ブリストル・マイヤーズ スクイブは、2022年1月20日、B細胞成熟抗原（BCMA）を標的とするCAR-T細胞療法イデカブタゲン ビクルユーセル（製品名：アベクマ）について、再発又は難治性の多発性骨髄腫を対象とした再生医療等製品製造販売承認を取得した。再発又は難治性の多発性骨髄腫を対象にしたCAR-T療法の承認取得は今回が国内初。　今回の承認取得は、国際共同第II相試験（実施地域：日本・米国・欧州・カナダ）、ならびに海外第I相試験（実施地域：米国）で得られた有効性および安全性の結果に基づいている。　国際共同第II相試験（外国人コホート128例、日本人コホート9例）では、主要評価項目とした全奏効割合は、外国人コホート128例において73.4%であり、統計的に有意であった。日本人コホート9例の全奏効割合は88.9%であった。　　海外第I相試験において、全奏効割合は全体（62例）で74.2%、承認用量範囲である目標用量450×106個（38例）では84.2%であった。　国際共同第II相試験において、イデカブタゲン ビクルユーセルが投与された137例（日本人患者9例を含む）中134例（97.8%）に副作用が認められた。主な副作用は、サイトカイン放出症候群（84.7%）、好中球減少症（59.9%）、血小板減少症（45.3%）、貧血（38.0%）、白血球減少症（27.7%）、疲労（16.1%）、リンパ球減少症（14.6%）、低γグロブリン血症（11.7%）、発熱（10.2%）等であった。　また海外第I相試験においては、62例中55例（88.7%）に副作用が認められた。主な副作用は、サイトカイン放出症候群（75.8%）、好中球減少症（41.9%）、血小板減少症（40.3%）、貧血（38.7%）、疲労（32.3%）、白血球減少症（27.4%）、リンパ球減少症（16.1%）、悪心（14.5%）、頭痛（14.5%）、低リン酸血症（12.9%）、上気道感染（11.3%）等であった。

第4回　痙攣を伴わないてんかん重積―NCSEてんかん重積状態を表す表現の1つに、「NCSE」があると聞きました。どういう病態ですか、教えて下さい！NCSEは「nonconvulsive status epilepticus」から生まれた略語で「非痙攣性てんかん重積状態」を意味します。てんかん重積というと、全身痙攣が持続するイメージが強いですが、意識障害のみのてんかん重積がNCSEです。原因不明の意識障害では、NCSEの可能性をしっかり鑑別しましょうね。≪医療略語アプリ「ポケットブレイン」より≫【略語】NCSE【日本語】非痙攣性てんかん重積状態【英字】nonconvulsive status epilepticus【分野】脳神経【診療科】脳神経外科【関連】痙攣性てんかん重積状態 （CSE：convulsive status epilepticus）、全身痙攣重積状態（GCSE：generalized convulsive status epilepticus）実際のアプリの検索画面はこちら※「ポケットブレイン」は医療略語を読み解くためのもので、略語の使用を促すものではありません。意識障害の鑑別にAIUEOTIPSが有名となり、意識障害の鑑別に「E：epilepsy（てんかん）を想定することは浸透していると思います。しかし、あえて、いま一度、NCSEを取り上げるのは、NCSEが高齢者に発症しやすいため、神経内科や救急に携わる医師だけではなく、高齢者診療に関わる医療者の皆さまと、「“意識障害のみ”のてんかん重積発作」が存在することを改めて共有したかったからです。てんかん重積状態と言えば、痙攣発作を伴う意識障害のイメージが先行しがちです。しかし、全身性の痙攣を伴なわず、意識障害しか症状を呈さない非痙攣性てんかん重積状態（NCSE：nonconvulsive epilepticus）が存在します。このため「てんかん=痙攣する」という疾患イメージに縛られてしまうと、NCSEを見落とし、診断と治療が遅れてしまう可能性があります。2008年に吉村 元氏らは94例のてんかん重積患者（15歳以上）の検討を行いました。その報告によれば、てんかん重積の25.5％がNCSEでした。さらに、入院後に痙攣性てんかん重積状態（CSE：convulsive status epileptics）からNCSEに移行した8例を加えると34％がNCSEでした。この知見を踏まえると、痙攣性てんかん重積の治療において留意したいのは「痙攣の停止＝てんかん発作の終了」ではないことです。痙攣は止まっても脳の中ではてんかん波が持続し、NCSEに移行している可能性があります。上述の報告によれば、原因不明の意識障害の患者さんには、繰り返し脳波検査を施行しており、積極的かつ繰り返しの脳波検査の必要性がうかがえます。さらに、同報告では予後に関する調査もされており、多変量解析の結果、NCSEが独立した予後不良因子であることも指摘されています。2016年には貴島 晴彦氏らがNCSEの病態と治療について総説をまとめており、その中でNCSEの症状の多彩性と原因疾患の幅広さが述べられています。また、同論文ではNCSE診断におけるビデオ脳波持続モニタリングの有効性に触れています。成人発症てんかん重積は60歳以上に多く、高齢者人口の増加に伴い、その発症頻度の増加が予測されています。高齢者の原因不明の意識障害では、NCSEをしっかり鑑別に想起し、早期診断・治療の観点から、積極的な脳波検査と原因疾患の検索が必要と考えます。1）吉村 元ほか．臨床神経. 2008;48:242-248.2）貴島 晴彦ほか. 脳神経外科ジャーナル. 2016;25:229-235．3）松島 一士ほか. 日本神経救急学会雑誌. 2015;27:53-55.

地域医療が重視される時代 社会に求められる「本当のかかりつけ医」とは具合が悪くなったり、けがをしたりしたときに、医療の「入り口」となるのが「かかりつけ医」です。日本医師会の定義では、「身近で頼りになる地域医療、保健、福祉を担う総合的な能力を有する医師」とされています。かかりつけ医が診断をつけたうえで、重症な患者をより専門的な治療を受けるために規模の大きい病院へ紹介することで、効率よく質の高い医療が実現できます。しかし、実際にはその医療の入口がうまく機能していません。日本の医療は臓器ごと、診療科別といった「縦割り」体制に発達しているため、自分の専門しか診ないという医師が多くいます。そのため患者は、症状や部位によって何軒もの診療科を回らなければいけないことになり、なんでも相談でき、自分の身体の状態を把握しているかかりつけ医をもつことができていないのが実情です。本書では「なんでも診る」「いつでも診る」を実践する総合診療かかりつけ医の著者が、縦割りの体制など現在の日本の医療が抱える問題点を踏まえ、本当に必要とされる「かかりつけ医」とは何かを語ります。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    「総合診療かかりつけ医」が患者を救う定価990円（税込）判型新書判頁数166頁発行2021年12月著者菊池 大和

潮目が変わり始めた政府のコロナ対策こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。新型コロナウイルスの国内感染者は1月23日、5万30人が確認され、2日連続で5万人を超えました。ということで、さすがにこの週末は山にも行かず、劇場にも行かず、飲み屋にも行かず、溜まった新聞や週刊誌を読んで時間を潰しました。当然ながら感染者激増に関する報道が多いのですが、先週あたりから、コロナ対策の潮目が変わり始めたな、と感じるニュースが目立ってきました。一つは、「基本的対処方針分科会」の尾身 茂会長が、1月19日、会合のあと報道陣の取材に対して語った以下の言葉です。「今までやってきた対策を踏襲するのではなく、オミクロン株の特徴にあったメリハリのついた効果的な対策が重要だ。これまでの『人流抑制』ではなく『人数制限』というのがキーワードになると考えている」。また、尾身会長も含む、コロナ対策を政府に助言する専門家の有志は21日、感染が急拡大した場合、若年層で重症化リスクが低い人は「必ずしも医療機関を受診せず、自宅療養を可能とすることもあり得る」とする提言を公表しました。オミクロン株で医療が破綻する前に議論しておくべきこと、という視点からの提言とのことですが、随分踏み込んだ内容の提言です。その一方で、政府側は効果が今ひとつ不明と言われるまん延防止等重点措置の適用や、ワクチンの3回目接種の施策を進めています。全体としては、国が“ちゃんとやってる感”を出す一方で、専門家等に敢えて方向転換の発言をしてもらうことで、新型コロナウイルスに対するイメージを徐々に「ほとんどの人が自宅療養だけで治る病気」へと変えていこう、という意図が見え隠れします。こうした動きを、「コロナ対策、専門家迷走　蔓延防止で知事間温度差」（1月23日付・産経新聞）と皮肉る記事もありますが、私自身は政府も含め確信犯的に“迷走”を演じているような気がします。実際、1月24日、後藤 茂之厚生労働大臣は医療の逼迫する地域では、重症化リスクの低い若者らは自らの検査だけで医師の診断なく新型コロナウイルス感染者と判断し、自宅療養に移るのを認める、と表明。同日には厚生労働省から事務連絡が発出されています。これは21日に専門家有志が提言したこと、そのままです。過度に恐れるのではなく、国民の多くの認識が季節性インフルエンザに対するのと同程度に変わっていけば、いわゆる「ウィズ・コロナ」の世界も現実味を帯びて来るでしょう。果たして国の目論見、世論形成はうまくいくのか…。今後の動きに注目したいと思います。さて今回は、大学入学共通テスト会場の東京大学前で受験生ら3人が刺された事件について書いてみたいと思います。医学部志望の高校2年生による犯行事件は1月15日の午前8時半ころ、大学入学共通テスト1日目の試験開始直前に起きました。各紙の報道によると、東京大学農学部正門の前で、受験のために会場を訪れていた千葉県内の高校生2人を含む3人が刃物で刺され、名古屋市内の高校に通う少年（17）が殺人未遂容疑で現行犯逮捕されました。刺された3人のうち東京都豊島区の男性（72）は重傷で、1月22日現在も病院のICUに入院中、とのことです。逮捕された少年は、事件前夜に名古屋市から高速バスで東京に向かい、当日朝、東京駅近くの丸ノ内線大手町駅から後楽園駅に向かい、南北線に乗り換えて東大前駅に向かいました。この途中、車内に可燃性の液体を染み込ませたリュックを置き去りにし、東大前駅の構内では着火剤に火をつけてボヤも起こしていました。少年は逮捕直後、「医師になるために東大を目指して勉強していたが、1年前から成績が落ち自信をなくしていた」「事件を起こして自分も死のうと思った」などと供述、その後、黙秘に転じたそうです。ちなみに、東京駅から東大へは、丸ノ内線に乗り本郷三丁目駅で降りればすぐです。少年が目指していた医学部もこの駅が最寄りです。わざわざ南北線に乗り換え、農学部近くの東大前駅に向かったのは、東大についての「勉強」が少々足りなかったのかもしれません。医学部受験の超名門、名古屋・東海高校2年生この事件、教育関係者などに大きな波紋を投げかけています。コロナ禍による教育現場の環境変化が生徒の孤立を深めた、との指摘もあります。また、医学部受験を目指す受験生や、その親の間では、別の衝撃を持って受け止められました。少年が通っていた高校が医学部受験で全国に名を轟かせる名古屋市の名門私立、東海高校だったからです。地元紙、中日新聞の1月20日付の報道では、「少年は高校の中でも成績上位の理系のクラスに所属。部活に所属していた時期もあったが数ヵ月で辞め、周囲に東大の医学部に進級できる『理科三類』への進学を目指すと公言」、「昨年9月、クラス担任との面談で『成績が思うように上がらない。文系に転向した方がいいかもしれない』などと悩みを打ち明けていた」とのことです。担任は具体的な目標を示して励ましたものの、「2ヵ月後の昨年11月のテストでは、少年の成績は振るわず、苦手科目の点数も上がっていなかった」そうです。ただ、3年に進級する今春以降も文系には変更せず、理系クラスの予定だったとのことです。「孤立感にさいなまれて自分しか見えていない状況のなかで引き起こされた」東海高校は1月16日、報道各社に向けて「本校在籍生徒が事件に関わり、受験生の皆さん、保護者・学校関係者の皆さんにご心配をおかけしたことについて、学校としてお詫びします」との内容と、今後の再発防止策について以下のようなコメントを出しています。本校は、もとより勉学だけが高校生活のすべてではないというメッセージを、授業の場のみならず、さまざまな自主活動を通じて、発信してきました。また本校の長い歴史のなかで、そのような校風を培ってきました。ところが、昨今のコロナ禍のなかで、学校行事の大部分が中止となったこともあり、学校からメッセージが届かず、正反対の受け止めをしている生徒がいることがわかりました。これは私たち教職員にとっても反省すべき点です。「密」をつくるなという社会風潮のなかで、個々の生徒が分断され、そのなかで孤立感を深めている生徒が存在しているのかもしれません。今回の事件も、事件に関わった本校生徒の身勝手な行動は、孤立感にさいなまれて自分しか見えていない状況のなかで引き起こされたものと思われます。今後の私たちの課題は、そのような生徒にどのように手を差し伸べていくかということであり、それが根本的な再発防止策であると考えます。医師になりたいのではなくただ理三に行きたかった？少年は「真面目でおとなしい」「勉強熱心で努力家」と周囲から見られていた一方で、東大理科三類に合格することに執着し過ぎていた、との報道もあります。週刊文春1月27日号は、この事件をトップ記事で取り上げています。それによると、「中学時代は常にトップクラスの成績だったA（少年）は20年4月、東海高に進学。同校は1学年約440人のうち、約400人が東海中の内部進学生で“内来生”と呼ばれる」とのことです。そして、少年が中学校からではなく、高校から東海高校に入学、内来生との激しい競争に勝って、2年時には成績優秀者が属する「A群理系」クラスに入ったと報じています。しかし、その後成績が低迷、9月には「東大理三は無理」との判断が下されたとのことです。同誌は記事の最後に「彼は医師になりたかったわけではなく、東大理三という“勲章”が欲しかったのでしょう」という同級生の母親の言葉を紹介、「A（少年）が目指していたのは。果たして命を救う医師という職業だったのか」と疑問を呈しています。昨年度は93人が国公立大学医学部に合格少年が通う東海高校は、東海地方では最難関の私立高校です。同校は1888年（明治21年）創立という長い歴史のある中高一貫の男子校で、テレビタレントで予備校講師の林 修氏、先ごろ亡くなった海部 俊樹元首相の出身校でもあります。同校が東海地区だけではなく、全国的にも脚光を浴びるようになったのは、ここ10数年のことです。なんと、2008年から昨年まで、国公立大学医学部への進学実績が全国トップなのです。ちなみに昨年度は93人が合格しています。なお、東大理三の合格者は昨年度1人、過去5年間で6人でした。かつての進学校は、医学部だけにこだわらず、東大や京大、旧帝大、早慶の進学者数を競うのがトレンドでした。そんな中、東海高校は、日本経済の低迷や受験生（中高生）とその父兄の安定志向を背景とした医学部人気を先取り、医学部進学、中でも「偏差値は高いが学費は安い」国公立大医学部への進学に注力し、実績を積み重ねて来ました。ただ、こうした進学校における医学部偏重とも見える進路指導には、一部には批判があるのも事実です。優秀な人材を、偏差値が高いからといって医学部ばかりに行かせていては、他の学問分野や、他産業の進歩や発展を阻害してしまうのではないか、というわけです。四半世紀後、医師の仕事内容は大きく変わっている私も個人的には、「日本全国で人口減少が続くのに、これ以上医師を増やしてどうするのか」、という思いがあります。1月12日、厚生労働省の「医療従事者の需給に関する検討会」と、下部組織の「医師需給分科会」の合同会合が開催され、「第5次中間とりまとめ」が概ね了承されました。そこでは、「人口減少に伴い将来的には医師需要が減少局面になるため、今後の医師の増加のペースについては見直しが必要である」と指摘されています。今の高校生が医学部に行って、一人前の医師になる四半世紀後は、医師の仕事内容は大きく変わっている可能性があります。脳神経外科や心臓外科といった専門医の数は極力絞られ、総合診療医や家庭医といったジェネラリストが医師の主な職務となっているかもしれません。今回の事件で気になったのは、進学高校の教育現場における時代錯誤です。何十年も前の私の高校時代にあった医学部偏重、東大至上主義の構図が、今の高校教育にも厳然として残っていることはある意味驚きです。私立の進学校としては、「親のニーズ」に応えることは経営上重要だとは思いますが、少子高齢化が今以上に進んだ時の日本の状況を勘案した進路指導や、コロナ禍で「孤立感にさいなまれる」生徒の心のケアについても、ぜひ本腰を入れてもらいたいと思います。

　米国・フロリダアトランティック大学のPeter J. Holland氏らは、軽度アルツハイマー病患者の安全運転能力の維持に対するメマンチンの潜在的な有効性を評価するために、プラセボ対照二重盲検比較試験の実現可能性を判断する目的でパイロット研究を実施した。Canadian Geriatrics Journal誌2021年12月1日号の報告。　スクリーニング基準を満たした60歳以上の軽度アルツハイマー病患者43例を対象に、メマンチン群22例と対照群21例にランダム化を行った。運転能力の評価には、標準化された路上運転免許試験を用いた。アウトカムは、6、12ヵ月時点の運転能力と12ヵ月間の路上試験完了率とした。　主な結果は以下のとおり。・12ヵ月間の路上試験完了率は、メマンチン群59％（13例）、対照群52％（11例）であった（p＝0.66）。・安全運転能力が維持されていたのは、メマンチン群では13例すべて、対照群では8例（73％）であった（p＝0.040、OR＝4.45）。　著者らは「本結果は、軽度アルツハイマー病患者の運転能力維持に対するメマンチンの有効性を評価するうえで、厳格なマルチサイト臨床試験を設計するためのフレームワークとなりうる」としている。

　イングランドの小児では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的大流行の発生以降、重度の侵襲性感染症や呼吸器感染症、ワクチンで予防可能な感染症による入院が大幅かつ持続的に減少し、このうち敗血症や髄膜炎、細気管支炎、肺炎、ウイルス性喘鳴、上気道感染症による入院から60日以内の死亡数も減少したことが、英国・オックスフォード大学のSeilesh Kadambari氏らの調査で明らかとなった。研究の成果は、BMJ誌2022年1月12日号で報告された。イングランドの0～14歳の観察研究　本研究は、イングランドにおける小児の呼吸器感染症、重度の侵襲性感染症、ワクチンで予防可能な感染症による、入院および死亡に及ぼしたCOVID-19の世界的大流行の影響の評価を目的とする住民ベースの観察研究である（Office for Health Improvement and Disparitiesなどの助成を受けた）。　研究グループは、イングランドのすべての国民保健サービス（NHS）病院から、2017年3月1日～2021年6月30日の期間における0～14歳の小児の入院データを入手し、全国的な死亡データと関連付けた。19種の感染症（重度の侵襲性感染症6種、呼吸器感染症8種、ワクチンで予防可能な感染症5種）について、COVID-19の世界的大流行の発生前後で、入院率および死亡転帰を比較した。　個々の感染症について、毎月の入院数、2020年3月1日の前後での入院数の変化率、同日前後での60日死亡率の補正後オッズ比（OR）を算出した。インフルエンザ入院が94％、麻疹入院が90％減少　2020年3月1日以降の12ヵ月間に、それ以前の36ヵ月間と比較して、腎盂腎炎を除く18種の感染症で、入院数の顕著な減少が認められた。　呼吸器感染症では、インフルエンザによる入院の減少率が最も高く、平均年間入院数は2017年3月1日～2020年2月29日に5,379件であったのに対し、2020年3月1日～2021年2月28日には304件となり、減少率は94％（95％信頼区間[CI]：89～97）に達した。次いで同期間の入院は、細気管支炎が5万1,655件から9,423件へと82％（79～84）減少し、続いてクループ（減少率78％、95％CI：65～87）、中耳炎（74％、71～77）の順であった。　重度の侵襲性感染症による入院の減少率は、髄膜炎（減少率50％、95％CI：47～52）が最も高く、次いで蜂巣炎（43％、39～48）、感染性関節炎（35％、28～41）、敗血症（33％、30～36）の順であった。また、ワクチンで予防可能な感染症による入院の減少率は、流行性耳下腺炎（ムンプス）の53％（95％CI：32～68）から麻疹の90％（80～95）までの幅がみられた。　このようなCOVID-19以外の感染症による入院の減少は、すべての人口統計学的サブグループと基礎疾患を有する小児で確認された。　6つの感染性疾患（敗血症、髄膜炎、細気管支炎、肺炎、ウイルス性喘鳴、上気道感染症）では、入院数の減少に伴い60日死亡数も減少した。ただし、肺炎については、60日の絶対死亡数は減少したが（2017～20年の3年の年間平均193件、2020年3月1日以降156件）、入院から60日以内の死亡率は2020年3月1日以降に増加していた（年齢・性別で補正したOR：1.73、95％CI：1.42～2.11、p＜0.001）。　著者は、「COVID-19の世界的大流行期に、SARS-CoV-2感染を抑制するために多様な行動変容（非薬物的介入）や社会的施策（学校閉鎖、都市封鎖、旅行制限）が採択され、これが小児の一般的な感染症や重篤な感染症をも低下させたと考えられる。社会的制約の進展とともに、これらの感染症の持続的なモニタリングが求められる」としている。

　オミクロン株への急速な置き換わりが進み、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染が急拡大する中、一部地域ではすでに発熱外来の電話がつながらない、予約が取れないといった状況が生じている。そのような状況を鑑み、厚生労働省では1月24日に事務連絡1）を発出。「診療・検査医療機関への受診に一定の時間を要する状況となっている等の場合」および「外来医療のひっ迫が想定される場合」に分けて、自治体（都道府県又は保健所設置市）の判断で行うことができる対応について示した。診療・検査医療機関への受診に一定の時間を要する状況となっている等の場合　上記に該当する場合には、自治体の判断で、以下（1）～（3）の対応を行うことが可能。（1）発熱等の症状がある場合でも、重症化リスクが低いと考えられる方（※1）については、医療機関の受診前に、抗原定性検査キット（※2）等で自ら検査していただいた上で受診することを呼びかけること。この場合に、医師の判断で、受診時に再度の検査を行うことなく、本人が提示する検査結果を用いて確定診断を行って差し支えない。　ただし、本人が希望する場合には検査前でも医療機関への受診は可能であることや、症状が重い場合や急変時等には速やかに医療機関を受診するよう、併せて呼びかけること。また、重症化リスクが高い方については、これまでどおり医療機関を受診していただき、適切な医療が受けられるようにすること。※1：たとえば、40歳未満で危険因子（基礎疾患・肥満等（注））を持たない、ワクチン2回接種済みの方を対象とすることが考えられる。臨床データ等を踏まえ、自治体において対象を変更することは差し支えない。（注）「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き・第6.1版」において、新型コロナウイルス感染症と診断された人のうち重症化しやすいのは、基礎疾患等のある方として慢性閉塞性肺疾患（COPD）、慢性腎臓病、糖尿病、高血圧、心血管疾患、肥満のある方、喫煙、一部の妊娠後期の方があげられている。※2：抗原定性検査キットを用いる場合、検査結果が陰性であっても、症状が継続する場合等は医療機関を受診することや、検査結果が陽性の場合は、受診時に医師に提示できるよう、スマートフォン等を用いて画像として保存しておく等検査結果が分かるものを手元に残しておくことを併せて呼びかけるとともに、（2）の電話診療・オンライン診療をできるだけ活用すること。　抗原定性検査キットについては、有症状者が対象となりうることを踏まえ、下記を参考に自治体において対応をお願いする。なお、事業者等への委託を行う場合は、行政検査として、配布に当たって生じる委託料を感染症予防事業費負担金の対象とすることが可能である。・自治体等から有症状者に抗原定性検査キットを事前に配付する・医療機関で対象者に検査キットのみを配布する・事業者等に委託して「抗原定性検査キットセンター」等を設置して、当該センターで検査キットを配布する・自治体の庁舎等に検査キット配布窓口を設置して、検査キットを配布する　この他、従前より、本人が薬局から購入し自宅に備え付けているものや自治体等から配布されたものがあれば、それを活用することが考えられるところ、地域の状況を踏まえた対応をしていただきたい。（2）地域の診療・検査医療機関以外の医療機関の協力も得て、電話診療・オンライン診療の遠隔診療を積極的に活用すること。 （3）同居家族などの感染者の濃厚接触者が有症状となった場合には、医師の判断により検査を行わなくとも、臨床症状で診断すること（※3）。　こうした場合でも、経口薬など治療薬の投与が必要となる場合等は、医師の判断で検査を行うことが可能であること。※3：感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成10年法律第114号。以下「感染症法」）第12条第1項に基づく医師の届出に当たっては、疑似症患者として届け出ること。また、疑似症患者の場合には、入院を要すると認められる場合に限り当該届出を行うこととされているが、本対応を行う場合には、入院以外の場合であっても、届出をお願いすること。この場合、「B.1.1.529系統（オミクロン株）の感染が確認された患者等に係る入退院及び濃厚接触者並びに公表等の取扱いについて」（令和3年11月30日付け（令和4年1月24日一部改正）厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部事務連絡2））Vの取扱いに従って届け出ること。外来医療のひっ迫が想定される場合　地域において外来医療のひっ迫が想定される場合には、自治体の判断で、以下の対応を行うことが可能。・症状が軽く重症化リスクが低いと考えられる方について、自らが検査した結果を、行政が設置し医師を配置する健康フォローアップセンターに連絡し、医療機関の受診を待つことなく健康観察（※）を受けること。※ITを活用した双方向による健康観察を行うことを想定（症状が悪化した場合、患者が入力した情報からその状況をシステム上で把握）。さらに、体調悪化時には必ず繋がる連絡先を伝えること。また、この場合、同センター等の医師が感染症法第12条第1項に基づく届出を行うこととなる。

第23回　痛み診療のコツ・治療編（2）リハビリテーション療法（1）前回は理学療法の中でもとくに高齢患者さんに好まれている光線療法ついてお話しました。今回は、社会復帰に向けた痛みのリハビリテーション療法についてお話ししたいと思います。痛みを訴える患者さんにおいては、病態は類似していても、痛みの性質や程度は実に多種多様です。そのため、疼痛緩和療法も神経ブロック療法、薬物療法、各種理学療法、インターベンショナル治療、光線療法など、患者さんに沿った有効な治療法を選択する必要があります。それに加えて、痛みのリハビリテーション療法としての理学療法、とりわけ運動療法や物理療法が必要とされています。一般的には急性痛においては急性炎症が強く、痛みの程度が高い時には、患部を休ませることが基本となりますが、慢性痛においては、多少の慢性炎症が存在して痛く感じていても、患部を含めて運動が重要になります。痛みがあるからといって患部を動かさないでいると、拘縮などによりさらに痛みが増すことになります。リハビリテーションの目的は、大別すると以下に挙げたさまざまな療法を用いて、痛みの緩和、運動機能の維持・改善を図ることにあります。その結果、日常生活の動作や生活の質の向上が得られます。（1）理学療法（physical therapy）（ア）運動療法（therapeutic exercise）治療体操（exercise）マッサージ（massage）（イ）物理療法（physical therapy）温熱療法（heat therapy）：ホットパック療法、渦流浴療法光線療法（actinotherapy）：赤外線療法、スーパーライザー電気刺激療法（electrotherapy）：低周波療法、経皮的電気神経刺激療法水治療法（hydrotherapy）：コールドパック療法、寒冷療法、アイスマッサージ療法牽引療法（traction treatment）：頸椎牽引療法、腰椎牽引法（2）装具療法（orthosis）装具（brace）自助具（self help device）車椅子（wheelchair）（3）作業療法（Occupational therapy）（4）心理療法（Psychothrapy）（5）言語療法（Speech therapy）（6）社会自立支援療法（Support for independence of social life）運動療法は、筋力の増強と保持、関節可動域の拡大、筋作用の協調性改善、持久力の増強を目的としています。物理療法は、局所の血流改善などにより筋過緊張軽減や疼痛緩和効果が期待できます。また、リハビリテーションには、リハビリテーション医、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語療法士（ST）、臨床心理士（CP）、社会福祉士（MSW）など、多くのスタッフが携わっており、患者さんを中心とした各々の連携維持が最も大切です。そうした意味を含め、チーム医療の重要性が認識できるかと思います。リハビリテーションによって、機能障害の改善、復職や社会的任務への復帰、日常生活における健康と健康感の増進などによってQOL、ADLの向上が得られれば、結果的に痛みのとらえ方が良い方向に向かい、痛みの軽減という好循環に入ることが期待されます。次回の「痛みの治療編・総まとめ」をもって、本連載は最終回となります。どうぞ最後までお付き合いください。1）花岡一雄編. 痛みとリハビリテーション 麻酔. 2015 ; 64 : 690‐7512）花岡一雄他監修. 痛みマネジメントupdate 日本医師会雑誌. 2014 ;143 : S173-S1743）花岡一雄編. 痛みとリハビリテーション ペインクリニック. 2014；35 : S1-S286

第7回　「申し送り」時間が3割減った秘訣どの医療機関でも行われている患者さんの情報を関係者が共有する「申し送り」。患者情報を共有し、よりよい医療を提供するため必要不可欠な時間ですが、これに多大な時間がかかっているという組織も多いのではないでしょうか。医師の働き方改革に取り組む長崎大学病院・高度救命救急センターでは、ある試みによって、申し送りに使う時間を1年間で3割近く削減することに成功しました。責任者の田崎 修氏に取り組みの内容を伺いました。―申し送りに着目されたのはなぜですか？働き方改革をスタートしたのは2019年8月でした。課題を発見し、改革できることの検討から始め、日常的な業務で大きく変えられることとして着目したのが、救急医が1日2回行っている申し送りでした。勤務メンバーは全員参加で、1日当たり平均2時間程度を使っていました。重要性が高い時間なのでいきなり短縮することは難しいかと思いましたが、何からならできるのかを考えました。―取り組みをどう進めたのでしょうか？「時間の計測」から始めました。私がストップウオッチを持ち、患者1人当たりに使う申し送り時間を計ってみたのです。発表者の前にも時計を置き、時間の意識を高めました。初回の申し送りは情報が多いため長くなりがちですが、回を重ねるごとに時間の意識が高まり、要点をまとめてコンパクトに行えるようになりました。申し送りに使う時間の患者1人当たりの平均は、初回16.0分だったのが取り組みをはじめてから1年後の2020年8月は11.6分と28％削減し、全患者の申し送り時間も14％削減しました。取り組み開始から2年ほどたちますが、今でも申し送り時間全体を計測しており、毎日エクセルで記録してグラフを作っています。左：左が田崎氏。手元にストップウオッチ。右：発表用パソコンの前にも時計を設置。1回ごとの時間短縮は小さなものですが、朝の申し送りには送り担当1人、受け担当1人、ホットライン担当1人、研修医2人、看護師長、MSWと私と計8人が参加しています。30分の時間短縮でも8人分なら240分と、大きな差となります。申し送りの方法もブラッシュアップし、プレゼンテーションと討論の時間を分け、やるべき討論はしっかり進める、というように区分けしました。単に時間を短くする、というよりは質を守りながら生産性を向上させる、という挑戦です。申し送り人数、時間を計測して平均値を出し続けていると、患者数によって医師の忙しさが変わることが数値的に確認できました。当科で言うと、患者数が10人を超えると皆忙しくなり、余裕がなくなってくる。こちらでコントロールできることは少ないですが、患者数が増えたら早めに転院の可能性を打診するなど、病床管理を積極的にやっています。以前から心掛けていたことではありますが、計測と観察がルーチンになったことで、早め早めに動けるようになりました。　◆時間の意識を高める最初の一歩特定の業務時間を短縮したいとき、まずは今その業務にかけている時間を計測するとよいでしょう。長短といった感覚的なものではなく、数値化することで効果が発揮されます。今回の救命救急センターのように大勢の参加者がいる会議であれば、数分の短縮でもその効果は大きくなります。会議だけではなく、自分だけで行う書類作成なども時間を計るとよいでしょう。体感と実際の時間が大きく隔たっていることがよくあります。計測・記録を続けていると自然と時間の意識が高まり、ルーチン作業の時間も短縮できます。ただ、この方法で短縮できる時間には限界があるので、その先にチームとして取り組むことも併せて考えるとよいでしょう。

2021年12月10日に社会保障審議会医療保険部会・医療部会において取りまとめられた「令和4年度診療報酬改定の基本方針」を基に、2022年1月12日付で「議論の整理（案）」という項目の一覧が出されました。この議論の整理（案）から今回の報酬改定の方向性がかなり見えてきました。III-6 薬局の地域におけるかかりつけ機能に応じた適切な評価、薬局・薬剤師業務の対物中心から対人中心への転換の推進、病棟薬剤師業務の評価1.略2.対物業務及び対人業務を適切に評価する観点から、薬局・薬剤師業務の評価体系について、以下の見直しを行う。（1）これまで調剤料として評価されていた薬剤調製や取り揃え監査業務の評価を新設する。（2）これまで調剤料として評価されていた処方内容の薬学的分析、調剤設計等と、これまで薬剤服用歴管理指導料として評価されていた薬歴の管理等に係る業務の評価を新設する。（3）薬剤服用歴管理指導料として評価されていた服薬指導等に係る業務の評価を新設する。（4）薬剤服用歴管理指導料に係る加算について、評価の在り方を見直す。（5）複数の医療機関から6種類以上の内服薬が処方された患者が、薬局を初めて利用する場合又は2回目以降の利用であって処方内容が変更された場合における当該患者に対する薬学的管理について、新たな評価を行う。3.薬局・薬剤師業務の対物中心から対人中心への転換を推進する観点から、対人業務に係る薬学管理料の評価について、以下の見直しを行う。（1）かかりつけ薬剤師指導料等を算定する患者に対して、かかりつけ薬剤師以外がやむを得ず対応する場合に、あらかじめ患者が選定した薬剤師がかかりつけ薬剤師と連携して実施する服薬指導等について新たな評価を行う。（以下略）今回の項目で気になったポイントが2つあります。まず1つ目は、調剤料にメスが入るという点です。いわゆる調剤と監査という基本業務と、それ以外の薬学的業務を分けるということなのでしょう。薬剤服用歴管理指導料で評価されていた薬歴管理業務は調剤・監査の基本業務に取り込まれ、薬剤服用歴管理指導料はより効果的な服薬指導に焦点を当てた指導料に姿を変えるのではないかと推測します。そして、薬剤師が薬学的分析や調剤設計により関与することが求められる評価体系になりそうです。処方箋を受け付け、調剤・監査・投薬・薬歴記載、という基本の業務だけでは＋αの加算は取らせない、という意思を感じます。そして2つ目は、かかりつけ薬剤師以外がやむを得ず対応する場合の評価です。勤務薬剤師が薬局の開局時間中ずっといることは難しいですし、かかりつけ薬剤師指導料の算定に同意していただいている患者さんに別の薬剤師が対応し、かかりつけ薬剤師とほぼ同様の服薬指導をしたというのはよくあることだと思います。そのために薬歴などがあるのでできて当然ではありますが、そのような場合も評価の対象になるというのは、薬剤師にとってうれしい改定点です。いわゆる対人業務への移行や持参薬の整理、減薬の対応はもうすでに見慣れた内容だと思いますが、今回の改定でさらに加速しそうです。これからより具体的な内容や点数が付いてきますので、引き続きウオッチしていきたいと思います。参考1）「令和4年度診療報酬改定に係るこれまでの議論の整理（案）」（中医協 総-4 4.1.12）

第12回　英語で「鼻詰まり」は？Hi, how can I help you today?（こんにちは、どうされましたか？）I have a stuffy nose and my eyes are really itchy.（鼻が詰まっていて目がとても痒いです）《例文1》患者Can you prescribe something to unblock my stuffy nose?（鼻詰まりを解消できる薬を処方してくれませんか？）医師Okay, so you are saying you have a runny nose, stuffy nose, and frequent sneezing, correct?（なるほど、鼻水、鼻詰まり、頻繁にくしゃみが出る、ということで合っていますか？）《解説》医療者であれば、「鼻詰まり」を訴える患者を一度は診察したことがあるでしょう。とくに春や秋の季節の変わり目、または小児科外来においては年中かもしれませんね。しかし日常で頻繁に使われる割には、日本であまり習わない英語表現ではないでしょうか。“stuffy”は空気の通りが悪い、詰まった、といった意味の形容詞になり、“I have a stuffy nose.”というフレーズで「鼻詰まりがある」という意味でよく使われます。“stuffy nose”はカジュアルな表現で、患者や一般の方が日常的に使用します。医療者同士で鼻詰まりの症状を伝える際は、もう少し専門的な“nasal congestion”という表現を用います。“He complains of nasal congestion.”は、訳すと「彼は鼻閉を訴えています」といった感じでしょうか。ちなみに、“unblock a nose”“unstuff a nose”“clear a nose”といったさまざまな動詞によって「鼻詰まりを解消する」という表現になります。「鼻詰まり」の1つをとっても、さまざまな表現や単語があることがわかります。講師紹介

偽薬（プラセボ）は体調を良くすることもあれば損ねて有害事象を招くこともあり、プラセボで体を壊して有害事象が生じることはノセボ（nocebo）効果として知られています。これまでの12のプラセボ対照無作為化試験報告をメタ解析したところ1）、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン1回目接種後の頭痛や疲労などの注射部位以外に及ぶ全身性有害事象の実に8割方はそのノセボ効果に起因していてワクチンが原因ではないと示唆されました2）。全身性有害事象はワクチン1回目投与後の人の46％、プラセボ投与後の人の35％に生じていました。その結果に基づくとワクチン1回目接種後の全身性有害事象の76％はワクチンとは無関係のノセボ効果に起因します。理由は定かではありませんがワクチン2回目接種後の全身性有害事象のノセボ効果は1回目接種後より低めでした。2回目投与後の全身性有害事象の発生率はプラセボ群では少し下がって32％、ワクチン投与群では逆に増えて61％であり、それらの数値に基づくとワクチン2回目接種後の全身性有害事象のうちおよそ半分（52％）がワクチンとは無関係のノセボ効果に端を発すると推定されました。一方、注射部位の有害事象は全身性有害事象とは対照的にワクチンを原因とするものが大半を占めるようです。1回目投与後の注射部位有害事象の発生率はワクチン群では67％、プラセボ群では16％であり、ワクチン1回目投与後の注射部位有害事象の24％がノセボ効果に起因すると示唆されました。ワクチン2回目投与後の注射部位有害事象のうちノセボ効果の割合は全身性有害事象と同様に1回目投与後より低く、16％ほどでした。頭痛や疲労などの漠然とした症状一揃いがCOVID-19ワクチン接種後の一般的な有害事象として説明書の多くに掲載されており、ノセボ効果でも生じうるそういった症状があたかもワクチン接種後に特有の有害事象であるという思い込みを増やしているかもしれません。現在出回るそのような説明書や報道はノセボ効果をおそらく誘発または助長していますが、その効果の存在を隠すのではなく正直に説明することでCOVID-19ワクチン接種に関する不安を減らして接種をより受け入れやすくすることができると今回紹介した試験の著者は考えています1,3）。実際、ノセボ効果の理解を促して詳らかにすることの利点はわかってきています。たとえばいつもの同意手順の有害事象の説明に“この手段を調べた無作為化試験のプラセボ群の被験者にも似た有害事象が認められており、それらはどうやら不安や心配に端を発する”といったノセボ効果の簡潔にして正確な情報を含めることが服薬に伴う有害事象を減らしうると示唆されています4）。患者との意思疎通手段はさらなる研究が必要ですが、そういったノセボ効果を正直に伝えることは開示をより完全にしこそすれ害を及ぼすことはまず無さそうです1）。参考1）Haas JW, et al. JAMA Netw Open . 2022 Jan 4;5:e2143955.[Epub ahead of print] 2）‘Nocebo effect’: two-thirds of Covid jab reactions not caused by vaccine, study suggests / Guardian3）Placebo effect accounts for more than two-thirds of COVID-19 vaccine adverse events, researchers find / Eurekalert4）Ballou S, et al. J Clin Gastroenterol. 2021 Jun 7.

　双極I型障害（BD-I）および双極II型障害（BD-II）患者に対する向精神薬の使用に関して、入手可能なエビデンスは限られている。獨協医科大学の篠崎 將貴氏らは、BD-IおよびBD-IIの外来患者に対する薬物療法、とくに抗うつ薬の使用に関して、その特徴を調査した。Asian Journal of Psychiatry誌オンライン版2021年11月23日号の報告。　2017年に実施された日本の精神科クリニックにおける双極性障害の多施設治療調査（MUSUBI研究）に参加したBD-IまたはBD-IIの外来患者2,774例を対象に、現在の精神状態、治療薬およびその他の要因に関するデータを収集した。　主な結果は以下のとおり。・気分安定薬、抗精神病薬、抗うつ薬の使用率に関して、有意な差が認められた。・BD-I患者では、気分安定薬（BD-I：86.0％、BD-II：80.8％、p＜0.001）と抗精神病薬（BD-I：61.5％、BD-II：47.8％、p＜0.001）の使用率が高く、BD-II患者では抗うつ薬（BD-I：32.1％、BD-II：46.4％、p＜0.001）の使用率が高かった。・BD-I、BD-II患者ともに最も多く使用されていた抗精神病薬はアリピプラゾール、気分安定薬はリチウムであった。・最も多く使用されていた抗うつ薬は、BD-I患者ではエスシタロプラム、BD-II患者ではデュロキセチンであった。・BD患者に最も使用されていた抗うつ薬のクラスは、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）であった。・併用療法に関しては、抗うつ薬を含む併用療法がBD-II患者で用いられることが多かった。　著者らは「BD-IとBD-II患者では向精神薬の使用状況に違いが認められた。日本では、BD外来患者に対し気分安定薬や抗精神病薬が使用されており、一般的なガイドラインに準じていた。抗うつ薬の使用効果や躁病エピソードのリスクに関するエビデンスは十分ではなく、さらなるエビデンスの収集が必要とされる」としている。

　厚生労働省は1月21日、関節リウマチ治療薬トシリズマブ（商品名：アクテムラ）について、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する効能・効果の追加を承認した。SARS-CoV-2による肺炎で、酸素投与、人工呼吸器管理またはECMOが必要な患者に限り、入院下で治療投与できる。トシリズマブはCOVID-19治療薬として2021年6月に米国で緊急使用許可を取得　トシリズマブは、炎症性サイトカインの一種であるIL-6の作用を阻害する働きを持つ、中外製薬創製の国産初の抗体医薬品。トシリズマブは国内では2005年6月に販売を開始し、点滴静注用製剤では関節リウマチなど6つの適応症、皮下注製剤では3つの適応症で承認を取得している。　なお、トシリズマブはCOVID-19治療薬としては、2021年6月に米国で緊急使用許可を取得し、欧州でも承認（同年12月）されている。＜トシリズマブ製品概要＞　※今回の追加承認に関連する箇所の抜粋販売名：アクテムラ点滴静注用80mg、同点滴静注用200mg、同点滴静注用400mg一般名：トシリズマブ（遺伝子組換え）申請者：中外製薬株式会社追加する効能・効果：SARS-CoV-2による肺炎（ただし、酸素投与を要する患者に限る）追加する用法・用量： 通常、成人には、副腎皮質ステロイド薬との併用において、トシリズマブ（遺伝子組換え）として1回8mg/kgを点滴静注する。症状が改善しない場合には、初回投与終了から8時間以上の間隔をあけて、トシリズマブ（遺伝子組換え）として8mg/kg を1回追加投与できる。

　年齢12～18歳の入院患者のうち、BNT162b2ワクチン（mRNAワクチン、Pfizer-BioNTech製）の2回接種を受けた患者は非接種例と比較して、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による入院の回避に関する有効率が高く、集中治療室（ICU）入室や生命維持介入の回避割合も優れることが、米国疾病予防管理センター（CDC）のSamantha M. Olson氏らが実施したOvercoming COVID-19試験で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2022年1月12日号に掲載された。米国31施設のtest-negative designによる症例対照研究　研究グループは、青少年入院患者におけるBNT162b2ワクチンの有効性の評価を目的に、診断陰性デザイン（test-negative design）を用いた症例対照研究を行った（米国CDCの助成による）。　症例群は、年齢12～18歳、2021年7月1日～10月25日の期間に、米国23州の31の病院にCOVID-19で入院した患者であった。症状発現から10日以内または入院後72時間以内に、逆転写ポリメラーゼ連鎖反応（RT-PCR）法または抗原検査法で重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）陽性と判定された場合に、COVID-19と診断された。　対照群は、同年齢層で、COVID-19様症状がみられるがSARS-CoV-2陰性の入院患者（陰性群）と、COVID-19様症状のない入院患者（無症状群）であった。　BNT162b2ワクチン接種が1回、または2回目の接種から症状発現までの期間が14日未満の場合は「部分接種」、症状発現の14日以上前に2回の接種を受けた場合は「完全接種」とされた。接種が1回のみで、症状発現までの期間が14日未満の患者は除外された。　主要アウトカムは、COVID-19による入院、ICU入室、生命維持のための介入、死亡とされた。生命維持介入は、非侵襲的または侵襲的な機械換気、昇圧薬投与、体外式膜型人工肺の装着と定義された。COVID-19入院の有効率94％、死亡7例はすべて非接種例　主解析には1,222例が含まれ、症例群が445例（年齢中央値16歳、肥満を含む1つ以上の基礎疾患あり74％、対面授業出席者70％）、対照群は777例（15歳、70％、70％）であった。対照群のうち、SARS-CoV-2陰性例が383例（49％）、無症状例は394例（51％）だった。　症例群のうち、完全接種は17例（4％）、部分接種は1例（＜1％）、非接種は427例（96％）であり、対照群はそれぞれ282例（36％）、54例（7％）、441例（57％）であった。　症例群では、180例（40％）がICUに入室し、127例（29％）が入院中に生命維持介入を要するまでに重症化し、このうち13例（3％）が体外式膜型人工肺を装着、7例（2％）が死亡した。ICU入室例のうち完全接種は2例のみで、残りの178例（生命維持介入を受けた127例中126例と、死亡した7例を含む）は非接種例だった。症例群の入院日数中央値は、非接種例が5日（IQR：2～7）、完全接種/部分接種例は4日（1～5）だった。　COVID-19による入院に対するBNT162b2ワクチンの全体の有効率は94％（95％信頼区間[CI]：90～96）で、陰性例では95％（91～97）、無症状例では94％（89～96）であった。また、ICU入室に対する有効率は98％（93～99）、生命維持介入に対する有効率も98％（92～100）と高率だった。　部分接種例の有効率は97％（95％CI：86～100）と高かったが、最終接種からCOVID-19様症状の発現までの期間中央値が、部分接種例は30日であったのに対し、完全接種例では90日（IQR：53～126）と長かった。SARS-CoV-2陽性で、入院の主な原因がCOVID-19ではなかった患者における入院に対する有効率は78％（48～91）だった。　著者は、「デルタ変異株が主流の時期に、重症化のリスク因子を有する患者を含む青少年において、BNT162b2ワクチンはCOVID-19による入院に対し高い有効率を示し、生命を脅かすCOVID-19の多くが回避された」とまとめている。

　近年、非小細胞肺がん（NSCLC）のアジュバント療法として、免疫チェックポイント阻害薬や分子標的薬を使用したさまざまな臨床試験が実施されている。　このたび、吹田徳洲会病院の多田 弘人氏らが、アジュバント療法におけるゲフィチニブの有効性を検討した国内臨床試験、IMPACT試験の結果をJournal of Clinical Oncology誌2022年1月20日号で報告した。　IMPACT試験は、EGFR変異陽性患者に対する標準的なアジュバント療法であるシスプラチン＋ビノレルビン療法を対照としたゲフィチニブのランダム化比較第III相試験であり、WJOG（西日本がん研究機構）が実施した。・対象：EGFR変異陽性（ex19delまたはL858R）でStageII〜IIIの完全切除後のNSCLC患者・試験群：ゲフィチニブ（250mg/日）を24ヵ月投与（Gef群）・対照群：シスプラチン（80mg/m2　day1）＋ビノレルビン（25mg/m2　day1,8）を3週ごと4サイクル投与（CV群）・評価項目：［主要評価項目］無病生存期間（DFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、安全性と忍容性、再発様式など　主な結果は以下のとおり。・2011年9月〜2015年12月に232例が登録され、116例ずつ無作為に割り付けられた。・DFS中央値はGef群35.9ヵ月、CV群25.1ヵ月であった。しかし、カプランマイヤー曲線は術後4年前後で交差し、統計学的に有意な差は認められなかった（ハザード比[HR]：0.92、95％信頼区間[CI]：0.67〜1.28、p＝0.63）。・OSにも差はなく（HR：1.03、95％CI：0.65〜1.65、p＝0.89）、5年OS率はGef群78.0％、CV群74.6％であった。・治療関連死はGef群では0例、CV群では3例報告された。　アジュバント療法におけるゲフィチニブ投与は、DFSとOSを延長しなかったが、同等のDFS、OSが認められたことから、プラチナダブレットのアジュバント療法が不適となる患者には有用かもしれない、と著者らは結論付けている。　なお、アジュバント療法におけるゲフィチニブの有効性を検討した海外の第III相試験として、中国で実施されたADJUVANT（CTONG1104）試験などが報告されている。

＜先週の動き＞1.第6波で救急搬送困難が過去最多、コロナ病床活用の新Q＆A2.医療従事者の濃厚接触者、無症状等を条件に毎日検査で就業可能に3.公立病院改革、コロナの影響で持続可能な経営強化プランに変化4.新Web研修システム、都道府県医師会で1年間無料／日医5.製薬企業、学会での広告費についても開示へ／製薬協6.広島県の医師が特殊詐欺で1.3億円の被害／広島県警1.第6波で救急搬送困難が過去最多、コロナ病床活用の新Q＆A総務省消防庁は18日、救急車の受け入れを3回以上断られ、救急車が現場に30分以上とどまった「搬送困難事案」が、1週間で4,151件と、昨年8月の第5波ピーク時の3,361件を超え過去最高となったことを発表した。オミクロン株の急拡大が続く東京において、複数の病院に搬送を断られた心筋梗塞患者の死亡が病院で確認されたケースも報道された。これらを受け、厚労省は20日、事務連絡「即応病床等への救急患者の受入れに係る病床確保料の取扱いについて」を発出し、Q＆A形式で補助金が支給されるコロナ病床（即応病床または休止病床）において、COVID-19患者以外の一般救急も一時的に受け入れが可能とした。なお、病床確保料の算定に当たっては、G-MISなどを活用し、1日単位での患者の有無から算定を行うことになる。（参考）各消防本部からの救急搬送困難事案に係る状況調査の結果 R4.1/10～16分（消防庁）即応病床等への救急患者の受入れに係る病床確保料の取扱いについて（厚労省）コロナ病床で一般救急受け入れ可、厚労省が通知　搬送困難が過去最多（朝日新聞）2.医療従事者の濃厚接触者、無症状等を条件に毎日検査で就業可能に厚労省は18日、オミクロン株の濃厚接触者の待機期間について改正し、濃厚接触者とされた以下の要件を満たす医療従事者については、毎日業務前にPCR検査または抗原定量検査（やむを得ない場合は抗原定性検査キットでも可）により陰性を確認すれば、管理者の了承の下、就業可能とした。《要件》ほかの医療従事者による代替が困難な医療従事者であること新型コロナウイルスワクチンを2回接種済みで、2回目の接種後14日間経過した後に濃厚接触があり、濃厚接触者と認定された者であることさらに、19日に更新された「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」によると、エッセンシャルワーカーについては自治体の判断により、10日を待たずとも検査が陰性であった場合には待機を解除できる。PCR検査の場合は最終曝露日から6日目、抗原定量検査（あるいは抗原定性検査キット）は6日目と7日目に陰性であれば就労可能であるとしている。（参考）医療従事者である濃厚接触者に対する外出自粛要請への対応について（事務連絡）オミクロン株感染者の「濃厚接触者」である医療従事者、無症状・毎日陰性などで医療業務への従事可―厚労省（Gem Med）濃厚接触者となったエッセンシャルワーカーの待機期間、必要に応じ見直し検討…後藤厚労相（読売新聞）3.公立病院改革、コロナの影響で持続可能な経営強化プランに変化総務省は、これまで公立病院の経営悪化に対して、「公立病院改革ガイドライン」を策定し、病院の再編やネットワーク化、経営形態の見直しなどに取り組んできたが、今回、パンデミック下における公立病院の役割の重要性をあらためて認識し、持続可能な地域医療提供体制を確保するため、検討会を立ち上げた。新たに「公立病院経営強化ガイドライン」を定め、2023年度までに公立病院を運営する自治体などにプラン策定を求める。地域医療構想の実現や地域包括ケアシステムの構築に向けて果たすべき役割を踏まえ、（1）機能分化・連携強化の推進、（2）医師・看護師等の確保など働き方改革の推進、（3）経営形態の見直し、（4）新興感染症に備えた平時からの対応などを主なポイントとしている。（参考）「持続可能な地域医療提供体制を確保するための公立病院経営強化ガイドライン」の方向性について（総務省）公立病院改革プラン「第3弾」策定へ　コロナ禍を経て役割再認識　機能分化と連携強化を図る　総務省が「経営強化」へガイドライン（読売新聞）4.新Web研修システム、都道府県医師会で1年間無料／日医日本医師会は19日、コロナの影響で研修会の開催が困難になっていることから、新たに開発したWeb研修システムを都道府県医師会や郡市区医師会に提供することを発表した。このシステムでは座学と同等レベルの受講が可能であり、講義中のキーワード表示やテスト・アンケートの実施、チャットによる質問などが可能となっている。これにより産業医の認定講習などもオンラインで受講が可能となる見込み。システム利用料に関しては、まずは同システムを実際に体験してもらいたいという考えから、2023年3月31日まで開催分のWeb配信使用料は無料。今後、全国での使用実績等を勘案の上使用料を検討し、来年度以降は有料とする意向を示した。（参考）「日本医師会Web研修システム」の都道府県医師会への提供について（医師会）研修システム、地方医師会に提供　日医（時事通信）5.製薬企業、学会での広告費についても開示へ／製薬協日本製薬工業協会（製薬協）は、20日に「透明性ガイドライン」を一部改定することを了承した。これまで開示されてこなかった製薬企業が協賛して行う学会での広告、展示ブース出展などの費用も含めて開示される。なお、日本医学会はCOI管理ガイドラインをすでに改定しており、一部学会では製薬企業の医療機関や研究者への資金提供について開示を行っているが、2023年度支払い分から今回のガイドラインを適用し、24年度から学会側に公開を義務付ける。（参考）製薬協「透明性ガイドライン」を改定　B項目の学会等共催費で「広告、展示ブース出展費用等」開示へ（ミクスオンライン）日本医学会 COI管理ガイドライン（日本医学会）6.広島県の医師が特殊詐欺で1.3億円の被害／広島県警広島県警は18日、広島県福山市の50代医師が、特殊詐欺のため1.3億円の被害にあったことを明らかにした。「未納料金が発生している」というSMSをきっかけに架空の料金を請求する手口で、未納料金の支払いやトラブルの解決金の名目で100回以上指定された口座に入金していたが、その後、相手と連絡が取れなくなったため警察署に相談したところ、被害が発覚した。警察は「電話で金を要求されたら詐欺を疑い、周囲に相談してほしい」と呼び掛けている。（参考）1.3億円、医師が特殊詐欺被害　示談金や資産移動かたり　広島最大（毎日新聞）福山市の医師、1億3800万円の特殊詐欺被害　広島県内で過去最多額（中国新聞）男性医師が1億3,800万円の被害　“NTT関連会社”騙る特殊詐欺　福山（テレビ新広島）

第34回　開業に浮かれ、契約書をきちんと確認しない医師が陥ったこと漫画・イラスト：かたぎりもとこ医業承継においては、多数の「契約書」が発生します。そのうち代表的なものが「最終契約書」です。この最終契約書の内容次第では、契約締結前に口頭で約束していたことがゼロリセットされてしまう可能性すらあるので、しっかりと内容を確認する必要があります。今回は、最終契約書で、什器や備品の引き継ぎ状況をしっかりと確認していなかったために、買い手側が引き継げると思っていたものが引き継げなかった、というケースです。実際にこうしたケースは多々発生します。このようなトラブルを避けるために重要なポイントは以下の２点です。（1）契約書は自分の目で細かく確認し、疑問に思ったことは契約締結前に、仲介業者を通じて確認する（2）その上で、弁護士にも契約書の内容を確認してもらう（1）について契約書を詳細に確認せずに締結されている方は驚くほど多いのが実情です。契約締結は自分が大きなリスクを負う可能性のあるものです。必ず自分の目で細かい部分まで確認することが必要です。（2）について仲介業者が契約書のドラフト作成を支援するケースが多くありますが、このドラフトをそのまま契約書にするのでなく、この分野の専門家である顧問弁護士に確認してもらいましょう。気づかないうちに、相手に過度に有利な条項が入っているかもしれません。契約してしまうと致命的に不利な条件を負う可能性もあるので、弁護士の確認は必須です。不動産の売買と同様、医業承継は人生の中でも有数の、多額のお金が動く機会です。契約書をはじめとした各種の確認は慎重過ぎるほどでよいのです。

解説事例では、右上眼瞼皮膚良性腫瘍に「K005 1 皮膚・皮下腫瘍摘出術（露出部 長径2cm未満）を算定したところ、「K001 1 皮膚切開術（長径10cm未満）」570点に査定となりました。査定理由を調べるためにカルテを確認しました。局所麻酔下において、右上眼瞼の腫瘍を摘出したことが記載されていました。改めて、レセプトを確認すると、局所麻酔が表示されていません。入力担当に尋ねたところ、「使用量の麻酔薬を手術の薬剤として算定したところ、15円以下のため表示されなかった」とのことでした。保険診療には「手術は通常麻酔下に行われる」という前提があります。この前提に基づき、「皮膚・皮下腫瘍摘出術」は過剰とみなされ、通常麻酔下でなくとも実施が認められている「皮膚切開術」に査定となったものと推測できます。査定防止として、手術に対する麻酔がレセプトに表示されない場合には、コメントに「麻酔薬の使用を記載すること」としました。なお、炎症性粉瘤・せつ・よう・粘液水腫などに対する皮膚切開術は通常麻酔下でなくとも算定ができるとされています。