転倒予防は「ぬ・か・づけ」で覚える冬季は厚着の服装で動きが緩慢になったり、寒さで筋肉も動かなくなるため、転倒事故が増えます。とくに高齢者では転倒による骨折が原因となる寝たきり状態などへのリスクとなります。こうした高齢者の転倒事例は、屋外だけでなく、屋内でも多く報告されています。転倒予防には「ぬ・か・づけ」＊で危険な場所を覚えておきましょう。（＊「ぬかづけ」は日本転倒予防学会が提唱）ぬ：濡れているところか：階段や段差（部屋とづけ：片づけていない（浴室や洗面所、台所など滑りやすい）部屋の間の段差などつまずきやすい）ところ（茶の間や廊下などつまずきやすい）（引用：消費者庁ホームページ「10月10日は「転倒予防の日」、高齢者の転倒事故に注意しましょう!」https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_055/assets/consumer_safety_cms205_211005_01.pdf ）Copyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

心窩部の不快感と胃酸の逆流感問題35歳の男性。1ヵ月前から、心窩部の不快感と繰り返すゲップを主訴に来院した。食後、前かがみになると、酸っぱいものが込み上げてくる。仕事が忙しいため、21時に帰宅し晩酌をしながら、遅い夕食を食べ、すぐに就寝する。黒色便なし。体重減少なし。バイタルサインは正常。BMIは28である。腹部を含む診察所見に異常はない。上部内視鏡検査をオーダーした。

Novo社の経口抗肥満薬ウゴービ錠を米国承認GLP-1受容体作動薬（GLP-1薬）ウゴービ（セマグルチド）を世に出して肥満治療の新たな時代を切り拓いたNovo Nordiskが、肥満に使う経口GLP-1薬の初の米国承認1）を手にして再び肥満治療を進歩させます。ウゴービ錠は先週の月曜日22日に米国で承認されました。注射のウゴービと同様に、心血管疾患を経ている過体重か肥満の成人患者の心血管疾患イベント（心血管死、心筋梗塞、脳卒中）リスクを減らす用途と、肥満か体重に関連する疾患を有する過体重の成人患者の過剰な体重を減らして体重減少を維持する用途が許可されました2）。胃腸の有害事象を被り難くするために、ウゴービ錠の服用量は徐々に増やしていきます。まずは1.5 mgを30日間1日1回服用し、大丈夫そうなら次の30日間（31～60日）は1日4mg、その次の30日間（61～90日）は1日9mgを服用し、91日目以降は維持用量の1日25mgを服用し続けることを目指します。患者が1日25mg服用に耐えられないなら、ウゴービ1.7mg注射に切り替えることを考慮します。ウゴービ錠の体重減少効果はOASIS 4と銘打つ第III相試験で裏付けられています。同試験には肥満か体重に関連する疾患を有する過体重の非糖尿病成人307例が参加し、ウゴービ群に割り振られた205例の64週時点での体重はベースラインに比べて14％減っていました2,3）。プラセボ群102例の64週時点の体重はほとんど変わらず2％ほど減ったのみでした。Novo Nordiskの経口GLP-1薬による肥満症治療が米国承認一番乗りしたわけですが、肥満治療分野でしのぎを削るEli Lillyの足音も近づいています。Eli Lillyの経口GLP-1薬orforglipronは今月中旬に発表された第III相ATTAIN-MAINTAIN試験の目標達成をもって準備が整い、米国にすでに承認申請しています4）。ウゴービ錠と同じくorforglipronも承認申請受理から1～2ヵ月以内に審査を済ませる優遇の対象となっており、順調にことが運べば早くも来年3月には米国承認に漕ぎ着ける段取りとなっています5）。第III相ATTAIN-1試験で、orforglipron高用量は過体重か肥満の患者の72週時点の体重をベースラインに比べて平均11.2％減らしています6）。よく効く注射のGLP-1薬の類いがここ数年で使えるようになったとはいえ、薬による治療を求める肥満患者は依然としてごく一握りのようです。Novo Nordiskの幹部の1人のMartin Holst Lange氏の説明によると、米国の肥満患者のうち薬を使っているのは2％足らずです7）。ウゴービ錠は注射を嫌う患者にも選ばれる可能性があり、冷やして保管する手間が要りません。これまで治療を求めなかったり受け入れなかったりした患者がウゴービ錠で助かると信じている、とNovo Nordiskの米国事業を率いるDave Moore氏は言っています1）。ウゴービ錠は米国で来年1月早々に発売されます。米国政府との取り決め8,9）に基づき、開始用量1.5mgの1ヵ月分が149ドルで提供されます。Eli Lillyのorforglipronも承認されたら最も低用量の開始分が同じく149ドルで提供されます10）。参考1）FDA approves Novo Nordisk's Wegovy pill, the first and only oral GLP-1 for weight loss in adults2）Wegovy PRESCRIBING INFORMATION3）Wharton S, et al. N Engl J Med. 2025;393:1077-1087.4）Lilly's orforglipron helped people maintain weight loss after switching from injectable incretins to oral GLP-1 therapy in first-of-its-kind Phase 3 trial5）Novo's Wegovy pill to test demand from consumers with cash6）Wharton S, et al. N Engl J Med. 2025;393:1796-1806.7）Novo Nordisk wins FDA approval for Wegovy in a pill, introducing first oral GLP-1 option for obesity8）Fact Sheet: President Donald J. Trump Announces Major Developments in Bringing Most-Favored-Nation Pricing to American Patients9）Novo Nordisk, Lilly strike deal with Trump to slash weight-loss drug prices10）What to know about orforglipron: An investigational oral GLP-1

　高強度かつ長時間の運動負荷が右室機能に及ぼす影響、運動誘発性の心筋トロポニンT（TnT）値の上昇と将来的な右室機能障害との関連は明らかになっていない。そこで、スイス・チューリッヒ大学のMichael Johannes Schindler氏らの研究グループは、市民マラソンランナーを対象とした10年間の縦断的コホート研究（Pro-MagIC研究）を実施した。その結果、フルマラソン直後には一過性の右室機能低下とTnT値の上昇が認められたものの、これらは数日で回復し、10年後の右室機能低下とは関連しないことが示された。本研究結果は、JAMA Cardiology誌オンライン版2025年12月10日号で報告された。　本研究は、2009年のミュンヘンマラソンに参加した男性市民ランナーを対象とした「Be-MaGIC研究」の参加者277人のうち、10年後に再評価が可能であった152人を対象とした。評価は、2009年のレース前（ベースライン）、レース直後、レース1日後、3日後、および10年後の計5時点で行った。主要評価項目は、2009年のマラソン直後のTnT値のベースラインからの変化と10年後の右室駆出率（RVEF）のベースラインからの変化との関連とした。左室駆出率（LVEF）、拡張能指標（E/e'など）、バイオマーカー（TnT、NT-proBNP）なども評価した。　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時における対象の平均年齢は43歳であった。2009年のミュンヘンマラソン参加前のフルマラソン完走数中央値は3回（四分位範囲：1～7）、参加後のフルマラソン完走数中央値は5回（同：2～9）であった。・RVEFは、レース前（中央値：52.4％）と比較して、レース直後（同：47.6％）およびレース1日後（同：50.7％）で有意に低かった（それぞれp＜0.001、p＝0.001）。しかし、レース3日後には有意差はみられなくなった（同：51.3％、p＝0.18）。・10年後におけるRVEF中央値は51.9％であり、レース前と比較して有意な変化は認められなかった（p＝0.15）。・LVEFは、レース前（中央値：59.6％）と比較して、10年後（同：57.6％）でわずかに低かった（p＜0.001）。・左室充満圧の指標である側壁E/e'は、レース前（中央値：5.1）と比較して10年後（同：5.4）で高かった（p＜0.001）。・TnT値は、レース前（中央値：3ng/L）と比較して、レース直後（同：33.7ng/L）およびレース1日後（同：9ng/L）で有意に高かった（それぞれp＜0.001、p＝0.001）。しかし、レース3日後（同：3.5ng/L）、10年後（同：7.0ng/L）には有意差はみられなかった。・2009年のマラソン直後に認められた運動誘発性のTnT値のベースラインからの変化と、10年後のRVEFおよびLVEFのベースラインからの変化との間に有意な関連は認められなかった（RVEF：r＝－0.10、p＝0.35、LVEF：r＝－0.09、p＝0.35）。　著者らは、「マラソンによるTnT値の上昇や右室機能低下は一過性の変化であり、大多数の市民ランナーにおいて、右室機能の長期的な悪化をもたらすことはないことが示唆された。LVEFや拡張能指標に統計学的に有意な変化がみられたが、正常範囲内にとどまるものであった」と結論付けている。

　“細胞のエネルギー生産工場”とも呼ばれ、ほぼすべての細胞に存在する細胞小器官ミトコンドリア。これを用いた希少疾患の根本治療や加齢対策が、今、現実味を帯びている。先日開催された第7回ヘルスケアベンチャー大賞では、マイトジェニックの「ミトコンドリア活性化による抗加齢ソリューション『マイトルビン』事業」が将来性や抗加齢への観点を評価され、大賞を受賞した。同社が期待を集める創薬技術や将来ビジョンとは―。なぜ今、ミトコンドリア活性化が注目される？　同社は“ミトコンドリア研究の成果を世の中に還元する”を理念に掲げる学習院大学発のベンチャー企業である。同社が開発・特許出願を行った植物由来の低分子化合物「マイトルビン（Mitorubin）」を用いた“ミトコンドリア活性化”という新たな健康軸から、老化予防や加齢性疾患治療薬の創出を目標に掲げて活動を行っている。　ミトコンドリアは身体のエネルギー源をATPとして供給し、その副産物として活性酸素を発生させるが、ミトコンドリアの機能が低下すると、エネルギー産生の過程で電子の渋滞が起こり、過剰な活性酸素が発生して細胞やDNAを傷付けてしまう。その結果、パーキンソン病などの神経変性疾患、心疾患、フレイル、シミ・シワといった皮膚の外見変化などに影響を及ぼすため、いかにして「ミトコンドリアを活性化させるか」が焦点となっている。これまでにコエンザイムQ10（CoQ10）やニコチンアミドモノヌクレオチド（NMN）、5-アミノレブリン酸（5-ALA）などの成分によるミトコンドリアの活性化・増殖促進が産学で試みられているが、同社の開発するマイトルビンはそれらとは一線を画す。マイトルビンによるミトコンドリア活性化の機序　その理由は、ミトコンドリアを活性化させる作用機序が一つひとつ丁寧に解明されつつあるからである。遡ること2006年、ミトコンドリア機能を制御するミトコンドリア酵素Mitochondrial Ubiquitin Ligase（MITOL、マイトル）を柳 茂氏（学習院大学理学部生命科学科分子生化学 教授）らの研究グループが発見したことに端を発する1）。MITOLはミトコンドリアの分裂を進めるタンパク質「Drp1」を分解してその分裂を抑えるほか、小胞体との融合を助けるタンパク質「Mfn2」を活性化させる役割を担う1,2）。近年では、ミトコンドリアと小胞体が接触するミトコンドリア関連小胞体膜（Mitochondria-associated ER membrane、MAM）における酸化ストレスや細胞運命の制御機構にも注目が集まっており3,4）、その機能低下がアルツハイマー病やパーキンソン病といった神経変性疾患の病態、さらには心臓の老化に関与することなどから、ミトコンドリアにおける老化制御因子として多彩な研究が進められている5-7）。そして、マイトルビンは前述の柳氏らにより生薬成分ベルベリンから合成された一連の誘導体群の総称で、これがMITOLをはじめとしたミトコンドリアタンパク質を増強しつつ、ミトコンドリアの量そのものを増加させる。それにより、ミトコンドリアでのエネルギー産生が有意に高まることが培養細胞およびマウスモデルで確認された8）。　今回の受賞において、登壇した谷若氏はマイトルビンの有効性について、「筋肉由来の培養細胞に添加することで、エネルギー産生に適した細く長い高品質のミトコンドリアが増加し、ミトコンドリアの呼吸活性が上昇した。これらの実験を踏まえて高齢マウスに飲水投与を行ったところ、心筋ミトコンドリアの呼吸活性が強化され、心エコーなどで心機能の回復が認められた」とコメント。また、安全性については、「同条件下での長期投与による死亡リスクはなく、さらに高脂肪食負荷マウスにおいて、23％の寿命延長効果を確認した」と老齢マウスにおけるアンチエイジング効果が実証されたことを説明した8）。ミトコンドリア病や加齢性疾患の創薬実現に向けて　これらの研究結果から、同社は指定難病であるミトコンドリア病患者のアンメットメディカルニーズに応えるべく治療薬開発でも前進している。「某大学医学部と共同研究を行い、MELASと呼ばれるミトコンドリア病の患者由来細胞にマイトルビンを添加した結果、ミトコンドリア機能の改善を認めた」とし、論文化についても言及した。さらに同社は、一般消費者向けにマイトルビン含有植物由来原料を使用したサプリメント「MitoRubin（R）」や入浴剤を販売するなどし、認知度の拡大や収益モデルを構築しながら、ミトコンドリア病治療薬の前臨床試験実施に向けた取り組みを行っている。　最後に同氏は「われわれの目標は希少疾患への創薬提供であり、それに続いて加齢性疾患への適応拡大を目指す。さまざまな領域の研究者・臨床医との連携を強化しつつ、マイトルビンを通じて、すべての世代にミトコンドリアの活性化と健康を届けたい」と締めくくった。ヘルスケアベンチャー大賞とは　ヘルスケアベンチャー大賞とは、アンチエイジング領域においてさまざまなシーズをもとに新しい可能性を開き、社会課題の解決につなげていく試みとして、坪田 一男氏（日本抗加齢医学会イノベーション委員会委員長）らが2019年に立ち上げ、今年で7回目の開催を迎えた。■参考第7回ヘルスケアベンチャー大賞株式会社マイトジェニック1）Yonashiro R, et al. EMBO J. 2006;25:3618-3626.2）Sugiura A, et al. Mol Cell. 2013;51:20-34.3）Nakashima A, et al. Life Sci Alliance. 2019;2:e201800045-e201800045.4）Takeda K, et al. EMBO J. 2019;38:e100999.5）Shiiba I, et al. EMBO Rep, 2021;22:e49097.6）Takeda K, et al. Commun Biol. 2021;4:192.7）Tokuyama T, et al. iScience. 2022;25:104582.8）Sato M, et al. bioRxiv 2025. May 3. [Epub ahead of print]

　多くの若者にとって、SNSは、友情、ニュース、ストレスなど生活の全てが集まる場所だ。18～24歳の若者を対象にした新たな研究で、たった1週間でもSNSから離れることで、不安や抑うつ、睡眠問題が緩和される可能性のあることが示された。米ハーバード大学医学大学院精神医学准教授のJohn Torous氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に11月24日掲載された。　この研究は、18～24歳の若者を対象に、客観的に測定されたSNSの使用時間と問題のある使い方が若者のメンタルヘルスに与える影響を調べたもの。試験に登録された417人は、2週間の観察的ベースライン期間を経て、任意で1週間のSNSデトックス介入に参加した。　登録者のうち373人（平均年齢21.0歳）がベースラインの評価を受け、295人（79.1％）がデトックス介入に参加することに同意した。デトックスによる変化として評価したのは、抑うつ（Patient Health Questionnaire-9；PHQ-9で評価）、不安（Generalized Anxiety Disorder-7；GAD-7で評価）、不眠（Insomnia Severity Index；ISIで評価）、孤独感（UCLA Loneliness Scaleで評価）であった。　1日当たりのSNSの平均使用時間は、ベースラインで1.9時間であったのが、介入期間中には0.5時間にまで減少した。介入を受けた参加者では、平均して、不安症状が16.1％、抑うつ症状が24.8％、不眠症状が14.5％、それぞれ有意に軽減したことが示された。孤独感については、介入の前後で有意な差は認められなかった。　Torous氏は、「SNSの使用を控えることを、第一選択の治療法や唯一の治療法にすべきではない。ただ、すでにメンタルヘルス問題を抱えていて、それに対する治療を受けているのなら、SNSの使用を減らすことで気分が改善するか試してみる価値はあるだろう」とニューヨーク・タイムズ紙に対して述べている。同氏によると、SNSの使用を減らすことで改善を強く感じた人もいれば、ほとんど変化を感じなかった人もいるなど、効果には個人差があったという。　そのような結果になった一因として、専門家の1人で本研究には関与していない米ステットソン大学心理学教授のChristopher Ferguson氏は、本研究がランダム化比較試験ではなかった点を指摘し、「参加者は期待される行動を知っていたため、それに沿って回答を変えた可能性もある」との見方を示している。　一方で、この結果がSNSとメンタルヘルスの関係についての議論に有益な情報を提供したと評価する専門家もいる。米国心理学会（APA）のチーフサイエンスオフィサーを務めるMitch Prinstein氏は、SNSの一時的な使用休止を、「お金をかけずに試せ、短期間で改善が期待できる簡単な方法」と評価している。同氏は、「これは、親や若者自身が取り組める方法だ。SNSの使用時間を大幅に減らせば、若者の気分がかなり改善する可能性がある」とニューヨーク・タイムズ紙の報道で述べている。　ただし、過去の研究では結果が一貫していない点も指摘されている。一部の研究では、「デジタルデトックス」の効果は小さいかほとんどなかったとされており、効果が長続きするかどうかは、現時点では不明である。

　不眠症は、認知機能の低下および認知障害（cognitive impairment；CI）のリスクと関連があるとする研究結果が、「Neurology」10月7日号に掲載された。　米メイヨー・クリニックのDiego Z. Carvalho氏らは、高齢者における慢性不眠症と、縦断的な認知機能アウトカムおよび脳の健康指標との関連を評価した。対象は、認知機能に障害のない高齢者で、年1回の神経心理学的評価と、連続的な画像評価としてアミロイドPETによるアミロイド負荷量（センチロイド単位）およびMRIで測定した白質高信号（WMH、頭蓋内容積に対する割合）のデータが取得された。全般的認知機能モデルには2,750人、Cox回帰ハザードモデルには2,814人が組み入れられ、追跡期間の中央値は5.6年であった。また、WMHモデルには1,027人、アミロイドPETモデルには561人が組み入れられた。　解析の結果、不眠症は、全般的認知機能スコアの年当たりの低下を0.011ポイント加速させ、認知障害のリスクを有意に高めていた（ハザード比1.4）。また、睡眠時間の減少を伴う不眠症は、ベースライン時の認知機能（β＝－0.211）、WMH負荷（β＝0.147）、アミロイドPET負荷量（β＝10.5）と関連していた。一方、睡眠時間が比較的長かった不眠症患者では、ベースライン時のWMH負荷が低かった（β＝−0.142）。不眠症は、WMHやアミロイド蓄積の経時的な変化とは関連していなかった。　Carvalho氏は、「不眠症は翌日の気分に影響を与えるだけでなく、経時的に脳の健康にも影響を及ぼす可能性がある。思考能力の低下の加速や脳の変化が観察されたことから、慢性不眠症は将来的な認知機能障害の早期警告サイン、あるいは寄与因子である可能性が示唆された」と述べている。　なお複数の著者が、バイオ医薬品企業との利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。

　年齢とともに増えがちな体重を抑制しスリムな体型を維持するには、食生活の改善と習慣的な運動の双方を実践することが、最も効果的であることを示すデータが報告された。英オックスフォード大学のShayan Aryannezhad氏（研究時点の所属は英ケンブリッジ大学に設置されている英国医学研究会議〔MRC〕の疫学部門）らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に11月21日掲載された。食事と運動の組み合わせは、健康への悪影響が強い「内臓脂肪」を抑えるという点で特に効果的だという。　Aryannezhad氏は、「体重の変化について語るとき、人々は体重計の数値のみに注目していることが多い。しかし、体重が全く同じように変化しているとしても、その意味が同じであるとは限らない。第一に、糖尿病や心臓病といった心血管代謝疾患のリスクを考える場合は、筋肉を減らさず脂肪を減らす必要がある。第二に、その脂肪も蓄積されている場所によって、健康への有害性が異なる。つまり、体重が増えたり減ったりした場合、筋肉や脂肪がどのように変化したのかを知ることが重要だ」と語っている。そして研究者らは、「2型糖尿病や脂肪肝、心臓病と強く関連しているのは『内臓脂肪』だ」と指摘している。　Aryannezhad氏らの研究では、英国の一般住民7,256人（平均年齢48.8±7.4歳、女性51.7％）を平均7.2±2.0年追跡して、食事・運動習慣と体重や体組成の変化との関連を検討した。解析の結果、食習慣が良好（地中海食の遵守度のスコアが高得点）になること、および、習慣的な運動量が増えることは、いずれも体脂肪や内臓脂肪の減少と関連があった。ただし、その関連性はあまり強くなかった。それに対して、食習慣が良好になり、かつ運動量が増えた人では、より明確な効果が認められ、特に内臓脂肪への好ましい影響という点で顕著だった。　具体的には、7.2年間の追跡期間中に食事・運動習慣がともに改善していた人は、改善も悪化もしていなかった人に比べて、体脂肪が1.86kg、内臓脂肪が149g、それぞれ少なくなっていた。しかし食習慣だけが改善していた人は、同順に0.59kg、50gの差しか生じておらず、また運動習慣だけが改善していた人も、同順に1.51kg、120gの差にとどまっていた。　論文の上席著者であるMRCの疫学部門のリーダーであるNita Forouhi氏は、「われわれの研究結果は、中年期における食生活の改善と運動量の増加は、単に体重減少につながるだけでなく、病気の予防やより健康的な老化の促進にも役立つ可能性があることを示唆している。現在のような、不健康な食生活と運動不足を助長する社会環境においてそのような生活を続けることには困難を伴うが、小さくても継続可能な変化を起こしていくことが、将来的なメリットにつながる」と述べている。

　紅茶、コーヒー、ベリー類、ココア、ナッツ類、全粒穀物、オリーブ油など、抗酸化作用を持つフェノールやポリフェノール（以下、まとめて「ポリフェノール」と表記）を豊富に含む食品を多く摂取することが、より健康的な血圧値やコレステロール値と関連し、心血管疾患（CVD）リスクスコアの低下にもつながり得ることが、新たな研究で明らかになった。なお、フェノールとは、主にベンゼン環にヒドロキシ基が結合した化合物の総称であり、このうちフェノール性水酸基を複数持つ化合物をポリフェノールと呼ぶ。先行研究では、ポリフェノールは心臓や脳、腸の健康に有益であることが示されている。　この研究を実施した、英キングス・カレッジ・ロンドン（KCL）栄養学分野のYong Li氏は、「この研究は、ポリフェノールを豊富に含む食品を定期的に食事に取り入れることが、心臓の健康を支えるシンプルで効果的な方法であることを示す強力なエビデンスだ」と述べている。詳細は、「BMC Medicine」に11月27日掲載された。　この研究でLi氏らは、TwinsUKの参加者3,110人が回答したEPIC-Norfolk食事摂取頻度調査票（FFQ）を基に、食事性ポリフェノール摂取量を推定した。その上で、ポリフェノール含有量の多い20食品群の摂取量から、各参加者のポリフェノールの豊富な食事スコア（PPS-D）を算出した。さらに、200人の参加者から採取したスポット尿検体を用いて、超高速液体クロマトグラフィー-質量分析（UHPLC-MS）により114種類のポリフェノール代謝物を客観的に測定し、51種類のポリフェノール代謝物に基づく曝露指標（PPS-M）を算出した。その上で、PPS-DまたはPPS-MとCVDリスク（アテローム動脈硬化性心血管疾患〔ASCVD〕リスクスコアおよびHEARTスコア）、および血圧や善玉コレステロールとも呼ばれるHDLコレステロール（HDL-C）などのCVDバイオマーカーとの関連を評価した。　その結果、PPS-Dが高いほどASCVDリスクスコアおよびHEARTスコアが低く、ポリフェノールの摂取量が多いほどCVDリスクは低下する傾向が認められた。尿サンプルが得られた200人を対象に再現性を解析したところ、フラボノイド、フェノール酸、チロソール由来の代謝物が、両スコアおよび拡張期血圧の有意な低下、HDL-Cの有意な上昇と関連することが示された。さらに、PPS-Mに関する解析では、PPS-Mが高いほど、HDL-C値が高く、ASCVDリスクスコアおよびHEARTスコアが低いことも確認された。　研究グループは、ポリフェノールが豊富な食品は、健康的な食生活の他の要素と相乗的に作用し、心血管の健康を促進している可能性があると指摘する。論文の上席著者であるKCLのAna Rodriguez-Mateos氏は、「本研究結果は、ポリフェノールを多く含む食事を長期間取り続けることで、加齢に伴う心血管リスクの上昇を大きく抑えられる可能性があることを示している。少量でも、ベリー類や紅茶、コーヒー、ナッツ類、全粒穀物などの日常的な摂取を習慣付けることで、長期的には心臓を守る助けになる可能性がある」と述べている。　ただし、本研究結果は、ポリフェノールの摂取が心臓の健康と関連することを示したに過ぎず、両者の因果関係が証明されたわけではない。それでも研究グループは、加齢に伴いCVDリスクは高まる傾向がある一方、ポリフェノールを多く含む食事はその進行を遅らせる可能性があることを強調している。Li氏は、「ポリフェノールは日常的な食品の中に広く含まれていることから、多くの人にとって実践しやすい健康対策だ」と述べている。

　ヒト免疫不全ウイルス（HIV）の長期的なコントロール、そして将来的には治癒につながる可能性に期待が高まる研究結果が報告された。HIV感染者10人を対象にした研究において、数カ月にわたる免疫療法の後に抗レトロウイルス療法（ART）を中断したところ、6人の患者で数カ月が経過してもウイルスが緩やかにしか増加せず、1人では18カ月以上にわたりウイルス抑制が維持されたことが示された。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）医学部教授のSteven Deeks氏らによるこの研究結果は、「Nature」に12月1日掲載された。　世界保健機関（WHO）によると、HIV感染者数は世界中で約4000万人に上る。ARTは非常に効果的だが、生涯にわたって薬を服用する必要がある。この研究では、ARTを受けている10人のHIV感染者に対して、次の3段階の免疫療法が実施された。まずHIVのGag保存エレメント（CE）を標的としたDNAワクチンにIL（インターロイキン）-12を併用して初回接種（プライム）を行った後にMVAワクチンでブースト（強化）。次いで、ART継続中に2種類の広域中和抗体bNAb（10-1074、VRC07-523LS）とToll様受容体〔TLR〕9作動薬を投与。最後に、ART中断時に再びbNAb投与するというものであった。　2022年の動物実験では、同様の治療法を受けたサルのほとんどでサル版のHIVを抑制できたことが報告されている。この研究を率いた米ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのDan Barouch氏は、「この手法は、ウイルスに対する免疫学的制御を強化すれば、ART中止後のウイルスの再増殖を防いだり遅らせたりできる可能性があるという考えに基づいている」と説明している。　Deeks氏は、「この結果は刺激的であり、30年にわたって治療中断の研究を続けてきた私にとっても、これまでに類を見ない予想外の結果だった」とワシントン・ポスト紙に語っている。他の専門家も、この研究結果には期待が持てることに同意しているが、対照群を使ったさらなる研究が必要だと指摘している。メルボルン大学（オーストラリア）ドハティ研究所所長のSharon Lewin氏は、「この研究結果に非常に興奮している。小規模研究ではあるが、この分野に新たな方向性を与えるだろう。それは、この分野が切実に求めているものだ」と同紙宛てのメールの中で述べている。　今回の研究参加者の1人であるTom Perraultさん（60歳）は、研究参加前の2005年からHIV治療薬を毎日服用していた。ワシントン・ポスト紙の報道によると、Perraultさんは本研究の治療を受けた後、2021年7月に毎日の薬の服用を中止した。Perraultさんは、「7月も、8月も、9月も、10月も、ウイルスが増殖することはなかった。ふと、『自分の体がウイルスを抑えている。治療がうまくいっているんだ。これは、研究者の予想を上回る結果だ』と思った」と同紙に語っている。　その後、秋にウイルスの再増殖が認められたが、この経験が彼に希望を与えた。Perraultさんは、「あのときに感じた感動の深さに驚いた。突然、希望を抱く勇気が湧いてきた。誰だって、希望は持ちたいものだ。もしこの治療法が現実となれば、世界にとってどれほど素晴らしい贈り物になることか」と語った。　本研究ではまた、ART中止後にウイルスが再び増え始めた際、早い段階で活性化したCD8陽性T細胞の増加量が多かった参加者ほど、ピーク後のウイルス量が低く抑えられていたことが示された。論文の上席著者であるUCSFのRachel Rutishauser氏は、「これらの人の体内では、ウイルスが出現するとすぐにCD8陽性T細胞が対応する準備ができていたということだ」と説明している。同氏は、「われわれは、これが臨床で導入すべき治療法だと主張しているわけではない。この研究を踏まえ、次に考えるべきは、T細胞をどうすればさらに強化できるのかということだ」と強調している。

　急性心筋梗塞に多枝冠動脈疾患を合併する患者を対象に、完全血行再建（complete revascularization）と責任病変のみの治療（culprit lesion-only PCI）を比較した患者レベルのメタ解析が、Lancet誌に報告されました。　近年、血行動態が安定した急性心筋梗塞患者においては、完全血行再建を行ったほうが良いという報告が多くみられます。本解析では、そのような無作為化比較試験を統合した8,836例の症例を解析しており、その約88％はST上昇型心筋梗塞症例でした。　その結果、心血管死および新規発症の心筋梗塞のいずれにおいても、完全血行再建を行った群で有意にリスクが低いことが示されました。急性心筋梗塞と多枝病変を有する患者において、責任病変のみを治療するよりも、非責任病変を含めた完全血行再建を行うほうが、再血行再建や、不安定狭心症による入院などのソフトエンドポイントのみならず、心血管死亡、心筋梗塞といった重大な臨床アウトカムを改善しうることが示唆されたといえます。　非責任病変を治療するタイミングについては、今回の解析では責任病変へのPCIと同時に完全血行再建を行った研究と、入院中あるいは退院後にstaged PCIを行った研究のいずれもが本解析に含まれていました。直接比較した研究が含まれているわけではありませんが、今回の解析に含まれている研究では、治療タイミングにかかわらず、完全血行再建の有用性は一貫して認められました。欧米と本邦では入院期間が大きく異なるため結果の解釈には注意が必要ですが、必ずしも急性期に全病変を一度に治療する必要はないものの、最終的には非責任病変に対しても治療を行うことが望ましいと考えられます。　一方で、非責任病変が本当に治療を必要とするような病変であるかについては、慎重な判断が必要です。FFRガイド下に非責任病変を評価した、DANAMI-3-PRIMULTI試験やCOMPARE-ACUTE試験において、予後改善効果が示されていますが、冠動脈造影所見のみで判断した試験においても同様の効果がみられます。非責任病変は治療をしたほうが良さそうではありますが、その中で本当に意義があるPCIであるかは引き続き検討が必要です。血管内超音波（IVUS）や光干渉断層法（OCT）といった血管内イメージングを用いた、非責任病変のリスク評価の有用性も期待されます。

餅などの窒息には背部叩打法で応急手当東京消防庁の発表では、過去5年間（2020～24年）で餅などをのどに詰まらせて救急搬送された人は338人。そのうち約9割以上が65歳以上の高齢者です。そして、この搬送は1月と12月に集中しており、搬送された方の約1割の方が死亡しています。周りの方で右図の「チョークサイン」をした人がいたら、次の応急手当を実行しましょう。■背部叩打法の実施手順（1）背部叩打法は誰にでも実施できる、比較的簡単な方法。（2）傷病者が立っている場合や座っている場合は、傷病者の背中側から、片手の手のひらの付け根で、両側の肩甲骨の間を数回以上強くたたく（図1）。（3）傷病者が倒れている場合は、傷病者を手前に引き起こして横向きにし、自分の足で傷病者の胸を支え、背部をたたく（図2）。図1 成人/小児の例図2 成人/小児の例小児の例（引用：東京消防庁 餅などによる窒息事故に注意！https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/lfe/nichijo/mochi.html）Copyright © 2025 CareNet,Inc. All rights reserved.

＜先週の動き＞ 1.国内医師数34.8万人で過去最多、診療所シフトと深刻な地域格差が鮮明に／厚労省 2.本体3.09％増で決着、賃上げ・物価高に「段階的」対応へ／政府 3.高額医療費の上限引き上げ決定、長期療養に配慮し「年間上限」を新設／政府 4.ロキソニン、ヒルドイドも対象、OTC類似薬「25％追加負担」の詳細判明／厚労省 5.周産期医療の再編加速、NICU利用率低下で「地域センター」の集約化が焦点に／厚労省 6.介護職員の賃上げ月最大1.9万円、介護報酬2.03％の臨時プラス改定が決定／政府 1．国内医師数34.8万人で過去最多、診療所シフトと深刻な地域格差が鮮明に／厚労省厚生労働省が発表した2024年末時点の「医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、国内の医師数は前回調査から1.3％増加し、34万7,772人と過去最多を更新した。人口10万人当たりの医師数も全国平均で267.4人と、前回から5.3人増加していた。施設別では、診療所に勤務する医師が4.1％増の11万1,699人と大きく伸びた一方、病院勤務者は0.3％減の21万9,393人となった。また、大学病院などの教育・研究機関に所属する医師数も減少傾向にあり、専門医志向の高まりを背景とした大学院進学者の減少が浮き彫りとなっている。診療科別では、内科が全体の約19％を占めて最多だが、注目すべきは明暗が分かれた特定診療科の動向。近年、自由診療の拡大を背景に美容外科医が急増しており、前回から4割近い増加をみせた。対照的に、外科医はピーク時から約4％減少していた。過酷な労働環境や訴訟リスクが敬遠される要因とみられるが、2026年度からの専門研修登録状況では、外科を志望する医師が前年比で16.9％増と大幅な回復の兆しをみせている。これは一部の病院による給与引き上げや学会の魅力発信が功を奏した形である。地域格差も依然として深刻であり、人口10万人当たりの医師数が最も多い徳島県の345.4人に対し、最少の埼玉県は189.1人と、1.8倍以上の開きがある。また、産婦人科・産科医が全体として1.2％減少する中、福井県と埼玉県の格差も顕著となっている。総数が増加する一方で、医師の働き方改革や専門科の偏在、地域間格差といった課題は山積している。日本専門医機構は今後、若手医師の意識調査や、自己研鑽と労働の切り分けに関する標準時間の策定を進め、持続可能な医療体制の構築を急ぐ方針。 参考 1） 令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況（厚労省） 2） 医師、約35万7,000人＝過去最多を更新、24年末－厚労省（時事通信） 3） 国内医師数34.8万人、24年は過去最多 診療所勤務が増加（日経新聞） 4） 2026年度からの専門医資格取得を目指す研修、「外科医を目指す医師」が大幅増の可能性大－日本専門医機構・渡辺理事長（Gem Med） 2．本体3.09％増で決着、賃上げ・物価高に「段階的」対応へ／政府政府は12月24日、2026年度当初予算案の一般会計総額を、過去最大の122兆3,000億円程度とする方向で最終調整に入った。高齢化に伴う社会保障関係費の増大に加え、物価高や賃上げへの対応により、歳出は2年連続で過去最大を更新する。税収も過去最高を見込むものの、足りない分は29兆6,000億円に及ぶ新規国債の発行で賄う、厳しい財政運営となった。今回の予算編成の大きな焦点とされた2026年度診療報酬改定については、医療従事者の人件費にあたる「本体」部分を2年度平均でプラス3.09％引き上げることで合意した。本体の3％を超える引き上げは1996年度以来、実に30年ぶりの高水準。上野 賢一郎厚生労働大臣と片山 さつき財務大臣の折衝を経て、物価高騰に直面する病院経営の安定と、全職種にわたる確実な賃上げを実現するための財源確保が決着した。異例の措置として、改定率は2026年度にプラス2.41％、2027年度にプラス3.77％と段階的に引き上げる手法が初めて導入される。これにより、各年度で3.2％のベースアップを目指すとともに、他産業との人材獲得競争が激しい看護補助者や事務職員には5.7％の上乗せ措置が講じられる。その一方で、医薬品の公定価格である薬価は市場実勢価格を踏まえ0.87％引き下げられ、薬価引き下げを含めたネットでは2.22％のプラス改定となり、12年ぶりの全体プラスとなる。しかし、現役世代の保険料負担を抑えるため、患者には新たな負担も求められる。市販薬と成分が重なる「OTC類似薬」については、薬剤費の4分の1を患者が特別料金として上乗せ負担する仕組みが2027年3月から開始される。また、後発薬がある先発品を希望する際の追加負担も現行の4分の1から2分の1へと引き上げられ、高額療養費制度の上限額も所得に応じて段階的に引き上げられる。今回の改定は、30年ぶりの大幅なプラス改定で医療現場の窮状を救う一方、薬剤費や一部の自己負担を「聖域」とせずメスを入れる、全世代型社会保障への大きな転換点と位置付けられる。今後、医師にはリフィル処方の推進やエビデンスに基づく薬剤選択が求められるようになり、医療機関の経営と診療の質、そして患者負担のバランスをどう取るかが、現場の新たな課題となる。予算案は12月26日に閣議決定が行われた。また、同日、診療報酬改定について中央社会保険医療協議会（中医協）総会で了承され、中医協総会は公聴会を1月23日に開催することで決定した。なお、政府は2026年1月23日に召集される通常国会で予算案について審議し、3月末までに成立を目指している。 参考 1） 診療報酬改定について（厚労省） 2） 来年度予算案、122.3兆円程度 国債前年度上回る29.6兆円－26日閣議決定（時事通信） 3） 診療報酬2.22％引き上げ、薬価0.87％引き下げも全体で12年ぶりプラス改定…閣僚折衝で合意（読売新聞） 4） 「2026→27年度」と物価・人件費が高騰する点踏まえ2026年度2.41％、27年度3.77％の診療報酬本体引き上げ－上野厚労相（Gem Med） 5） 診療報酬本体はプラス3.09％、医科の実質的な増加分は0.23％（日経メディカル） 6） 122兆円の来年度予算案が閣議決定…過去最大の社会保障関係費・防衛費、「責任ある積極財政」路線鮮明に（読売新聞） 7） 第639回総会資料（厚労省） 3．高額医療費の上限引き上げ決定、長期療養に配慮し「年間上限」を新設／政府政府は12月24日、医療費の自己負担を一定額に抑える「高額療養費制度」の見直し案を正式に決定した。今回の改正では、現役世代の保険料上昇を抑制する狙いから、1ヵ月当たりの負担上限額を2027年8月までに段階的に引き上げる一方、長期治療が必要な患者の生活を守るための新たなセーフティーネットが導入される。具体的な引き上げ幅について、来年8月に現行の所得区分に応じ4～7％引き上げられ、さらに2027年8月には所得区分を現在の5～13段階へと細分化した上で、最大38％程度の引き上げを実施する。政府の試算によると、年収約650～770万円の層では、月額上限が現在の約8万円から約11万円へと上昇する。これは昨年末に検討されていた「最大70％超」という大幅な引き上げ案が患者団体の強い反発で凍結されたことを受け、上げ幅を約半分に抑制した形。特筆すべきは、がんや難病などで長期にわたり高額な治療を続ける患者への配慮である。過去12ヵ月で3回上限に達した場合、4回目から負担が下がる「多数回該当」の金額は原則として据え置かれた。さらに、月ごとの支払額の変動による家計の破綻を防ぐため、所得に応じて年間の支払い総額に上限を設ける「年間上限額」が新設される。平均的な年収世帯の場合、年間上限は53万円に設定される。その一方で、70歳以上の外来受診費を軽減する「外来特例」についても、負担上限額が段階的に引き上げられる。年収約200～370万円の層では、現在の月額1万8,000円から2年後には2万8,000円となる。政府は今回の見直しにより、累計1,600億円規模の保険料負担の圧縮を見込んでいる。上野厚労大臣は「長期療養者の経済的負担に配慮した内容であり、丁寧に説明して理解を得たい」と述べているが、患者団体からは依然として、現役世代の負担増が治療の断念につながりかねないとして、さらなる抑制を求める声も上がっている。 参考 1） 高額療養費の自己負担上限、年収に応じ最大38％引き上げ…石破内閣時の70％超案から抑制（読売新聞） 2） 高額療養費、月の上限4～38％上げ 27年8月、患者配慮で改革縮む（日経新聞） 3） 高額療養費制度 月当たり負担上限額 所得に応じ引き上げへ（NHK） 4） 高額療養費の見直し、背景に少子化財源も 患者は「更なる抑制を」（朝日新聞） 4．ロキソニン、ヒルドイドも対象、OTC類似薬「25％追加負担」の詳細判明／厚労省厚生労働省は、2026（令和8）年度の診療報酬改定および医療保険制度改革において、市販薬（OTC医薬品）と成分・効能が類似する医療用医薬品、いわゆる「OTC類似薬」の自己負担の在り方を見直す方針を固めた。現役世代の負担抑制と医療保険制度の持続可能性を高める不断の取組の一環として、保険適用は維持しつつも、対象薬剤に対して「特別の料金」を求める新たな仕組みを創設する。新しい制度の最大の柱は、薬剤費の4分の1（25％）を保険外の特別負担とし、残る4分の3（75％）を従来の保険給付対象とする点。具体的な対象として、ロキソニンやアレグラ、ヒルドイドなど、日常診療で頻用される77成分、約1,100品目が検討されている。実施時期は2027年3月を目指しており、これによる医療費削減効果は約900億円と試算されている。ただし、受診行動や重症化への影響を考慮し、配慮が必要な層については追加負担を求めない方針である。具体的には、子供、がん患者、難病患者、低所得者、入院患者のほか、医師が医療上長期間の使用が不可欠と判断した慢性疾患患者などが除外対象として検討されている。また、今回の改革ではOTC類似薬以外にも薬剤給付の適正化が並行して進められる。後発医薬品の使用促進を目的とし、先発品（長期収載品）を希望した場合の特別料金を、現在の薬価差の4分の1から「2分の1」へ引き上げることが決定した。加えて、症状が安定した患者へのリフィル処方せんや長期処方の原則化を視野に入れ、院内掲示の必須化など普及に向けた環境整備を加速させる。厚労省は、この新たな負担増について国民の理解を得るため、セルフメディケーションの推進やスイッチOTC化の目標達成に向けた取り組みを強化し、2027年度以降はさらなる対象範囲の拡大や負担割合の引き上げも視野に検討を継続する構えである。医療現場においては、患者への丁寧な説明とともに、医学的妥当性や経済性の視点も踏まえたより効率的な処方の推進が求められる。 参考 1） アレグラ、ロキソニンに追加料金 市販類似薬、負担25％上乗せ（共同通信） 2） ロキソニンやアレグラに上乗せ料金 OTC類似薬、77成分判明（日経新聞） 3） OTC類似薬 特別料金上乗せ対象 まずは77成分 約1,100品目の方針（NHK） 4） 特別料金の対象となる医薬品の成分一覧［案］（厚労省） 5．周産期医療の再編加速、NICU利用率低下で「地域センター」の集約化が焦点に／厚労省厚生労働省は、12月22日に「小児医療及び周産期医療の提供体制等に関するワーキンググループ」を開き、急速に進む少子化に対応するため、小児および周産期医療体制の再編に向けた論点を提示した。2030年度から始まる第9次医療計画を念頭に、限られた医療資源の効率的な配置と、質の高い医療の維持が大きな柱となる。現在、周産期医療においては、NICU（新生児特定集中治療室）の整備が目標を大きく上回る一方で、出生数の減少により、とくに「地域周産期母子医療センター」での病床利用率の低下が顕著となっている。一部の施設では利用率が50％を割り込んでおり、専門医の偏在も課題となっている。これに対し、支払側委員からは、利用率の低い施設の再編や、NICUとGCU（新生児回復期治療室）の整備バランスの見直しを求める声が上がっている。一方、小児医療については、単純な施設の集約化に対して慎重な意見が相次いだ。日本小児科学会の滝田 順子会長は、小児医療の広範な専門性を指摘し、安易な集約は地域医療の崩壊を招くと警鐘を鳴らす。まずは、外来を担う「かかりつけ機能」と、入院を担う「拠点機能」の役割分担を地域ごとに明確にすることが優先されるべきとの考えである。また、最重症例への対応については、都道府県をまたいだ広域連携の構築が必要であることも議論された。今後の対策として、2025年度補正予算に計上された「地域連携周産期医療体制モデル事業」を通じ、集約化の先行事例を収集し、全国へ展開する方針である。少子化が想定を上回るペースで進む中、ワーキンググループは今年度内に一定の取りまとめを行い、地域の実情に応じた持続可能な提供体制の構築を急ぐ考え。 参考 1） 第3回小児医療及び周産期医療の提供体制等に関するワーキンググループ（厚労省） 2） 周産期医療体制、さらなる集約へ 地域周産期母子センターの再編求める声も 厚労省WG（CB news） 3） 少子化進む中で小児、産科医療機関の「集約化」論議進む、ただし「小児科の単純な集約は危険」との指摘も―小児・周産期WG（Gem Med） 6．介護職員の賃上げ月最大1.9万円、介護報酬2.03％の臨時プラス改定が決定／政府政府は12月24日、介護従事者のさらなる処遇改善を図るため、2026年度に「介護報酬」を全体で2.03％引き上げる臨時改定を行うことを正式に決定した。本来、介護報酬は3年に1度の改定サイクルだが、加速する他産業の賃上げや物価高騰に対応するため、異例の前倒し実施となる。今回の改定の最大の柱は、介護・障害福祉分野で働く職員の給与を、月額最大1万9,000円引き上げる。具体的には、訪問看護やケアマネジャーを含む幅広い介護従事者を対象に、一律で月1万円の賃上げを実施。これに加え、ICT活用によるケアプランデータ連携システムの導入など、生産性向上や協働化に取り組む事業所の職員には、さらに月7,000円が上乗せされる。ここに定期昇給分を加え、最大1万9,000円の増額を実現し、全産業平均との賃金格差の解消を目指す。その一方で、制度の持続可能性を確保するための効率化も進められる。これまで全額保険給付（自己負担なし）であったケアマネジメントについて、一部有料化に踏み切る。「住宅型有料老人ホーム」や、それに準ずる「サービス付き高齢者向け住宅」の入居者を対象に、ケアプラン作成や生活相談を行う業務を新たなサービス区分とし、原則1割の自己負担を求めることとなる。焦点となっていた「利用料2割負担」の対象者拡大については、高齢者の生活実態や医療保険の負担増との兼ね合いを慎重に見極める必要があるとして、年内の決定を見送った。2027年度から始まる第10期介護保険事業計画の開始前までに改めて結論を出す方針。今回の臨時改定は、深刻な人手不足が続く現場にとって大きな支えとなるが、同時に利用者や現役世代への負担転嫁という課題も突きつけている。政府は2026年6月の施行に向け、具体的な算定要件の詳細を詰める方針である。 参考 1） 介護報酬、2.03％増へ 来年度臨時改定で職員賃上げ－政府（時事通信） 2） 介護報酬は2026年度の臨時改定で2.03％引き上げ（日経メディカル） 3） 介護報酬 来年度臨時で2.03％引き上げ “職員給与増やすため”（NHK）

医学用語紹介：変形性関節症 osteoarthritis「変形性関節症」は英語でosteoarthritis（OA）です。arthritis（関節炎）という単語そのものは一般の方にも浸透していますが、単に“You have osteoarthritis.”とだけ言われても、多くの人はそれがどういった状態を指すのかよくわからない、というのが実情です。患者さんへの説明では、より平易な言い換えが必要になります。では、どんな言い方をすれば、伝わりやすくなるでしょうか。講師紹介

　2025年6月、日本認知症学会、日本老年精神医学会、日本神経学会、日本精神神経学会、日本老年医学会、日本神経治療学会の監修により、「かかりつけ医・認知症サポート医のためのBPSDに対応する向精神薬使用ガイドライン（第3版）」が公表された1）。2016年の第2版公表から9年ぶりとなる今回の改訂では、最新のエビデンスと新規薬剤の登場を踏まえた、より実践的な治療アルゴリズムが示されている。　本稿では、本ガイドラインのワーキンググループの主任研究者を務めた筑波大学医学医療系臨床医学域精神医学 教授の新井 哲明氏による解説を基に、改訂のポイントと臨床における留意点をまとめる。地域医療におけるBPSD対応の切実なニーズ　認知症患者数は2025年に約471万例、2060年には約645万例に達すると推計されている2）。認知症患者の60〜90％が最低1つは経験するとされるBPSD（行動・心理症状）は、患者本人のQOL低下や早期の施設入所リスクを高めるだけでなく、とくにBPSDにおける過活動・攻撃的行動は、介護者への負担増大により不適切なケアを誘発する「悪循環」を招く最大の要因となっている。　認知症におけるBPSD（行動・心理症状）は、心理症状として、抑うつ、不安、焦燥、無気力・無関心、妄想などがあり、行動症状として、興奮、大声を出す、叩くなどの攻撃的な行動、同じ行動を繰り返す常同行動、徘徊などがある。　この悪循環を防ぐためには、BPSDへの早期かつ適切な介入が不可欠である。地域での支援体制が不可欠であり、とくにかかりつけ医の役割が大きく、早期発見や家族支援、地域包括支援センターや専門医との連携を通じて、認知症の人と家族を支える役割が求められている。　新井氏が紹介した、かかりつけ医200人（内科、精神科、脳神経内科、脳神経外科、老年科）を対象としたアンケート調査では、以下の実態が明らかになった。・処方実態：非専門医であっても約8割がBPSDに対して抗精神病薬を処方している。・処方理由：「危険度が高い時」「介護負担が高い時」が主な理由となっている。・66％の医師が従来のガイドライン（第2版）を活用（参照・利用）している。　この結果は、地域医療の現場においてBPSDへの薬物療法がすでに広く行われていることを示唆しており、より安全で適正な使用指針の普及が急務であった。ガイドライン第3版：BPSDへの対応の原則　今回のガイドライン改訂（第3版）は、新規薬剤の登場やエビデンスの蓄積を反映し、より実践的なアルゴリズムへと刷新された。BPSDへの対応においては、まず以下の原則を順守することが重要となる。　原則として、「緊急性が高く速やかな薬物治療の開始を要するような精神症状が認められた場合には、認知症疾患医療センターを含めた認知症専門医がいる医療機関に紹介する」とされている。たとえば、重度のうつ状態、他者に危害を加える可能性が非常に高い妄想、自分自身や他者を危険にさらす原因となる攻撃性などがそれに相当する。　かかりつけ医・認知症サポート医で対応する場合は以下を考慮する。・せん妄の除外・BPSD様症状を引き起こし得る病態の鑑別：感染症、脱水、便秘、疼痛など・BPSD様症状を引き起こし得る薬剤の除外・レビー小体型認知症の可能性：幻視や妄想、抗精神病薬への過敏性に注意が必要　上記のとおり病態を把握した後、環境調整、ケアの変更、リハビリテーションの利用など、非薬物的介入を優先する。症状が改善しない場合にのみ薬物療法を検討する。薬物治療を開始する際は、低用量で開始する。　向精神薬を使用する場合には、本人・家族との共同意思決定（SDM：Shared Decision Making）のプロセスを経ることが明記された。本人の意思が確認できる場合は、アドバンス・ケア・プランニング（advance care planning：ACP）などによる話し合いを尊重し、本人の理解が不十分な場合や意思が確認できない場合は、家族などと繰り返し話し合い、本人の推定意思と最善利益を踏まえて方針を決定する。向精神薬の使用中は常に減量・中止を念頭に置き、長期使用は避ける、などが明記されている。5つのカテゴリー分類とアルゴリズムの明確化　第2版からの大きな変更点として、BPSDの症状分類が整理された。「過食・異食・徘徊・介護の抵抗」といった薬剤効果が乏しい症状は独立カテゴリーから外れた（非薬物的対応を推奨）。症状は以下の5つに分類され、それぞれの対応方針がアルゴリズムで示されている。・幻覚・妄想：まずメマンチンや抑肝散の投与を検討する。これらにより標的症状が改善せず緊急性が高い場合、抗精神病薬の投与を検討する。レビー小体型認知症にみられる幻視には、まずコリンエステラーゼ阻害薬を投与することが望ましい。・易刺激性・焦燥性興奮（アジテーション）：アルツハイマー型認知症に伴う焦燥感、易刺激性、興奮に起因する、過活動または攻撃的言動に対しては、ブレクスピプラゾールが保険適用を有する。・不安・抑うつ：抗うつ薬やタンドスピロン、抑肝散、クエチアピンの使用を検討する。・アパシー：非薬物的介入が基本だが、コリンエステラーゼ阻害薬が有効なことがある。・睡眠障害：睡眠衛生指導や睡眠覚醒リズムの確立のための環境調整を行った上で、病態に応じてオレキシン受容体拮抗薬、メラトニン受容体作動薬、抗うつ薬（トラゾドン）の使用を検討する。　BPSDに対する薬剤開始後は、副作用のモニタリングを行った後、患者本人の苦痛や介護者/家族の負担が軽減したかどうかを評価する。NPI-Q（Neuropsychiatric Inventory - Questionnaire）を用いて効果の定量的な評価を行うことが望ましい。抗精神病薬の適正使用と各薬剤の臨床的位置づけ　とくに介護負担の大きい易刺激性・焦燥性興奮（アジテーション）について、アルツハイマー型と診断された患者には、非薬物的介入が無効な場合、ブレクスピプラゾールのみ保険適用となっている。　クエチアピン、ハロペリドール、ペロスピロン、リスペリドンに関しては、原則として、器質的疾患に伴うせん妄・精神運動興奮状態・易怒性に対して処方した場合、当該使用事例を審査上認めるとの通達がある（2011年9月28日、厚生労働省保険局医療課長、保医発0928第1号、社会保険診療報酬支払基金、第9次審査情報提供）。このうち、ハロペリドールは錐体外路系副作用が強いことから、パーキンソン病、レビー小体型認知症には使用禁忌である。　チアプリドは、脳梗塞後遺症に伴う精神興奮・徘徊・せん妄に保険適用があるため、血管性認知症患者における易刺激性・焦燥性興奮に対して使用を考慮してもよい。　睡眠障害に対しては、睡眠薬の項の記載に従った薬剤選択を行い、それでも改善のない場合は、クエチアピンの使用を考慮してもよい。レビー小体型認知症の幻覚・妄想、易刺激性・焦燥性興奮、不安・抑うつ、睡眠障害に対しても、クエチアピンの使用を考慮してもよいと記載されている。　本ガイドラインでは、抗精神病薬の副作用についても詳細に記載されている。留意点として以下のような項目が記載されている。・抗精神病薬の併用（2剤以上）は避ける。・2週間くらいの時間をかけて薬効を評価する。・常に減量・中止が可能かを検討し、長期使用は避ける。抗精神病薬でBPSDが軽快した場合には、投与開始4ヵ月以内に減量・中止を試みる。ブレクスピプラゾールへの期待　2024年9月、ブレクスピプラゾールは「アルツハイマー型認知症に伴う焦燥感、易刺激性、興奮に起因する過活動又は攻撃的言動」に対し、国内で初めて効能・効果を取得した。・対象：易刺激性・焦燥性興奮といった内的な不穏を背景とする攻撃的言動に適応となる。単なる徘徊や、これらを伴わない幻覚・妄想は適応外である。・有効性：国内第II/III相試験（BRIDGE試験）において、CMAIスコア（アジテーション指標）を有意に改善させた。・安全性：錐体外路症状などの副作用リスクは比較的低いとされるが、他の抗精神病薬と同様に、傾眠、運動緩慢、流涎過多などへの注意は必要である。　本ガイドライン改訂を受けて、大塚製薬主催で6月23日に開催されたプレスセミナーにて、新井氏は自ら経験した症例として「夫婦間で、妻の妄想から暴言・暴力に発展したケース」を紹介した。ブレクスピプラゾールの投与によって症状が落ち着き、夫婦関係も良好になったことを挙げ、本剤が患者の在宅生活の継続に寄与する可能性を示唆した。　新井氏は、「ガイドラインが改訂され、治療アルゴリズムや薬剤の位置づけが明確化された。これらの情報が広くかかりつけ医・認知症サポート医に普及することで、より適切なBPSD診療が実現し、本人のQOL向上や介護負担の軽減といった社会的課題の解決につながることが期待される」と結んだ。

　せん妄、栄養失調、転倒、脱水症状などの、高齢者によく見られ、医師の診察や治療を必要とする多種多様な健康問題は、老年症候群と呼ばれる。新たな研究で、大手術後の老年症候群の発症は予後不良と関連することが明らかになった。手術後の回復期間中にこうした問題が生じた高齢者は、1年以内に死亡するリスクが高く、病院や介護施設での滞在期間が長くなることが示されたという。米オハイオ州立大学ウェクスナー医療センターのTimothy Pawlik氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of the American College of Surgeons」に11月20日掲載された。　Pawlik氏は、「老年症候群は、『炭鉱のカナリア』のように、患者の潜在的な脆弱性を知らせる前兆となる可能性がある。こうした症状を加齢の当然の現象として片付けないことが極めて重要だ。これらは、入院中も退院後も患者がより綿密なモニタリングと適切なサポートを必要とすることを示す重要な警告サインなのだ」と述べている。　この研究でPawlik氏らは、2016年から2021年の間に、冠動脈バイパス術（CABG）、肺切除術、腹部大動脈瘤（AAA）手術、膵切除術、結腸切除術の5種類の大手術のうちのいずれかを受けた66歳超の患者78万337人のメディケア請求データを分析した。老年症候群は、入院中に、せん妄、転倒、骨折、褥瘡、衰弱、脱水、失禁、抑うつ、栄養不良のいずれかの診断を受けた場合と定義した。主要評価項目は、90日以内に自宅で過ごせた日数（days at home；DAH）と1年後の生存率とした。　その結果、患者の10.9％（8万4,760人）が、入院中に少なくとも1種類の老年症候群の症状を新たに発症した。老年症候群を発症した患者の中で最も多く認められた症状は脱水症（66.7％）であり、次いで、せん妄（25.2％）、栄養不良（13.2％）、転倒（3.1％）、失禁（2.4％）、褥瘡（2.3％）、抑うつ（1.0％）の順だった。老年症候群発症の予測因子としては、高齢（オッズ比1.03）、併存疾患数（同1.61）、緊急手術（同1.57）が同定された。また、手術の種類によってもリスクは異なり、例えば膵切除術では腹部大動脈瘤手術の約4倍のリスクであった（同3.86）。　主要評価項目については、老年症候群を発症した患者は未発症の患者と比べて自宅退院できる可能性が大幅に低く（ハザード比3.90）、手術後90日間のDAHも中央値で約16日少なかった（66日対82.5日）。さらに、1年以内の死亡リスクも2倍以上高く（ハザード比2.32）、特に2種類以上の老年症候群を発症した場合には3倍以上に増加した（同3.72）。　研究グループは、「これらの結果は、高齢者の個々の医学的問題を考慮した上で異なるアプローチを取ることが重要であることを示している」と述べている。Pawlik氏は、「高齢患者特有のニーズに焦点を当てることで、老年症候群をより適切に予測、予防、管理することができ、それが、患者が自宅に戻り、生活を取り戻すのを直接的に支援することにつながる」と述べている。

　世界保健機関（WHO）は11月28日、麻疹（はしか）排除に向けた世界の進捗状況をまとめた報告書を発表した。それによると、2000年から2024年の間に、世界の麻疹による死亡者数は88％減少し、およそ5800万人の命が救われた。一方で、かつて麻疹排除を目前にした国々で再び感染が広がっている事実も明らかにされた。これは、麻疹ワクチンの定期接種を受けていない小児が増えていることを示唆している。報告書では、「世界的な麻疹排除の達成は、依然として遠い目標だ」と指摘されている。　2024年には、米州を除く全てのWHO地域（アフリカ、南東アジア、欧州、東地中海、西太平洋）の59カ国で麻疹の大規模または深刻な流行（アウトブレイク）が59件発生した。これらのうち、23件（39％）がアフリカ地域、20件（34％）が欧州地域、10件（17％）が東地中海地域、5件が西太平洋地域、1件が南東アジア地域で報告された。麻疹のアウトブレイク数は、2021年には21件、2022年には37件であり、2024年のアウトブレイク数は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの発生以降では最多で、2003年以来2番目に多かった。　WHOは、麻疹ワクチンの定期接種や感染監視体制がパンデミック以降、十分に回復していないことが、これまでの成果を危うくしていると警告している。　米国は2000年に麻疹排除を達成した。これは、「12カ月間以上、伝播を継続した麻疹ウイルス（国内由来、国外由来を問わず）が存在しない状態」と定義されている。しかし、米疾病対策センター（CDC）は今年、1,798件の麻疹確定症例を報告した。これは、排除達成以降で最多である。WHOは現在、米国やカナダをはじめ、かつて麻疹排除を達成したにもかかわらず感染が再燃している国々を注視している。　WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長は、「麻疹ウイルスは、依然として世界で最も感染力の強いウイルスだ。有効で低コストのワクチンがあるにもかかわらず、ウイルスは接種率のすき間を突いて広がる」とCNNに対して語っている。　WHOで予防接種プログラムを統括するDiana Chang Blanc氏によると、2024年に麻疹ウイルスに対する免疫が十分でなかった小児は、世界で3000万人以上に上ったという。2024年の世界全体での麻疹ワクチンの初回接種率は84％であり、ワクチンの効果を95％まで高めるために必要な2回目の接種率は76％でしかなかった。　一方で、前進も見られている。今年、カーボベルデ、セイシェル、モーリシャスがアフリカ地域で初めて麻疹排除を達成した。さらに、太平洋地域の21の島嶼国では、麻疹と風疹の両方の排除を達成した。　Blanc氏は、「麻疹排除に向けて確かな進展があるのは事実だ。それでも、症例数と死亡者数は今なお容認できないほど高水準だ」と話す。同氏は、麻疹による死亡はワクチンの2回接種を受けることで全て予防可能であることを強調する。　WHOによると、接種率低下の背景には、パンデミック中の接種機会の喪失やワクチンに関する誤情報、紛争地域などワクチンを届けることが困難な地域の存在、資金減少が要因だとしている。さらにWHOは、麻疹・風疹実験室ネットワークへの支援縮小など、近年のグローバルヘルス分野における資金削減により免疫ギャップが拡大し、今後さらに大規模なアウトブレイクが発生する可能性があると警告している。

　男性によく見られ、“ビール腹”と呼ばれることもある腹部肥満が、心不全のリスクと関連しているとする研究結果が、北米放射線学会年次総会（RSNA 2025、11月30日～12月4日、シカゴ）で報告された。ハンブルク・エッペンドルフ大学医療センター（ドイツ）のJennifer Erley氏らが発表した。　この研究から、腹部肥満は心筋の肥厚と心室の縮小に関連していることが示された。研究者らによると、これらの変化は心不全リスクにつながるものと考えられるという。Erley氏は、「腹部肥満、つまりウエスト・ヒップ比（W/H比）が高い状態は、単にBMIが高い場合よりも、心臓リモデリングとの関連が強いようだ。心筋が厚くなるのに心臓の全体的な大きさは増えず、心臓の容積が小さくなる」と解説。そして、「心臓の心室が狭くなるため、心臓が送り出す血液の量は減少する。また、血液を送り出した後に心臓が弛緩し拡張する能力も低下する。それらの変化により、最終的には心不全につながる可能性がある」とのことだ。　Erley氏らの研究では、心臓病の既往歴のない46～78歳の成人2,244人（女性43％）の心血管MRI画像が解析され、BMIおよびW/H比との関連が検討された。研究参加者のうち、BMIに基づいて、男性の69％、女性の56％が過体重または肥満に分類された。また、世界保健機関（WHO）の基準に基づき、男性の91％、女性の64％が腹部肥満に分類された。なお、WHOの基準では、W/H比が男性は0.90以上、女性は0.85以上を腹部肥満と判定する。　解析の結果、腹部の脂肪量が多いことは、心筋の肥厚と心室の縮小に関係していることが示された。このような変化は女性に比較して男性でより顕著であり、特に心臓から肺へ血液を送り出す右心室で顕著だった。腹部肥満との関連性が性別により異なるという点についてErley氏は、「男性は女性よりも若い年齢から“ビール腹”になることが多いという一般的な傾向、あるいは、女性は女性ホルモンのエストロゲンによって心臓の健康がある程度守られていることが関係しているのかもしれない」と話している。　Erley氏は、「われわれの研究結果は、腹部肥満による心臓への構造的影響に関して、女性よりも男性の方がより脆弱である可能性のあることを示唆している。これは、これまでの研究ではあまり報告されていなかった知見だ」と、本研究の意義を強調。また、中年期の人々へのアドバイスとして、「体重全体を減らすことに焦点を当てるのではなく、定期的な運動、バランスの取れた食事、そして必要な時には時機を逸せず治療を受けることなどにより、腹部への脂肪蓄積を防ぐことに重点を置くべきだ」と付け加えている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。