重要性を強調する。これらの改訂は、急性増悪時の病態をより正確に把握し（WHF/DHF/ADHFの区別）、とくに退院後の不安定な時期（脆弱期）における管理を強化することで、再入院を防ぎ、長期的な予後改善を目指す戦略を明確にしている。これは、急性期治療の成功を入院中だけでなく、退院後のシームレスなケアへと繋げることの重要性を示唆しており、後述する急性期リハビリテーションや前述の地域連携・多職種連携の強化と密接に関連している。臨床現場では、標準化された定義に基づいた病態評価と、脆弱期に焦点を当てた構造化された退院後支援プログラムの導入が求められる。9. 急性期リハビリテーションの推奨強化心不全診療におけるリハビリテーションの重要性が再認識され、とくに急性期からの早期介入に関する包括的な記述と推奨が大幅に強化された。早期介入の意義入院早期からの運動療法を含む心臓リハビリテーションが、「切れ目のないケア」の中核として位置付けられた。ACTIVE-ADHF試験などの国内エビデンスも引用され4）、早期介入が運動耐容能、ADL、認知機能、QOLの改善に寄与し、予後を改善する可能性が示されている。この改訂は、リハビリテーションを、従来の外来での安定期患者向けサービスという位置付けから、急性期入院時から開始されるべき心不全治療の不可欠な構成要素へと転換させるものである。心不全による身体機能低下やフレイルの進行を早期から抑制し、円滑な在宅復帰と地域での活動性維持を支援する上で、リハビリテーション専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）の役割が極めて重要であることを示している。今後は、急性期医療チームへのリハビリテーション専門職の積極的な参画、早期離床・運動療法プロトコルの標準化、そして退院後の継続的なリハビリテーション提供体制（遠隔リハビリ含む）の整備が課題となる。10. 併存症管理の重点化心不全患者においては多くの併存疾患が存在し、それらが予後やQOLに大きな影響を与えることから、主要な併存症の管理に関する記載と推奨が強化された。とくに重要視される併存症として、以下のものが挙げられ、それぞれの管理戦略に関する最新の知見が盛り込まれている。慢性腎臓病（CKD）・心腎症候群心不全とCKDは密接に関連し、相互に悪影響を及ぼす。腎機能に応じた薬物療法（用量調節）の必要性とともに、SGLT2阻害薬やフィネレノンなど心腎保護効果を有する薬剤の積極的な活用を推奨。肥満とくにHFpEFにおいて、肥満は重要な治療ターゲットであり、GLP-1受容体作動薬などの抗肥満薬が症状改善に寄与する可能性が示唆。糖尿病SGLT2阻害薬は心不全と糖尿病の両方に有効な治療選択肢である。GLP-1受容体作動薬も考慮される。血糖管理だけでなく、心血管リスク低減を考慮した薬剤選択が重要となる。高カリウム血症RAS阻害薬やMRA使用時に問題となりうるため、モニタリングと管理（食事指導、カリウム吸着薬など）に関する注意喚起がなされている。貧血・鉄欠乏鉄欠乏は心不全症状や運動耐容能低下に関与し、診断と治療（経静脈的鉄補充療法など）が推奨される。抑うつ・認知機能障害・精神心理的問題これらの精神神経系の併存症はQOL低下やアドヒアランス不良につながるため、スクリーニングと適切な介入（精神科医との連携含む）の重要性が指摘されている。おわりに2025年版心不全診療ガイドラインは、近年のエビデンスに基づき、多岐にわたる重要な改訂が行われた。とくに、心不全発症前のリスク段階（ステージA/B）からの予防的介入、CKDの重要性の強調、LVEFによらずSGLT2阻害薬が基盤治療薬となったこと、特定の心筋症に対する分子標的治療の導入、急性期から慢性期、在宅までを見据えたシームレスなケア体制（急性期リハビリテーション、移行期管理、地域連携、多職種連携、デジタルヘルス活用）の重視、そして併存症や患者報告アウトカム（PRO）を含めた包括的・患者中心の管理へのシフトは、本ガイドラインの根幹をなす変化点と言える。全体として、本ガイドラインは、心不全診療を、より早期からの予防に重点を置き、エビデンスに基づいた薬物療法を最適化しつつ、リハビリテーション、併存症管理、患者のQOLや社会的側面にも配慮した、包括的かつ統合的なモデルへと導くものである。本邦の高齢化社会という背景を踏まえ、実臨床に即した指針を提供することを目指している。心不全管理は日進月歩であり、今後も新たなエビデンスの創出が期待される。臨床現場の医療従事者各位におかれては、本ガイドラインの詳細を熟読・理解し、日々の診療にこれらの新たな知見を効果的に取り入れることで、本邦における心不全患者の予後とQOLのさらなる向上に貢献されることを期待したい。 1） Kitai T, et al. Circ J. 2025 Mar 28. [Epub ahead of print] 2） Fontana M, et al. N Engl J Med. 2025;392:33-44. 3） Gillmore JD, et al. N Engl J Med. 2024;390:132-142. 4） Kamiya K, et al. JACC Heart Fail. 2025;13:912-922.

オピオイド・スイッチングをするときに注意してほしいことオピオイドを使用している患者さんで、何らかの理由で別の種類のオピオイドに変更する場合があります。別のオピオイドに変更することを「オピオイド・スイッチング」と言いますが、これを実践するうえで知っておくべき注意点があります。今回の質問オキシコドンを使用している患者さん。最初は効果があったのですが、最近は増量してもあまり鎮痛効果を実感できないようです。こういった場合、オピオイドを変更することがあると聞きました。この場合、新たな投与量は換算表を基に計算して決めたらよいのでしょうか？オピオイド・スイッチングを考慮する最も多いケースは、今回のご質問のように「オピオイドを増量しても、鎮痛効果が不十分な場合」です。とくに増量に伴い嘔気や眠気が強くなっている場合は、オピオイド・スイッチングの適応になることが多いでしょう。以前は「オピオイド・ローテーション」と表現されていたので、そちらで覚えている方も多いかもしれません。では、どのような点に注意すればよいのでしょうか？まず、現在の薬剤による鎮痛効果が不十分な際は、その原因を考えることが重要です。とくに神経障害性疼痛や骨転移のように、痛みのコントロールにオピオイド以外のアプローチが必要な原因がある場合には、オピオイドを変更しても効果がない可能性があります。その場合、神経障害性疼痛なら鎮痛補助薬、骨転移であればNSAIDsの処方が必要です。もう1つの注意点は、オピオイド・スイッチング後の投与量です。質問にあるように、「現在のオピオイドの投与量から、換算表を用いて変更後のオピオイドの等価量を求める」ことは可能です。ただし、この際には換算量よりも少なめの投与量で開始することをお勧めします。オピオイドの効果や代謝は個人差が大きく、換算表と言いつつも、その投与量で必ず同じ鎮痛効果が出るわけではありません。過剰投与のリスクを避けるため、最初は半量～7割程度の投与量でスタートするほうが安全です。最後に、患者さんへの説明も一工夫しましょう。先述のように、オピオイドの投与量は個人差が大きく、「やってみないとわからない」面があります。また、安全性の観点から当初は少なめの投与量でスタートすることも患者さんに共有しましょう。そのうえで「痛みが出るようなら適切なレスキュー薬を使用する」ということも伝えます。安全にオピオイド・スイッチングを実施する自信がない場合や、もともとのオピオイド投与量が多い場合などは、一度入院して注射薬による投与で調整し、その後内服薬に切り替える、といった手段も検討しましょう。外来や在宅でなく、あえて入院で調整することで安全かつスピーディにオピオイド・スイッチングができることも知っておけば安心です。今回のTips今回のTipsオピオイド・スイッチングの注意点を理解し、安全にオピオイドを変更しましょう。

　ANGPTL（angiopoietin-like）タンパク質は1から8までのファミリーをなしており、その中で3、4、8はリポ蛋白リパーゼ活性を阻害することで中性脂肪（TG）の血清濃度を上げる作用がある。したがって、ANGPTL3、4、8を阻害することでTGを低下させ、ひいては動脈硬化性疾患の減少につながることが期待されている。すでにANGPTL3に対するモノクローナル抗体医薬であるエビナクマブは2021年にFDAおよびEMAにより承認され、本邦においても2024年1月18日に承認されている。抗ANGPTL4抗体薬についても開発が進められていたが、REGN1001という抗体薬は前臨床のマウス投与実験において副作用が多発したため、開発中止となった。　一方、本論文で用いられているMarea Therapeutics社が開発する抗ANGPTL4抗体医薬であるMAR001については、非ヒト霊長類に対する投与実験を行い、重大な副作用を起こすことなく、TGやApoB等を低下させることが示された。この結果を受けて、本論文では初めてヒトに対して投与した第I相および第Ib/IIa相試験を施行した結果が報告されている。第I相試験では健康な被験者に対して皮下注射によるMAR001投与を行い、最大450mgまでの用量における安全性が確認された。第Ib/IIa相試験においては、高TG血症や糖尿病等の代謝異常を有する被験者に対して150mg、300mg、450mgの用量でプラセボとのランダム割り付けで投与され、450mg投与の場合に重大な副作用が発生することなく、TGが52.7％、レムナントコレステロールが52.5％低下することが示された。今後治験が順調に進めば、また新たな脂質異常症治療薬が誕生するかもしれない。

薬剤師獲得に苦戦…といっても、苦戦しているのは薬局や病院だけではなく、なんと薬剤師会も同様のようです。日本薬剤師会は、新卒薬剤師の初年度会費無料キャンペーンについて、施行時期が来年4月予定であることを28日の都道府県会長協議会に示した。当初、今年度中にスタートする予定だったが、都道府県薬剤師会から「年度途中では入会した薬剤師で不公平が生じる」などの異論が出たため、来年度からの開始を目指すこととした。同キャンペーンでは、今年度中に薬学部・薬科大学を卒業した者で、薬剤師国家試験に合格し薬剤師免許を取得した者のうち、B会費会員に限り2026年度中の会費を無料とする。6月の定時総会で審議する。（2025年5月30日付　薬事日報）「初年度会費無料キャンペーン！」と聞いて何事かと思ったら、新卒薬剤師を対象とした日本薬剤師会の会費無料キャンペーンとのことでした。新卒薬剤師で今年度すでに入会した人もいるので、年度の途中の開始では不公平感が出るとの意見があり、来年度からの開始で決まりそうです。現在、日本薬剤師会では薬学生会員は会費が無料となっています。しかしながら、新卒薬剤師は会費面での優遇措置はなく、管理者かそれ以外かといった会員の区別はありますが、通常のB会費会員（主に管理者以外）では7,000円の年会費が必要になります。このような団体に入会するメリットとしては、会誌やイベントなどがメリットとして挙げられますが、個人で情報を入手することがそれほど大変ではない近年において、お金を出して入会するということのメリットを感じにくく、若手薬剤師の入会率が低い状況にあるということは容易に想像できます。すでにいくつかの都道府県薬剤師会では新卒薬剤師を対象に会費を無料とする取り組みが行われています。神奈川県薬剤師会では、若手薬剤師の入会を促すために2023年に会費無料のトライアルを実施しました。その際にトライアルメンバーに対して県薬への入会意向を聞くと共に、どんな情報提供・研修、コンテンツがあれば入会したいかなどを聞き、薬剤師会が実施している取り組みで満足度が高いものや改善点を把握したと報じられています。そして今年度から薬学部4年生から薬剤師3年目までを対象として最長6年間無料で入会できる「ルーキーメンバー制度」を始めたということです。今回の日本薬剤師会の「初年度会費無料キャンペーン」の内容を知り、「無料期間が1年じゃ短いのでは…？」と思ったのは私だけではないと思います。2020年末時点での日本薬剤師会の会員数は、厚生労働省届出薬剤師の約31％で約10万1千人です。これがどのくらい伸びるのか。若手の意見を取り入れたい！ 若手に多く入会してもらって会を繁栄させたい！ と思うなら、学会発表ができそうな年次、たとえば30歳くらいまで無料期間を延ばしてどんどん学会発表してもらうのがよいのではないかと思います。さまざまな組織で直面している「若手にいかに多く入ってもらうか」という課題が解決できるのか、今後の展開が楽しみです。

番外編：肥満症の薬物治療Q142肥満症に適応のある持続性GLP-1受容体作動薬は何か？

首や顔のマッサージで脳の老廃物除去？脳脊髄液（CSF）排出を促す顔や首のマッサージが、やがてはアルツハイマー病などの神経疾患の治療の助けになるかもしれません。脳を浸すCSFは衝撃から脳を守ることに加えて神経伝達物質、代謝物、アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経疾患と関連するアミロイドタンパク質やその他の老廃物を中枢神経系（CNS）の外へ排出する役割を担います。CSFの流れが滞ることは老化や神経変性疾患に寄与しうるとの考えを受けて、CSF排出の仕組みの研究が盛んになっています。CSFがどういう経路を経て排出されるかは関心の的の1つで、脳の周りのくも膜下腔のCSFが頭蓋の底の髄膜リンパ管から鼻咽頭リンパ網（nasopharyngeal lymphatic plexus）を経由して首の奥まったところのリンパ節に流れていくことが韓国のGou Young Koh氏らのチームが昨年報告した研究で発見されています1）。髄膜リンパ管を増やしたり減らしたりすることでCSF排出を調節することが可能となり、CSF排出を標的とする疾患の治療の可能性が見出されつつあります。たとえば、CGRP伝達が髄膜リンパ管を害することがマウスに片頭痛様の痛みを引き起こすことが示唆されており2)、CSF排出の促進が片頭痛の治療の助けになるかもしれません。別の研究ではα/β遮断薬3剤（プラゾシン、atipamezole、プロプラノロール）の併用でCSFの排出を促して外傷性脳損傷マウスの脳浮腫を減らして身のこなしを改善しうることが示されています3）。これらの降圧薬は安全性が確立していて、どうやら神経に良い働きがあるらしいことも示唆されており、なかなか使い勝手がよさそうです。Koh氏らは上述の研究の後のマウスやサルの検討でより皮膚に近い新たなCSF排出路を発見し、さらには顔や首を軽くマッサージするという何とも簡単な方法でCSF排出を促しうることを示しました4-6）。皮膚から5mmばかり下を通るそのCSF排出経路は、眼鼻口のあたりのリンパ管とそれに続く首の表在性リンパ管（superficial cervical lymphatic、scLV）を介して顎下リンパ節（submandibular lymph node、smLN）へと通じています。scLVを介してsmLNへと通じる経路を、綿棒のような器具で顔や首の皮膚を軽く叩いていわばマッサージすることでCSFの排出を促しうることが示されました。老化マウスにも有効で、マッサージした老化マウスのCSFの流れはより若いマウスと同じぐらいになりました。未発表ですがサルでも同様の結果が得られています6）。さらには死者の皮下のリンパ管の配置の検討からヒトのCSFの流れもどうやらマッサージで促せそうです。とはいえマウスやサルとヒトの体の構造は違っており、さらなる検討が必要です。それに、CSF排出促進で脳の老化を遅らせたり、神経変性疾患を予防したりできるかどうかは不明です。Koh氏はアルツハイマー病の特徴を示すマウスでCSF排出促進の効果を調べるつもりです6）。 参考 1） Yoon JH, et al. Nature. 2024;625:768-777. 2） Nelson-Maney NP, et al. J Clin Invest. 2024;134:e175616. 3） Hussain R, et al. Nature. 2023;623:992-1000. 4） Jin H, et al. Nature. 2025 Jun 4. [Epub ahead of print] 5） New non-invasive method discovered to enhance brain waste clearance / Eurekalert 6） Massaging the neck and face may help flush waste out of the brain / NewScientist

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにおいて、世界中でさまざまな誤情報が拡散した。ワクチンの有効性や安全性に関する内容も多く、これらの誤情報がワクチン忌避につながったことが多くの先行研究で報告されている。東京大学国際高等研究所新世代感染症センターの古瀬 祐気氏と東北大学大学院医学系研究科の田淵 貴大氏の研究グループは、ワクチンに関する誤情報が、日本における新型コロナワクチン接種率およびCOVID-19による死亡者数に及ぼした影響について、数理モデルを用いた反実仮想シミュレーションによって解析した。その結果、誤情報対策による接種率の変動よりも、ワクチン導入のタイミングが、死亡者数抑制により大きな影響を与えた可能性が示された。本結果はVaccine誌2025年6月20日号に掲載。　本研究では、COVID-19感染者数、年齢層別ワクチン接種率、ワクチンの有効性、SARS-CoV-2変異株の種類といったデータを用い、COVID-19による死亡者数を予測する数理モデルを開発した。次に、「ワクチン接種記録システム（VRS）」と、2021年9～10月に15歳以上の3万1,000例を対象にオンラインで実施されたアンケート調査「日本における新型コロナウイルス感染症問題および社会全般に関する健康格差評価研究（JACSIS）」1）のデータを再解析した。　コロナワクチンは、2021年2月より医療従事者を対象に、4月より高齢者や基礎疾患のある人を対象に、6月より12歳以上のすべての人を対象に接種開始された。誤情報対策の失敗と成功の想定や、ワクチン導入タイミングの反事実シナリオを設定し、オミクロン株出現前の2021年1月1日～12月7日の期間において、数理モデルでCOVID-19による死亡者数の予測シミュレーションを行った。　主な結果は以下のとおり。・2021年の日本では、COVID-19による死亡者数は累計1万4,994例であった。2021年末時点での日本全体のワクチン接種率は83.4％であった。数理モデルのシミュレーションにより、実際のワクチン接種で死亡者数が3万117例回避されたことが示された。・ワクチンに関する7つの誤情報を信じているかについて、ワクチン受容者の8.5％、ワクチン忌避者の36.6％が少なくとも1つの誤情報を信じていた。・誤情報対策が失敗した場合、ワクチン接種率は83.4％から76.6％に低下し、死亡者数は1,020例増加した可能性がある。・誤情報対策が成功した場合、ワクチン接種率は83.4％から88.0％に上昇し、死亡者数は431例減少した可能性がある。・ワクチン接種開始が3ヵ月遅れていた場合、死亡者数は2万2,216例増加した可能性がある。・接種開始が3ヵ月早まった場合、死亡者数は7,003例減少した可能性がある。　著者らは本結果について、日本では2021年末までにワクチン接種率が比較的高かったため、誤情報管理を改善して接種率をさらに上昇させることによる死亡率への影響は、接種開始時期の変更による影響と比較して限定的であったと述べている。一方で、ワクチン接種開始が3ヵ月早ければ、COVID-19による死亡者数は半減した可能性も示唆された。誤情報対策による死亡者数の変動も決して無視できる数ではなく、パンデミックにおけるこれらの要因分析の重要性を強調している。

　CDK4/6阻害薬＋アロマターゼ阻害薬（AI）による1次治療後に病勢進行したホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）転移乳がん患者において、経口AKT阻害薬ipatasertib＋フルベストラント併用療法は、プラセボ＋フルベストラントと比較して無増悪生存期間（PFS）を統計学的有意に延長した。カナダ・BC Cancer AgencyのStephen K. L. Chia氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの41施設で実施された無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験（CCTG/BCT MA.40/FINER試験）の結果を発表した。・対象：閉経前/後の女性もしくは男性のHR+/HER2-の転移乳がん患者（StageIV、CDK4/6阻害薬＋AI治療歴あり、ECOG PS0/1、測定または評価可能な病変あり）　250例・試験群：ipatasertib（28日サイクルで400mgを1～21日目に経口投与）＋フルベストラント（500mgを1、14、28日目に筋注）　125例・対照群：プラセボ＋フルベストラント　125例・評価項目：［主要評価項目］ITT集団におけるRECIST 1.1による治験担当医師評価に基づくPFS［重要な副次評価項目］全生存期間（OS）、PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異陽性コホートにおけるPFS、安全性、QOLなど・層別因子：PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異（陽性vs.陰性/不明）※、endocrine resistance（primary vs.secondary）※FoundationOne Liquid CDxを用いて判定　主な結果は以下のとおり。・ベースラインにおける患者特性は両群でバランスがとれており、年齢中央値が試験群60（29～89）歳vs.対照群59（33～83）歳、女性が98％vs.99％、ECOG PS0/1が56％/44％vs.61％/39％、de novo転移が39％vs.40％、PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異陽性が46％vs.43％であった。・追跡期間中央値15.2ヵ月時点のITT集団におけるPFS中央値は、試験群5.32ヵ月（95％信頼区間[CI]：3.58～5.62）vs.対照群1.94ヵ月（95％CI：1.84～3.22）であった（ハザード比[HR]：0.61、95％CI：0.46～0.81、p＝0.0007）。・PIK3CA/PTEN/AKT遺伝子変異陽性コホートにおけるPFS中央値は、試験群5.45ヵ月（95％CI：3.55～11.01）vs.対照群1.91ヵ月（95％CI：1.77～3.48）であった（HR：0.47、95％CI：0.31～0.72、p＝0.0005）。・OS中央値は未成熟なデータであるが、試験群23.13ヵ月（95％CI：18.6～31.08）vs.対照群24.87ヵ月（95％CI：19.91～NR）であった（HR：1.07、95％CI：0.68～1.69、p＝0.75）。・試験群で多くみられたGrade3以上の有害事象は、下痢（16.1％）、疲労（3.2％）、嘔吐、斑状丘疹状皮疹（ともに1.6％）であった。　Chia氏はこれらの結果について、「ipatasertib＋フルベストラント併用療法は、CDK4/6阻害薬＋AIによる1次治療後に病勢進行したHR+/HER-転移乳がん患者における治療オプションとなる可能性がある」とまとめ、現在も追跡調査および追加解析が進行中とした。

　EGFR exon20挿入変異を有する非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対し、2024年にアミバンタマブが使用可能となった。しかし、アミバンタマブで病勢進行が認められた場合や有害事象などによって中止となった場合、アミバンタマブが使用できない場合の治療選択肢は確立していない。そこで、新規EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）のzipalertinibが開発されている。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Helena Alexandra Yu氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）が、EGFR exon20挿入変異を有する既治療のNSCLC患者を対象とした国際共同第I/II相試験「REZILIENT1試験」の第IIb相の結果を報告した。本試験において、zipalertinibはプラチナ製剤を含む化学療法±アミバンタマブによる治療歴のあるNSCLC患者においても有効であることが示唆された。本研究結果は、Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2025年6月1日号に同時掲載された1）。・試験デザイン：国際共同第I/II相非盲検試験・対象：EGFR exon20挿入変異を有するNSCLC患者で、プラチナ製剤を含む化学療法±EGFR exon20挿入変異標的療法（アミバンタマブまたはmobocertinib）による治療歴のある患者・投与方法：zipalertinib 100mg、1日2回・第II相コホート1（化学療法既治療コホート）：プラチナ製剤を含む化学療法による治療歴があり、EGFR exon20挿入変異標的療法による治療歴のない患者　143例・第II相コホート2（化学療法＋標的療法既治療コホート）：プラチナ製剤を含む化学療法およびEGFR exon20挿入変異標的療法による治療歴のある患者　101例・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）による奏効率（ORR）および奏効期間（DOR）［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、安全性など・解析計画：有効性の解析は、zipalertinib 100mgを少なくとも1回以上投与され、8ヵ月以上の追跡期間を有する患者を対象とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は65歳（化学療法既治療コホート66歳、化学療法＋標的療法既治療コホート62歳）、脳転移を有する割合は42％（それぞれ34％、55％）であった。・有効性解析対象（176例）の追跡期間中央値9.3ヵ月時点におけるORRは、化学療法既治療コホート40％（全例PR）、化学療法＋標的療法既治療コホート24％（CR 1例、PR 11例）であった。なお、化学療法＋標的療法既治療コホートのうち、標的療法がアミバンタマブのみの集団ではORRは30％であった。・DOR中央値は、化学療法既治療コホート8.8ヵ月、化学療法＋標的療法既治療コホート8.5ヵ月であった。・有効性解析対象のうちベースライン時に脳転移を有する集団（68例）におけるORRは31％、DOR中央値は8.3ヵ月であった。・PFS中央値は、化学療法既治療コホート9.5ヵ月、化学療法＋標的療法既治療コホート7.3ヵ月であった。12ヵ月PFS率は、それぞれ32.0％、24.8％であった。・12ヵ月OS率は、化学療法既治療コホート73.4％、化学療法＋標的療法既治療コホート59.8％であった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）は29.5％に発現した。治療中止に至ったTRAEは8.2％に発現した。治療関連死が2例報告され、内訳は肺臓炎、低酸素症であった。・主なTRAE（20％以上に発現）は、爪囲炎（38.5％）、発疹（30.3%）、ざ瘡様皮膚炎（24.6％）、皮膚乾燥（24.6%）、下痢（21.7%）、口内炎（20.1%）であった。主なGrade3以上のTRAEは貧血（7.0％）、発疹（2.5％）、下痢（2.0％）であった。　本結果について、Yu氏は「プラチナ製剤を含む化学療法±アミバンタマブで病勢進行が認められたEGFR exon20挿入変異を有するNSCLC患者において、zipalertinibが有望な治療選択肢であることを支持するものである」とまとめた。なお、EGFR exon20挿入変異を有するNSCLCの1次治療におけるzipalertinibの有用性を検証する国際共同第III相試験「RELILIENT3試験」も進行中である。

　GLP-1受容体作動薬（GLP-1薬）およびSGLT2阻害薬と2型糖尿病患者のアルツハイマー病およびアルツハイマー病関連認知症（ADRD）のリスクを評価した結果、両剤はともに他の血糖降下薬と比較してADRDリスクの低下と関連しており、GLP-1薬とSGLT2阻害薬の間には有意差は認められなかったことを、米国・University of Florida College of PharmacyのHuilin Tang氏らが明らかにした。JAMA Neurology誌2025年4月7日号掲載の報告。　GLP-1薬およびSGLT2阻害薬とADRDリスクとの関連性はまだ確認されていない。そこで研究グループは、2型糖尿病患者におけるGLP-1薬およびSGLT2阻害薬に関連するADRDリスクを評価するために、2014年1月～2023年6月のOneFlorida+ Clinical Research Consortiumの電子健康記録データを使用して、無作為化比較試験を模倣するターゲットトライアルエミュレーションによる検証を実施した。対象は50歳以上の2型糖尿病患者で、ADRDの診断歴または認知症治療歴がない者とした。ADRDは臨床診断コードを用いて特定した。　2型糖尿病患者39万6,963例のうち、（1）GLP-1薬と他の血糖降下薬の比較コホートが3万3,858例（平均年齢：65歳、女性：53.1％）、（2）SGLT2阻害薬と他の血糖降下薬の比較コホートが3万4,185例（65.8歳、49.3％）、（3）GLP-1薬とSGLT2阻害薬の比較コホートが2万4,117例（63.8歳、51.7％）であった。潜在的な交絡因子を調整するため逆確率重み付け（IPTW）を用いたCox比例ハザード回帰モデルで、ハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。（1）GLP-1薬開始群のADRD発症率は、他の血糖降下薬開始群よりも低かった。・発症率差（RD）：1,000人年当たり－2.26、95％CI：－2.88～－1.64・HR：0.67、95％CI：0.47～0.96（2）SGLT2阻害薬開始群のADRD発症率は、他の血糖降下薬開始群よりも低かった。・RD：1,000人年当たり－3.05、95％CI：－3.68～－2.42・HR：0.57、95％CI：0.43～0.7（3）GLP-1薬開始群とSGLT2阻害薬開始群の間にはADRD発症率の差は認められなかった。・RD：1,000人年当たり－0.09、95％CI：－0.80～0.63・HR：0.97、95％CI：0.72～1.32　これらの結果より、研究グループは「2型糖尿病患者では、GLP-1薬とSGLT2阻害薬はどちらも他の血糖降下薬と比較してADRDのリスク低下と統計学的に有意に関連しており、両薬剤間に差は認められなかった。本研究の結果は、GLP-1薬とSGLT2阻害薬による神経保護を支持するものであり、2型糖尿病患者のADRD予防戦略における役割を示唆するものである」とまとめた。

　中国・Capital Medical UniversityのTianwei Wu氏らは、10代の若者におけるうつ病治療に対する各種抗うつ薬の有効性を評価し、思春期うつ病に対する治療の有効性および忍容性を評価するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。BMC Psychiatry誌2025年5月10日号の報告。　対象は、各種診断基準（DSM-5、CCMD-3、DSM-4、ICD10/11）でうつ病と診断された6〜18歳の青年。2024年10月までに公表されたランダム化比較試験（RCT）を主要データベース（PubMed、Cochrane Library、Web of Science）よりシステマティックに検索した。検索に使用したキーワードは、うつ病、うつ病性障害、感情障害、青年期、若年成人、未成年者、fluoxetine、セルトラリン、パロキセチン、agomelatine、vilazodone、エスシタロプラム、ベンラファキシンとした。バイアスリスクは、Cochraneバイアスリスクツールを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・15件のRCT（1万2,258例）をネットワークメタ解析に含めた。・ほとんどの研究では、ランダム化および割り付けの盲検化に関してバイアスリスクが低かったが、盲検化やアウトカム評価の実施が不明瞭な研究もみられた。・ネットワークメタ解析では、Children's Depression Rating Scale-Revised（CDRS-R）、臨床全般印象度（CGI-S）、Child Global Assessment Scale（CGAS）などいくつかの主要指標では、agomelatine（平均差[MD]：−0.34、95％信頼区間[CI]：−0.59〜−0.09）、fluoxetine（MD：−0.31、95％CI：−0.42〜−0.21）、セルトラリン（MD：−0.27、95％CI：−0.47〜−0.06）は、プラセボと比較して、CDRS-Rスコアの有意な改善が認められた。・CGI-Sについては、セルトラリンがより有効であった（MD：−4.39、95％CI：−4.77〜−4.01）。・CGASについては、エスシタロプラムがより有効であった（MD：2.08、95％CI：1.33〜2.84）。・累積順位曲線下面積（SUCRA）値では、エスシタロプラムは、CGASおよび臨床全般印象度の改善度（CGI-I）において他の薬剤よりも優れた効果を示し（各々：96.1％、86.4％）、agomelatineは、CDRS-Rスコアの改善において他の薬剤よりも優れていた（86.4％）。・セルトラリン使用は、CGI-Iスコアの上昇抑制に対して最も可能性の高い戦略であることが示唆された（100％）。・Montgomery Asbergうつ病評価尺度（MADRS）スコアについては、パロキセチンは、他の薬剤よりも有意に優れていた（99.9％）。　著者らは「症状重症度尺度では、agomelatineとパロキセチン、機能改善尺度ではエスシタロプラムが最も高い評価を示した。セルトラリンは、CGI-SおよびCGI-Iにおいて優位性を示した」ことから「思春期うつ病の機能回復にはエスシタロプラム、迅速な症状改善が必要な重症患者にはセルトラリンを優先すべきである」と結論付けている。

　CheckMate 214試験において、進行淡明細胞型腎細胞がん患者の1次治療として、ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法はスニチニブ単剤療法と比較して有意な生存ベネフィットを示したことが報告されている。今回、米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのRobert J. Motzer氏が追跡期間中央値9.3年の最終解析結果を米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表。ニボルマブ＋イピリムマブ併用療法は全試験対象集団において生存の改善および持続的な奏効を示し、新たな安全性シグナルは確認されなかった。・対象：未治療の進行淡明細胞型腎細胞がん患者（≧18歳、KPS≧70％、RECIST v1.1に基づく測定可能病変あり）・試験群：ニボルマブ（3mg/kg）＋イピリムマブ（1mg/kg）3週ごと4回→ニボルマブ2週ごと　550例（うちIMDC分類中/高リスク425例）・対照群：スニチニブ（50mg）1日1回4週→2週休薬　546例（うちIMDC分類中/高リスク422例）・評価項目：［主要評価項目］IMDC分類での中/高リスクの患者における全生存期間（OS）、独立画像判定委員会（IRRC）判定による無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR）［副次評価項目］ITT集団におけるOS、IRRC判定によるPFS、ORR、安全性　主な結果は以下のとおり。IMDC分類中/高リスクの患者における主要結果・OS中央値：試験群46.7ヵ月vs.対照群26.0ヵ月（ハザード比[HR]：0.69、95％信頼区間[CI]：0.59～0.81）・PFS中央値：12.4ヵ月vs.8.5ヵ月（HR：0.73、95％CI：0.61～0.87）・ORR：42.4％vs.27.5％・奏効期間（DOR）中央値：82.8ヵ月vs.19.8ヵ月（HR：0.48、95％CI：0.33～0.69）ITT集団における主要結果・OS中央値：52.7ヵ月vs.37.8ヵ月（HR：0.71、95％CI：0.62～0.82）・PFS中央値：12.4ヵ月vs.12.3ヵ月（HR：0.88、95％CI：0.76～1.04）・ORR：39.5％vs.33.0％・DOR中央値：76.2ヵ月vs.25.1ヵ月（HR：0.53、95％CI：0.38～0.73）治療期間、後治療、安全性・治療期間中央値は7.9ヵ月vs.7.8ヵ月、治療関連有害事象（TRAE）による試験治療中止が24％vs.13％であった。・試験治療後に全身治療を受けた患者の割合は58％vs.70％で、試験群ではスニチニブが25％と最も多く、対照群ではいずれかのPD-1阻害薬が46％と最も多かった。・全GradeのTRAEの発現率は94％vs.98％と同等であったが、Grade3以上のTRAEの発現率は試験群で少なかった（49％vs.64％）。・試験群において発現した全Gradeの免疫介在性有害事象（imAE）のうち、発現率が高かったのは下痢（44％）、皮疹（29％）、甲状腺機能低下症（20％）などであった。試験群の患者のうち31％がimAEのマネージメントを目的として、コルチコステロイドの投与を受けていた。またimAEの多くが12ヵ月以内に発現していた。　Motzer氏は今回の結果について、進行淡明細胞型腎細胞がん患者の1次治療としてニボルマブ＋イピリムマブ併用療法が標準治療であることを支持するものとまとめている。また、ニボルマブの皮下注製剤が静注製剤と同等の臨床効果を示したと報告されていることに触れ、本療法の維持療法における代替となる可能性があるとした。