せん妄を有する集中治療室（ICU）入室患者において、ハロペリドールによる治療はプラセボと比較して、生存日数の有意な延長および90日時点の有意な退院数増大のいずれにも結び付かないことが示された。デンマーク・Zealand University HospitalのNina C. Andersen-Ranberg氏らが多施設共同盲検化プラセボ対照無作為化試験の結果を報告した。ハロペリドールはICU入室患者のせん妄治療にしばしば用いられるが、その効果に関するエビデンスは限定的であった。NEJM誌オンライン版2022年10月26日号掲載の報告。プラセボ対照無作為化試験で生存日数および90日時点の退院数を評価　研究グループは、急性症状でICUに入室したせん妄を有する18歳以上の成人患者を対象に、ハロペリドール治療がプラセボ治療と比較して、生存日数および退院数を増大するかどうかを検討した。試験は2018年6月14日～2022年4月9日に、デンマーク、フィンランド、英国、イタリア、スペインのICUで行われた。　被験者を無作為に、ハロペリドール群（2.5mgを1日3回静脈内投与［必要に応じて1日最大20mgまで投与可能］）またはプラセボ群に割り付け、せん妄が続く限り、および再発での必要に応じてICUで投与した。　主要アウトカムは、無作為化後の生存日数および90日時点の退院数であった。90日時点の生存および退院の平均日数は両群で同等　合計1,000例が無作為化を受け（ハロペリドール群510例、プラセボ群490例）、987例（98.7％）が最終解析に包含された（501例、486例）。そのうち主要アウトカムデータを入手できたのは963例（96.3％）。　最終解析に包含された両群のベースライン特性は類似しており、年齢中央値70歳、71歳、女性35.3％、33.1％、無作為化時点の人工呼吸器装着患者63.9％、62.8％、昇圧薬/強心薬投与患者54.3％、49.2％、また、COVID-19患者が7.4％、10.7％おり、90日死亡予測（SMS-ICUスコア）は34.7±15.4、34.6±15.4であった。　90日時点の生存および退院の平均日数は、ハロペリドール群35.8日（95％信頼区間[CI]：32.9～38.6)、プラセボ群32.9日（29.9～35.8）であった。補正後平均群間差は2.9日（95％CI：－1.2～7.0）で有意差はなかった（p＝0.22）。　90日時点の死亡率は、ハロペリドール群36.3％（182/501例）、プラセボ群43.3％（210/486例）であった（補正後絶対群間差：－6.9ポイント、95％CI：－13.0～－0.6）。　重篤副作用の発現は、ハロペリドール群11例、プラセボ群9例であった。

（1）加齢と線維化と心房細動　心房細動は心筋組織の「線維化」にその根本原因があるとされている。実はどこの臓器でも加齢と線維化の進行は表裏一体であり、心臓の場合、その典型的な表現型が心房細動であるという言い方もできる（下記参照）。―――――――――――――――――――・線維化が進んだ心房では、洞房結節からの信号が線維組織に邪魔されたり、ほかの場所からの信号が混ざったりして、その結果小さな不規則なリエントリー回路が形成される。・加えて、線維化が進んだ心臓は急速に大きくなっていき（リモデリング）、余計に伝導が房室結節に伝わりにくくなり、さらに心房細動が起きやすくなる。『極論で語る循環器内科 第3版』1章より許可を得て抜粋―――――――――――――――――――（2）線維組織をターゲットとするアブレーションは有効か？　近年、この線維組織がMRIによって可視化することができるようになっている。今回執筆を依頼いただいたDECAAF II試験では、心房細動カテーテルアブレーション（焼灼）治療を行う際に、追加でこの線維組織を「焼く」ことによって、治療成績を向上させることができるかどうか、ランダム化によって検討している。　しかし、結果から先に申し上げると、線維組織を追加焼灼した群と通常焼灼群を比較しても、90日の心房細動の再発率に差は認められず（43.0％ vs.46.1％、P＝0.63）、一方で手技関連の合併症（とくに脳梗塞）は増えてしまった（1.5％ vs.0％）。同論文の著者たちは結語に率直に「この研究結果は MRIガイド下のカテーテル焼灼術の使用を支持しない（findings do not support the use of MRI-guided fibrosis ablation）」と記している。（3）DECAAF II試験がもたらしたもの　意欲的なデザインであり、線維組織を焼灼のターゲットとするということも非常に理に適っていたように考えられたのだが、予想されるような結果はもたらされなかった。心房細動アブレーションは優れた手技であり、心房細動のリズムコントロール治療に革命的な変化をもたらしたが、その基本手技から再発率をさらに下げることは容易ではない（とくに今回対象とされた永続性心房細動に対しては）。　しかし、自分はこのDECAAF II試験が実施されたことには大きな意義があったと考えている。「線維組織周辺を焼いたほうがよいような気がする」という、理には適っているが仮説にすぎない命題を、多施設共同RCTに落とし込み、検証を行う姿勢というのは見習うべきではないかと思う。最終的に10ヵ国44施設から843例の患者さんを登録したと記載されているが、こうした方々の協力があってこそ、いわゆる標準治療は真に「標準（スタンダード）」であると広く認知されるのではないだろうか。

第53回　英語で「経口摂取ができている」は？The patient is tolerating oral intake very well.（患者さんは、経口摂取がしっかりできています）Okay, then let’s plan to discharge him next week.（良いですね。それでは、来週退院の予定としましょう）《例文1》I will advance his diet because he is tolerating puree diet.（ペースト食が摂取できているので、食上げします）《例文2》Let’s make her NPO（nothing per os）for now as she is not tolerating PO.（経口摂取ができていないので、いったん絶食にしておきましょう）《解説》「経口摂取ができている」を直訳しようとすると、“The patient can eat～”というようなフレーズが思い浮かぶかもしれません。確かにそれでも意味は通じるでしょうが、医療現場では今回紹介した“tolerate”という動詞をよく用います。この“tolerate”を使うことで、「これまで食事が摂れていなかった人」、あるいは「食事摂取が十分できるかどうかわからなかった人」が、「十分耐性がある」「十分にその力がある」ことを確認した、というニュアンスを出すことができます。“tolerate”という動詞は「耐える」という訳が充てられることが多く、知らないと咄嗟に使うのは難しいかもしれませんが、実はよく医療現場で用いられる言葉で、患者さんの回復過程に相性の良い動詞です。他にも、「可能な範囲で食上げをしてください」という場合に、“Please advance his diet as tolerated.”というフレーズを使うことがあります。“tolerate”を“as”と一緒に用いて“as tolerated”とすると「できる範囲で」「可能な範囲で」といった意味合いを持たせることができます。医師が看護師さんへの指示を出す場合などによく用いる表現ですので、これもあわせて覚えてしまいましょう。講師紹介

【11月8日　レントゲンの日】〔由来〕1895年のこの日、ドイツの物理学者・レントゲンがX線を発見した日にちなみ制定。また、毎年11月2日～8日の1週間を「レントゲン週間」と定めている。関連コンテンツ異物の評価【一目でわかる診療ビフォーアフター】医師のがん検診受診状況は？／1,000人アンケート画像診断が有効【患者説明用スライド】Dr.長尾の胸部X線クイズ　初級編【お役立ち】AIによる頭部CT読影の精度を検証／Lancet

COVID-19ワクチン買い占めが130万人の命を奪った去年2021年の終わりまでに世界のおよそ2人に1人（約50％）が新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症（COVID-19）ワクチンの一通り（2回）の接種を済ませました。しかしその普及率は一様ではなく、高所得国では75％近くに達しているのに対して低所得国ではわずか2％足らずです。富裕国は去年末時点でCOVID-19ワクチンを余分に貯め込み、比較的重症化し難い幼い小児への接種に取り掛かっています。かたや貧しい国はというとCOVID-19で死ぬリスクが高い人への接種も十分に行き届いていないありさまです。COVID-19ワクチン普及の世界的な格差は不必要な死をおそらくもたらしたとすでに周知されています。そのような不必要な死がどれほど生じたかを推定することは将来の不可避な疫病流行への備えの準備に役立つはずです。そこで英国ワーウィック大学の数理疫学専門家Sam Moore氏等は世界154ヵ国の死亡やワクチン普及のデータを使い、金ではなく需要に応じてCOVID-19ワクチンが隈なく世界の人々の手に渡っていたらSARS-CoV-2感染やその重症度はどうだったかを予想しました。その結果、COVID-19ワクチンが世界で完全に公平に分配されていたとしたら2021年にSARS-CoV-2感染は約3億例少なく、130万人はCOVID-19で死なずに済んだと推定されました1-4）。さらには変異株を封じる効果も期待できるようです。SARS-CoV-2オミクロン株BA.5が流行したかと思えば早くも次はBA.5から分家したBQ.1やその近縁種BQ.1.1の感染が世界的な広がりを見せており、米国では先週5日までの一週間のCOVID-19診断数のおよそ35％を占めるまでに増えています5）。その前の週のBQ.1とBQ.1.1感染の割合はおよそ23％でした。欧州でも増えており、まもなく感染の大半を占めるようになり、向こう数週間か数ヵ月の感染例増加を後押しするとみられています6）。COVID-19ワクチンをより公平に共有すれば、SARS-CoV-2感染がいっそう減少し、そのような次から次へのSARS-CoV-2変異株台頭を遅らせうることも今回の研究で示唆されました4）。金払いではなく需要に応じてワクチンを分配することで皆が恩恵を受けうるのであり1）、各国の政策決定者は今回の研究の推定結果を頼りに次の流行にもっと優れた手立てを講じることができそうです4）。コーヒーでCOVID-19予防？COVID-19ワクチンを世界に公平に広めるには各国の協力などのひと手間が今後必要ですが、すでに世界に広まるある飲み物がもしかしたらCOVID-19予防効果を担うかもしれません。その飲み物とは、それを朝飲まないことには一日が始まらないという方も多いであろうコーヒーです。その成分・5-caffeoyl quinic acid（慣用名はクロロゲン酸）がコーヒー1杯分ほどに含まれる量の濃度でSARS-CoV-2のスパイクタンパク質と細胞のACE2受容体の結合を確実に阻止し、細胞感染を防ぐことがドイツのヤーコプス大学の化学者Nikolai Kuhnert氏等の生化学実験で示されました7）。実験ではコーヒー1杯を200mLと仮定しました8）。その量のコーヒーにはクロロゲン酸がおよそ100mg含まれます。コーヒーに実際のところCOVID-19予防効果があるのかないのかの判断は化学者である自分にはできないが、疫学試験でその答えが判明するだろうとKuhnert氏は言っています8）。同氏等は社会学などの他の分野の研究者に相談する予定です。参考1）Moore S, et al. Nat Med. 2022 Oct 27. [Epub ahead of print]2）Quantifying the effect of inequitable global vaccine coverage on the COVID-19 pandemic / Nature3）Daily briefing: Vaccine hoarding might have cost 1.3 million lives / Nature 4）COVID vaccine hoarding might have cost more than a million lives / Nature 5）COVID variants BQ.1/BQ.1.1 make up 35% of U.S. cases / Reuters6）Cases of BQ.1, BQ.1.1 COVID variants double in U.S. as Europe warns of rise / Reuters7）Schmidt D, et al. Food Funct. 2022;13:8038-8046.8）Research at Jacobs University: Coffee could offer protection from catching COVID-19 / Eurekalert

　アナフィラキシーガイドラインが8年ぶりに改訂され、主に「1.定義と診断基準」が変更になった。そこで、この改訂における背景やアナフィラキシー対応における院内での注意点についてAnaphylaxis対策委員会の委員長である海老澤 元宏氏（国立病院機構相模原病院 臨床研究センター長）に話を聞いた。アナフィラキシーガイドライン2022で診断基準が改訂　改訂となったアナフィラキシーガイドライン2022の診断基準では、世界アレルギー機構（WAO）が提唱する項目として3つから2つへ集約された。アナフィラキシーの定義は『重篤な全身性の過敏反応であり、通常は急速に発現し、死に至ることもある。重症のアナフィラキシーは、致死的になり得る気道・呼吸・循環器症状により特徴づけられるが、典型的な皮膚症状や循環性ショックを伴わない場合もある』としている。海老澤氏は「基準はまず皮膚症状の有無で区分されており皮膚症状がなくても、アナフィラキシーを疑う場面では血圧低下または気管支攣縮または喉頭症状のいずれかを発症していれば診断可能」と説明した。◆診断基準［アナフィラキシーガイドライン2022 p.2］※詳細はガイドライン参照　以下の2つの基準のいずれかを満たす場合、アナフィラキシーである可能性が非常に高い。1.皮膚、粘膜、またはその両方の症状（全身性の蕁麻疹、掻痒または紅潮、口唇・下・口蓋垂の腫脹など）が急速に（数分～数時間で）発症した場合。さらに、A～Cのうち少なくとも1つを伴う。　　A. 気道/呼吸：呼吸不全（呼吸困難、呼気性喘鳴・気管支攣縮、吸気性喘鳴、PEF低下、低酸素血症など）　　B. 循環器：血圧低下または臓器不全に伴う症状（筋緊張低下［虚脱］、失神、失禁など）　　C. その他：重度の消化器症状（重度の痙攣性腹痛、反復性嘔吐など［特に食物以外のアレルゲンへの曝露後］）2.典型的な皮膚症状を伴わなくても、当該患者にとって既知のアレルゲンまたはアレルゲンの可能性がきわめて高いものに曝露された後、血圧低下または気管支攣縮または喉頭症状が急速に（数分～数時間で）発症した場合。　また、アナフィラキシーガイドライン2022はさまざまな国内の研究結果やWAOアナフィラキシーガイダンス2020に基づいて作成されているが、これについて「国内でもアナフィラキシーに関する疫学的な調査が進み、ようやくアナフィラキシーガイドライン2022に反映させることができた」と、前回よりも国内でのアナフィラキシーの誘因に関する調査や症例解析が進んだことを強調した。アナフィラキシーガイドライン2022に盛り込まれた変更点　今回の取材にて、同氏は「アナフィラキシーに対し、アドレナリン筋注を第一選択にする」ことを強く訴えた。その理由の一つとして、「2015年10月1日～2017年9月30日の2年間に医療事故調査・支援センターに報告された院内調査結果報告書476件のうち、アナフィラキシーが死因となる事例が12件もあった。これらの誘因はすべて注射剤で、造影剤、抗生物質、筋弛緩剤などだった。アドレナリン筋注による治療を迅速に行っていれば死亡を防げた可能性が高いにもかかわらず、このような事例が未だに存在する」と、アドレナリン筋注が必要な事例へ適切に行われていないことに警鐘を鳴らした。　ではなぜ、アナフィラキシーに対しアドレナリン筋注が適切に行われないのか？ これについて「アドレナリンと聞くと心肺蘇生に用いるイメージが固定化されている医師が一定数いる。また、アドレナリン筋注を経験したことがない医師の場合は最初に抗ヒスタミン薬やステロイドを用いて経過を見ようとする」と述べ、「アドレナリン筋注をプレホスピタルケアとして患者本人や学校の教員ですら投与していることを考えれば、診断が明確でさえあれば躊躇する必要はない」と話した。　アナフィラキシーを生じやすい造影剤や静脈注射、輸血の場合、症状出現までの時間はおよそ5～10分で時間的猶予はない。上記に述べたような症状が出現した場合には、原因を速やかに排除（投与の中止）しアドレナリン筋注を行った上で集中治療の専門家に委ねる必要がある。　また、アドレナリン筋注と並行して行う処置として併せて読んでおきたいのが“補液”の項目（p.24）である。「これまでは初期対応に力を入れて作成していたが、今回はアナフィラキシーの治療に関しても委員より盛り込むことの提案があった」と話した。　以下にはWAOガイダンスでも述べられ、アナフィラキシーガイドライン2022に盛り込まれた点を抜粋する。◆治療 2.薬物治療：第一選択薬（アドレナリン）［アナフィラキシーガイドライン2022 p.21］・心疾患、コントロール不良の高血圧、大動脈瘤などの既往を有する患者、合併症の多い高齢患者では、アドレナリン投与によるベネフィットと潜在的有害事象のリスクのバランスをとる必要があるものの、アナフィラキシー治療におけるアドレナリン使用の絶対禁忌疾患は存在しない1）・アドレナリンを使用しない場合でもアナフィラキシーの症状として急性冠症候群（狭心症、心筋梗塞、不整脈）をきたすことがある、アドレナリンの使用は、既知または疑いのある心血管疾患患者のアナフィラキシー治療においてもその使用は禁忌とされない1）・経静脈投与は心停止もしくは心停止に近い状態では必要であるが、それ以外では不整脈、高血圧などの有害作用を起こす可能性があるので、推奨されない2）◆治療 2.薬物治療：第二選択薬（アドレナリン以外）［アナフィラキシーガイドライン2022 p.23］・H1およびH2抗ヒスタミン薬は皮膚症状を緩和するが、その他の症状への効果は確認されていない3）　このほか、同氏は「食物アレルギーの集積調査が進み、国内でも落花生やクルミなどのナッツ類や果物がソバや甲殻類よりも誘因として高い割合を示すことが明らかになった」と話した。さらに「病歴の聞き取りが不十分なことで起こるNSAIDs不耐症への鎮痛薬処方なども問題になっている」と指摘した。　なお、アナフィラキシーガイドライン2022は小児から成人までのアナフィラキシー患者に対する診断・治療・管理のレベル向上と、患者の生活の質の改善を目的にすべての医師向けに作成されている。日本アレルギー学会のWebからPDFが無料でダウンロードできるのでさまざまな場面でのアナフィラキシー対策に役立てて欲しい。

　不眠症患者の死亡リスクに関する研究では、一貫した結果が得られていない。不眠症の治療では、睡眠のコントロールよりも、睡眠薬の使用が死亡リスクを高める可能性があるにもかかわらず、死亡リスクに対する睡眠薬の影響については、これまでよくわかっていなかった。佐賀大学医学部附属病院の祖川 倫太郎氏らは、日本の大規模サンプルにおける全死亡リスクと睡眠薬使用との関連を、併存疾患の影響を考慮したうえで評価した。その結果、睡眠薬の使用と全死亡率との間に、性別および年齢による関連性が観察されたことを報告した。Sleep Medicine誌オンライン版2022年9月28日号の報告。　日本多施設共同コーホート研究（Japan Multi-Institutional Collaborative Cohort Study：J-MICC study）として35～69歳の9万2,527人を対象に、死亡率に関するフォローアップ調査を実施した。睡眠薬の定期的な使用の評価には、自己記入式アンケートを用いた。がん歴は死亡リスクが高く、睡眠薬による不眠症治療と関連しているため、がん歴を有する患者は除外した。睡眠時間、併存疾患（BMI、虚血性心疾患、脳卒中、糖尿病）などの共変量で調整した後、睡眠薬使用に関連する全死亡率のハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定するため、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間（平均：8.4±2.5年）中の死亡数は1,492人であり、睡眠薬の使用率は4.2％であった。・共変量で調整した後、睡眠薬の使用により、全死亡リスクが有意に上昇することが確認された（HR：1.32、95％CI：1.07～1.63）。・睡眠薬の使用と全死亡率との関連は、男性（HR：1.51、95％CI：1.15～1.96）、60歳未満（HR：1.75、95％CI：1.21～2.54）で強かった。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンのうち、アデノウイルスベースのワクチンであるChAdOx1-S（アストラゼネカ製）はmRNAベースワクチンのBNT162b2（ファイザー製）と比較して、初回接種から28日以内の血小板減少症のリスクが30％以上高く、アデノウイルスベースのワクチンAd26.COV2.S（ヤンセン製）はBNT162b2に比べ、血小板減少症を伴う血栓症候群（TTS）の中でも静脈血栓塞栓症のリスクが高い傾向にあることが、英国・オックスフォード大学のXintong Li氏らが行った欧米6ヵ国のデータセットの解析で示された。研究の成果は、BMJ誌2022年10月26日号で報告された。欧州5ヵ国と米国のネットワークコホート研究　研究グループは、COVID-19に対するアデノウイルスベースのワクチンとmRNAベースのワクチンとで、TTSまたは血栓塞栓イベントのリスクの定量的な比較を目的に、国際的なネットワークコホート研究を実施した（欧州医薬品庁［EMA］の助成を受けた）。　解析には、欧州の5ヵ国（フランス、ドイツ、オランダ、スペイン、英国）の各1つのデータセットと、米国の2つのデータセットが使用された。　対象は、2020年12月から2021年の半ばまでの期間に、2つのアデノウイルスベースのCOVID-19ワクチン（ChAdOx1-S、Ad26.COV2.S）または2つのmRNAベースのCOVID-19ワクチン（BNT162b2、mRNA-1273［モデルナ製］）のいずれかの接種を少なくとも1回受け、初回接種時に年齢18歳以上の集団であった。　主要アウトカムは、ワクチン接種から28日以内のTTS（深部静脈血栓症、血栓塞栓症など）または静脈・動脈血栓塞栓イベント（深部静脈血栓症、肺塞栓症、脳静脈洞血栓症、心筋梗塞など）とされた。　傾向スコアマッチング後に罹患率比が推算され、陰性コントロールのアウトカムを用いて較正が行われた。変量効果によるメタ解析で、データベースごとの推算値が統合された。今後の予防接種キャンペーンの際に考慮すべき　ドイツと英国のデータの解析では、血小板減少症は、ChAdOx1-Sの初回接種を受けた集団で862件、BNT162b2の初回接種を受けた集団で520件発生した。　ドイツと英国のデータのメタ解析では、ChAdOx1-S初回接種はBNT162b2初回接種と比較して、28日後の血小板減少症のリスクが高く、較正後の統合罹患率比は1.33（95％信頼区間[CI]：1.18～1.50）であり、較正後罹患率の差は1,000人年当たり1.18（95％CI：0.57～1.8）、絶対リスク差は10万人当たり8.21（95％CI：3.59～12.82）であった。　TSSはきわめてまれであった。米国とスペインのデータのメタ解析では、Ad26.COV2.SはBNT162b2に比べ、TTSのうち静脈血栓塞栓症のリスクが高い傾向が認められ、較正後の統合罹患率比は2.26（95％CI：0.93～5.52）であった。不確実性はより高いものの、TTSの深部静脈血栓症にも同様の傾向がみられた（較正後統合罹患率比：1.83、95％CI：0.62～5.38）。　著者は、「罹患数はきわめて少ないが、アデノウイルスベースのワクチン接種後に観察された血小板減少症のリスクは、今後、予防接種キャンペーンやワクチン開発を計画する際に考慮すべきと考えられる」としている。

　侵襲的人工呼吸管理を受けている重篤な成人患者では、酸素飽和度（SpO2）の目標値を3段階（低［90％］、中［94％］、高［98％］）に分けた場合に、これら3群間で28日後までの人工呼吸器非使用日数に差はなく、院内死亡の割合も同程度であることが、米国・ヴァンダービルト大学のMatthew W. Semler氏らが実施した「PILOT試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌オンライン版2022年10月24日号に掲載された。単一施設のクラスター無作為化クロスオーバー試験　PILOT試験は、侵襲的人工呼吸管理下の患者における、異なるSpO2目標値が臨床アウトカムに及ぼす影響の比較を目的に、ヴァンダービルト大学医療センター（米国、ナッシュビル市）の救急診療部（ED）と集中治療室（ICU）で実施された実践的な非盲検クラスター無作為化クロスオーバー試験であり、2018年7月～2021年8月の期間に参加者の登録が行われた（米国国立心肺血液研究所［NHLBI］などの助成を受けた）。　対象は、ICUに入室またはEDを受診しICU入室が予定されている成人（年齢18歳以上）患者であり、侵襲的人工呼吸管理を最初に受けた時点で試験に登録された。　被験者は、SpO2（パルスオキシメトリで測定）の目標値が低（90％、目標範囲：88～92％）、中（94％、92～96％）、高（98％、96～100％）の3つの群に無作為に割り付けられ、無作為に作成された順序で2ヵ月ごとに3つの群に切り換えられた。　主要アウトカムは、28日以内の生存および人工呼吸器非使用日数とされた。副次アウトカムは28日目までの死亡であった。安全性アウトカムの頻度も3群で同程度　2,541例が主解析に含まれた。低目標値群が808例（年齢中央値57歳、女性44.7％）、中目標値群が859例（59歳、44.8％）、高目標値群は874例（59歳、46.8％）であった。SpO2中央値は、それぞれ94％、95％、97％で、SpO2が99％または100％の患者の割合は、12.3％、14.7％、32.7％、85％未満の患者の割合は、0.8％、0.6％、0.9％だった。　28日目までの人工呼吸器非使用日数中央値は、低目標値群が20日（四分位範囲[IQR]：0～25）、中目標値群が21日（0～25）、高目標値群は21日（0～26）であり、3つの群で有意な差は認められなかった（p＝0.81）。　また、28日目までの院内死亡は、低目標値群が808例中281例（34.8％）、中目標値群が859例中292例（34.0％）、高目標値群は874例中290例（33.2％）であった。　安全性のアウトカムについては、心停止、不整脈、心筋梗塞、脳卒中、気胸の発生は3つの群で同程度であった。有害事象は、低目標値群で1件（徐脈）みられた。　著者は、「これらの知見の臨床的意義は、ICUで人工呼吸管理を受けている患者では、SpO2目標値を90％にまで低く設定して酸素補給を制限しても、死亡を防げず、人工呼吸器からの解放を早められないということである」と指摘している。

＜先週の動き＞1.感染症法改正案、衆議院厚生労働委員会で可決、法案成立へ／国会2.かかりつけ医機能、8項目を3項目に整理を求める提言提出／日本病院会3.燃料費、物価高騰で、病院・介護事業者の経営悪化一段と／四病協4.大阪急性期・総合医療センター、ランサムウェア攻撃で電子カルテ障害／大阪府5.在宅医療やオンライン診療でもマイナンバー活用へ／厚労省6.医師不足対策で、埼玉医科大学と群馬大学が人材育成で協定／埼玉医大・群馬大1.感染症法改正案、衆議院厚生労働委員会で可決、法案成立へ／国会11月4日に衆議衆院厚生労働委員会が開催された。今後の感染症の流行に備え、規模の大きな公立・公的病院や特定機能病院、地域医療支援病院に対して、感染症患者向けの病床を事前に確保を義務付ける感染症法改正案を、自民党、公明党のほか立憲民主党、日本維新の会など賛成多数で可決した。11月8日にも衆議院本会議で可決され、参院に送付され、今月中に成立の見通し。（参考）感染症法改正案、衆院委で可決＝大病院の病床確保義務付け（時事通信）中核病院に病床確保義務付け　感染症法改正案、衆院委可決（産経新聞）感染症法等の一部を改正する法律案について（厚労省）2.かかりつけ医機能、8項目を3項目に整理を求める提言提出／日本病院会日本病院会は、「かかりつけ医機能」について提言書をまとめ、厚生労働省に提出した。現状、「かかりつけ医」に求められる機能について、地域包括診療加算の届出、地域包括診療料の届出、小児かかりつけ診療料の届出、機能強化加算の届出のほか、日常的な医学管理および重症化予防や地域の医療機関などとの連携、在宅医療支援、介護などとの連携の8項目について医療機能情報提供制度で報告が求められていた。今回、かかりつけ医機能について見直しを求め、特定の領域に偏らない広範囲にわたる全人的医療の提供、診療時間内外を問わず地域住民に自院で対応、もしくは他の医療機関と連携して対応、総合的な医学的管理を行なうの3機能に整理する必要があるとした。11月2日に日本医師会も「かかりつけ医機能」について提言をまとめ公表しており、患者さんのフリーアクセスを維持しつつ、地域の役割分担や連携で発揮するよう求めている。（参考）「かかりつけ医機能」に関する提言（日本病院会）地域における面としてのかかりつけ医機能～かかりつけ医機能が発揮される制度整備に向けて～（第1報告）（日本医師会）かかりつけ医機能、広範囲の全人的医療など提言　日病、3項目に整理を（CB news）日医、かかりつけ医機能への評価の強化を目指す（日経メディカル）3.燃料費、物価高騰で、病院・介護事業者の経営悪化一段と／四病協団体協議会今年に入って、光熱費、燃料代の上昇による物価高騰によって病院や介護事業者の経営が圧迫されている報道が相次いでいる。11月2日に開催された四病協団体協議会（日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会、日本精神科病院協会）の総合部会にて、入院患者に提供する食事の材料費や燃料光熱費が高騰しているため、１食当たり640円の入院時食事療養費では食事提供が十分にできなくなってきているとし、このままでは食事提供が困難になるため、入院時食事療養費の引き上げを求めていく考えを示した。通常の入院時食事療養費の引き上げは2024年度の診療報酬改定時であり、補助金の支給など早急な対応を求めていく。また、今年に入って1月～9月までの介護事業者の倒産が100件となり、去年の51件の2倍近くと、過去最多のペースとなっている。これも物価高騰や人件費の上昇、さらにはコロナウイルス感染拡大による利用控えなどが影響しているとみられている。（参考）物価高騰・円安により「病院での食事提供」が困難を極めている！　政府に緊急の対応を要望へ－四病協（Gem Med）入院患者の食事療養費、見直しを再度働き掛けへ　四病協（CB news）円安、資源高騰で「地域医療が崩れる」　JA厚生連病院も経営圧迫（日本農業新聞）介護事業者の倒産 過去最多ペース コロナで利用控えや物価高も（NHK）4.大阪急性期・総合医療センター、ランサムウェア攻撃で電子カルテ障害／大阪府10月31日、大阪市住吉区にある大阪急性期・総合医療センター（865床）は、電子カルテのサーバーにランサムウェアによる攻撃を受け、電子カルテが使用できない障害が発生した。このため同院では緊急以外の手術や外来診療の一時停止など通常診療ができない状況となり、救急患者の受け入れを停止している。同院によれば11月4日から前立腺がん手術など予定手術については一部再開しているが、全面的な復旧はまだ目処が立っていないため、システムが復旧するまで、救急や災害対応については近隣の病院に依頼している。同院は、大阪府の基幹災害医療センターであり、災害対応に24時間備えられるなど大阪市南部の中核的医療機関であるが、近年、急増している医療機関を狙うサイバー攻撃を受けた形。今年はランサムウェアによるサイバー攻撃が国内で合計8件と過去最悪のペースで報道が続いている。厚生労働省は今年3月に医療機関などを対象とするセキュリティリスクが顕在化していることへの対応して「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」の第5.2版を改定し、医療機関に対応を求めている。（参考）「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」第5.2版（厚生労働省）カルテ人質に、狙われた病院　大阪でもサイバー攻撃（日経新聞）電子カルテには治療・投薬履歴など記録…「診療の質落ちる」攻撃受けた病院、診療停止続く（読売新聞）大阪急性期・総合医療センター、一部手術再開　外来診療は引き続き停止（CB news）5.在宅医療やオンライン診療でもマイナンバー活用へ／厚労省厚生労働省は10月28日に開催した社会保障審議会医療保険部会において、オンライン資格確認のシステムを訪問診療や訪問看護など在宅医療現場にも導入する方針を示した。また、マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」の利用をオンライン診療にも導入する方針を厚生労働省は明らかにしており、今後、マイナンバーカードの取得を促進することが狙い。　一方、紙レセプトの使用している医療機関については、23年4月以降もオンライン資格確認システムの導入は強制されないが、政府はマイナンバーカードの利用によって資格過誤によるレセプト返戻が減るなど窓口業務が削減されるメリットをアピールしている。（参考）訪問診療や訪問看護にもオンライン資格確認導入へ 厚労省方針（CB news）オンライン診療でも「マイナ保険証」、政府が24年導入の方針（読売新聞）オンライン資格の導入で事務コスト削減とより良い医療の提供を～データヘルスの基盤として～（厚労省）マイナンバーの利活用拡大による国民の利便性向上に向けて（経済財政諮問会議）6.医師不足対策で、埼玉医科大学と群馬大学が人材育成で協定／埼玉医大・群馬大11月4日、埼玉県の人口10万人当たりの医師数が全国一少なく、医師不足が深刻であるとして、埼玉医科大学と群馬大学は、埼玉県北部と群馬県南部で活躍する医師を育成する目的で、相互に連携・協力する協定を締結した。この協定は、今年の6月に文部科学省の「ポストコロナ時代の医療人材養成拠点形成事業」に採択され、埼玉医科大学と群馬大学以外にも、埼玉県立大学や両県の医師会、埼玉県内7病院と群馬県内6病院とも締結しており、将来この地域で活躍し続ける医師の育成を目指して令和10年度まで実施する。（参考）医療人材育成で協定　埼玉医大や群馬大、両県境域で連携（日経新聞）埼玉医大、群大などと医療人材育成へ協定　医師不足対応（産経新聞）「ポストコロナ時代の医療人材養成拠点形成事業」（文部科学省）

ドイツで医師免許試験に受かった直後のことです。地区の医師会から電話がかかってきて、「大事な用事があるから医師会に直接きてください」と伝えられました。「やっぱりあの試験は無効だから、合格取り消し」と言われるんじゃないかと思い、一応ドイツ語で「弁護士を立てるから、続きは法廷で会おう」といったセリフを丸暗記して臨みました。緊張しながら医師会に到着すると奥の部屋に通され、事務のおばさまに早口でまくしたてられました。ドイツ語についていけない自分に気付いて、何度も繰り返し話をしてくれたのですが、とにかく「倒れている患者がいたら、絶対に無視するな」と言った内容でした。ドイツでは、医師は倒れている人を無視したら法律で罰せられます。たとえば飛行場に向かっている最中でも無視したらダメ。そのときは「飛行機は諦めてね」とのことでした。そして、「その際は、このカードをみせてから医療活動を行いなさい」とカードを渡されました。これがドイツでの「医療活動許可証」です。カードをよくみると、ドイツ語だけでなくEU内の各種言語で説明が書かれていました。カードを手にしたときは、なんかこう…「ああ、俺はEUの医者になったんだな」と感動しました。ドイツで医療活動を行うまでは本当に辛い道のりでした。次回からドイツ医師免許対策について、思い出しながら書いていきたいと思います。

脂質異常症の診断基準Q40「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」が2017年版から2022年版に改訂された際に、一部、診断基準の基準値が変更された。それはどの項目か？

学会スライド、見やすい文字の大きさって？1）文字の大きさは24ポイント以上が基本2）文字の大きさの自動修正を解除しておく3）ショートカットキーで文字の大きさを変更しようスライドづくりをする際に注意しておきたいのが、文字の大きさです。文字が小さ過ぎると聴衆は読むことができず、読んでもらえなければスライドと発表の意味がありません。とくに学会で口演発表を行うシチュエーションでは、会場内の後方にいる人にとっても見やすい文字の大きさにしておく必要があります。では、具体的に文字の大きさはいくつを目標にしたらよいのでしょうか。16～32ポイントのそれぞれの文字の大きさを〈図1〉に示しています。一般に、24ポイント以上の文字であれば誰にでも読みやすいと言われているため、24ポイントを最低ラインとして意識しておきましょう（ただし、参考文献や補足説明のような例外は除きます）。お勧めは28ポイントです。〈図1〉注意しておきたいのは、スライドのテキストボックス内に文章を入力していくと、枠内に収まるように文字の大きさが自動調整され、スライドごとに文字の大きさがバラバラになってしまうことがあります。これを防ぐために、文字の大きさの自動修正をオフにしておきましょう〈図2〉。このように文字の大きさを設定しても、スライド内に文字が収まらない場合には、1）複数のスライドに分ける2）箇条書きにして文字数を減らす3）内容を削るといった工夫をするとよいでしょう。〈図2〉画像を拡大するまた、「文字の大きさを個別に変更したい」という場合には、ホームタブからフォントサイズを直接入力したり、「フォントサイズの拡大」「フォントサイズの縮小」をクリックしたりすると変更することができますが、ここではショートカットキーを覚えておくと便利です。Windowsでは、文字を選択した状態で Ctrl＋[ キーを押すと、フォントサイズが1ポイントずつ小さくなり、 Ctrl＋] キーを押すと、1ポイントずつ大きくなります。使いこなせるようになると作業効率アップにつながります。講師紹介

　現在、COVID-19感染の主流となっているオミクロン株BA.4およびBA.5について、既感染による再感染予防効果は時間経過と共に急速に減退する可能性がある。カタール・ドーハのWeill Cornell MedicineのHeba N. Altarawneh氏らによる検討がNEJM誌2022年10月27日号のCORRESPONDENCEに掲載された。　研究者らは、SARS-CoV-2の検査結果、臨床経過、ワクチン接種、人口統計学的データ、カタールの医療施設で実施されたPCRおよび迅速抗原検査の全結果のデータを、全国SARS-CoV-2データベースから抽出した。感染リスクの違いをコントロールするため、性別、年齢、国籍、併存疾患数、検査した週、検査方法、検査理由によって、試験群と対照群をマッチングさせた。さらに、過去の感染について、オミクロン株による感染の波の開始（2021年12月19日）より前（前感染）とそれ以後（後感染）に分類した。　2022年5月7日～7月28日のPCR検査におけるS遺伝子標的不全（SGTF）の判定を用いて、BA.4/5への再感染に対する既感染の有効性を推定した。6月8日～7月28日の間に診断されたSARS-CoV-2感染は、この期間に支配的な亜種であったため、すべてBA.4/5感染であると仮定して有効性を推定した。・前感染では、有症状のBA.4/5再感染に対する有効性は35.5%（95%信頼区間[CI]：12.1～52.7）、症状の有無にかかわらない感染に対する有効性は27.7%（95%CI：19.3～35.2）であった。・後感染では、有症状のBA.4/5再感染に対する有効性は76.2％（95％CI：66.4～83.1）、症状の有無にかかわらない感染に対する有効性は78.0％（95％CI：75.0～80.7）であった。　診断された感染症がすべてBA.4/5であると仮定した既感染の有効性に関する解析でも、主解析と同様の結果が得られた。また、既感染からの間隔によって層別化した有効性の解析でも、時間の経過とともに予防効果が低下することが示された。　研究者らは、「BA.4/5再感染に対する既感染の有効性は、前感染ではわずかだったが、BA.1/2含む後感染では高かった。これは、時間の経過とともに免疫防御力が低下し、BA.4/5の免疫回避力が高くなることが原因だ」とした。

　福島県薬剤師会副会長の松下 敦氏は第55回日本薬剤師会学術大会の分科会「災害時の薬剤師の役割」で、同県薬剤師会が2013年から開始した「放射線ファーマシスト」の活動を紹介。過去6年間の相談実績では、放射線ファーマシストの説明内容への市民の納得度は90％超に上ると報告した。　2011年の東日本大震災では福島県双葉郡双葉町と同郡大熊町にまたがる東京電力・福島第一原子力発電所で電源喪失に伴う過酷事故が発生。同原発から半径20km圏内は災害対策基本法に基づく「警戒区域」に定められたほか、その圏外で放射線量が高い地域を原子力災害対策特別措置法に基づく「計画的避難区域」や「緊急時避難準備区域」とし、これら地域で約14～15万人が避難を強いられた。避難区域はその後再編され、避難指示が解除された地域もあるものの、現時点でも原則住民が帰宅できない「帰還困難区域」は、名古屋市の面積とほぼ同じで同県面積の約2.4％を占めている。なお、福島第一原発に関しては現在も廃炉作業は継続中である。　松下氏によると、薬剤師が無機化学や有機化学、環境衛生学や食品衛生学などの知識を有する学問上の適正と化学物質の測定値と健康影響の把握や非専門家への説明の経験を有する職業上の適正を踏まえ、放射線に対する県民が持つ不安を解消する有効な手段の1つと考え、放射線ファーマシスト養成事業を2013年からスタートさせたという。　同事業に基づく放射線ファーマシストになるためには、県薬剤師会が作成したテキストによる講習受講と認定試験への合格が必要で、認定区分は初級、中級、上級の3段階。各級とも年1回、講習と認定試験が実施されている。2020年4月1日現在の認定状況は、初級が239人、中級が340人、上級が231人の合計810人。上級放射線ファーマシストは3年に1度のフォローアップ研修を受け、資格の更新が必要である。主な活動は▽県民への正しい情報伝達と相談応需▽新たな放射線ファーマシストの養成▽原子力災害時の緊急被ばく医療活動への参加、となっている。　日常の主な活動である薬局での県民からの相談に関しては、2016年4月1日～2022年3月31日までに1,263件、毎年200件前後の相談に対応している。この6年間で最も多い相談内容は「食品への不安」の381件、それ以外は「人体への影響」「放射線への不安」などの順で、同氏は「これらは毎年変わらず多い」と説明した。　相談件数は年々減少傾向にあるものの、2019年度以降は福島第一原発敷地内で発生する多核種除去設備（ALPS）で処理した通称・ALPS処理水（敷地内で発生する放射性物質を含む水からALPSで各種放射性物質を除去したもの）に関する相談が急増しているという。ALPS処理水の最終処分については海洋放出が念頭に置かれており、同氏は「メディアが取り上げることに比例して相談が増えてきている」との見方を示すとともに、「このことは放射線ファーマシストが身近な相談窓口として認知されてきていることでもある」と分析した。　同氏は実際の相談事例も紹介。40代女性からALPS処理水に関連して福島県産の魚介類に関する安全性を尋ねられた際は、対応した放射線ファーマシストが福島県発表の「魚介類の放射線モニタリング検査に関する結果」最新版で、食品衛生法が定める基準1kg当たり100ベクレルを超える魚介類が2015年4月以降報告がないことを確認。そのうえで相談への回答では、▽モニタリング検査法の適切さ、幅広い魚種による解析や基準値の妥当性の説明、ならびに最新情報とその推移を提示▽廃炉作業で発生する汚染水が海中放射性物質全体のごく一部であり、海中で大量希釈されている▽核種による違いはまだ不明な点もあり、放射線量全体としての不安は極めて低いがゼロリスクと言えない、などを説明したという。同氏は「わからないことは、わからないと話すことが重要」とも述べた。　また、県薬剤師会では放射線ファーマシストが一般生活者向けの説明に使えるよう食品問題やALPS処理水など相談件数が多いものに関しては啓発資材も作成し、実際の相談などにも使用している。　これまで相談者に対して行った満足度調査では、「説明に納得」が40％、「説明にほぼ納得」が52％で、合計92％が説明に納得したと回答している。　なお、この活動に関しては、上級放射線ファーマシスト認定者が対応し、県薬剤師会に1年に1件以上の相談事例を提出しているとの条件を満たすことで、東北厚生局福島事務所から調剤報酬の「かかりつけ薬剤師指導料」と「かかりつけ薬剤師包括管理料」の算定要件である地域活動として認定されている。　このようなことを踏まえ、同氏は「相談者からの満足度も高く、県民の健康と公衆衛生に寄与していると考えられる」との見解を表明した。

　切除不能なStage III 非小細胞肺がん（NSCLC）の化学放射線療法（CRT）後のデュルバルマブ地固め療法は、1,000例を超える症例のリアルワールドデータでも有効性が示された。　同治療は第III相PACIFIC試験で有用性が証明され、標準療法として確立されている。一方、実臨床での有用性についての検討が望まれていた。そのような中、リアルワールドの無増悪生存期間（rwPFS）を評価したPACIFIC-R観察研究の結果がJournal of Thoracic Oncology誌で発表された。　PACIFIC-R研究は、2017年9月〜2018年12月に、デュルバルマブの地固め療法（10mg/kg 2週ごと）を開始した患者を対象とした、進行中の国際後ろ向き研究。主要評価項目は治験責任医師評価のrwPFSと全生存期間（OS）である。　主な結果は以下のとおり。・2020年11月30日の時点で、11ヵ国1,399例が分析対象となった。・追跡期間中央値は23.5ヵ月であった。・デュルバルマブの投与期間11.0ヵ月における、rwPFS中央値は21.7ヵ月であった。・同時CRTと逐次CRT別のrwPFSを見ると、同時CRTでは23.7ヵ月、逐次CRTでは19.3ヵ月、と同時CRT群で長かった。・PD-L1発現別のrwPFSを見ると、1%以上では22.4ヵ月、1%未満では15.6ヵ月、とPD-L1≧1％群で高かった。・治療中止に至る有害事象は16.5%、そのうち肺炎/間質性肺疾患による治療中止は9.5%であった。　切除不能Stage III NSCLCに対するデュルバルマブのCRT後地固め療法は、リアルワールドコホート研究においても有効性を示した。

　認知症受け入れ施設の照明条件を改善すると、患者の睡眠、概日リズム、健康状態の改善がみられる。スイス・Ecole Polytechnique Federale de LausanneのMirjam Munch氏らは、日中に明るい光を浴びると、認知症患者のインフルエンザワクチン接種に対する免疫応答がサポートされる可能性について報告を行った。この結果は、毎日より多くの光を浴びることで、認知症患者の免疫応答が上昇することを示唆しており、今後の研究において、定期的な光曝露がヒトの免疫系に対し直接的または安定した概日睡眠覚醒リズムを介して良い影響を及ぼすかが明らかになることが期待される。Brain, Behavior, & Immunity - Health誌2022年9月20日号の報告。　施設に入所している認知症患者80例を対象に、光曝露と休息および活動サイクルとの関係を評価するためアクティビティトラッカー活動量計を8週間使用した。毎年のインフルエンザワクチン接種前と接種4週間後に採血した血液サンプルを用いて、患者の免疫反応を分析した。3つのインフルエンザウイルス株（H3N2、H1N1、IB）に対する抗体濃度は、赤血球凝集抑制（hemagglutination inhibition）アッセイで定量化した。　主な結果は以下のとおり。・個々の光曝露プロファイル（日光を浴びるを含む）を定量化し、照度392.6ルクスを中央値として低光曝露群と高光曝露群に分類した。・両群間で、認知機能障害の重症度、年齢、性別に違いは認められなかった。・高光曝露群は、低光曝露群と比較し、ワクチン接種前の濃度が同等であったにもかかわらず、H3N2ワクチンに対する抗体価が有意に増加し、概日活動の振幅が有意に大きかった（日中の活動量が多く、夜間の活動量が少ない）。・全対象者の75％以上で、3つのインフルエンザウイルス株に対する十分な血清保護応答が確認された。

　世帯所得は日本人2型糖尿病（T2DM）患者の男性において、食物繊維摂取量および食事性酸負荷と関連することが報告された。Nutrients誌2022年8月7日号掲載の報告。　世界中で、T2DM患者の人口は増え続けている。教育レベル、職業、生活状況、世帯所得からなる社会経済的地位は、T2DMの有病率に影響を及ぼすことが知られている。京都府立医科大学の高橋 芙由子氏らはT2DM患者における世帯所得と習慣的な食事摂取、とくに食物繊維の摂取と食事性酸負荷との関連について調査した。　2016年1月～2021年2月にかけて338例が本研究に参加し、世帯所得が不明などの理由で137例が除外され、最終的な調査対象者はT2DM患者201例（男性128例、女性73例）であった。世帯所得は自己申告式の質問票により評価し、高所得世帯と低所得世帯に分類された（本研究では500～800万円または800万円以上を高所得世帯、300～500万円または300万円未満を低所得世帯と定義した）。栄養状態は、簡易型自記式食事歴法質問票を用いて評価された。　主な結果は以下のとおり。・低所得世帯の割合は、男性67.2％（86/128例）、女性83.6％（61/73例）であった。・世帯所得が低い男性は世帯所得が高い男性よりも、食物繊維の摂取量は低く（11.3±4.2 vs.13.8±6.0g/日、p＝0.006）、食事性酸負荷、推定内因性酸産生量（NEAP）（51.7±10.5 vs.46.8±10.4mEq/日、p＝0.014）および潜在的腎臓酸負荷（PRAL）は高かった（9.5±10.7 vs.3.7±14.1mEq/日、p＝0.011）。・多変量線形回帰分析の結果、共変量で調整した後、世帯所得が低い男性の対数（食物繊維摂取量）は世帯所得が高い男性よりも低かった（2.35［2.26～2.44］vs.2.52［2.41～2.62］、p＝0.010）。さらに、世帯所得が低い男性のNEAPは、共変量で調整すると世帯所得が高い男性より高かった（54.6［51.7～57.4］vs.45.8［42.5～49.2］、p＜0.001）。一方、女性では世帯所得と食事の質との間には関連が認められなかった。　著者らは「本研究で、男性では世帯所得が食物繊維摂取量および食事性酸負荷と関連することが示されたが、女性では関連しないことが示された。T2DM患者にとって食事の質の向上は重要である。したがって、臨床医および栄養士は、世帯所得が低い男性の食事の質の低さに注意を払う必要がある」と述べている。

　米国において、バイスタンダー（現場に居合わせた人）によって自宅や公共の場で心肺蘇生（CPR）を受けた院外心停止者は、心停止が起きた地域の人種/民族構成や所得レベルに関係なく、黒人・ヒスパニック系が白人と比べて少なかった。米国・ミズーリ大学カンザスシティ校のR. Angel Garcia氏らが、院外心停止者の前向き多施設登録「Cardiac Arrest Registry to Enhance Survival：CARES」のデータを用いた解析の結果を報告した。院外心停止では、バイスタンダーCPRの実施率の差が、生存率の差に寄与することが知られており、その実施率が院外心停止者の人種/民族間で差があるかを理解することは、対策を検討するうえで非常に重要とされていた。NEJM誌2022年10月27日号掲載の報告。院外心停止者の前向き多施設登録を用い、バイスタンダーCPRの実施率を解析　CARESは、米国疾病予防管理センター（CDC）とエモリー大学によって設立された、院外心停止者の前向き多施設登録で、現在、約1億6,700万人（米国人口の51％に相当）の住民が含まれている。　研究グループは、CARESにおいて2013年1月1日～2019年12月31日に市中で目撃された成人の非外傷性院外心停止11万54件を特定し、階層的ロジスティック回帰モデルを用いて、自宅や公共の場におけるバイスタンダーCPRの実施率を黒人・ヒスパニック系と白人で比較分析した。全体での実施率と、居住地域の人種/民族構成および所得別の実施率も解析した。　居住地域は、白人が多い地域（住民の80％超）、黒人・ヒスパニック系が多い地域（住民の50％超）または混合地域、ならびに高所得（年間世帯所得中央値が8万ドル超）、中所得（4万～8万ドル）、低所得（4万ドル未満）に分類した。黒人・ヒスパニック系は白人より自宅で26％、公共の場で37％低い　11万54件中3万5,469件（32.2％）が黒人・ヒスパニック系であった。　自宅でのバイスタンダーCPR実施率は、黒人・ヒスパニック系（38.5％、1万627/2万7,573件）が白人（47.4％、2万6,899/5万6,723件）よりも低く（補正後オッズ比[OR]：0.74、95％信頼区間[CI]：0.72～0.76）、公共の場でも同様であった（45.6％ vs.60.0％、補正後OR：0.63、95％CI：0.60～0.66）。　黒人・ヒスパニック系へのバイスタンダーCPR実施率は、白人が多い地域の自宅（補正後OR：0.82、95％CI：0.74～0.90）および公共の場（0.68、0.60～0.75）のいずれにおいても白人と比較して低値であるのみならず、黒人・ヒスパニック系が多い地域（自宅の補正後OR：0.79［95％CI：0.75～0.83］、公共の場の補正後OR：0.63［95％CI：0.59～0.68］）や、混合地域（0.78［0.74～0.81］、0.73［0.68～0.77］）でも同様であった。　また、所得レベル別でもすべてのレベル層で、自宅ならびに公共の場における黒人・ヒスパニック系へのバイスタンダーCPR実施率が白人より低かった。　なお、著者は研究の限界として、バイスタンダーの人種についての情報がなかったこと、バイスタンダーがCPRを実施しなかった理由についての情報が利用できなかったことなどを挙げている。

　軽症～中等症の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）外来患者において、イベルメクチン400μg/kgの1日1回3日間投与はプラセボと比較し回復までの期間を改善しないことが、米国・デューク大学のSusanna Naggie氏らが実施した無作為化二重盲検プラセボ対照プラットフォーム試験「ACTIV-6試験」の結果、示された。著者は、「軽症～中等症のCOVID-19患者に対して、イベルメクチンの使用は支持されない」とまとめている。JAMA誌2022年10月25日号掲載の報告。外来患者で、持続的回復までの期間をイベルメクチンvs.プラセボで評価　ACTIV-6試験は、軽症～中等症のCOVID-19外来患者における既存治療転用を評価するようデザインされた、進行中の完全遠隔法による分散型臨床試験である。　研究グループは、米国の93施設において、SARS-CoV-2感染が確認されCOVID-19の症状発現後7日以内の30歳以上の外来患者のうち、2つ以上の症状（疲労、呼吸困難、発熱、咳、吐き気、嘔吐、下痢、体の痛み、悪寒、頭痛、喉の痛み、鼻の症状、味覚・嗅覚の異常のいずれか）を有する患者を、イベルメクチン（400μg/kgを1日1回3日間投与）群またはプラセボ群に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、持続的回復までの期間（少なくとも3日間連続して症状がないことと定義）、副次評価項目は28日目までの入院または死亡の複合を含む7項目とした。持続的回復までの期間は12日vs.13日、有意差なし　2021年6月23日～2022年2月4日の期間に、計1,800例が無作為化された（平均［±SD］年齢48±12歳、女性932例［58.6％］、SARS-CoV-2ワクチンを2回以上接種753例［47.3％］）。このうち、1,591例（イベルメクチン群817例、プラセボ群774例）が試験を完遂し、解析に含まれた。　持続的回復までの期間の中央値は、イベルメクチン群12日（四分位範囲[IQR]：11～13）、プラセボ群13日（IQR：12～14）であり、持続的回復までの期間の改善に関するハザード比（HR、HR＞1が有益であることを示す）は1.07（95％信用区間[CrI]：0.96～1.17、事後解析のp＝0.91）であった。　28日目までの入院または死亡は、イベルメクチン群で10例、プラセボ群で9例確認された（1.2％ vs.1.2％、HR：1.1、95％CrI：0.4～2.6）。　最も多く報告された重篤な有害事象は、COVID-19肺炎（イベルメクチン群5例、プラセボ群7例）と静脈血栓塞栓症（1例、5例）であった。