重症大動脈弁狭窄症（AS）に対する経カテーテル大動脈弁置換術（TAVI）は、低侵襲かつ有効な治療のため世界中で外科手術（Surgical AVR＝SAVR）との無作為試験が行われ、手術高リスクのみならず低リスクの患者においても明確な安全性を示し、ほとんどすべてのAS単独手術患者に関して標準的な医療となってきた。そういった無作為試験はメーカー主導で行われたものと医師主導で行われたものがあるが、本論文は英国の34施設で行われたNYHA class II 以上の重症大動脈弁狭窄症を登録して行われた医師主導の試験である1）。　重症ASの基準は一般的なもので、80歳以上またはハートチームディスカッションで外科手術が中等度以上のリスクと考えられる70歳以上の患者を対象としている。人工弁はCEマークを取得しているものは何でもよく、SAPIEN 、SAPIEN XT、3とバルーン拡張型デバイスが半数強で、残りが自己拡張型デバイスであるCore Valve、Evolut-RまたはEvolut-Pro、Lotus、Symetis Accurate （Neo）、わずかではあるがDirect Flow MedicalやPorticoなども使用された。外科弁も標準的なエドワーズ、セントジュードメディカルの生体弁がほとんどの症例で使用された。プライマリーエンドポイントは1年の全死因死亡率で、非劣性検定のデザインで、1年のSAVRの死亡率が15％という2004～08年の英国データベースのデータに基づき、非劣性マージンが7.5％、検出力は80％で計算された。当初は808例と計算されていたが、中間解析で死亡率が7.5％と低下しており、890例と再計算された。　2014年4月から5年間かけて1,357例が対象となったうちの913例が登録され、ランダマイズされた。さらに無作為化されてからSAVR群のうち17例がTAVIへクロスオーバーし、19例が治療を受けず、それぞれ5例と3例であったTAVI群とくらべて治療を全うできた症例がだいぶ少なくなり、侵襲の大きく異なる治療のランダマイズのためエントリーとSAVR群においてその治療法の遂行に苦労したことが伺える。ITT解析だとTAVI群458例、SAVR群455例と均等だが、per-protocol解析では450例と416例とだいぶ差がついた。患者の年齢の中央値は81歳と高齢であったが、STSスコアの中央値は2.6～2.7と低く、低リスク患者が多かったことが伺える。フォローアップは99.9％で行われ、1年の死亡率はTAVI群4.6％、SAVR群6.6％と非劣性をp＜0.001で達成した。優越性検定をするデザインとはなっていないが、数値的にはTAVIの方がSAVRに比べ死亡率が低い傾向がある。他のイベントの頻度をみると1年のイベント発生率はstrokeがTAVI群で5.2％とSAVR群2.6％に比べ高い傾向となり、ペースメーカー植え込みが14.2％と7.3％、血管合併症が10.3％と2.4%とTAVI群で有意に多かった。しかし大出血は20.2％ vs.7.2％でSAVRが多くなった。　このスタディ結果は、他のTAVIに関する臨床試験と同様にSAVRに比べて安全性が劣ることがないことを証明しており、低リスク～中等度リスクの患者においてTAVIに対する安全性のエビデンスがより盤石となったといえる。すでに低リスク患者に対するTAVIとSAVRの無作為試験は本試験以外に4つpublishされており、メタ解析を行うと全死因死亡、心臓死ともに有意にTAVIの方が低いことが示されている2）。すべての手術リスクを含めた無作為試験のメタ解析でも、どの手術リスクにおいてもTAVIの方がSAVRよりも死亡率が低いことが示された3）。ASに対する生体弁を使用する単独手術であれば、TAVIが可能な患者については第1選択をTAVIとすべき時代になったといえる。今後はこのような無作為試験は倫理的に許されなくなったと考えられる。

老年医学の名著「最不適者の生き残り」「よもぎ」は雑草と思われがちだが、実はハーブの女王とも呼ばれる。国内のいたるところで見られ、若芽は食用として餅に入れられることから、餅草とも呼ばれる。筆者にとってよもぎが、馴染みの深いのも実はこの餅にある。子供の頃、祖母に言われて道端のよもぎを摘んできて、よもぎ餅を一緒に作った記憶がある。この話を生物学に造詣の深いシステムエンジニアにした。にんまりと笑って言うには、子供の頃に私が摘んだものは道端の犬の小水がかかった汚いものだった可能性が高いと言う。「どうしてか？ を観察すると散歩が楽しくなるかも」といった。そして分布ぶりから植物の生存競争の一端がわかるからと加えた。確かに色々な観察をした。最も記憶に残ったのは、背丈はたかだか1m以内とされるのに2mを超えるよもぎがあることだ。それらには共通性がある。ネット状フェンスや金属の柵にぴったり沿って生えていることだ。高い丈は子孫を伝えていく上で花粉が広く飛散しやすく有利だ。生物の生存競争では、最も環境に適した形質をもつ個体が生き残るとしたダーウィンの「適者生存」の法則が有名だ。よもぎの成長にとって重要な日光だが、フェンスや柵に寄り添ったよもぎは日陰に覆われる時なく十二分に太陽の光を浴びられる。もっと大切なのは風雨でも支えてもらえることだろう。さて「適者生存」と聞くと思い出すのが、“Survival of the unfittest”（最不適者生存の生き残り）1）という書である。これはイギリス老年医学の黎明期1972年にアイザック医師によってなされた著作である。私はこの書が出てから、10余年の後に留学先の図書館で読んだ。隅々まで頭にしみて、老年医学・医療が生まれた背景を理解できた気になれた。さまざまな背景により、高齢に至って多くのハンディキャップを背負った人がいかに生きていくか？そこで医者は何ができるかを問うた名著として読んだ。「生老病死」の「老」についての宗教観さえ感じた。初版時から50年以上が経過したが、その内容は日本における現状との違和感がない。それも残念だが…。ピック病とは限らない？ 高齢者犯罪と疾患先頃、ある区役所の職員に連れ添われて60代初めの身寄りのない女性が来院した。記憶力はそう悪くないし、若い頃には窃盗歴などなかったのに、数ヵ月の間に万引きを重ね反省の色もなくおかしい。認知症があるのではないか調べて欲しいという。すぐにピック病を疑い、精査の結果でもピック病と確認した。1年に数人はこうした犯罪絡みの受診がある。認知症の犯罪となるとピック病と誰もが連想する。けれども、当院での経験では、意外なほどレビー小体型認知症が多い。この病気における意識・注意の変動や、てんかんの合併しやすさ、また認知機能の統合能低下などもあるのではないかと考えている。また認知症と並んで複雑部分発作などてんかん性の疾患が多い。裁判官にわかってもらう難しさ中には複数の犯罪を重ねて刑事裁判に至るケースもある。そこで意見書を求められると、「かくかくの認知症疾患があり、犯行当時の責任能力に影響を及ぼしたと推測される症状があったと考える」と書くことが多い。重度の認知症であれば、裁判官も本人と面接して、「ああこれでは」と思ってくれる。しかし軽度認知障害から軽度の認知症、それも前頭側頭型認知症だと難しい。というのは裁判官の世界では、精神神経疾患の犯罪とくると、統合失調症における放火や殺人事件に対する責任能力という古典的な命題が今も中核になっているのではと思えるからである。当方のケースは、統合失調症による幻覚や妄想に支配されてやってしまったかと分かるというレベルではない。長谷川式やMMSEは20点以上が多いから、裁判所における質問への理解力や発言、態度には不自然さがない。だから裁判官が私に向ける視線には、「これでも責任能力がないのですか？」と言いたげな気持ちがこもっている。8.5％で認知症性疾患罹患中に犯罪歴認知症患者における犯罪実態の系統的報告がある2）。研究対象は1999～2012年の間に認知症と診断され、米国の記憶・加齢センターで診察された2,397人の認知症患者である。米国、オーストラリア、スウェーデンの専門家により認知症性疾患と犯罪の関係が回顧的に調査された。全対象のうちの8.5％に認知症性疾患罹患中に犯罪歴があった。2,397人中の545人を占めたアルツハイマー病では犯罪率は7.4％であったのに対し、171人と総数では少ない前頭側頭型認知症における犯罪率は37.4％であった。この数字は本研究で調査対象となった5つの認知症性疾患の中で最多であった。この本報告は従来の小報告の結果を確認したと言える。さて米国における認知症の人の裁判状況は、私の経験とあまり違わないもののように思われる。と言うのは、本研究の結論として、「中年期以降に変性性の疾患と診断され、従来のその人らしさを失ってしまった患者に遭遇した医師は、その人が法的処罰の対象にならないように擁護に尽力すべきだ」と強調しているからである。終わりに。最近の生物界では、「適者生存」でなく「運者生存」が正しいとされるそうだ。フェンスの横におちたよもぎの種子は、まさにそれだろう。件の連続万引きの独居女性は、この事件のおかげで認知症がわかり、役所から手厚い支援が差し伸べられるようになったばかりか、不起訴にもなった。ある意味、幸運であった彼女は、“Survival of the unfittest”を実現したかなと考える。参考1）B. Isaacs, et al. Survival of the Unfittest: A Study of Geriatric Patients in Glasgow. Routledge and K. Paul;1972.2）Liljegren M, et al. JAMA Neurol. 2015 Mar;72:295-300.

日医新会長決まる、変革への意気込みが希薄だった所信表明こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。6月25日、日本医師会の会長選が行われ、常任理事だった松本 吉郎氏（埼玉県）が新会長に決まりました。中川 俊男前会長を公然と批判して話題となった松原 謙二氏（大阪府）との一騎打ちでしたが、有効投票数376票中、松本氏は310票、松原氏は64票（無効1票、白票1票）でした。一方、4人が立候補し、激しい選挙戦となった副会長選は茂松 茂人氏（大阪府）、猪口 雄二氏（東京都）、角田 徹氏（東京都）の3人が選出され、今村 聡氏（東京都）は落選となりました。松原氏、今村氏はともに中川前会長の下で副会長を務めていました。言うならば「トップ3」が去ることになったわけで、今更ながら伏魔殿・日本医師会の怖さを実感した次第です。新会長の松本氏は26日に開かれた臨時代議員会で所信を表明しましたが、これまでのコロナ対応や、かかりつけ医制度化の議論に関してその認識の甘さが少々気になりました。コロナ対応については、「医療現場はまさにぎりぎりの状態で逼迫しつつも、しっかりと患者さんを守ってまいりました。その結果、 G7 をはじめ世界的に見ても、人口当たりの新規感染者数や死亡者数は少なく、入院患者数も他国に引けをとらないなど、高水準の対応をしてまいりました」と、感染拡大時に問題視された診療所等、民間医療機関の対応のまずさにはほとんど触れませんでした。また、先週この連載で書いた、有事の病床確保のための協定についても、「公立・公的医療機関における協定を締結する義務については、行政との十分な協議・連携に基づいて実施されるのだろうと思います。他方、民間医療機関については地域ごとに医療機関それぞれの役割があります。地域の実情に応じ、医療機関の設備やスタッフの数等その機能を十分理解した上で、行政との協議を行い、協定の締結を含めて対応していただくことになると考えています。万一、医療機関が担える役割を超えるような協議が行われるような場合には、協定が結ばれる前に日本医師会に相談していただければ対応していく所存です」と、民間医療機関は逃げ腰で大丈夫と言っているように聞こえました。かねてから話題になっているかかりつけ医の制度化については、「政府与党の中から、財政再建を重視する立場からも特に厳しい意見が出されてくることが見込まれます」との認識を示しつつも、「かかりつけ医機能を発揮することは重要ですが、フリーアクセスが制限されるような制度化については阻止し、必要なときに適切な医療にアクセスできる現在の仕組みを守るよう、会内でしっかりと議論のうえ主張してまいる所存です。かかりつけ医はあくまで患者さんが選ぶものです。そして、かかりつけ医の機能を強化して、発揮しやすいような形にしていくことは大事だと思っています」と、中川前会長時代とほぼ変わらない主張を述べるに留まりました。「日本医師会の役割は、『国民の健康と生命を守る』ことだと考えております」と所信表明の冒頭で話した割には、そのための変化や変革に向けての覚悟は感じられませんでした。内紛が起きようが、執行部が変わろうが、日本医師会はやはり、何も変わらないのかもしれません……。さて、今回は6月11日の朝日新聞報道で明らかになった、新潟大学大学院医歯学総合研究科消化器内科のT教授による、研修時間の不正申告事件について書いてみたいと思います。研修時間不正申告、研修医9人内科専門医試験を受験できず朝日新聞や新潟日報などの報道によれば、T教授は2021年2月、研修医9人に対し、本来は算入できない大学院での研究や当直勤務の時間を研修時間として不正に申告させ、内科専門医の試験を受けるよう指示していたとのことです。このことが昨年3月、日本内科学会への匿名の告発で発覚、日本内科学会は「指導する教授が不正を促し、制度への不信を招く重い事案だ」として昨年12月、T教授を3年間の指導医資格停止処分としました。また、同大病院の研修プログラムを統括していた別の医学部教授も半年間の指導医資格停止となりました。なお、研修医9人は要件を満たさず、内科専門医の試験を受験できませんでした。合格率94.4％の試験、受ければ受かっていた専門医は日本専門医機構が認定する制度です。従来は各学会が個別に認定していましたが、2018年度から第三者機関である同機構が基準を設け、統一して認定する新制度に移行しました。9人は新制度の認定対象となる初めての年次でした。内科専門医の認定を受けるには、医師免許取得後、2年間の初期研修と3年間の後期研修（常勤医が基本、週31時間以上で3年間、日宿直は研修時間と認められず）が必要です。しかし、新潟大消化器内科では、T教授の意向で後期研修の3年目は大学病院で月1回の日宿直だけを行い、ほかは研究に充てさせていたとのことです。研修医が昨年1月、受験用のシステムに実績を入力する際に時間不足が判明。この時、T教授が実態のない研修時間を水増しして申告するよう指示したとのことです。新潟日報の報道では、不安を抱えながら水増し申請した研修医がいた一方で、不正にかかわることを避けるため試験に申し込まなかった研修医もいたとのことです。ちなみに、2021年に行われた第1回内科専門医試験の合格率は、94.4％（合格者1,856名/受験者1,965名）でした。要件を満たして受けていればほぼ受かっていたわけで、9人プラスアルファの研修医たちは、T教授のせいで貴重な1年を棒に振ったとも言えるでしょう。さらに、今後の医局内での立ち位置も心配です。「悪質性の有無は、教授本人が一番わかっているはず」と内科学会新潟大の調査に対し、T教授は「新制度を正しく理解していなかった」と弁明したとのことですが、認定試験に必要な研修時間の不足していることは、消化器内科の医局内で2020年2月に把握されており、この時、新潟大は日本内科学会に問い合わせと確認を行っています。しかし、確認後もT教授は大学院生としての研究と大学病院での日宿直も研修時間として認定されると勝手に判断し、同年4月以降も研修体制を改めようとしませんでした。新潟日報の報道では、日本内科学会の担当者は「悪質性の有無は、教授本人が一番わかっているはず。問題の本質は消化器内科の指導体制にある」とコメントしたそうです。新潟大のプログラムの評判が下がれば地域の医師供給に支障もしかしなぜ、T教授は後期研修3年目の医師を、常勤の仕事ではなく、月1回の大学病院での日宿直のほかは、研究に充てさせていたのでしょう。何か研修医に任せなければならない実験や作業があったのでしょうか。そのあたりは謎のままですが、確かなのは、この事件によって新潟大の研修プログラムの評判が一気に下がってしまっただろうということです。新潟県自体が深刻な医師不足と言われている中、新潟県の臨床研修の中核とも言うべき新潟大の不祥事は、今後同県の医師供給に大きな影響を及ぼすかもしれません。ちなみに、2021年10月に公表された2021年度（2022年度研修開始）の医師臨床研修マッチング（初期研修）の結果では、新潟大学医歯学総合病院は募集定員45人に対しマッチ者20人で充足率44.4%。うち自大学出身者は10人（50%）でした。2020年度も募集定員60人に対しマッチ者13人（21.7％）と低調でした。初期研修プログラムの人気も今ひとつの中で起きた今回の不祥事、後期研修先を選ぼうと考える初期研修医には、相当なマイナスイメージが植え付けられたに違いありません。新潟大は今年2月、再発防止策をまとめ、研修プログラムを各診療科任せにせず、他の診療科の医師も関わるなどチェック体制の強化に取り組んでいるとのことです。ただ、新潟大で後期研修を受けようという研修医の信頼を取り戻すには、T教授に指導を受けていた研修医がその後どうなったかについても、ある程度の情報開示が必要だと思いますが、皆さんはどう思われますか。

　転移巣切除不能で原発巣切除可能なStage IVの結腸がん患者に対し、化学療法実施前に原発巣を切除しても、全生存期間（OS）の延長は認められないことが無作為化比較試験の結果から示された。ドイツ・ハイデルベルグ大学のNuh N. Rahbari氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　切除不能の遠隔臓器転移を有するStage IV大腸がんで、原発巣に起因する症状がない症例において、化学療法前の原発巣切除が生存率をさらに高めるかは、議論の余地が残る。同試験は、化学療法前の原発巣切除の効果を、化学療法のみと比較する多施設共同無作為化試験として実施された。・対象：切除不能な転移巣があり原発巣は切除可能な無症状のStage IV結腸がん（393例）・試験群：化学療法前に原発巣切除を実施（PTR-CTx群、187例）・対照群：化学療法のみ（CTx群、206例）・評価項目：［主要評価項目］全生存期間（OS）［副次評価項目］局所腫瘍症状が現れるまでの時間（CTx群）、周術期の罹患および死亡率（PTR-CTx群）、化学療法の実施状況、有害事象（AE）など　主な結果は以下のとおり。・両群とも右側がんが45％前後、転移巣は95％が肝臓、転移部位数は1ヵ所が60％前後を占めた。・ITT解析におけるOS中央値はPTR-CTx群16.7ヵ月、CTx群18.6％であり、両群間に有意な差は示されなかった（ハザード比[HR]：0.946、95%CI：0.740～1.209、p=0.658）。・PTR-CTx群の24.1％、CTx群の6.4％では化学療法が投与されなかった。・Cox回帰分析では、化学療法投与なし（HR：5.32、95%CI：3.55～8.00、p＜0.001）、高齢（HR：1.013、95%CI：1.001～1.026、p＝0.033）がOSの不良因子であった。・重篤なAE（術後合併症を除く）の発現はPTR-CTx群10.2％、CTx群18.0％で両群間に差はなかったが、消化管関連の重篤なAEに関してはそれぞれ4.8％、10.7％であり、CTx群で有意に高い発現率を示していた（p=0.031）。

　COVID-19の流行が続く中、COVID-19から回復した人のかなりの割合が、複数の臓器やシステムに長期的な影響を受けていることを示すエビデンスが増えている。初期にCOVID-19が流行した中国において、2年にわたって既感染者の健康状態を調べた研究結果がLancet Respiratory Medicine誌オンライン版2022年5月11日号に掲載された。　2020年1月7日～5月29日にCOVID-19によってJin Yin-tan Hospital（中国・武漢）に入退院した人を対象に縦断コホート研究を実施。症状発現後6ヵ月（2020年6月16日～9月3日）、12ヵ月（2020年12月16日～2021年2月7日）、2年（2021年11月16日～2022年1月10日）時点の健康状態を、6分間歩行距離（6MWD）検査、臨床検査、退院後の症状、メンタルヘルス、健康関連QOL、職場復帰、医療利用に関する一連の質問票を使用して測定した。各インタビュー時には肺機能検査と胸部画像診断を行った。　年齢、性別、合併症をマッチさせたCOVID-19非感染者（対照群）と比較し、試験群の2年後の回復状態を調べた。主要評価項目は、症状、mMRC呼吸困難尺度、健康関連QOL（HRQoL）、6MWD、職場復帰状況で、3回のフォローアップすべてに参加した人を対象に評価した。症状、mMRC呼吸困難尺度、HRQoLは対照群でも評価した。　主な結果は以下のとおり。・1,192例が3回のフォローアップを完了し、最終解析に含まれた。うち1,119例（94％）が2年後の対面インタビューに参加した。・退院時の年齢中央値は57.0（48.0～65.0）歳、551例（46％）が女性だった。症状発現後の追跡期間の中央値は、6ヵ月目が185（IQR：175～197）日、12ヵ月目が349（337～360）日、2年目が685（675～698）日だった。・少なくとも1つのlong COVID症状を持っていたのは、6ヵ月時点で777/1,149例（68％）から、2年時点で650/1,190例（55％）へと有意に減少した（p＜0.0001）。疲労または筋力低下が最も多くみられた。・mMRCスコアが1以上だった人の割合は、6ヵ月時点で288/1,104例（26％）から、2年時点で168/1,191例（14％）へと有意に減少した（p＜0.0001）。・HRQoLはほぼ全領域で改善を続け、とくに不安やうつ病の症状を持つ人の割合は、6ヵ月時点の256/1,105例（23％）から、2年時点で143/1,191例（12％）へと大きく減少した（p＜0.0001）。・感染前に仕事に就いていた人のうち、2年後に元の仕事に復帰していたのは438/494例（89％）だった。・2年時点でlong COVID の症状が見られた参加者は、そうでない参加者に比べ、退院後のHRQoL低下、運動能力低下、メンタルヘルス異常の増加、医療利用の増加がみられた。・試験群は対照群に比べ、2年後においても、より多くの有病率、疼痛または不快感、不安またはうつ病の問題を有していた。・試験群のうち、入院中に高次の呼吸補助を受けていた人は対照群に比べ、肺拡散障害（65％対36％、p=0.0009）、残気量減少（62％対20％、p＜0.0001）、総肺気量減少（39％対6％、p＜0.0001）などが有意に多くみられた。　著者らは「初期の重症度にかかわらず、HRQoL、運動能力、精神衛生状態は2年間を通して改善し続けたが、約半数は2年後もlong COVIDが残っていた。long COVIDの要因をさらに研究し、症状を管理または緩和する治療の研究が必要だ」としている。

　性差が精神疾患の病因および経過に重大な影響を及ぼすことは、脳解剖学、脳活動パターン研究、神経化学などのエビデンスで示されている。しかし、メンタルヘルス分野での性差に関する研究は十分ではない。スペイン・Universidad Cardenal Herrera-CEUのFrancisca Castellano-Garcia氏らは、物質使用障害（SUD）、有病率、薬物療法、メンタルヘルスの観点から、注意欠如多動症（ADHD）と診断された13～18歳の思春期患者における性差について検討を行った。その結果、思春期のADHDにおいて女性は男性よりも診断・治療が十分でない可能性があり、将来のさまざまな問題を予防するためにも、とくに思春期女性に対するADHDの早期診断は重要であることが示唆された。Brain Sciences誌2022年5月2日号の報告。　ADHDの診断にはDSM-IV、DSM-IV-TR、DSM-V基準を用いた。PubMed、Web of Science、Scopusより検索された21文献のナラティブレビューを行った。　主な結果は以下のとおり。・思春期のADHDにおいて、女性は男性よりも物質使用のリスクが高いが、併存疾患の有病率についてのコンセンサスは得られなかった。・ADHD女性は、不注意症状が多く秩序破壊的行動が少ないため、診断が十分ではなく治療頻度も低かった。・ADHD女性では、認知機能および実行機能の低下が悪化することにより、とくに自傷行為の観点から物質使用の増加および機能低下を来している可能性がある。・ADHDの早期診断は、とくに思春期女性において重要であり、物質使用、SUDの進展、自殺行動の早期予防に不可欠である。

　敗血症では、ビタミンC投与による抗酸化作用が酸化ストレスによる組織障害を軽減すると考えられているが、集中治療室（ICU）で昇圧薬治療を受けている敗血症の成人患者への、ビタミンC静脈内投与を評価した先行研究の結果は、相反するものだという。カナダ・シャーブルック大学のFrancois Lamontagne氏らは今回「LOVIT試験」において、ICUでの敗血症患者へのビタミンC投与はプラセボと比較して、28日の時点での死亡または持続的な臓器障害のリスクが有意に高いという、予想外の結果を確認した。研究の詳細は、NEJM誌2022年6月23日号で報告された。3ヵ国35のICUで、プラセボ対照無作為化第III相試験　LOVIT試験は、ICUで昇圧薬治療を受けている敗血症の成人患者への高用量ビタミンC投与の有効性の評価を目的とする多施設共同プラセボ対照無作為化第III相試験であり、2018年11月～2021年7月の期間に、3ヵ国（カナダ、フランス、ニュージーランド）の35ヵ所のICUで参加者の登録が行われた（カナダ・Lotte and John Hecht記念財団の助成を受けた）。　対象は、年齢18歳以上、ICU入室から24時間以内で、主診断として感染症が証明または疑われ、昇圧薬の投与を受けている患者であった。被験者は、最長96時間にわたり6時間ごとに1回30～60分でビタミンC（50mg/kg）またはプラセボの静脈内投与を受ける群（すなわち200mg/kg/日、最大16回）に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、28日の時点における死亡または持続的な臓器障害（昇圧薬、侵襲的人工呼吸器、腎代替療法の使用と定義）の複合とされた。主要アウトカム：44.5％ vs.38.5％　863例が主解析の対象となり、ビタミンC群が429例（平均［±SD］年齢65.0±14.0歳、女性35.2％）、プラセボ群は434例（同意前に無作為化され、同意前に死亡した1例を除く433例で、65.2±13.8歳、40.0％）であった。全体の96.7％の患者が、予定された用量の90％以上の投与を受け、入室期間中央値は6日（IQR：3～12）、入院期間中央値は16日（IQR：8～32）だった。ICU入室中に併用された介入や生命維持療法の使用状況や期間は両群で同程度であった。　試験開始から28日の時点での複合アウトカム（死亡または持続的な臓器障害）の発現は、ビタミンC群が429例中191例（44.5％）で認められ、プラセボ群の434例中167例（38.5％）と比較して、リスクが有意に高かった（リスク比：1.21、95％信頼区間[CI]：1.04～1.40、p＝0.01）。　複合アウトカムの個々の構成要素については、28日時点の死亡はビタミンC群が429例中152例（35.4％）、プラセボ群は434例中137例（31.6％）で発生し（リスク比：1.17、95％CI：0.98～1.40）、持続的な臓器障害はそれぞれ429例中39例（9.1％）および434例中30例（6.9％）でみられた（リスク比：1.30、95％CI：0.83～2.05）。　また、臓器障害スコア、バイオマーカー（組織低酸素症、炎症、血管内皮細胞傷害）、6ヵ月生存率、健康関連の生活の質（6ヵ月時のEQ-5D-5Lスコア）、ステージ3の急性腎障害、低血糖の発現に関しては、両群でほぼ同様であった。　事前に規定された安全性のアウトカムに、重大な群間差はなかった。有害事象は、ビタミンC群で4件、プラセボ群で1件みられた。ビタミンC群では、重篤なアナフィラキシーと重症低血糖が1例ずつ発現した。　著者は、「これらは予想外の知見であり、7日目までに測定された5つのバイオマーカーの評価を含む2次解析では、有害性について推定されるメカニズムは確認されなかった」としている。

　転移を有するドセタキセル既治療の去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）に対し、前立腺特異的膜抗原（PSMA）を標的としたルテチウム177（Lu-PSMA-617）は、カバジタキセルと比較して無増悪生存期間（PFS）を有意に延長することが、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）において、オーストラリア・Peter MacCallum Cancer CentreのMichael Hofman氏から発表された。PSMA標的治療薬のLuPSMA群でPFSの有意な延長　今回のPSMA標的治療薬の効果の発表は、オーストラリアで実施されたオープンラベルの無作為化比較第II相TheraP試験の生存に関する解析結果である。・対象：ドセタキセル治療後に病勢進行を来したmCRPC症例200例（PETでPSMA高発現であり、同一の病変部位でFDG-PET陽性だがPSMA陰性といった不一致がない症例）・試験群：PSMA標的治療薬Lu-PSMA-617を6週間ごと6サイクル投与（LuPSMA群：99例）・対照群：カバジタキセル20mg/m2を3週間ごと10サイクル投与（Caba群：101例）・評価項目：［主要評価項目］ PSA奏効率［副次的評価項目］ PFS、奏効率、安全性など　転移のある去勢抵抗性前立腺がんに対するPSMA標的治療薬の効果を解析した主な結果は下記のとおり。・既報では、PSA奏効率はLuPSMA群66％対Caba群37％、奏効率は49％対24％、Grade3/4の有害事象は33％対53％といずれもLuPSMA群で良好な結果となっていた。・データカットオフ2020年12月時点でのPFSは、ハザード比（HR）は0.62（95％信頼区間[CI]：0.45～0.85）、p＝0.0028と、LuPSMA群で有意な延長が見られた。・データカットオフ2021年12月時点、観察期間中央値36ヵ月でのOSは、HR0.97（95％CI：0.70～1.4）、p＝0.99と両群間に有意な差は認められなかった。・LuPSMA群の後治療には32％にカバジタキセルが、Caba群の後治療では20％にLu-PSMA-617が投与されていた。・画像診断のスクリーニング時にPSMA低発現などで除外された症例61例を加えて、探索的にOSを検討したが、除外症例群は試験登録群に比し、予後不良であった。・観察期間中央値3年時点においても、新たな安全性の懸念は出てこなかった。　演者は「Lu-PSMA-617は、カバジタキセルと同等のOSを示し、かつPSA奏功率、PFS、安全性ではカバジタキセルより優れる治療法である。」と結んだ。

　大鵬薬品は 2022年6月20日、経口HSP（Heat Shock Protein）90阻害薬pimitespib（製品名：ジェセリ）について、「がん化学療法後に増悪した消化管間質腫瘍」の効能・効果での製造販売承認取得を発表した。 　同剤は、大鵬薬品が創製した化合物で、HSP90を阻害することによりがんの増殖や生存などに関与するKIT、PDGFRA、HER2やEGFRなどのタンパクを不安定化し、減少させることで抗腫瘍効果を示す。　今回の承認は、標準治療薬に不応または不耐と判断されたGIST患者を対象に、同剤とプラセボの有効性および安全性を比較した第III相臨床試験（CHAPTER-GIST-301試験）の結果に基づいたものである。同試験においてpimitespibは主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）を有意に延長し、有害事象は管理可能であった。試験の結果は、Annals of Oncologyに掲載された。

　IDH2変異（R172K変異）を有する再発・難治性の急性骨髄性白血病（AML）に対して、IDH2阻害薬enasidenibの投与は、従来の治療レジメンに比べて全生存期間（OS）が延長することが第III相試験（IDHENTIFY試験）の追加解析によって示された。フランス・Gustave RoussyのStephane De Botton氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　AML患者の8～19％がIDH2変異を有し、IDH2遺伝子変異にはR140Q変異（約75％）とR172K変異（約25％）があることが知られている。IDHENTIFY試験では、IDH2変異陽性の再発・難治性AML患者に対してenasidenib投与と支持療法を行っても、従来の治療レジメンに比べてOSの延長を認めなかった。今回は、対象患者をR140Q変異陽性（R140サブグループ）とR172K変異陽性（R172サブグループ）に分けて、enasidenibの効果について検討した。・対象：60歳以上でIDH2変異陽性のAMLで、2次治療、3次治療に抵抗性または再発した患者、319例・試験群：enasidenib＋支持療法・対照群：従来の治療レジメン（支持療法のみ、アザシチジン＋支持療法、低用量シタラビン＋支持療法、中等量シタラビン＋支持療法）・評価項目：［主要評価項目］OS［副次評価項目］奏効率（ORR）、無イベント生存期間（EFS）、奏効期間（DOR）、再発までの期間など　主な結果は以下の通り・319例の対象患者の中で、R140サブグループは229例（72％）、R172サブグループは88例（28％）であった。・ベースラインにおける共存遺伝子変異に関しては、R172サブグループではDNMT3A変異（57％）とPUNX1変異（43％）が主であり、R140サブグループに比べてDNMT3A変異とTP53変異が多かった。・R140サブグループ、R172サブグループとも、試験群は対照群に比べてORRが有意に高かった（ともにp＜0.0001）。・R140サブグループでのOS（中央値）は、試験群と対照群ともに5.7ヵ月であり、両群間に差は認められなかった（ハザード比[HR]：0.93、95％信頼区間[CI]：0.70～1.24、p＝0.612）。一方、R172サブグループでは試験群14.6ヵ月、対照群7.8ヵ月であり、試験群で有意なOS延長が示された（HR：0.59、95%CI：0.35～0.98、p＝0.039）。・安全性に関しては、両サブグループ間で差は認められなかった。

日本薬剤師会より2022年版の政策提言が出されました。昨年のものから項目や具体性が増し、久しぶりに本腰を入れた政策提言に見えます。今回の提言は以下の9項目です。1.地域医薬品提供計画の策定2.医薬品の研究開発・製造・流通・安全確保体制の整備への支援3.中間年薬価改定の本来の趣旨や目的に沿った見直し4.医療用一般用共用医薬品（仮称）類型の創設5.医薬品・医療機器イノベーションの薬局での活用6.医療デジタルを基盤とした薬局業務の高度化7.医療機関の「敷地内薬局」に対する適正措置8.調剤業務の委受託および処方箋40枚規制の見直しに関する規制改革提案への反対9.科学に基づいた薬剤師業務の推進まったく新たな項目もあれば、今まで抽象的だったものを具体的に提示した項目、反対の意思表示をさらに強めた項目もあります。反対を強調したものは、「7. 医療機関の「敷地内薬局」に対する適正措置」です。敷地内薬局に対して、「地域包括ケアシステムの推進の阻害となる」「保険指定の拒否など適正な措置を講じる」などとこれまでよりも強く反対しています。「8. 調剤業務の委受託および処方箋40枚規制の見直しに関する規制改革提案への反対」でも、「その行為の一部をほかの薬局などに委受託することは薬物治療全体の責任が果たせないので、絶対に認められない」と、最近よく耳にするようになった調剤の外部委託についてもきっぱりと反対の意思を表しています。処方箋40枚規制に関しても見直しは不要と反対していますが、ほかの項目では地域医療の推進やデジタルデバイスの活用、薬局業務の高度化など、世の中の技術の進歩に追いつけと言わんばかりの内容も記載されていて、それとこの「40枚規制の見直しは不要」という主張は矛盾してるんじゃ…とも思います。零売を規制するため？ 新たなOTC医薬品の類型を提言新たに掲げられたもので私が驚いたものは、「4. 医療用一般用共用医薬品（仮称）類型の創設」です。医療用医薬品を処方箋なしで販売するという、いわゆる「零売」を規制するためと思われますが、医師と薬剤師の両者で患者対応を行うことができる一般用医薬品の新たな類型を創設するという提案です。最近、零売という言葉を目にすることが多くなってきたので何か動きがあるかなと思っていましたが、個人的には医療用医薬品という言葉が軽んじられるような気がして少しイヤな予感がします。具体的にどのような類型になるのか要チェックです。また、「9. 科学に基づいた薬剤師業務の推進」では、「薬学部・薬科大学入学定員総数の削減を行うべきである」と明言しています。これは何年も前から各所で検討されている事項で、それに職能団体として協力するという意思表示のように見えます。実現はいよいよ近いな、という緊張感を感じます。こういう政治的な提言は面倒くさいから読まない、という方も少なくないと思いますが、日本薬剤師会は薬局や薬剤師個人が会費を払って存在している職能団体です。どのような提言をするのか、それが適切なのか考えてみるというのは大切なことだと思います。ぜひ時間を作ってご一読ください。最後にちょっと余談ですが、この9項目のあとに参考資料というものがあり、かかりつけ薬局が評判だというアンケート結果や社会保障費の増大に関する資料が添付されています。その中に「薬局経営の実情」という資料があり、「約40％の保険薬局が赤字経営である」というかなりショッキングなデータがあります。この経営悪化はコロナ禍が原因なのか、それとも別の問題なのか。薬局の経営が今後どうなっていくのか少し心配です。

これまで、関連研究レビューのための情報ソースとして、1次情報ではなく、まずは、2次情報（診療ガイドラインやUpToDate®、コクラン・ライブラリー、など）の活用をお勧めし（連載第3回参照）、それらの実践的な使用方法について解説してきました。今回からは、医学研究における1次情報の最も代表的な検索インターフェースである、PubMedの活用方法について解説します。PubMedは米国国立医学図書館（United States National Library of Medicine：NLM）が作成している、生物医学系論文の書誌情報と抄録の電子データベースであるMEDLINEの検索プラットフォームです。PubMedの運営もNLMが行っており、無料で提供されています。その他の検索プラットフォームとデータベースについても、連載第17回で解説しましたので、ご参照ください。ここでは、まず、PubMed検索の際に有用なツールであるMeSH（Medical Subject Headings)について紹介します。PubMedの統制語辞書MeSHはじめに、統制語について説明します。統制語とは、いろいろな類語で表現されるひとつの概念を表す、代表的な単語です。MeSHは、NLMが作成した、さまざまな医学用語を統一し、上位語・下位語や同義語・類義語を整理した統制語辞書です。PubMedではMeSHを利用することで、より網羅的な検索ができるようになります。それでは、実際にMeSHを使ってみましょう。下記は、これまでブラッシュアップしてきた、われわれのClinical Question (CQ）とResearch Question（RQ)、 PECOです（連載第14回参照）。CQ：食事療法を遵守すると非ネフローゼ症候群の慢性腎臓病患者の腎予後は改善するのだろうかP：非ネフローゼ症候群の慢性腎臓病（CKD）患者E：食事療法（低たんぱく食 0.5g/kg標準体重/日）の遵守C：食事療法（低たんぱく食 0.5g/kg標準体重/日）の非遵守O：1）末期腎不全（透析導入）、 2）eGFR低下速度の変化このCQのキーワードである、「低たんぱく食（low protein diet）」（連載第3回参照）で、MeSHを調べてみます。まず、PubMedのトップページを開きます。トップページの右下にMeSH Databaseというリンクがありますので、クリックします。MeSH Databaseの検索窓が出てきますので、"low protein diet"と入力してみましょう。すると、PubMedのリンクのように"Diet, Protein-restricted"が低たんぱく食のMeSH term（統制語）であることがわかります。下にスクロールしていくと、"Entry Terms"という小見出しの後に、下記のような類語が列記（一部略）されており、これらは上記のMeSH Term, "Diet, Protein-restricted"ひとつで統制されます。Low Protein DietProtein Restricted DietProtein-Restricted Diets…一方、個々の文献にはMeSH Termが10語程度付与されています。その論文のMajor TopicとなるMeSH Termにはアスタリスク（＊）がついています。実際に、これまで何度か取り上げた、われわれのCQの「Key論文」1）で見てみましょう。この論文のPubMedのリンクを下にスクロールすると、"MeSH terms"の小見出しがあり、この論文に下記の通り（一部略）のMeSH Termが登録されていることがわかります。Diet, Protein-restricted*Disease Progression*Glomerular Filtration Rate…PubMedではMeSH Termを利用することで、より網羅的な検索ができるようになります。今回、お示ししたように、自身のRQの「Key論文」（連載第8回参照）で登録されているMeSH Termを「逆引き」してみるのも良いと思います。1）Hahn D, et al. Cochrane Database Syst Rev 2020:CD001892.doi:10.1002/14651858.CD001892.pub4.

第15回　ないがしろにできない高齢者の関節痛、その注意点は？―Key Point―急性の単関節炎では、化膿性関節炎、結晶性関節炎（痛風/偽痛風）、関節内出血（外傷、血友病）を考える結晶性関節炎と化膿性関節炎は合併することがある関節液の白血球が5万/μL以上なら化膿性を示唆するが、それ以下でも否定はできない症例：81歳 男性主訴）左膝関節痛現病歴）2週間前に左肘関節痛あり。整形外科でシャント感染を疑われたが、治療ですぐに軽快。昨日深夜の転倒後から左膝関節腫脹を伴う関節痛あり。夕方からは発熱もあった。本日近医の検査でCRP 22だったため、救急室に紹介受診となった。既往歴）アルツハイマー型認知症、糖尿病腎症：3年前に血液透析を開始身体所見）意識清明、体温38.6℃、血圧149/61mmHg、脈拍108回/分、呼吸回数20回/分、SpO2 100%（室内気）眼瞼結膜は軽度の蒼白あり、胸腹部に異常所見なし、左膝関節に腫脹/熱感/圧痛あり経過）血液検査でWBC 12,000/μL、Hb 10.8 g/dL、Cr 6.15 mg/dL、CRP 23.9 mg/dLであった左膝関節のレントゲン写真では半月板に線状の石灰化を認めた関節穿刺を施行し、やや混濁した黄色の関節液を採取した（図1）。関節液のWBCは 9,000/μL（好中球86％）であった。白血球に貪食された菱形および長方形の結晶を認めた（図2）グラム染色および関節液培養では細菌を検出しなかった偽痛風と診断しNSAIDsにて軽快した画像を拡大する◆今回おさえておくべき臨床背景はコチラ！高齢者における関節痛の訴えは多い化膿性関節炎を見逃すと関節の機能障害が起こる急性vs.慢性、単関節vs.多関節、炎症性vs.非炎症性を区別することで、鑑別診断を絞り込むことができる【STEP1】患者の症状に関する理解不足を解消させよう【STEP2-1】症状を確認する急性発症か慢性発症か。急性は2週間以内、慢性は6週間以上の症状持続である単関節炎か多関節炎か。単関節炎は1つの関節、多関節炎は5関節以上の関節に炎症がある【STEP2-2】炎症性か非炎症性か炎症性では30分以上続く朝のこわばり（多くは1時間以上）、安静後に増悪、体を動かしていると次第に改善する関節に熱感、発赤、腫脹があれば炎症性である炎症性は血沈やCRP上昇を認める【STEP3】鑑別診断を絞り込む2）3）脊椎関節炎には反応性関節炎、乾癬性関節炎、炎症性腸疾患関連関節炎、強直性脊椎炎、分類不能脊椎関節炎が含まれる（表1）画像を拡大する＜参考文献・資料＞1）MKSAP19. Rheumatology. 2022. p1-17.2）Harrison’s Principles of Internal Medicine. 21th edition. 2022 p2844-2880.3）山中 克郎ほか. UCSFに学ぶできる内科医への近道. 南山堂. 2012. p211-221.

第34回　英語で「大きな病気をしたことはありますか」は？Have you ever had any serious illnesses before?（これまでに何か大きな病気をしたことはありますか？）Yes, I had a heart surgery 10 years ago.（はい、10年前に心臓の手術をしました）《例文1》Have you had any major illnesses  in the past?（過去に大きな病気をしたことはありますか？）《例文2》Do you have any pre-existing conditions?（何か持病はありますか？）《解説》「病気」を表す単語には“illness”や“disease”がありますが、“disease”のほうが“illness”よりも「より深刻な病気」というニュアンスがあり、“disease”というと、「がん」や「臓器不全」などの重い病気を連想させます。日本語でいう「大きな病気」の意味合いに近い表現は、“serious illness”や“major illness”となります。また、“pre-existing condition”は、「今も患っている＝持病」に相当する単語で、持病を聞きたいときには便利な表現です。とはいっても、患者さんが考える「大きな病気」や「持病」には個人差があり、聞きたい情報をうまく得られない場合もよくあります。そこで、詳しく問診するために、“Have you ever had any surgeries before?”（これまでに手術を受けたことはありますか）や“Have you ever been hospitalized before?”（これまでに入院したことはありますか）といった表現も、併せて覚えておくと便利です。講師紹介

サル痘の流行はいまのところ世界の緊急事態ではないと世界保健機関（WHO）は先週土曜日に判断しましたが1,2）、今春5月6日に最初の感染が確認された英国では増え続けています。同国では今月23日までの数日で117人の感染が新たに見つかって5月6日以降これまでに千人に迫る910人にサル痘が認められています3）。性別が判明している861人のほぼ全員（99％）は男性で、女性は5例のみです。男性の中でもサル痘をとくに被っているのはすでに報じられているとおりゲイ、バイセクシャル、男性とセックスする男性であり、詳しく調査されたイングランドのサル痘患者321人中308人（96％）がそういった同性愛男性でした4）。それら321人の半数を超える174人（54％）は先立つ1年間に性感染症（STI）を生じており、およそ3人に1人（32％；102/308人）は性交渉相手が先立つ3ヵ月間に10人以上いました。すなわちSTI伝播持続の後ろ盾である行ったり来たりの性交渉の循環（interconnected sexual network）がサル痘伝播の温床ともなっているようです。最近medRxivに掲載された解析でも過度に多数との交わりがある一握りが存在する性交渉事情が同性愛男性界隈でのサル痘流行持続を招いているらしいと示唆されています5,6）。その解析によると同性愛男性以外でサル痘が続くことはまずなさそうですが、有効な手立てや振る舞いの変化がなければ世界の同性愛男性の1万人超に及ぶ大規模なサル痘流行が続く恐れがあります。そうならないようにするには患者との接触者を同定してワクチンを接種するなどの対策が必要です。また、性交渉相手が多い同性愛男性に向けて説明し、支援を提供することがそういった感染予防対策を補完するでしょう5）。デルタ株に比べてオミクロン株感染のCOVID-19罹患後症状は生じ難い新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）オミクロン株が優勢の頃の感染者の方がその前のデルタ株優勢の頃の感染者に比べて疲労感、息切れ、集中困難、関節痛などの感染後長患い（COVID-19罹患後症状）の発生率が低くて済んでいました7-9）。Zoe社が開発した携帯通信端末（スマートフォン）アプリ・COVID Symptom Studyの使用者から集めた情報を使った観察試験の結果です。試験にはまずは健康な人が参加し、その後の症状やCOVID-19検査結果がスマートフォンアプリを使って記録されました。Lancet誌に掲載された今回の解析はワクチン接種後のPCR検査か抗原検査で感染が判明し、その感染判明から少なくとも28日間にアプリに少なくとも週1回の入力があった英国の被験者を対象としました。感染開始（start of acute COVID-19）から4週間以上続く症状が同国のガイドラインに基づいてCOVID-19罹患後症状（long COVID）と判断され、去年暮れから今春のオミクロン株優勢の頃（2021年12月20日～2022年3月9日）に感染した5万6,003人のCOVID-19罹患後症状の割合はおよそ20人に1人の4.5％（2,501/5万6,003人）でした。一方、デルタ株優勢の頃（2021年6月1日～2021年11月27日）に感染した4万1,361人のCOVID-19罹患後症状の割合はオミクロン株感染者のおよそ2倍の10.8％（4,469/4万1,361人）であり、年齢やワクチン接種からの期間に応じたCOVID-19罹患後症状発現率はオミクロン株感染者の方がデルタ株感染者より24～50％低いという結果となりました。しかしだからといってオミクロン株感染罹患後症状の患者数は少なくて済むというわけにはいきません。というのもオミクロン株感染者は多いからです。周知のとおりオミクロン株感染はより伝播しやすく、オミクロン株感染が英国で恐らく最多になった今春3月26日の新規COVID-19発症数は実に35万人を超えると推定されており、COVID-19罹患後症状患者は必然的に今後増えると著者は言っています7）。参考1）WHO says monkeypox is not yet a health emergency / Reuters2）Meeting of the International Health Regulations (2005) Emergency Committee regarding the multi-country monkeypox outbreak / WHO3）Monkeypox outbreak: epidemiological overview, 24 June 2022. gov.uk4）Investigation into monkeypox outbreak in England: technical briefing 2. gov.uk5）Heavy-tailed sexual contact networks and the epidemiology of monkeypox outbreak in non-endemic regions, May 2022. medRxiv. June 13, 20226）Why the monkeypox outbreak is mostly affecting men who have sex with men / Science7）Antonelli M, et al. Lancet. 2022 Jun 18;399:2263-2264.8）Long COVID risk less during Omicron compared to Delta / King’s College London9）Long Covid grows less likely / Science

　初期診断で切除不能なRAS/BRAFV600E変異肝臓に転移した大腸がん肝転移（CRLM）に対して、トリプレット（FOLFOXIRI）と抗VEGF抗体ベバシズマブの併用療法は、ダブレット（FOLFOX/FOLFIRI）とベバシズマブの併用療法に比べて無増悪生存期間（PFS）や治癒切除 (R0/R1)率を改善させることが第III相無作為化試験（CAIRO5試験）から示された。オランダ・University Medical Center UtrechtのCornelis J. A. Punt氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　初期診断で切除不能CRLMと診断されたが、腫瘍縮小により根治切除が可能になる場合がある。そのような患者に対しては薬物による導入全身薬物療法が用いられる。しかし、適切な全身導入療法を評価した研究はない。CAIRO5試験は、最適な全身導入療法について検討することを目的とした臨床試験である。・対象：切除不能なRAS/BRAFV600E変異and/or右側のCRLM患者（291例）・試験群：FOLFOXIRI＋ベバシズマブ2週ごと12サイクルまで→維持療法（144例）・対照群： FOLFOX/FOLFIRI＋ベバシズマブ2週ごと12サイクルまで→維持療法（147例）・評価項目：［主要評価項目］PFS［副次評価項目］全生存期間（OS）、奏効率（ORR）、AE、R0/R1切除率など　主な結果は以下のとおり。・中央値41ヵ月の観察期間において、PFS中央値は試験群で9.0ヵ月、対照群で10.6ヵ月であり、試験群で有意な延長を認めた（ハザード比：0.77、95％信頼区間：0.60～0.99、p＝0.038）。・全生存期間中央値は両群とも未到達であった。・ORRは試験群で53.5％、対照群で33.3％であった（p＜0.001）。・Grade3以上のAEは試験群で75.7％、対照群で59.2％であり、試験群で有意に高かったが（p=0.003）、いずれのAEも管理可能であった。・アブレーションを含めた切除術は試験薬群の57％、対照群の46％に施行された（p＝0.08）。R0/R1切除率は試験群で51％、対照群で37％であり、試験群で有意に高かった（p＝0.02）。　初の前向き無作為化試験の結果、トリプレット化学療法＋ベバシズマブは初期に切除不能と診断されたRAS/BRAFV600E 変異and/or右側のCPLM患者に対し、PFSやORRを改善し、R0/1切除±アブレーションの実施率を増やした。

　米国立衛生研究所（NIH）のNational COVID Cohort Collaborative（N3C）データベースを用いた解析により、肺疾患および腎疾患の既往、がん治療などが多発性骨髄腫患者のCOVID-19重症化リスクを高めることが示された。米国・Auburn大学のAmit Kumar Mitra氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　高齢者に発症頻度が高い形質細胞腫瘍である多発性骨髄腫は、しばしば免疫不全を呈することから、COVID-19の重症化リスクを高める可能性がある。同研究では、NIHのNational Center for Advancing Translational Sciences（NCATS）が主導する全国一元公開データベースであるN3Cのデータセットを使用し、多発性骨髄腫患者のCOVID-19の重要化や死亡に関連するリスク因子について解析を行った。・対象：N3Cデータセットに登録された多発性骨髄腫患者26,064例の中で、COVID-19陽性が確認された8,588例・方法：多変量解析により多発性骨髄腫患者のCOVID-19重症化および死亡のリスク因子を検討・評価項目：COVID-19重症化、死亡に関するリスク因子　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢（中央値）は65.9歳、46.8％が女性であり、喫煙歴は25.0％にみられ、腎疾患、肺疾患、糖尿病の既往歴はそれぞれ26.7％、19.8％、27.0％であった。・対象患者の55.8％は入院または救急搬送を要し、12.2％は入院中に急性腎障害を発症、3.2％は人工呼吸器を装着した。また、COVID-19の重症度については、17.8％が軽症（うち3.7％が救急搬送）、18.3％が中等度、0.9％が重症であり、6.7％がCOVID-19により死亡した。・ロジスティック回帰分析からは、肺疾患や腎疾患の既往、多発性骨髄腫のStage（中等度~重度）などがCOVID-19の重症化リスクを高め、ワクチン接種が重症化リスクを低下させていた。また、糖尿病の既往や多発性骨髄腫のStage（中等度～重度）などが死亡リスクを高め、ワクチン接種は死亡リスクも減少させていた。なお、喫煙歴はいずれのリスクとも相関していなかった。・多発性骨髄腫の治療との関連については、免疫調節薬、プロテアソーム阻害薬、デキサメタゾンがCOVID-19の重症化リスクを高め、プロテアソーム阻害薬は死亡のリスクも高めていた。一方で、骨髄移植はCOVID-19の重症化および死亡のリスクを低下させていた。

　統合失調症、双極性障害、うつ病などの重度の精神疾患は認知症と関連しているといわれているが、これらの関連を直接比較した研究はあまり行われていない。台湾・台北栄民総医院のYing-Jay Liou氏らは、重度の精神疾患と認知症リスクとの関連を明らかにするため、台湾全民健康保険データベースを用いてレトロスペクティブに分析を行った。その結果、重度の精神疾患患者は対照群と比較し、アルツハイマー病および血管性認知症リスクが高いことが示唆されたとし、中年および高齢の精神疾患患者では、認知機能の変化を綿密にモニタリングする必要があることを報告した。European Archives of Psychiatry and Clinical Neuroscience誌オンライン版2022年4月26日号の報告。　対象は、2001～09年に統合失調症（1万4,137例）、双極性障害（1万4,138例）、うつ病（1万4,137例）のいずれかに診断された45～69歳の患者およびマッチさせた対照群（4万2,412例）。診断時年齢に基づき4群をマッチさせた。アルツハイマー病および血管性認知症を含むすべての認知症の発症は、2011年末までの診断データより特定した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中のアルツハイマー病リスクは、統合失調症患者および対照群と比較し、双極性障害患者およびうつ病患者でより高かった。　【統合失調症】ハザード比[HR]：4.50、95％信頼区間[CI]：2.84～7.13　【双極性障害】HR：10.37、95％CI：6.93～15.52　【うつ病】HR：8.92、95％CI：5.93～13.41・フォローアップ期間中の血管性認知症リスクは、うつ病患者および対照群と比較し、統合失調症患者および双極性障害患者でより高かった。　【統合失調症】HR：4.55、95％CI：3.14～6.59　【双極性障害】HR：4.45、95％CI：3.13～6.31　【うつ病】HR：3.18、95％CI：2.21～4.58・信頼区間に重なりが認められることから、各群間における統計学的な有意差は認められなかった。

　米国食品医薬品局（FDA）は2022年6月17日付のプレスリリースで、生後6ヵ月以上の小児に対して、モデルナ製とファイザー製の新型コロナワクチンについて緊急使用許可（EUA）したことを発表した。5歳未満への新型コロナワクチンの接種が許可されたのはこれが世界初となる。　モデルナ製ワクチン（商品名：スパイクバックス）は、米国でこれまで18歳以上の成人のみに使用が許可されていたが、今回の承認で、生後6ヵ月以上のすべての小児に対して使用が可能となり、それぞれの年齢層に合わせた用量を、初回シリーズとして1ヵ月間隔で2回投与する。年齢層別の1回の用量は、生後6ヵ月～5歳では25μg（0.25mL）、6～11歳では50μg（0.5mL）、12～17歳では100μg（0.5mL）となっている。また、免疫不全のある小児については、2回目の少なくとも1ヵ月後に3回目を投与することができる。　モデルナ製ワクチンについて、米国とカナダで実施された無作為化盲検プラセボ対照臨床試験によると、各年齢層で上記と同量のワクチンを2回接種した小児を、18～25歳のワクチンを2回接種した成人と比較したところ、成人と同等の免疫反応が確認された。また、COVID-19の既往がない6ヵ月～5歳約5,400例、および12～17歳340例において、2回目の接種から14日以降のCOVID-19に対する予防効果は、6～23ヵ月では50.6％、2～5歳では36.8％、12～17歳においては93.3％の有効性が示された。　すべての小児年齢層で安全性と忍容性が確認されており、死亡例や心筋炎・心膜炎を発症した例は報告されていない。ワクチンの副反応として、生後6ヵ月～5歳で最も多く報告された局所症状は、注射部位の痛み、発赤、腫脹、発熱、注射をした腕（または大腿部）のリンパ節の腫脹・圧痛だった。生後6～36ヵ月の年少児では、神経過敏/泣く、眠気、食欲不振、37ヵ月～5歳の年長児では、疲労、頭痛、筋肉痛、悪寒、吐き気・嘔吐、関節のこわばりなどが多く報告された。6～17歳では、注射部位の痛み、発赤、腫脹、疲労感、頭痛、筋肉痛、悪寒、関節痛、注射と同じ腕のリンパ節の腫れ、吐き気と嘔吐、発熱などの副反応が報告された。　一方、ファイザー製ワクチン（商品名：コミナティ）については、すでに5～17歳に対する3回の接種が承認されていた。今回承認された6ヵ月～4歳へのワクチン接種では、初回シリーズとして用量3μg（0.2mL）を3回行い、最初の2回の投与は3週間間隔で投与し、3回目は2回目の少なくとも8週間後に投与することとなっている。　Pfizer（米国）の同日付のプレスリリースによると、ファイザー製ワクチンについて、6ヵ月～4歳の小児4,526人を対象とした第II/III相無作為化比較試験結果において、オミクロン株流行期に、2回目の接種から少なくとも2ヵ月後に3回目の3μgの接種によって、ワクチンによる強い免疫反応が確認され、プラセボ群と同様の安全性も認められたという。本試験でのSARS-CoV-2に対する中和幾何平均抗体価（GMT）は、3回目の接種から1ヵ月後で、2～4歳では1,535.2（95％信頼区間[CI]：1,388.2～1,697.8）、6～23ヵ月では1,406.5（95％CI：1,211.3～1,633.1）であり、両年齢層で30μgを2回接種した16～25歳と同等の抗体反応が確認された。　本ワクチンの副反応については、6ヵ月～4歳の小児において3回目の投与後少なくとも2ヵ月間追跡し、神経過敏、食欲不振、発熱と痛み、圧痛、発赤、注射部位の腫脹が最も多く報告されたという。