2022年6月3日から7日まで開催された2022 ASCO Annual Meetingで発表された旬な乳がんトピックを、国立がん研究センター中央病院の下井 辰徳氏がレビュー。レポーター紹介

　ブレークスルー感染者においてもコロナ罹患後症状（いわゆる後遺症、long COVID）が発現するか、米国退役軍人のコホート研究で調査した結果、急性期以降の死亡やコロナ罹患後症状発現のリスクがあることが確認されたが、ワクチン未接種の感染者より発現リスクが低いことが示された。本結果は、Nature Medicine誌オンライン版2022年5月25日号に掲載されている。　本調査では、2021年1月1日～10月31日の期間での退役軍人保健局の利用者で、ブレークスルー感染（BTI）群（3万3,940例）と、コロナ既往歴のない同時期対照群（498万3,491例）ほか、ワクチン未接種の感染群（11万3,474例）や、季節性インフルエンザ入院群（1万4,337例）など複数のコホートを構成し、2つの尺度でリスクを比較検証した。1つは死亡もしくは特定の症状発現（肺、心血管、血液凝固、消化器、腎臓、精神、代謝、筋骨格など）の補正ハザード比（HR）、もう1つは、BTI群におけるSARS-CoV-2検査陽性後6ヵ月間の各アウトカムについて1,000例当たりの補正超過負荷（excess burden）を推定した。　BTI群は、ジョンソン・エンド・ジョンソン製ワクチン初回接種から14日以上、もしくはファイザー製またはモデルナ製ワクチン2回接種から14日以上経過し、コロナ検査陽性後30日間生存した人が対象となる。ワクチン接種完了者のうちBTIの割合は1,000例当たり10.60例（95％信頼区間[CI]：10.52～10.70）だった。　主な結果は以下のとおり。・BTI群は同時期対照群と比べて死亡リスクが上昇しており（HR：1.75、95％CI：1.59～1.93）、BTI後6ヵ月の患者1,000例当たりの超過負荷が13.36例（95％CI：11.36～15.55）増加することが示された。・BTI群は同時期対照群と比べて、コロナ罹患後症状と考えられる症状を1つ以上経験するリスクが上昇した（HR：1.50、95％CI：1.46～1.54）。超過負荷はBTI後6ヵ月の患者1,000例当たり122.22例（95％CI：115.31～129.24）増加。・BTI群は同時期対照群と比べて、罹患後症状のリスクが次のように上昇した。肺機能障害HR：2.48（95％CI：2.33～2.64）、超過負荷：39.82（95％CI：36.83～42.99）心血管障害HR：1.74（95％CI：1.66～1.83）、超過負荷：43.94（95％CI：39.72～48.35）血液凝固障害HR：2.43（95％CI：2.18～2.71）、超過負荷：13.66（95％CI：11.95～15.56）疲労HR：2.00（95％CI：1.82～2.21）、超過負荷：15.47（95％CI：13.21～17.96）消化器障害HR：1.63（95％CI：1.54～1.72）、超過負荷：37.68（95％CI：33.76～41.80）腎臓障害HR：1.62（95％CI：1.47～1.77）、超過負荷：16.12（95％CI：13.72～18.74）精神障害HR：1.46（95％CI：1.39～1.53）、超過負荷：45.85（95％CI：40.97～50.92）代謝障害HR：1.46（95％CI：1.37～1.56）、超過負荷：30.70（95％CI：26.65～35.00）筋骨格系障害HR：1.53（95％CI：1.42～1.64）、超過負荷：19.81（95％CI：16.56～23.31）神経系障害HR：1.69（95％CI：1.52～1.88）、超過負荷：11.60（95％CI：9.43～14.01）・BTI群において、コロナ急性期に入院していない人よりも、入院した人、さらにICUに入院した人のほうが、罹患後症状のリスクが有意に上昇していた。・BTI群はワクチン未接種の感染群と比べて、死亡リスクが低く（HR：0.66、95％CI：0.58～0.74）、超過負荷は－10.99（95％CI：－13.45～－8.22)であった。・BTI群はワクチン未接種の感染群と比べて、罹患後症状のリスクが低く（HR：0.85、95％CI：0.82～0.89）、超過負荷は－43.38（95％CI：－53.22～－33.31）であった。・BTI群はワクチン未接種の感染群と比べて、調査した47の罹患後症状のうち24のリスクを低下させた。・BTI群は季節性インフルエンザ入院群と比べて、死亡リスクが高く（HR：2.43、95％CI：2.02～2.93）、超過負荷は43.58（95％CI：31.21～58.26）であった。・BTI群は季節性インフルエンザ入院群と比べて、罹患後症状のリスクが高く（HR：1.27、95％CI：1.19～1.36）、超過負荷は87.59（95％CI：63.83～111.40）であった。　研究グループはこの結果に対して、ワクチン接種は感染後の死亡と罹患後症状のリスクを部分的にしか減少させることができないため、SARS-CoV-2感染による長期的な健康への影響のリスクを軽減させるためには、ワクチンだけではなく予防対策が必要であるとしている。

　転移を有するHR+/HER2-乳がんにおいて、CDK4/6阻害薬による治療で増悪した後、内分泌療法を別の薬剤に切り替えてribociclibを投与することにより、無増悪生存（PFS）に有意なベネフィットが得られたことが、無作為化試験で示された。米国・エモリー大学Winship Cancer InstituteのKevin Kalinsky氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表した。　HR+/HER2-転移乳がんの標準療法であるCDK4/6阻害薬と内分泌療法との併用で増悪した患者において、内分泌療法を切り替えてCDK4/6阻害薬を継続する治療が有用である可能性が観察研究で示唆されているが、前向き無作為化試験は報告されていない。今回、多施設無作為化第II相試験であるMAINTAIN試験の結果が報告された。・対象： CDK4/6阻害薬＋内分泌療法で増悪したHR+/HER2-転移乳がんの男性もしくは閉経後女性・試験群（ribociclib併用群）：ribociclib＋増悪前と異なる内分泌療法※60例・対照群（プラセボ群）：プラセボ＋増悪前と異なる内分泌療法※59例※アロマターゼ阻害薬を投与しフルベストラントを投与していなかった患者にはフルベストラント、フルベストラントを投与していた患者にはエキセメスタン・評価項目：［主要評価項目］PFS（無作為化から増悪または死亡までの期間）［副次評価項目］全奏効率、クリニカルベネフィット率、安全性、腫瘍および血液マーカー　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ時点（2022年1月4日）での追跡期間中央値は18.2ヵ月だった。・評価可能例は119例で、プラセボ群の1例以外は女性、増悪前に投与されていたCDK4/6阻害薬は、パルボシクリブ103例（87%）、ribociclib 14例（12%）、アベマシクリブ2例（2%）だった。・PFS中央値は、ribociclib併用群が5.29ヵ月（95%CI：3.02～8.12）で、プラセボ群2.76ヵ月（95％CI：2.66～3.25）に対して有意に延長した（HR：0.57、95%CI：0.39～0.95、p＝0.006）。・PFS率は、6ヵ月時点でribociclib併用群41.2％、プラセボ群23.9％、12ヵ月時点でribociclib併用群24.6％、プラセボ群7.4％だった。・内分泌療法別のPFS中央値は、フルベストラント投与患者（99例）ではribociclib併用群が5.29ヵ月とプラセボ群2.76ヵ月に対して有意に改善した（HR：0.60、95%CI：0.39～0.94）。エキセメスタン投与患者（20例）では、ribociclib併用群5.36ヵ月、プラセボ群3.06ヵ月（HR：0.41、95%CI：0.14～1.24）だった。・全奏効率は、ribociclib併用群20％、プラセボ群11％（p＝0.51）、クリニカルベネフィット率はribociclib併用群43％、プラセボ群25％（p＝0.06）だった。・ribociclib併用群におけるGrade3以上の主な治療関連有害事象は好中球減少症（40％）で、管理可能な安全性プロファイルを示した。　最後にKalinsky氏は、探索的解析として、フルベストラント投与患者ではESR1野生型のみにribociclib併用群のPFSベネフィットがみられたという結果を提示したが、「ESR1変異型の症例が少なく、またCCND1およびFGFR1の増幅を示す患者の割合が高く、これらのデータは仮説を生み出すものだ」と述べた。

　進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対する1次治療としてのニボルマブとイピリムマブ（NIVO＋IPI）の併用療法は、PD-L1の発現状態を問わず、化学療法と比較して長期的な生存効果を示すことがCheckMate 227試験の5年間追跡結果から示された。この結果は米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）において、米国・Johns Hopkins Kimmel Cancer CenterのJulie R. Brahmer氏が発表した。CheckMate 227試験の5年追跡結果でNIVO＋IPI群でのOS改善が継続　CheckMate 227試験の主な5年間追跡結果は以下のとおり。・最小フォローアップは61.3ヵ月であった（データカットオフ2022年2月15日）。・PD-L1≧1％は1189例、PD-L1

　不眠症は、うつ病に関連する重要な症状であり、自殺のリスク因子の1つであるといわれている。いくつかの研究によると、うつ病患者では不眠症と自殺行動との関連が示唆されているが、入院患者の大規模サンプルによる評価は十分に行われていなかった。米国・ハーバード大学医学大学院のZeeshan Mansuri氏らは、入院うつ病患者を対象に不眠症の有無による自殺リスクの評価を行った。その結果、うつ病患者の不眠症は自殺リスクと有意に関連することが示唆されたことから、不眠症を合併しているうつ病患者では、自殺行動をより注意深くモニタリングする必要があると報告した。Behavioral Sciences誌2022年4月19日号の報告。　ICD-9のコードを用いたNational Inpatient Sample（NIS 2006-2015）データベースより、1次診断時うつ病と診断され、不眠症状を併発していた患者（MDD＋I群）のデータを収集した。比較対照を行うため、MDD＋I群と1対2でマッチさせた不眠症のないうつ病患者を対照群として設定した。両群間の自殺念慮および自殺企図に関するデータを比較するため、多変量ロジスティック回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・分析には、MDD＋I群13万9,061例と対照群27万6,496例が含まれた。・MDD＋I群は、対照群と比較し、より高齢であった（47歳 vs.45歳、p＜0.001）。・自殺念慮および自殺企図の割合は、MDD＋I群で56.0％、対照群で42.0％であった（p＜0.001）。・年齢、性別、人種、境界性パーソナリティ障害、不安症、物質使用障害で調整した後、不眠症は、入院うつ病患者における自殺行動の1.71倍増加と関連することが認められた（オッズ比：1.71、95％CI：1.60～1.82、p＜0.001）。

　インターロイキン（IL）-23のp19サブユニットを標的とするヒト化モノクローナル抗体リサンキズマブの静脈内投与による寛解導入療法で臨床的奏効が得られた中等症～重症の活動期クローン病患者の寛解維持療法において、リサンキズマブ皮下投与はプラセボ（休薬）と比較して、52週の時点での臨床的寛解率および内視鏡的改善率が高く、忍容性も良好で、有害事象の頻度には差がないことが、ベルギー・ルーヴェン大学病院のMarc Ferrante氏らが実施した「FORTIFY substudy 1（SS1）試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2022年5月28日号に掲載された。世界44ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　FORTIFY SS1は、活動期クローン病の寛解維持療法における、リサンキズマブ皮下投与の有効性と安全性の評価を目的とする二重盲検無作為化プラセボ（休薬）対照第III相試験であり、2018年4月～2020年4月の期間に、日本を含む44ヵ国273施設で参加者の登録が行われた（AbbVieの助成を受けた）。　対象は、リサンキズマブ静脈内投与による2つの寛解導入試験（ADVANCE試験、MOTIVATE試験）の参加者のうち、12週時に臨床的奏効が得られた患者とされた。2つの寛解導入試験の参加者は、年齢16～80歳で、中等症～重症の活動期クローン病（クローン病活動指数［CDAI］：220～450、平均1日排便回数4回以上または腹痛スコア2以上、簡易版クローン病内視鏡スコア［SES-CD］6以上［孤立性回腸病変の場合は4以上］）の患者であった。　被験者は、寛解維持療法として、リサンキズマブ180mg（90mg製剤×2回とプラセボ×2回）、同360mg（90mg製剤×4回）、導入療法のリサンキズマブを休薬してプラセボ（休薬群、プラセボ×4回）をそれぞれ皮下投与する群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けられ、8週ごと（0、8、16、24、32、40、48週目）の投与が行われた。患者、担当医、試験関係者には、治療割り付け情報が知らされなかった。　主要複合エンドポイントは、52週の維持療法期間に少なくとも1回の投与を受けた患者における臨床的寛解（米国のプロトコルではCDAIが150未満、米国以外のプロトコルでは水様便または超軟便の平均1日排便回数が2.8回以下で、ベースラインより悪化せず、1日の平均腹痛スコアが1以下で、導入療法のベースラインより悪化しない場合）および内視鏡的改善（SES-CDがベースラインに比べ50％超減少［孤立性回腸病変でベースラインのSES-CDが4の患者ではベースラインから2以上減少］した場合）とされた。幅広い患者の新たな治療選択肢となる可能性　2つの寛解導入試験の参加者のうち542例がFORTIFY SS1試験に登録され、有効性の主解析には462例（intention-to-treat集団）が含まれた。リサンキズマブ180mg群が157例（平均［SD］年齢39.1［14.8］歳、女性57％）、同360mg群が141例（37.0［12.8］歳、43％）、休薬群は164例（38.0［13.0］歳、46％）だった。　CDAIに基づく臨床的寛解率（米国）は、リサンキズマブ360mg群が52％（74/141例）と、休薬群の41％（67/164例）に比べ有意に高かった（補正後群間差：15％、95％信頼区間[CI]：5～24、p＝0.0054）。排便回数と腹痛スコアに基づく臨床的寛解（米国以外）の割合は、それぞれ52％（73/141例）および40％（65/164例）であり、リサンキズマブ360mg群で有意に優れた（補正後群間差：15％、95％CI：5～25、p＝0.0037）。また、内視鏡的改善（米国および米国以外）の割合は、それぞれ47％（66/141例）および22％（36/164例）であり、リサンキズマブ360mg群で有意に良好だった（補正後群間差：28％、95％CI：19～37、p＜0.0001）。　一方、リサンキズマブ180mg群と休薬群の比較では、排便回数と腹痛スコアに基づく臨床的寛解率（p＝0.124）には差がなかったが、CDAIに基づく臨床的寛解率（55％［87/157例］vs.41％［67/164例］、補正後群間差：15％、95％CI：5～24、p＝0.0031）および内視鏡的改善率（47％［74/157例］vs.22％［36/164例］、26％、17～35、p＜0.0001）は、リサンキズマブ180mg群で有意に優れた。　より厳格な内視鏡的エンドポイントや複合エンドポイント、炎症性生物マーカーの結果には、リサンキズマブの用量反応関係が認められた。また、2つの用量はいずれも全般に良好な忍容性を示した。　有害事象の頻度は3つの群で同程度（リサンキズマブ180mg群72％、同360mg群72％、休薬群73％）で、重篤な有害事象（12％、13％、13％）や試験薬中止の原因となった有害事象（2％、3％、3％）の発現率もほぼ同じだった。3群で最も頻度の高い有害事象は、クローン病の悪化（11％、12％、17％）、鼻咽頭炎（9％、9％、14％）、関節痛（8％、9％、11％）、頭痛（5％、6％、6％）であった。重篤な感染症は、それぞれ3％、4％、4％で認められた。　著者は、「リサンキズマブ皮下投与による寛解維持療法は、疾患の経過に変化をもたらす可能性のあるエンドポイントを達成し、他の先進的な治療で不耐または効果が不十分であった患者でも有効性が観察されており、今後、幅広い患者にとって新たな治療選択肢となるだろう」としている。

　プライマリケアにおける成人肥満者への行動的体重管理介入は、減量に有効で、ウエスト周囲長にも有意な減少効果が認められ、一般人への導入の可能性もあることが、英国・ラフバラー大学のClaire D. Madigan氏らの調査で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年5月30日号で報告された。1年の体重変化をメタ解析で評価　研究グループは、プライマリケアにおける成人肥満者への行動的体重管理介入（減量を目的とする行動的介入）の有効性の評価を目的に、無作為化対照比較試験の系統的レビューとメタ解析を行った（英国国立健康研究所［NIHR］レスター生物医学研究センターの助成を受けた）。　対象は、プライマリケアにおいて、年齢18歳以上でBMI≧25の集団への行動的体重管理介入を、無治療（通常ケアなど）や、同様の形式で強度だが内容の領域は異なる介入（他の行動に着目）、最小限の介入（印刷物などで通知）と比較し、12ヵ月以上の追跡期間で体重の変化を評価した無作為化対照比較試験とされた。　既報の系統的レビューに含まれた試験から本研究の適格基準に適合するものが選出され、加えて2018年1月1日～2021年8月19日の期間に医学・心理学文献データベース（Cochrane Central Register of Controlled Trials、Medline、PubMed、PsychINFO）に登録された論文が新たに検索された。　2人の研究者により、別個に適格基準を満たす研究が特定され、データが抽出され、Cochrane risk of bias toolを用いてバイアスリスクの評価が行われた。メタ解析では変量効果モデルを用いて各試験のデータが統合され、体重（kg）およびウエスト周囲長（cm）の変化の平均差が算出された。　主要アウトカムはベースラインから12ヵ月の時点までの体重の変化で、副次アウトカムはベースラインから24ヵ月以上または最終追跡時までの体重の変化とされた。ウエスト周囲長の変化は、12ヵ月時に評価を行った試験のデータが使用された。介入群は3.7kg減量、ウエストが3.7cm減少　既報の2つのレビューに含まれた論文のうち22編と、新たに14編の論文が適格基準を満たし、合計36編（34試験、日本の1試験を含む）が解析の対象となった。女性限定の試験が4件あり、全体の65.9％が女性であった。ベースラインの平均BMIは35.2（SD 4.2）で、平均年齢は48（9.7）歳だった。追跡期間の範囲は12ヵ月～3年（中央値12ヵ月）。　34試験のうち27試験（参加者8,000例）が、追跡期間12ヵ月の時点で主要アウトカムであるベースラインからの体重の変化を報告し、13試験（5,011例）が追跡期間24ヵ月以上の時点での体重の変化を報告していた。12ヵ月時のウエスト周囲長の変化を報告していたのは18試験（5,288例）だった。　12ヵ月の時点での介入群と対照群の体重変化の平均差は－2.3kg（95％信頼区間[CI]：－3.0～－1.6、I2＝88％、τ2＝3.38、p＜0.001）であり、対照群に比べ介入群で良好な体重減少が得られた。ベースラインからの平均体重変化は介入群が－3.7（SD 6.1）kg、対照群は－1.4（5.5）kgだった。　追跡期間24ヵ月以上の時点での体重変化の平均差は－1.8kg（95％CI：－2.8～－0.8、I2＝88％、τ2＝3.13、p＜0.001）であり、介入群で有意に体重が減少していた。また、最終追跡時の体重変化の平均差は－1.9kg（－2.5～－1.3、I2＝81％、τ2＝2.15、p＜0.001）で、ベースラインからの平均体重変化は介入群が－3.2（SD 6.4）kg、対照群は－1.2（6.0）kgであった。追跡期間24ヵ月以上と最終追跡時の体重変化のデータには差がなかった。　一方、ウエスト周囲長の平均差は、12ヵ月の時点で－2.5cm（95％CI：－3.2～－1.8、I2＝69％、τ2＝1.73、p＜0.001）であり、介入群で減少効果が優れた。ベースラインからの周囲長の平均変化は介入群が－3.7（SD 7.8）cm、対照群は－1.3（7.3）cmであった。　著者は、「プライマリケアで行われる体重管理介入は有効であり、体重管理の支援対策の一環として一般人にも提供すべきと考えられる」とし、「今後、減量に、より効果的な介入法を特定するための研究が必要である」と指摘している。

　アストラゼネカは6月9日付のプレスリリースで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発症抑制および治療を適応として、長時間作用型抗体の併用療法AZD7442の製造販売承認（特例承認）を厚生労働省に申請したことを発表した。AZD7442（海外での商品名：Evusheld）は、現在までにEUでの販売承認、英国医薬品医療製品規制庁の条件付き販売承認、米国食品医薬品局の緊急使用許可を取得している。　AZD7442は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に感染し回復した患者により提供されたB細胞に由来する、2種類の長時間作用型抗体であるtixagevimabとcilgavimabの併用療法だ。それぞれがSARS-CoV-2のスパイク蛋白に特異的に結合し、ウイルスのヒト細胞への侵入を阻止する。AZD7442を筋注で1回投与後、少なくとも6ヵ月間ウイルスからの保護が持続するという。　AZD7442のCOVID-19曝露前予防について、第III相試験PROVENTほか、The Lancet Respiratory Medicine誌オンライン版2022年6月7日付1）に掲載された第III相試験TACKLEなど、複数の臨床試験でプラセボ群と比較してCOVID-19の発症リスクが統計学的に有意に減少することが示されている。　第III相試験TACKLEは、2021年1月28日～7月22日に、米国、中南米、欧州、日本の95施設にて、910人が参加した無作為化二重盲検プラセボ対照試験。COVID-19発症から7日以内の軽症から中等症Iの入院していない18歳以上の成人を対象とした。そのうち併存疾患や年齢により重症化のリスクが高い患者が90％だった。被験者をAZD7442群（456例）とプラセボ群（454例）に分け、AZD7442群にAZD7442600mg筋注投与し、29日後までの重症化または死亡の相対リスクを調査した。　主な結果は以下のとおり。・AZD7442群はプラセボ群と比較して、重症化または死亡の相対リスクが50.5％（95％信頼区間[CI]：14.6～71.3）減少した。さらに、発症から3日以内に治療を受けた患者では88.0％（95％CI：9.4～98.4）、発症から5日以内に治療を受けた患者では66.9％（95％CI：31.1～84.1）減少した。・呼吸不全リスクが71.9％（95％CI：0.3～92.1）減少し、人工呼吸やECMOなどを必要とした患者は、プラセボ群11人（2.6％）に対して、AZD7442群3人（0.7％）だった。・有害事象は、AZD7442群が29％（うち重篤例7％）に対しプラセボ群は36％（うち重篤例12％）だった。最も多かったのはCOVID-19肺炎で、AZD7442群26例（6％）、プラセボ群49例（11％）に発生した。COVID-19による死亡は、AZD7442群3例、プラセボ群6例だった。　このほか、複数の独立したin vitroおよびin vivo試験により、オミクロン株に対する効果の検討も進められている。米国ワシントン大学医学部の研究結果によると、オミクロン株BA.2に対しても中和活性を保持しており、同研究ではin vivoにて、AZD7442がオミクロン株のウイルス負荷を軽減し、肺の炎症を抑制することが示された。さらに、英国オックスフォード大学が実施した非臨床試験では、オミクロン株の新たな亜種であるBA.4およびBA.5に対しても、中和活性を保持していることが確認されているという。

　厚生労働省は6月10日、新型コロナウイルスに対するmRNAワクチン「コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）」（商品名：コミナティ筋注、コミナティ筋注5～11歳用、スパイクバックス筋注）について、使用上の注意の「重要な基本的注意」の項にギラン・バレー症候群に関して追記するよう改訂指示を発出した。ギラン・バレー症候群がコロナワクチン接種後に報告されている　今回の改訂指示は、第80回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、令和４年度第５回薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会（合同開催）（2022年６月10日開催）における審議結果などを踏まえたもので、「重要な基本的注意」に以下を追加するよう指示がなされた。「コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）接種後に、ギラン・バレー症候群が報告されている。被接種者又はその保護者に対しては、ギラン・バレー症候群が疑われる症状（四肢遠位から始まる弛緩性麻痺、腱反射の減弱ないし消失等）が認められた場合には直ちに医師等に相談するよう、あらかじめ説明すること。」

先日、ある一般の方から「結局、コロナ対策のマスクって自宅以外はどんな時に外して良いんですかね？」と尋ねられた。「いや、それはもうテレビで言っている通りなんですけど」と言いたかったが、尋ねてきた人はとにかく真剣そのものだったので、「たとえば、近所を散歩する時とかごみを捨てに行く程度、夜間に外を歩いていて周囲にほとんど人がいない時とかは、そもそも感染リスクが少ないシーンなので外していてもとくに問題はないと思います。周囲にたくさん人がいるか、他人と話す機会があるかどうかが基準になると思います」と答えた。すると、「人と話すつもりもその予定もなく外出している際に、偶然誰かと話す機会はありますよね？」と。いや、それを言い出しているとキリがないのだが。仕方なく、「その時はサッとマスクをつければ良いと思います」と返したが、「それだと相手は気分を悪くしないですかね？」とのこと。「『すみませんね。念のための感染対策ですから』とお伝えすれば、このご時世、理解してくれると思いますよ」と答え、なんとかようやく理解してもらうことができた。コロナの流行が始まった直後、政府の新型コロナウイルス感染症専門家会議の提言により作成された「新型コロナウイルスを想定した『新しい生活様式』の実践例」が公表されたことを記憶している人もいるだろう。当時、作成に関わったある関係者に「こんなことを言っては何ですが、あれって大きなお世話ですよね」と伝えたところ、「いや、私たちだってあそこまで細かなものを提言する気はなかったんですよ。ただ、お役所の事務方から『具体的に示してほしい』と言われたから、あそこまで書いただけで」と聞かされ、お気の毒様と思ったものだ。今現在、街中を見ていると、とにかく無駄だなと思う感染対策は多い。私がとくに思うのが非接触式体温計だ。そもそも新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）はご存じのように感染者の3～4割は無症状である。しかも、新型コロナではなくとも体温が37℃前後の人は少なくない。38℃超となったらもはや出歩けない人も相当数に上るはずである。加えて非接触式体温計は1～2℃の誤差は避けられない。昼食のために入った飲食店で非接触式体温計を当てられ、店員が「あれ？あれ？」と言いながら何度も測定を繰り返されたことは一度や二度ではない。ある時にその体温計のデジタル表示を覗いたところ「34.1℃」と表示されていて、やっぱり不正確なのだと実感したものである。しかし、何よりも一番驚いたのは首都圏のある地方都市のホテルでの出来事だ。エレベーター前に顔面を映すことで体温を測定する非接触式体温測定器が設置してあったのだが、その前を通り過ぎた際に機械音声で「あなたの体温は23℃です」とのメッセージが流れ、測定器に向かって思わず「私、生きてますんで」と言ってしまったことがある。また、スーパーのレジを担当する店員が常に手袋をつけているのも、正直いまだに慣れない。レジ担当者本人の感染対策という意味では多少意味はあるかもしれないが、あれをつけっぱなしの状態で接客されれば、新型コロナは別にして何らかの病原体で汚染されたものを、さらにパスしてしまう可能性はある。現在はスーパーやコンビニエンスストアに入店している客のほとんどがマスクをしていることが前提になっている以上、レジ前の床にあるソーシャルディスタンス用の印も意味はないだろう。実際にも有名無実化している。一方、コロナ禍を機に始まった対策の中で、私個人は限定的ではあれ残したほうが良いと思う対策もある。それはアルコール消毒だ。これについては賛否が分かれるが、私は飲食店に限って言えば継続しても良いのではないかと思っている。そもそも感染症対策は新型コロナが登場する以前から本来は必要なものであったはずだし、接触感染する感染症が少なくない中で、感染対策として手指衛生は基本中の基本である。その意味で飲食は飛沫感染だけでなく接触感染の危険性が高いシーンである。アルコール消毒に消極的な専門家の中には頻用による手荒れや最も基本中の基本の手指衛生手段である手洗いの軽視を危惧する声があるのは承知している。しかし、食事前の手洗いは基本とはいえ飲食店入店後にわざわざ洗面所に行くのは多くの人にとってかなりおっくうである。これを回避するなら飲食店入口に洗面所を設置するのが究極の対策になるが、店舗の構造変化を伴う以上、そう簡単ではない。とりわけコロナ禍で経済的に大きなダメージを食らった飲食業界にさらなる投資を強いるのは酷とさえいえる。また、アルコール消毒の機会が飲食店入店時だけならば過剰使用による手荒れは最小限に抑えられるとも言える。もちろんアルコール消毒も設置だけでは有名無実化する恐れはあるが、コロナ禍で多少なりともアルコール消毒が一般人にとって習慣化してしまったことを考えれば、入口にアルコール消毒を設置しているだけで、スルーする人もいる反面、しっかり消毒をする人もいるだろう。ないよりははるかにましと言える。今後の感染状況の収束次第でアクリル板やテーブルの過度な消毒はなくしてもかまわないとは思うが、こうした点から手指のアルコール消毒は社会全体での広い意味での感染対策として残してもいいのではないかと思っている。まあ、それにしてもいまだ街中が律儀にマスクを着用した人であふれる日本の状況を考えれば、こうした感染対策は「ポストコロナ時代の新しい感染対策」として要不要の実際も含めて公的に提示することが必要になるのかもしれないが。

2022年6月3日から7日まで、ASCO2022が開催された。この重要な会議における、実用的な情報をニュートラルに提供するため、ケアネットでは現役ドクターによるレポートを企画。現在そして今後のがんの診療トレンドを順次紹介していく。

2022年6月3日から7日まで開催された2022 ASCO Annual Meetingで発表された旬な下部消化管腫瘍のトピックを、高知大学の佐竹 悠良氏がレビュー。レポーター紹介

2022年6月3日から7日まで開催された2022 ASCO Annual Meetingで発表された旬な上部消化管腫瘍のトピックを、国立がん研究センター中央病院の加藤 健氏がレビュー。レポーター紹介

　新型コロナウイルスオミクロン株BA.3とデルタクロン株が、ワクチン接種や感染による誘導免疫を逃避するかどうかは不明である。今回、米国・オハイオ州立大学のJohn P. Evans氏らが、3種類の血清サンプルでオミクロン株BA.3とデルタクロン株に対する中和抗体価を調べた結果、BA.3株は免疫逃避変異株ではないが、デルタクロン株はBA.1株やBA.2株における強力な耐性を保持していることが示唆された。NEJM誌オンライン版2022年5月18日号のCORRESPONDENCEに掲載された。デルタクロン株はBA.1株およびBA.2株と同様の中和抗体耐性を示した　Evans氏らは、オハイオ州立大学Wexnerメディカルセンターでワクチンを接種した医療従事者と、オハイオ州コロンバス地域でデルタ波とオミクロン波の各時期のCOVID-19患者から得た血清サンプルについて中和抗体価を調査し、スパイクタンパクにD614G変異＊のある祖先株と、BA.3株とデルタクロン株に対する中和抗体価を調べ、BA.1株、BA.2株、デルタ株の既報のデータと比較した。＊COVID-19流行早期からみられた変異で、現在は世界中で検出されるほとんどの株にみられる　オミクロン株BA.3とデルタクロン株に対する中和抗体価を調べた主な結果は以下のとおり。・モデルナ製ワクチン（3人）もしくはファイザー製ワクチン（7人）を2回接種した医療従事者の2回目接種から3〜4週間後に採取した血清サンプルの中和抗体価を調べたところ、D614G変異株に対する抗体価と比較して、BA.3株に対する抗体価は3.3分の1、デルタクロン株に対する抗体価は44.7分の1だった（どちらもp＜0.001）。また、同じ医療従事者における3回目接種（最初の2回と同じワクチンを接種）後の中和抗体価は、D614G変異株に対する抗体価と比較して、BA.3株に対する抗体価は2.9分の1、デルタクロン株に対する抗体価は13.3分の1だった（どちらもp＜0.001）。デルタクロン株はBA.1株およびBA.2株と同様の中和抗体耐性を示したが、BA.3株は2回接種および3回接種の医療従事者のいずれの血清サンプルに対しても感受性が高かった。・デルタ波におけるICU入院患者18例（ワクチン未接種12例、2回接種5例、3回接種1例）の入院3日後に採取した血清サンプルの中和抗体価を調べたところ、D614G変異株に対する抗体価と比較して、BA.3株に対する抗体価はほぼ同じだったが、デルタクロン株に対する抗体価は137.8分の1だった。デルタクロン株の中和抗体耐性はBA.1株およびBA.2株と同様だったが、BA.3株は中和に対する感受性をほぼ維持していた。ワクチン接種患者（6例）は、ワクチン未接種患者よりもD614G変異株およびBA.3株に対する抗体価が大幅に高かったが、デルタクロン株はほとんど耐性だった。・オミクロン波の時期に入院したがICUには入らなかった患者（31例）の血清サンプルでは、デルタクロン株およびBA.3株の中和反応はD614G変異株の中和反応と同様であり、力価はデルタ波での患者サンプルよりも大幅に低かった。デルタクロン株およびBA.3株の中和反応はBA.1株およびBA.2株の中和反応と同様だった。・3回のワクチン接種を受けた医療従事者は、オミクロン波での感染者（ワクチン接種の有無によらず）よりも強力で幅広い免疫を持ち、D614G変異株に対する中和抗体価はオミクロン波での感染者の59.9倍、2回接種を受けた医療従事者の4.2倍、デルタ波での感染者の2.8倍であった。　これらの結果は、BA.3株は免疫逃避変異株ではないことを示し、それについて著者らは、BA.3株がBA.1株やBA.2株より受容体結合ドメインの変異の数が少ないためと考察している。一方、デルタクロン株は、BA.1株やBA.2株での強い耐性を保持し、デルタ波での患者の血清サンプルに対する感受性の増強は見られなかった。デルタ株由来の変異は中和耐性を弱めないようだと著者らは述べている。

　RAS野生型の進行･再発大腸がん（mCRC）1次治療において、パニツズマブ＋mFOLFOX6とベバシズマブ＋mFOLFOX6を比較したPARADIGM試験の最終解析結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）のPlenary Sessionで、国立がん研究センター東病院の吉野孝之氏から報告された。PARADIGM試験でパニツズマブとmFOLFOX6の併用療法に優位性　PARADIGM試験は、日本国内の197施設で実施されたオープンラベルの第III相無作為化試験である。・対象：転移のある未治療のRAS野生型大腸がん（mCRC）患者（823例）・試験群：パニツズマブ＋mFOLFOX6（Pani群：411例）・対照群：ベバシズマブ＋mFOLFOX6（Beva群：412例)・評価項目：［主要評価項目1］ 左側原発例（左側集団）における全生存期間（OS）［主要評価項目2］ 右側原発例を含む全体集団におけるOS主要評価項目1で統計学的有意差が検出された場合にのみ、主要評価項目2の検定を実施する計画［副次評価項目］ 左側集団と全体集団における無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR）、奏効期間（DoR）、治癒切除率（R0）、および全体集団における安全性［探索的評価項目］ 奏効の深さ（DpOR）、早期腫瘍縮小率（ETS）など　PARADIGM試験の主な結果は以下のとおり。・症例登録期間2015年5月～2017年6月（データカットオフ2022年1月）、観察期間中央値は61ヵ月であった。・左側集団はPani群312例（78.0％）、Beva群292例（72.6％）であった。・左側集団のOS中央値は、Pani群37.9ヵ月、Beva群34.3ヵ月で、ハザード比（HR）は0.82（95％CI：0.68～0.99）、p＝0.031とPani群が統計学的に優位であった。・全体集団のOS中央値は、Pani群36.2ヵ月、Beva群31.3ヵ月で、HRは0.84（95％CI：0.72～0.98）、p＝0.030とPani群が統計学的に優位であった。・これらのOSに関して、事前に計画されたサブグループ解析においては、概してPani群が優位であり、特異なサブグループはなかった。・左側集団および全体集団におけるPFSは、Pani群とBeva群間に有意な傾向差は見られなかった。・左側集団のORRはPani群80.2％、Beva群68.6％、全体集団ではPani群74.9％、Beva群67.3％であった。・左側集団R0率はPani群18.3％、Beva群11.6％、全体集団R0率はPani群16.5％、Beva群10.9％であった。・右側集団におけるOS中央値はPaniが20.2ヵ月、Beva群23.2ヵ月でHRは1.09であった。・Grade3以上の有害事象（AE）はPani群で71.8％、Beva群で64.9％、AEによる治療中止の割合はPani群23.8％、Beva群18.4％であった。　最後に演者の吉野氏はPARADIGM試験について「日本発のデータで、RAS野生型の左側の進行・再発大腸がんに対する　1次治療としてのパニツズマブとmFOLFOX6の併用療法の優位性が実証された」と結んだ。

　ER+/HER2-進行乳がんの1次治療として、パルボシクリブ＋レトロゾールをプラセボ＋レトロゾールと比較した第III相PALOMA-2試験において、副次評価項目である全生存期間（OS）は有意な改善が示されなかったことが報告された。米国・David Geffen School of Medicine at UCLAのRichard S. Finn氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表した。　PALOMA-2試験では、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の有意な改善が示されている（追跡期間中央値23ヵ月でのPFS中央値：24.8ヵ月vs.14.5ヵ月、ハザード比[HR]：0.58、p＜0.001）。PFSの最終解析時、OSデータは必要なイベント数（層別log-rank検定で0.74未満のHR検出に390イベント必要）に達しておらず、2021年11月に必要イベント数に達したことからOSの最終解析を実施した。・対象：進行がんに対する治療歴のないER+/HER2-進行乳がんの閉経後女性 666例・試験群（パルボシクリブ群）：パルボシクリブ＋レトロゾール 444例・対照群（プラセボ群）：プラセボ＋レトロゾール 222例・評価項目：［主要評価項目］PFS［副次評価項目］OS、奏効率、安全性、バイオマーカー、患者報告アウトカム　主な結果は以下のとおり。・OS中央値は、パルボシクリブ群53.9ヵ月（95%CI：49.8～60.8）、プラセボ群51.2ヵ月（95%CI：43.7～58.9）だった（HR：0.956、95% CI：0.777～1.177、片側p＝0.3378）。・同意撤回/追跡不能により生存データが得られなかった患者（パルボシクリブ群13%、プラセボ群21%）を除外した事後感度分析では、OS中央値はパルボシクリブ群51.6ヵ月（95％CI：46.9～57.1）、プラセボ群44.6ヵ月（95%CI：37.0～52.3）だった（HR：0.869、95%CI：0.706～1.069）。・化学療法までの期間の中央値は、パルボシクリブ群38.1ヵ月（95%CI：34.1～42.2）、プラセボ群29.8ヵ月（95%CI：24.7～34.8）だった（HR：0.730、95%CI：0.607～0.879）。・PALOMA-1試験とPALOMA-2試験を合わせたOS中央値（追跡期間中央値90ヵ月）は、パルボシクリブ群51.8ヵ月、プラセボ群46.8ヵ月で、HRは0.934（95%CI：0.780～1.120）だったが、無病生存期間12ヵ月超のサブグループでは、パルボシクリブ群64.0ヵ月、プラセボ群44.6ヵ月で、HRは0.736（95％CI：0.551～0.982）であった。　Finn氏は、「OSは数値的には改善したが、統計学的に有意ではなかった。しかしながら、この集団におけるOS中央値が50ヵ月以上であることはHR+乳がんの臨床経過において意味のある改善を示すものであり、それは無病生存期間12ヵ月超の患者で強調される」と述べた。さらに、「PALOMA-2試験では生存データが得られなかった患者の割合が大きく、また2つの群に偏りがあったことで、OSの解釈は限られる」と考察した。

　2019年に発生したCOVID-19により人々の行動が変化し、座りがちな行動の割合が増え、うつ病の増加につながっていることが示唆されている。医学生におけるこのような影響は、今後の医療提供体制に負の作用をもたらす可能性がある。広島大学の田城 翼氏らは、日本人医学生を対象にCOVID-19パンデミック中の座位行動とうつ病との関連を調査した。その結果、COVID-19パンデミック下の日本人医学生のうつ病リスクを減少させるためには、座位時間および余暇でのスクリーンタイムの減少が有効である可能性が示唆された。著者らは、これらの結果に基づき、うつ病の予防や治療を行うための適切な介入の開発が求められると報告している。BMC Psychiatry誌2022年5月20日号の報告。　2021年7月30日～8月30日に匿名アンケートシステムを用いてオンライン調査を実施し、日本人大学生1,000人を対象に社会人口統計学的特性、身体活動、座位行動に関するデータを収集。うつ病は、Patient Health Questionnaire-2（PHQ-2）を用いて評価した。484人の回答者データをステップワイズ法で分析し、モデル1として医学生と非医学生の違いを、モデル2としてうつ病を有する医学生と非うつ病の医学生の違いを評価した。両モデルの群間比較には、社会人口統計学的特性ではカイ二乗検定、身体活動および座位行動ではマン・ホイットニーのU検定を用いた。モデル2では、医学生のうつ病に関連する因子を分析するため、ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・モデル1では、医学生は非医学生と比較し、身体活動時間が短く（p＜0.001）、座位時間が長く（p＜0.001）、PHQ-2スコアが高かった（p＝0.048）。・モデル2では、うつ病医学生は非うつ病医学生と比較し、座位時間が長く（p＝0.004）、余暇のスクリーンタイムが長かった（p＝0.007）。・潜在的な交絡因子で調整後のロジスティック回帰分析では、座位時間（OR：1.001、p＝0.048）と余暇のスクリーンタイム（OR：1.003、p＝0.003）が医学生のうつ病と有意に関連していることが示唆された。

　米国・Earle A. Chiles Research InstituteのRom Leidner氏らが、KRAS G12Dを標的としたT細胞受容体（TCR）遺伝子治療により腫瘍縮小が得られた転移のある進行膵がん患者について報告した。膵管腺がんは現在の免疫療法に抵抗性を示し、依然として致死率が最も高いという。研究グループは以前、転移のある大腸がん患者の腫瘍浸潤リンパ球からKRAS G12Dを標的としたHLA-C★08:02拘束性TCRを同定し、自家KRAS G12D反応性腫瘍浸潤リンパ球を用いた治療により内臓転移の客観的縮小が観察されたことを報告し（N Engl J Med.2016;375:2255-2262.）、この腫瘍浸潤リンパ球由来のKRAS G12D反応性TCRが、HLA-C★08:02とKRAS G12Dを発現している腫瘍を有する患者の、TCR遺伝子治療として使用できる可能性が示唆されていた。NEJM誌2022年6月2日号掲載の報告。KRAS G12Dを標的としたHLA-C★08:02拘束性TCRを発現するT細胞を移植　患者は71歳女性で、67歳時に膵頭部腺がんと診断され、2018年に術前補助化学療法（FOLFIRINOX療法）、幽門輪温存膵頭十二指腸切除、術後FOLFIRINOX療法、カペシタビン併用放射線療法を実施した。　2019年まで再発なく経過したが肺転移が確認され、無症状で両肺に転移が進行したことから、2020年にピッツバーグ大学で実施された腫瘍浸潤リンパ球療法の臨床試験に参加するも、6ヵ月以内に肺転移の拡大が観察された。分子ゲノム研究の結果、PD-L1発現率（TPS）1％未満、KRAS G12D変異、マイクロサテライト安定、HLA-C★08:02発現などが確認されたことから、2021年6月、KRAS G12Dを標的とする2種類の同種HLA-C★08:02拘束性TCRを発現するよう別々のバッチでレトロウイルスによって形質導入した自家末梢血T細胞による治療を行った。肺転移巣は1ヵ月後で62％、6ヵ月後で72％縮小　細胞注入の5日前にトシリズマブ600mg単回静注、5日前と4日前にシクロフォスファミド30mg/kg/日静注による前処置を行った後、16.2×109個の自家T細胞を単回注入し（0日目）、細胞注入の18時間後に高用量IL-2（60万IU/mL、8時間毎静注）の投与を開始（予定していた6回の投与のうち、6回目は低血圧のため投与は行われず）。11日目に退院し、外来で骨髄増殖因子と血液製剤の投与を受けた。　細胞注入1ヵ月後の最初の追跡調査において、CTにより肺転移巣が62％縮小していることが観察され、RECIST v1.1に基づく部分奏効が得られた。この効果は最新の追跡調査時の細胞注入6ヵ月後も持続しており、RECIST v1.1に基づく腫瘍縮小は72％であった。　また、注入されたTCR改変T細胞は、注入の約1ヵ月後で循環血中の全T細胞の約13％、3ヵ月後で3.3％、6ヵ月後でも2.4％を占めていた。

　中等症～重症の活動期クローン病患者において、IL-23 p19阻害薬リサンキズマブは導入療法として有効であり忍容性も良好であることが示された。オランダ・アムステルダム大学医療センターのGreet D'Haens氏らが、第III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験「ADVANCE試験」および「MOTIVATE試験」の結果を報告した。Lancet誌2022年5月28日号掲載の報告。1,549例を対象に、リサンキズマブ2用量の有効性と安全性をプラセボと比較　両試験の対象は16～80歳の中等症から重症の活動期クローン病患者で、ADVANCE試験では既存治療または生物学的製剤で効果不十分または不耐容の患者、MOTIVATE試験では生物学的製剤で効果不十分または不耐容の患者を適格とした。適格患者をリサンキズマブ600mg群、1,200mg群、またはプラセボ群（いずれも0、4および8週目に単回静脈内投与）に、ADVANCE試験では2対2対1の割合で、MOTIVATE試験では1対1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目は、12週時の臨床的寛解および内視鏡的改善であった。臨床的寛解は、米国内ではクローン病活動性指数（CDAI）を用いて同スコアが150未満、米国外では患者報告アウトカム（PRO）を用いて平均排便回数が2.8回/日以下、1日の平均腹痛スコアが1以下と定義した。　有効性の解析はITT集団（12週間の導入期間に少なくとも1回治験薬の投与を受けたすべての患者）、安全性の解析は少なくとも1回治験薬の投与を受けたすべての患者を対象とした。　ADVANCE試験では2017年5月10日～2020年8月24日に計931例が無作為化され（リサンキズマブ600mg群373例、1,200mg群372例、プラセボ群186例）、ITT集団は850例（それぞれ336例、339例、175例）であった。MOTIVATE試験では2017年12月18日～2020年9月9日に計618例が無作為化され（206例、205例、207例）、ITT集団は569例（191例、191例、187例）であった。臨床的寛解率はプラセボ19～25％ vs.リサンキズマブ35～45％　ADVANCE試験では、CDAI臨床的寛解率はプラセボ群25％に対して、リサンキズマブ600mg群45％（補正後群間差：21％、95％信頼区間[CI]：12～29）、1,200mg群42％（補正後群間差：17％、95％CI：8～25）であり、排便回数・腹痛スコアによる臨床的寛解率はそれぞれ22％、43％（補正後群間差：22％、95％CI：14～30）、41％（補正後群間差：19％、95％CI：11～27）であった。また、内視鏡的寛解率はそれぞれ12％、40％（補正後群間差：28％、95％CI：21～35）、32％（補正後群間差：20％、95％CI：14～27）であった。　MOTIVATE試験では、CDAI臨床的寛解率はプラセボ群20％に対して、リサンキズマブ600mg群42％（補正後群間差：22％、95％CI：13～31）、1,200mg群40％（補正後群間差：21％、95％CI：12～29）、排便回数・腹痛スコアによる臨床的寛解率はそれぞれ19％、35％（補正後群間差：15％、95％CI：6～24）、40％（補正後群間差：20％、95％CI：12～29）、内視鏡的寛解率はそれぞれ11％、29％（補正後群間差：18％、95％CI：10～25）、34％（補正後群間差：23％、95％CI：15～31）であった。　治療下で発生した有害事象の発現率は、両試験のすべての治療群で類似していた。導入療法期に、死亡がADVANCE試験のプラセボ群で2例、MOTIVATE試験のリサンキズマブ1,200mg群で1例報告されたが、リサンキズマブとの因果関係は否定された。

　新型コロナウイルスに対するまったく新しいタイプのワクチンの効果がNEJM誌に報告された。本研究で検討された「植物由来ワクチンCoVLP+AS03」は、ベンサミアナタバコ（Nicotiana benthamiana）という植物内でコロナウイルスのスパイクタンパクを発現し、コロナ様粒子（CoVLP）とアジュバント（AS03）を組み合わせた新しいタイプのワクチンである。　本研究は、過去にコロナワクチン接種歴のない方で18歳以上の約2万4,000例が今回の接種対象となっている。1：1でワクチン接種群とプラセボ群に割り付けられ、コロナ感染が確認された165例での解析がなされている。結果は症候性コロナ発症に対する有効性は69.5％、中等症～重症コロナ発症に対する有効性は78.8％と比較的高い効果を示していることがわかる。90％以上の発症予防効果を誇る従来のmRNAワクチンと比較すると、この植物由来ワクチンCoVLP+AS03は数字上ではやや劣るように感じる。ただ、2つのワクチンを比較検討したわけではなく、研究が行われた時期や背景、患者群が異なるので一概に効果の違いはわからない。特筆すべきはワクチン接種群で重症例は認められなかったことと、コロナ診断時にプラセボ群はワクチン接種群に比べてウイルス量が100倍以上高かったことも、重要なポイントと考えることができる。副反応は、局所的な有害事象（92.3％ vs.45.5％）も全身的な有害事象（87.3％ vs.65.0％）もワクチン接種群の頻度が高かったことは理解可能であるが、Grade4や5の有害事象の報告は認められなかったことは評価される。　今回の研究の中で、コロナ感染が確認された165例中122例でウイルス配列が同定され、ガンマ株が43.4％、デルタ株が45.9％で大多数を占める。2021年3月～9月に行われた研究であり、時期的にオミクロン株は含まれていない。そのような時代背景の中でも症候性コロナ感染を約70％、中等症～重症を約80％抑えるという高い有効性が期待できるこの植物由来ワクチンCoVLP+AS03ではあるが、2022年6月の時点で80％以上の国民が1回以上のコロナワクチンを接種した日本においては、本試験の対象に該当する症例は限られている。また過去にコロナワクチン接種歴のない方で、かつ18歳以上が今回の接種対象となっているが、被検者の年齢の中央値が29歳ということで若年者が対象となっていることから、高齢者や基礎疾患を持つ方に対する有効性が示されたわけではないことは差し引いて考える必要がある。　まったく医学的ではないが、新しいコロナワクチンではあるものの「mRNA」や「ウイルスベクター」ではなく「植物由来Plant-based」ということで、今までのコロナワクチンに忌避感を示している方に少し受け入れられやすい可能性がある。ワクチン未接種者が本研究の主な対象ということで、今後のウィズコロナ時代においてさらに感染者や重症者に対する対策という意味では、もしかしたら1つの選択肢となりうる。今後幅広く活用されるためには、従来のmRNAワクチン接種後の交互接種のデータや、基礎疾患のある症例や高齢者に対するデータが補完されることを期待したい。