脳主幹動脈閉塞による急性期虚血性脳卒中で血管内血栓除去術を受けた患者では、血栓除去術前の血小板糖蛋白IIb/IIIa受容体阻害薬tirofibanの投与はプラセボと比較して、90日時の機能障害の重症度に有意な差はなく、症候性頭蓋内出血の頻度にも差を認めないことが、中国・人民解放軍第三軍医大学のQingwu Yang氏らが実施した「RESCUE BT試験」で示された。研究の詳細は、JAMA誌2022年8月9日号で報告された。中国の医師主導無作為化プラセボ対照比較試験　RESCUE BT試験は、脳主幹動脈閉塞による急性期虚血性脳卒中の治療における、血管内血栓除去術前のtirofiban静注の有効性と有害事象の評価を目的とする医師主導の二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験であり、2018年10月～2021年10月の期間に、中国の55ヵ所の病院で参加者の登録が行われた（中国・Lunan Pharmaceutical Groupなどの助成を受けた）。　対象は、年齢18歳以上（上限は設けず）、最終健常確認から24時間以内の急性期虚血性脳卒中で、NIHSS（0～42点、点数が高いほど神経障害が重度）スコアが30点以下、ASPECTS（0～10点、点数が高いほど梗塞巣が小さい可能性を示唆）が6点以上であり、CT血管造影またはMR血管造影、デジタル差分血管造影により頭蓋内内頸動脈または中大脳動脈（M1、M2）の閉塞が認められる患者であった。　被験者は、tirofibanまたはプラセボの静脈内投与を受ける群に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。試験薬は、10μg/kgのボーラス投与後、0.15μg/kg/分で最長24時間持続的に静脈内注入された。全例が血管内治療を受けた。　主要アウトカムは、術後90日の時点における機能障害の程度とされ、修正Rankin尺度（0［まったく症候がない］～6［死亡］点）で評価された。安全性の主要アウトカムは、48時間以内の症候性頭蓋内出血の発生で、Heidelberg出血分類に準拠して評価が行われた。画像評価による症候性頭蓋内出血は有意に高率　948例（年齢中央値67歳［IQR：57～74］、女性391例［41.2％］）が無作為化の対象となり、全例が試験を完了した。463例がtirofiban群、485例がプラセボ群に割り付けられた。　最終健常確認から無作為化までの時間中央値は、tirofiban群が405分、プラセボ群は397分で、病院到着から試験薬の静脈内投与開始までの時間中央値はそれぞれ121分および116分、動脈穿刺から再灌流の達成または手技終了までの時間中央値は67分および70分だった。　90日時のmRSスコア中央値は、tirofiban群が3点（IQR：1～4）、プラセボ群も3点（IQR：1～4）であり、補正後共通オッズ比（OR）は1.08（95％信頼区間[CI]：0.86～1.36）と、両群間に有意な差は認められなかった（p＝0.50）。　また、臨床的有効性に関する6つの副次アウトカム（90日時のmRS 0～1点の達成または発病前のスコアへの回復、NIHSSスコアのベースラインからの変化、90日時のQOL［EQ-5D-5Lスコア］など）は、いずれも両群間に有意差はみられなかった。　48時間以内の症候性頭蓋内出血についても両群間に有意な差はなく、発生率はtirofiban群が9.7％（45/462例）、プラセボ群は6.4％（31/483例）であった（群間差：3.3％［95％CI：－0.2～6.8］、補正後OR：1.56［95％CI：0.97～2.56］、p＝0.07）。　一方、画像評価による症候性頭蓋内出血は、tirofiban群で発生率が有意に高かった（34.9％［161/462例］vs.28.0％［135/483例］、群間差：6.9％［95％CI：1.0～12.8］、補正後OR：1.40［95％CI：1.06～1.86］、p＝0.02）。90日死亡率には有意差がなかった（18.1％ vs.16.9％、1.2％［－3.6～6.1］、1.09［0.77～1.55］、p＝0.63）。　著者は、「tirofibanは、血管内治療のアウトカムを改善しないことが示された」とまとめ、「本試験におけるプラセボ群の実質的な再灌流達成率は90.5％（tirofiban群は92.2％、p＝0.38）と高く、これはステント型血栓除去デバイスに関する5つの無作為化試験のメタ解析での達成率（71％）を上回る。この差は、この間の血管内治療技術の進歩を反映していると考えられ、結果として、tirofiban投与によるさらなる改善の余地は限られたものであった」と考察している。

　本論文は、新型コロナウイルスのオミクロン変異株流行中における5～11歳へのBNT162b2（ファイザー製）ワクチンの2回接種の有効性を報告しており、過去の報告との差異は、2回接種後のCOVID-19関連入院予防効果がより高い可能性が示唆されたことである。　本研究では、シンガポールで5～11歳の25万5,936例を解析対象としており、完全接種（2回接種後7日以上）の小児ではワクチンによるSARS-CoV-2感染の有効率は36.8％（95％CI：35.3～38.2）、COVID-19関連入院の予防が82.7％（95％CI：74.8～88.2）だった。また、ワクチン接種後の重篤な有害事象は0.005％が保健科学庁に報告されたと発表している。　5～11歳へのBNT162b2ワクチンの有効性に関するこれまでの報告を振り返ってみると、米国での1,185例の症例患者と1,627例を対照患者として組み入れたtest-negativeデザインのstudyで、5～11歳の小児の入院予防効果は68％（95％CI：42～82）（Price AM, et al. N Engl J Med. 2022;386:1899-1909.）、イスラエルからの報告では、2回接種後7～21日目で感染予防効果が51％、症候性COVID-19の予防効果は48％（Cohen-Stavi CJ, et al. N Engl J Med. 2022;387:227-236.）、イタリアの296万5,918人の5～11歳を対象にしたレトロスペクティブ分析では、2回接種群でワクチンの有効性は、SARS-CoV-2感染に対して29.4％（95％CI：28.5～30.2）、重症COVID-19に対して41.1％（95％CI：22.2～55.4）（Sacco C, et al. Lancet. 2022;400:97-103.）などがある。成人同様に、オミクロン株が流行株に変化して以降、感染予防効果は低下している。しかし、今回の論文を合わせて考えると、重症化予防効果やCOVID-19関連の入院予防効果はオミクロン株でも期待ができそうである。　さて、5～11歳の小児への新型コロナワクチン接種について2022年8月中旬時点で再考してみる。今回も接種によるメリットとデメリットについて論じる。　メリットとしては、（1）感染予防効果、（2）重症化やCOVID-19関連入院の予防効果、（3）小児多系統炎症性症候群などの重症合併症の予防効果、（4）集団免疫効果などがある。デメリットとしては、副反応などが考えられる。　過去に論じた内容（CLEAR!ジャーナル四天王「オミクロン株流行時期における5～11歳児に対するBNT162b2ワクチンの有効性」）から変化することは、メリットは、本論文を参考にすると、（2）のCOVID-19関連入院を防ぐ効果がより期待できるだろう。しかし、今回の論文の内容以上に臨床現場で変わった重要なポイントとして、オミクロン株流行以降は、小児の感染者が増加しただけではなく、クループ症候群や熱性けいれん患者も増加し、脳症や心筋炎などの重症例も報告されるようになっていることがある。また、入院を要しない患者でも、発熱の頻度は高く、咽頭痛、嘔吐の報告が多く（日本小児科学会.「データべースを用いた国内発症小児 Coronavirus Disease 2019［COVID-19］症例の臨床経過に関する検討」の中間報告：第3報 オミクロン株流行に伴う小児 COVID-19症例の臨床症状・重症度の変化）、当地域でもご家族から病院や保健所への相談が増加していることがある。　オミクロン株が流行している本邦としては、小児でも重症例や入院を要する症例、場合によっては死亡例が報告されるようになった。そして、新型コロナワクチンは、これらのリスクを低下させることが示されており、5～11歳では副反応の報告も低いことからワクチン接種のメリットのほうが大きいだろう。　また、小児の感染経路もデルタ株以前とは変化してきている。感染対策のために、感染経路を調査することがあるが、第7波では、学童や小学校でクラスターとなり、小児が家庭に持ち込む事案が増えているような感覚がある。データベースを参考にすると、小児が感染した経路は、兄弟や両親や祖父母を含めた家族が最多ではあるが、学校関係者や幼稚園・保育園関係者からの症例も多いように感じられる（日本小児科学会.「データベースを用いた国内発症小児 Coronavirus Disease 2019［COVID-19］症例の臨床経過に関する検討」に基づく早期公開情報）。　（4）の集団免疫効果について、小児に対する新型コロナワクチンでは、高齢者や成人を守るための集団免疫効果は期待するべきではない、という議論もあったが、集団免疫効果は成人を含めた社会集団にのみ当てはまることではなく、小児のコミュニティにおいても成立する。新型コロナワクチンの予防接種を受けている子供が増えることで、集団内でCOVID-19が流行するリスクは減らすことができるだろう。メリットとして挙げた（1）の感染予防効果は低くなっているとはいえ、小児の所属する集団で皆がある程度感染予防効果を身に付けることで、（4）の集団免疫効果もある程度は期待できるのではないかと考える。　日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会から2022年8月10日付で「5～17歳の小児への新型コロナワクチン接種に対する考え方」が示されており、本文では「日本小児科学会は、5～17歳のすべての小児に新型コロナワクチン接種を推奨します」としている。　本論文を含めた知見や、昨今の本邦の状況を鑑みても、5～11歳の新型コロナワクチンは私も接種は推奨されると考える。そして、｢5～17歳の小児への新型コロナワクチン接種に対する考え方｣は、ワクチンに関するメリットとデメリットについて現時点で判明している知見を丁寧にまとめており、これらの資料も参考に、ご両親は子供やかかりつけ医師と新型コロナワクチン接種の是非について相談していただければと考える。

認知症患者の凍結資産は200兆円!?最近のアンケートによれば、息子が実家に帰って、老親に会う回数は、年間1～2回程度だそうだ。私事ながら、母は80歳の頃に認知症を発病し、87歳で亡くなった。一人暮らしであった母が80歳の頃だと、私はこれに比べると多く、ふた月に1回程度は実家に行っていた。最初に「おかしいな」と思ったのは、母親の歯ブラシの毛先の曲がりである。何ヵ月使ったのか知らないが、全体が左右に倒れている事だった。この頃からお金に関するトラブルや誤解も出てきた。当時、知人から聞いた話がある。認知症の母を施設に預けて数ヵ月が経過。2人で当座の生活費を引き出すために銀行に立ち寄った。そこで彼は母親に、キャッシュカードを出して、お金を引き出すように言った。ところが、母が暗証番号を覚えていない。そこでATMを離れ、女性行員に、「実は50万円ほど出したいのですが」と言った。彼女は奥へ下がり、しばらくして管理職らしい男性行員とともに戻ってきた。男性行員は、認知症の母親名義の預金を引き出すには家庭裁判所に申請して成年後見人をつけてもらわねばならないと述べた。長時間を費やして説明したが、わかってもらえず、結局複雑な手続きをすることになった。この後から後述するような苦難の歴史が始まった。こうした問題は認知症者の増加とともに全国に広まっているようだ。例えば、最近のある経済新聞に「認知症患者の凍結資産は200兆円！！」と見出しがあった。実に国家予算の2倍である。成年後見制度の難しささて平成12年成立の成年後見制度だが、認知症、知的障害、精神障害等により、判断能力がないため、財産管理や福祉サービスの契約が1人ではできない人を裁判所が守ってくれる制度だ。ところが、そのデメリットも大きいと診察の場で家族から投げかけられる機会が増えた。要約するならば、1）親族が後見人に立候補しても選任されるとは限らない。2）親族は本人の財産に手をだせない。3）成年後見人等への報酬は本人の財産から支払う必要がある（専門職だとひと月に2万円以上）。4）本人の意思に反して成年後見人等が行動することもある。5）本人は、医師、弁護士、公務員などの資格を失う。よく聞くのは、本人が居住しなくなった不動産を売却するにも家庭裁判所の許可が必要だということだ。実は、よほど正当な理由がないとこれは難しいそうだ。以上はすでに認知症になっている方の問題である。一方で軽度認知障害や認知症が心配なだけという人やその家族の問題もある。成年後見制度には、法定後見と任意後見の2つがある。任意後見という字面から、自分が後見人になれて、自分の意志で親の通帳からお金の出し入れができるのではないかと思い込みがちである。ここがよくある誤解だ。これは、今はとくに問題がないが、判断能力、意思能力があるうちに、やってもらいたいことについて、あらかじめ取り決め（公正証書を締結）をして、近い将来に備えるものである。これには3つのタイプがあるが、多いのは将来型だと思われる。このタイプでは認知能力が低下してきたと思われたら、任意後見監督人選任申し立てをする。すると家庭裁判所は、任意後見監督人を選任し、任意後見が開始されるのである。申し立てた人は、実際には受任者に過ぎない。だから聞くところでは、この人が後見人になれる確率は20％くらい。本人の財産額が少なく、家族間の対立がない時などに限られるようだ。さて仮に任意後見人になれたとしてもその先がまた厳しい。というのは、もし任意後見人になると、法定後見人以上にその財産管理がなされる。加えて、任意後見制度を使うと法定後見に誘導されやすいとも言われる。こうしたことを知ると、もし今自分がその立場なら、任意後見には関わりたくないと思ってしまう。医師は資産問題の相談相手になれるのか？ところで高齢者が資産問題を相談する相手は、銀行、法律家、そして医者なのだそうだ（なぜ医者かと疑問ながら）。このごろでは、後見制度に関するセミナーが盛んである。主催は、この銀行や法律系が多い。ところが、その説明をよく聞いてみると問題も感じる。一言でいえば、のれんの力で不都合な説明を隠し、高齢者をその気にさせているのではないかとすら思える。遺産問題など本来は子供たちに相談するのが先決だろう。ところがそれ以前に、こうしたセミナーに参加して、その考えをしっかり受け入れている高齢者は少なくないようだ。医師が本当に資産問題の相談相手と思われているならば、この種の相談ごとは近い将来に増えるかもしれない。とくに軽度認知障害やそれ以前の人、あるいはそのお子さん達からである。けれどもわれわれの多くにとっては、これは専門外の領域である。こうした分野で経験深い人にどうしたらいいかと尋ねてみた。要は、「親子の絆さえしっかりしていれば、制度に頼る必要はない。親子で真剣に向き合って話し合い完結させるべきだ」と彼は述べた。私のクリニックでは最近、認知症になった人の遺産相続に関わる裁判沙汰が多い。これらに関わる時、もし早い時期にそうした話し合いが行われていたら、骨肉の争いはなかったろうにと、思う。

医療用医薬品には「処方箋医薬品」と「処方箋医薬品以外の医療用医薬品」がありますが、処方箋医薬品以外の医療用医薬品とは名ばかりで、実際に処方箋なしで販売している薬局は多くはないでしょう。薬剤師になったばかりの頃は「なんで処方箋なしで売らないんだろう？」「処方元との関係が悪くなるから？」と疑問に思ったものです。最近では、処方箋医薬品以外の医療用医薬品の販売を積極的に行っている薬局が増え、「処方箋応需以外の売り上げが得られるノウハウを伝授します！」などのコンサルティング活動も目にするようになってきました。これらに関して、薬局における処方箋医薬品以外の医療用医薬品の処方箋なしの販売（いわゆる零売）の方法や不適切な表現を周知する通知が厚生労働省から2022年8月5日に出されました。結論から言ってしまうと、今回の通知によって大きくルールが変わったわけではなく、実質的にやってはいけないということを強調する内容となっています。この通知の冒頭には、「薬局医薬品通知の趣旨を逸脱した不適切な販売方法が散見される」と記載されていて、不適切な販売方法や表現に対しては都道府県から指導するという注意喚起だと思われます。では、不適切な表現とはどういったものなのでしょうか。通知には、以下のような例が挙げられています。「処方箋がなくても買える」「病院や診療所に行かなくても買える」「忙しくて時間がないため病院に行けない人へ」「時間の節約になる」 「医療用医薬品をいつでも購入できる」 「病院にかかるより値段が安くて済む」思わず薬局に入ってしまいそうな魅力的なフレーズですが、このようなキャッチーな広告が目に余って規制の必要性を感じたのでしょう。この通知の背景として、ある医師団体からクレームがあったという噂を耳にしますが、「法律上は可能だけれど、実質的に販売してはいけない」というのは、患者さんの理解も得られにくく、医療へのアクセスが悪くなるのでどうなのかなとも思います。処方薬と同様にお薬手帳の活用、フォローアップも求められるでは、処方箋医薬品以外の医療用医薬品は、どのようなときに販売可能なのか確認してみましょう。通知には、処方箋医薬品以外の医療用医薬品は「処方箋医薬品と同様に、医療用医薬品として薬剤師などに使用されることを目的とする」「処方箋に基づく薬剤師による交付が原則である」「医療において用いられることが前提である」と、積極的に行うものではないという記載があちこちに散りばめられています。それでも処方箋なしで販売する場合は、まず同様の効能効果を有する一般用医薬品を販売するか、その在庫がない場合は他薬局を紹介するなど、一般用医薬品の使用を勧めます。さらにそれでも処方箋医薬品以外の医療用医薬品を販売せざるを得ない場合に、受診勧奨を行ったうえで、使用者本人に必要最低限の数量を販売し、販売記録を作成します。今回の通知では、お薬手帳の活用、薬剤使用期間中のフォローアップ、販売手順書の作成も求められています。処方箋による交付と同じように対応しなければならないということですね。今回の通知でいわゆる零売は少し落ち着くのではないかと思いますが、日本薬剤師会より出された2022年版の政策提言には、「医療用一般用共用医薬品（仮称）類型の創設」という項目がありました。医師と薬剤師の両者で患者対応を行う一般用医薬品の新たな類型ですが、そちらの議論もひと悶着あるだろうことは容易に想像できます。

第42回　英語で「息苦しさはありますか」は？I have a lot of phlegm in throat and cough.（痰や咳がよく出ます）Do you have a fever or trouble breathing?（熱や息苦しさはありますか？）《例文》医師Please call our office or emergency room immediately if you experience trouble breathing.（もし呼吸苦が出てきた場合は、私の［クリニック］オフィスまたは救急外来にすぐ連絡してくださいね）患者Okay, thank you very much for today.（分かりました、今日はありがとうございました）《解説》今回は患者さんとの会話でよく使われる「～に問題があります（～がよくできません）」ですが、これは簡単な表現の“have trouble ～ing”で表すことができます。“have trouble breathing”（呼吸が苦しい）以外にも、“have trouble seeing at night”（夜になるとよく見えない）、“have trouble falling asleep”（よく寝付けない）などシチュエーションに合わせてさまざまな言い方が可能で、かつ文法も簡単で使い勝手が良く、とても便利です。ややカジュアルなので、口語表現として使われることが多いです。「呼吸苦」のその他の表現もお伝えしましょう。非医療者、医療者間どちらでも通じる表現として“shortness of breath”がよく使われます。“Do you have shortness of breath?”（呼吸苦がありますか？）と口語的に使うこともあれば、カルテ上に略語として“SOB （Shortness Of Breath）”と記載されることも多いです。正式な医療用語としては“dyspnea”となりますが、医療者以外には通じません。カルテやレポートなどのフォーマルな際に使われることが多い印象です。“have trouble ～ing”と「呼吸苦」のさまざまな表現方法をマスターしてください。講師紹介

ニルマトレルビル・リトナビル（商品名：パキロビッドパック）服用後の新型コロナウイルス感染（COVID-19）再発（リバウンド）への同剤2回目投与の試験実施を米国FDAがPfizer（ファイザー）に命じました1-3）。そのリバウンドは先月末に米国のバイデン大統領に生じたことで注目を集めました。バイデン大統領は先月21日にCOVID-19検査で陽性となり、パキロビッドパック服用の甲斐あってその翌週26日に陰性となりました。しかしその4日後の7月30日土曜日の朝に抗原検査で再び陽性4）となって2回目の隔離に身を置き、今月6日に晴れて陰性となってリバウンドを脱しています5）。米国の感染症対策の医学顧問Anthony Fauci（アンソニー・ファウチ）氏もバイデン大統領と同様にパキロビッドパック治療後のCOVID-19リバウンドを被っています。入院や死亡を減らすことが分かってからパキロビッドパックは高リスクCOVID-19患者への引く手あまたな薬となってMerck & Co（メルク）のモルヌピラビル（商品名：ラゲブリオ）を大きく引き離しました。しかし頼みの綱の薬であるパキロビッドパック治療後の感染や症状の再発がこの春ぐらいから結構な数の患者に認められるようになります。そのようなCOVID-19リバウンドが広く報じられたことや医師がすでに裁量でパキロビッドパックの2回目を処方し始めていることを受けて米国FDAは5月からファイザーと同剤の再投与を検討する臨床試験について協議を始め6）、今回ファイザーにその試験の実施を命じました。ファイザーはパキロビッドパック治療後のCOVID-19リバウンド患者への同剤5日間再投与のプラセボ対照試験を実施し、その結果を来年2023年9月末までに米国FDAに提出する必要があります。試験の仕様は今月中に固まる予定であり、詳細が決まったら公表するとファイザーの広報担当者は言っています2）。ファイザーによるとパキロビッドパックの臨床試験でのリバウンド発生率はおよそ2％ですが、米国・オハイオ州ケースウエスタンリザーブ大学の研究者Rong Xu氏等が最近発表した解析ではもっと多くに生じています。Xu氏等のその調査結果によると、米国全域の9千万人超の電子カルテから同定したパキロビッドパック服用患者11,270人の1ヵ月以内のCOVID-19リバウンド発生率は約5％（5.40％）でした7）。メルクのラゲブリオ服用患者にもリバウンドは生じており、1ヵ月以内のその発生率は約9％（8.59％）です。ラゲブリオでのリバウンド発生率は一見パキロビッドパックより高めですが、ラゲブリオ投与患者はより高齢で持病がより多く、補正解析ではパキロビッドパックと有意差はありませんでした。ラゲブリオとパキロビッドパックのどちらでも発生率に有意差なく認められていることからリバウンドは新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）が体内に居続けていること（persistent viral infection）と関連するのかもしれないと著者は推定しています。もちろんリバウンドは未治療の患者にも生じます。ACTIV-2/A5401試験のプラセボ投与患者568人を調べた今月初めの報告では外来の未治療COVID-19患者のおよそ8人に1人（12％）にウイルスリバウンド（SARS-CoV-2 RNAが0.5 log10以上上昇）が認められています8）。また4人に1人以上（27％）は最初の症状改善後の症状のリバウンドを被っていました。SARS-CoV-2 RNA上昇と症状のリバウンドの併発は稀でした。COVID-19リバウンドの仕組みの研究やその予防のための投与手段が必要であり7）、FDAから要請を受けてファイザーが新たに実施する試験はそれらの検討に役立つでしょう。参考1）EUA 105 Pfizer Paxlovid LOA 08052022 / FDA 2）Pfizer to Test Second Paxlovid Course in Patients With Covid Rebound / Bloomberg3）FDA asks Pfizer to test second Paxlovid course in patients with COVID rebound / Reuters4）physician to the president / The White House5）Press Briefing by Press Secretary Karine Jean-Pierre / The White House6）Emergency Use Authorization (EUA) for PAXLOVID Center for Drug Evaluation and Research Review Memorandum / FDA7）COVID-19 rebound after Paxlovid and Molnupiravir during January-June 2022. medRxiv. June 22, 2022.8）Viral and Symptom Rebound in Untreated COVID-19 Infection. medRxiv. August 02, 2022

　新型コロナウイルスのオミクロン株は、デルタ株と比較して重症化リスクが低下したとされ、季節性インフルエンザとの臨床経過を比較することへの関心が高まっている。奈良県立医科大学は、8月4日のプレスリリースで、同大学の野田 龍也氏らによる、日本における季節性インフルエンザとオミクロン株流行期の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による人口1,000万人当たりの年間死亡者数について、複数の公開データベースを用いて年齢別に比較した研究を発表した。その結果、70歳以上の高齢者ではCOVID-19による年間死者数が有意に多かったのに対して、20～69歳では、COVID-19の年間死亡者数のほうがインフルエンザのよりも多いものの、その差が小さかったという結果が得られたという。なお本研究は、日本臨床疫学会発行のAnnals of Clinical Epidemiology誌オンライン版2022年8月3日号に早期公開された。インフルエンザと新型コロナの死亡者数の差は69歳以下では大きくない　本研究では、オミクロン株が主流となった2022年1月5日～7月5日の26週間、および高齢者のワクチン接種が80％を超えた2022年3月30日～7月5日の14週間におけるCOVID-19関連の年齢別死亡者数を、厚生労働省の公開データベースから特定されている。COVID-19関連の累計死亡者数は、26週間で1万3,756例だった。COVID-19の第6波の流行期の死亡者数を基に、その流行期と同水準の死亡者数が1年間にわたり発生するという想定で年間死亡者数が推計されている。　一方、新型コロナパンデミック以前は、国内での季節性インフルエンザによる毎年の累積推計受診者数は約1,200万人であったが、新型コロナ流行以降は受診者数が大きく減少している。そのため本研究での季節性インフルエンザ関連の年齢別死亡者数は、新型コロナパンデミック以前の2017年9月1日～2019年8月31日の期間、厚生労働省が構築しているレセプト情報・特定健診等情報データベースから、COVID-19による1,000万人当たりの年齢別年間死亡者数と比較対象となる数値が算出されている。同期間でのインフルエンザ関連の累計死亡者数は2万2,876例だった。　季節性インフルエンザと新型コロナの年間死亡者数について比較した主な結果は以下のとおり。・COVID-19の26週間における分析では、1,000万人当たりの年齢別年間死亡者数をCOVID-19とインフルエンザで年齢別に比較すると、最小値は共に10～19歳で11例vs.15例（死亡者数の差：－5、95％信頼区間[CI]：－16～7）、最大値は共に80歳以上で1万7,192例vs.7,531例（同：9,661、95％CI：9,285～1万36）となった。・COVID-19の26週間における分析では、1,000万人あたりの年齢別年間死亡者数0～9歳ではCOVID-19のほうがインフルエンザよりも30例少なく、10～29歳ではその差が不確実だった。30～69歳では、COVID-19による死者数のほうが20～439例多くなり、70歳以上では1,951～9,661例多くなっていた。・高齢者のコロナワクチン3回目接種率が高かった2022年3月30日以降14週間における分析でも、おおむね26週間の分析と類似の結果が得られた。　研究チームは本結果について、インフルエンザ関連の死亡者数は、レセプトの特性上、院外死亡のケースが計上されない可能性があるが、COVID-19では院外死亡例も多くが把握されやすいといった理由から、COVID-19の年間死亡者数が多めに算出されやすいとしている。しかしその想定下でも、新型コロナとインフルエンザの年間死亡者数の差は、69歳以下では大きいものではなく、70歳以上で有意に大きかったため、高齢者を優先した感染対策が重要となることが示唆されている。

　低血圧、低BMI、非HDLコレステロール低値の3要素が組み合わさるほど認知症リスクが増大することを、オランダ・ラドバウド大学医療センターのMelina Ghe den Brok氏らが報告した。低血圧、低BMI、非HDLコレステロール低値はそれぞれ認知症のリスク因子として知られているが、これらが相加的なリスク因子であるかどうかは不明であった。Neurology誌オンライン版2022年8月2日号掲載。低血圧、低BMI、非HDLコレステロール低値は認知症リスクが大幅に高い　本調査は、認知症予防を目的とした介入試験であるPrevention of Dementia by Intensive Vascular Care（preDIVA）試験の拡張フォローアップの事後解析として行われた。対象は、オランダの総合診療施設に登録されている70～78歳の非認知症の地域住民であった。ベースラインの低収縮期血圧、低BMI、非HDLコレステロール低値と認知症発症の関連性を、Cox回帰分析を用いて評価した。　低血圧、低BMI、非HDLコレステロール低値と認知症発症の関連性を分析した主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値10.3年（四分位範囲[IQR]：7.0～10.9年）の間で、2,789例中308例（11.0％）が認知症を発症し、793例（28.4％）が死亡した。・低血圧、低BMI、非HDLコレステロール低値の各リスク因子の最低五分位の人では、認知症の発症リスクが高かった。・リスク因子を有さない人と比較して、リスク因子を1つのみ有する人の調整ハザード比（aHR）は1.18（95％信頼区間[CI]：0.93～1.51）、2つ有する人のaHRは1.28（95％CI：0.85～1.93）、3つすべて有する人のaHRは4.02（95％CI：2.04～7.93）であった。・これらの結果は、リスク因子の特定の組み合わせによるものではなかった。　著者らは、「3つのリスク因子を有する人では、認知症の発症リスクは大幅に高かった。これは、個々のリスク因子の独立した影響ではなく、複数のリスク因子が包括的に関与する現象の可能性がある」と述べている。

　完全切除非小細胞肺がん（NSCLC）におけるアテゾリズマブの術後補助療法を評価した第III相非盲検試験IMpower010の全生存期間（OS）の中間解析が発表された。PD-L1≧1%のStage II〜IIIA集団において、アテゾリズマブはBSCよりも良好な傾向を示した。IMpower010のOS中間解析はPD-L1≧1%でアテゾリズマブが良好　中間解析でアテゾリズマブの術後補助療法はStage II～IIIAの無病生存期間（DFS）を有意に改善に改善した。しかし、前回の中間分析の時点ではOSは未達成であった。世界肺癌学会（WCLC2022）では、OSと安全性の評価がスペイン・Vall d’Hebron大学病院のE.Felip氏から発表された。・対象：UICC/AJCC第7版定義のStage IB～IIIAのNSCLC、手術後にシスプラチンベースの補助化学療法（最大4サイクル）を受けた1,005例・試験群：アテゾリズマブ1,200mg/日3週ごと16サイクルまたは1年・対照群：BSC・評価項目［主要評価項目］治験医師評価による階層的DFS：（1）PD-L1 TC≧1％ Stage II～IIIA集団、（2）Stage II～IIIA全集団、（3）ITT（Stage IB～IIIA全無作為化）集団［副次評価項目］ITT集団の全生存期間（OS）、PD-L1 TC≧50％ Stage II～IIIA集団のDFS、全集団の3年・5年DFS　IMpower010のOS中間解析の主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値は45.3ヵ月であった（データカットオフ2022年4月18日）。・PD-L1 TC≧1%のStage II～IIIA集団におけるOS中央値は、アテゾリズマブ群、BSC群とも未到達、36ヵ月OSはそれぞれ82.1％と78.9％であった（HR：0.71、95％CI：0.49～1.03）・全無作為化集団（Stage II〜IIIA）のOS中央値は、アテゾリズマブ群、BSC群とも未到達（HR:0.95、95％CI：0.74〜1.24）であった。・OSのサブグループ解析では、ほとんどの項目でアテゾリズマブが良好であった。・PD-L1発現別にみると、PD-L1≧50％のHRは0.43（95％CI：0.49～10.78）、1～49％のHRは0.95（95％CI：0.59～1.54）、PD-L1＜1％のHRは1.36（95％CI：0.93～1.99）であった。・追跡期間を追加しても安全性プロファイルに変化はなかった。

　ドイツ・University Medical Center GottingenのBorwin Bandelow氏らは、2002年に発行（2008年改訂）された、世界生物学的精神医学会連合（WFSBP）タスクフォースによる不安症・強迫症・PTSDの薬物治療のためのガイドライン第3版に関する報告を行った。本論文（パート2）では、強迫症およびPTSDの治療について、認知行動療法（CBT）と薬理学的治療が効果的であると報告している。The World Journal of Biological Psychiatry誌オンライン版2022年7月28日号の報告。　22ヵ国を代表する34人の国際的専門家で構成されたコンセンサスパネルにより、治療の有効性および受容性に基づき推奨事項が作成された。第3版では、薬物治療に限らず心理療法やその他の非薬理学的介入についても、薬物治療の標準的な評価と同様の厳格な方法を適用し、評価を行った。　主な内容は以下のとおり。・本論文（パート2）には、小児、青年、成人を対象とした公開済みのランダム化比較試験（RCT）（強迫症：291件、PTSD：234件）に基づき、強迫症およびPTSD治療に関する推奨事項を含めた。・パート1（https://www.carenet.com/news/general/carenet/54902）には、不安症治療に関する推奨事項が含まれている。・強迫症治療の第1選択は、SSRIとCBTが推奨される。・オンラインCBTにおいても、アクティブコントロールより優れた結果が得られていた。・第2選択薬として、クロミプラミンを含むいくつかの薬剤が使用可能である。・治療抵抗性強迫症では、SSRI治療に抗精神病薬や他の薬剤による増強療法を行うなど、いくつかの選択肢がある。・反復経頭蓋磁気刺激（rTMS）療法や深部脳刺激（DBS）療法などを含む他の非薬理学的治療についても評価された。・PTSD治療では、SSRIおよびSNRIであるベンラファキシンが第1選択薬として推奨される。・最も優れたエビデンスを有する心理療法はCBTである。・治療抵抗性PTSDでは、SSRI治療に抗精神病薬による増強療法を行うことが、選択肢の1つとなりうる可能性が示唆されている。

＜先週の動き＞1.新型コロナの全数把握見直し、定点サーベイランスに移行も検討／厚労省2.大学病院医師、時間外労働1,860時間超過が多いのは産婦人科／厚労省3.感染症法改正で、感染症に初期対応する病院に減収の補償へ／厚労省4.抗原定性検査キットは医療機関へ優先供給を／日本医師会5.大学病院のICU医師が一斉退職／東京女子医科大学6.マイナンバー保険証、導入補助金期限に注意／厚労省1.新型コロナの全数把握見直し、定点サーベイランスに移行も検討／厚労省新型コロナウイルス感染者の全数把握について、医療機関側の負担が大きいとする意見が出されているのに対して、特定の医療機関からの報告によって感染状況を監視する「定点把握」を導入することを検討し出したことを厚生労働省は明らかにした。新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードの座長でもある国立感染症研究所の脇田隆字所長は、18日の記者会見で定点サーベイランスについて厚生労働省や感染症研究所が検討を行っていることを明言した。また、8月19日の衆院厚労委員会の閉会中審査で、加藤厚労大臣は全数把握の見直しについて、時期は明言しなかったが早急に結論を出すと答弁した。（参考）コロナ「定点把握」厚労省が検討　特定医療機関のみ　全数把握見直し（毎日新聞）コロナ感染者の全数把握見直し「早急に」厚労相（日経新聞）新型コロナの全数把握見直し　厚労相「速やかに対応」　8月中に（毎日新聞）2.大学病院医師、時間外労働1,860時間超過が多いのは産婦人科／厚労省厚生労働省は、8月17日に社会保障審議会医療部会を開催し、今年3月から4月に行った「医師の働き方改革の施行に向けた準備状況調査」の結果を公表した。この中で、大学病院の本院および防衛医科大学校病院のうち、副業・兼業先も含めた時間外・休日労働時間は、82病院中20病院（24％）において把握できているとの結果だった。また、時間外・休日労働時間数が年通算1,860時間相当超の医師数が多い診療科は上から順に外科、内科、産婦人科であり、その割合が多い診療科は産婦人科7.0％、脳神経外科5.8％、外科5.1％の順番だった。2024（令和6）年4月の医師の時間外労働規制の強化を踏まえ、医師労働時間短縮計画の策定を本格化させることが必要としている。（参考）医師の働き方改革の施行に向けた準備状況調査 調査結果（厚労省）1,860時間超の医師割合、最も高いのは産婦人科　厚労省が大学病院の調査結果を医療部会に報告（CB news）大学病院勤務医、「時間外1,860時間超」は2.4％（日経メディカル）2024年からスタートする「医師の働き方改革」とは？（DIME）3.感染症法改正で、感染症に初期対応する病院に減収の補償へ／厚労省厚生労働省は8月19日に社会保障審議会医療保険部会を開催し、感染症法改正について提案した。新型コロナウイルス感染症の拡大を反映して、感染症対策を強化することとし、通常医療を制限して感染病床を確保する必要が生じたときに、早期の受け入れなど初期対応を行った医療機関の減収分を補償することとした。これにより、あらかじめ自治体と協定を結んだ公立、公的病院などがスムーズに患者受け入れが行えるようにする。（参考）感染症法の改正について（厚労省）感染症「協定締結医療機関」の減収補償へ 流行初期対応などで、厚労省（CB news）病院減収分を埋め合わせ　感染症の初期対応時　厚労省が制度案（日経新聞）新興感染症「初期」対応する中核病院などに対し、公費や保険料で「減収補填」を行ってはどうか－社保審・医療保険部会（1）（Gem Med）4.抗原定性検査キットは医療機関へ優先供給を／日本医師会日本医師会の松本吉郎会長は8月19日、加藤勝信厚労大臣と面談し、6項目からなる「今後の感染拡大を踏まえた今後の対応に関する要望書」を手渡した。この中で、OTC化をすすめるとしている新型コロナウイルス感染症の抗原定性検査キットにつき、医療機関に優先的に供給するように依頼した。このほか、HER-SYSについては、医療機関の負担軽減のため入力項目削減に加え、重症化リスクが高い患者を捕捉する機能を維持しながら、さらに作業効率化につなげるように改善を求めた。（参考）抗原定性検査キット、医療機関へ優先供給を　日医会長が厚労相に要望書手渡す（CB news）日本医師会 松本会長 加藤厚労相と会談 新型コロナ対策で要望（NHK）今般の感染拡大を踏まえた今後の対応に関する要望書提出について（日医on-line）5.大学病院のICU医師が一斉退職／東京女子医科大学東京女子医科大学病院のICUに勤務する集中治療科の医師9名が一斉に退職したことを文芸春秋社はオンラインで報じた。学校法人 東京女子医科大学は2014年2月に耳鼻咽喉科において、術後に人工呼吸中の小児に禁忌のプロポフォールを大量投与したために死亡した事故をきっかけに、特定機能病院を2015年に取り消されていた。その後、小児集中治療部門の経営強化が行われたが、今年の2月に小児集中治療室（小児ICU）の医師の離職が報道されたばかり。今回のICUの医師の一斉退職については、詳細は不明だが、今後、注目を浴びることになりそうだ。（参考）東京女子医科大学病院のICU医師9人が一斉退職「ICU崩壊状態」で移植手術は中止か（文春オンライン）東京女子医科大学病院の「ICU崩壊状態」を招いた、患者の命を軽視した経営方針と恐怖政治（同）女子医大が小児治療｢最後の砦｣解体へ　再発防止誓ったのに､わずか半年で撤退方針（東洋経済オンライン）6.マイナンバー保険証、導入補助金期限に注意／厚労省厚生労働省は、現在、データヘルスの集中改革プランを進めているが、全国で医療情報を確認できる仕組みの拡大のためにマイナンバーを利用を推進しており、これにより電子処方箋のシステム構築や、マイナポータルからの特定健診結果の閲覧も進めている。医療機関に対しては、電子カルテ情報共有のために、来年の4月からオンライン資格確認などシステム導入を原則義務化するとしている。オンライン資格確認などシステム導入が遅れてしまうと、医療機関などでは保険指定が取り消されることになりかねないため、中医協でも診療側医院からは救済措置を求める意見が出されたが、支払側委員からは「やむを得ない事情があるとは言えず、救済措置の対象にすべきでない」と反論が出されるなど、診療機関側は遅滞なく対応することが求められている。（参考）オンライン資格確認等システム導入の経費補助を充実、医療機関などは「早期の申し込み、システム改修」に努めよ－厚労省（Gem Med）電子処方箋モデル事業、4地域で10月末開始　厚労省、日本海総合病院・国保旭中央病院など（CB news）電子処方箋の仕組みの構築について（厚労省）

※本症例は、実臨床のエピソードに基づく架空のモデル症例です。あくまで臨床医学教育の普及を目的とした情報提供であり、すべての症例が類似の症状経過を示すわけではありません。《今回の症例》63歳男性。1年前に大腸がん（臨床病期III期）を発症し、横行結腸切除術と術後化学療法を受けた。高血圧と下肢深部静脈血栓症（以下VTE）を合併しており、オルメサルタンとエドキサバンを服用している。最近になり、咳・息切れが現れ、精査したところ肺腺がんと診断された。胸水、肝転移および微少な脳転移があり、臨床病期IVB期であった。大血管浸潤や中枢気道への露頭病変は認められなかった。ドライバー遺伝子変異は陰性で、PD-L1 TPS 1％であった。血痰や神経症状はなく、Performance statusは0であった。一次治療として、中心静脈ポートを留置した上で、アテゾリズマブ＋ベバシズマブ＋パクリタキセル＋カルボプラチン療法（IMpower150レジメン）を行う方針とした。【問題】本症例のベバシズマブ投与に関する以下の記述のうち、正しいものを1つ選んでください。a. 肺腺がんの適応はない。b. 脳転移があり禁忌である。c. 治療中のVTEがあり禁忌である。d. 投与後は高血圧の悪化に注意する。e. 中心静脈ポートの留置は禁忌である。最新の『肺癌診療ガイドライン2021年度版』において、プラチナ製剤併用療法にベバシズマブを併用した治療を行うよう提案されています（CQ74 推奨の強さ: 2、エビデンスの強さ: A）。メタアナリシスでは、プラチナ製剤併用療法にベバシズマブを追加することでPFSやOSの延長が認められています12,13）。本症例で紹介したIMpower150レジメンは、化学療法未治療の非小細胞肺がん患者の、とくにEGFR遺伝子変異や肝転移を有する症例において良好な成績をおさめています14）。近年の研究15）において、VEGFには免疫系への関与が示唆されており、抗VEGF薬による免疫活性化と血管正常化による遊走促進といった機序により、免疫チェックポイント阻害薬との併用（複合免疫療法）においても重要な位置付けとなってきました。一方、本稿でも紹介した通り、ベバシズマブには薬理作用に準じた特徴的な副作用が存在するため、リスクベネフィットを十分考慮した上で投与を検討すべきと思われ、投与後については徹底した副作用モニタリングが必要となります。（謝辞）本文の作成に際し、新潟県立がんセンター新潟病院・呼吸器内科 三浦 理氏に監修いただきました。1）Johnson DH, et al. J Clin Oncol. 2004;22:2184-2191.2）Sandler AB, et al. J Clin Oncol. 2009;27:1405-1412.3）Socinski MA, et al. J Clin Oncol. 2009;27:5255-5261.4）Srivastava G, et al. J Thorac Oncol. 2009;4:333-337.5）Hurwitz HI, et al. J Clin Oncol. 2011;29:1757-1764.6）Zaborowska-Szmit M, et al. J Clin Med. 2020;9:1268.7）Nalluri SR, et al. JAMA. 2008;300:2277-2285.8）Yan LZ, et al. J Oncol Pharm Pract. 2018;24:209-217.9）Dahlberg SE, et al. J Clin Oncol. 2010;28:949-954.10）Zawacki WJ, et al. J Vasc Interv Radiol. 2009;20:624-627.11）吉野 真樹ほか.日本病院薬剤師会雑誌. 2012;48:307-311.12）Lima AB, et al .PLoS One. 2011;6:e22681.13）Soria JC, et al. Ann Oncol. 2013;24:20-30.14）Socinski MA, et al. N Engl J Med. 2018;378:2288-2301.15）Manegold C, et al. J Thorac Oncol. 2017;12:194-207.講師紹介

熱中症のリスクとなりうる薬剤Q29熱中症のリスクとなりうる薬剤として、利尿薬や抗コリン薬、抗不安薬（抗コリン作用による発汗低下）が思い浮かぶが、他にリスクとなりうる薬剤はあるか？

解説今回の改定で新設された「B005-12 こころの連携指導料」には、「（精神科または心療内科以外の診療科において）地域社会からの孤立の状況などにより、精神疾患が増悪するおそれがあると認められるものまたは精神科もしくは心療内科を担当する医師による療養上の指導が必要であると判断されたものに対して算定ができる」とあります。算定は、初回算定日の属する月から起算して1年を限度として、患者1人につき月1回限りです。初回算定日はレセプト電算処理システム用コードを利用して記載しなければなりません。紹介は文書で行わなくてはなりませんが、「診療情報提供料（I）」は別に算定することはできません。本事例の医療機関の懸念は、医師が施設基準の1つである「自殺対策等に関する適切な研修を受講」をできていないことです。令和4（2022）年9月30日までに受講予定であれば差し支えないとされています。施設基準届出時には、同日までに受講見込みと記載されていますが、多忙を理由に受講申し込みもできていませんでした。オンラインでも受講できる研修もありますので、できる限り早く受講されることをお勧めしました。なぜならば、厚生労働省のホームページに記載されている令和4年度適時調査（施設基準の順守状況の調査）にかかる要領では、重点項目として「受講している」ことが取り上げられたからです。受講期限までに受講できていないと施設基準を取り下げなければならないこともお伝えしました。

より良い患者紹介とは―患者紹介を深く考える現代医療は1つの医療機関のみで完結することがほとんどありません。患者を高次医療機関に紹介することもあれば、逆紹介されることもあります。また、院内でも他科に診療を依頼することもあれば、されることもあります。皆さまもご経験のとおり、臨床現場では、紹介状のやり取りを筆頭に、患者紹介に関する困り事やストレスを感じる場面は少なくありません。また、大学で私たちが受けた医学教育には、患者紹介のエチケットやマナー、診療情報提供書（以下、紹介状）の書き方などの実務的な講義はありませんでした。私が知る限り、患者紹介に関するルールやガイドラインも存在しません。そのためか、紹介状の質は非常に不均一だと感じています。しかし、患者紹介の仕方をルールやガイドラインで縛ることは、業務の柔軟性を損ないかねません。出来る限り、現場医師の自主努力に任されるのが理想だと考えていますが、最低限の患者紹介のエチケット・マナーに対し共通の認識を持つべきではないでしょうか。医師の7割が不満を抱えている、その理由は…本連載では患者紹介に関する医師同士のやり取り、診療科間の患者紹介をより円滑にするための方法を模索します。筆者が考える良い患者紹介とは、「最低限、紹介先の医師を困らせない」ことだと考えています。医師同士のやり取りの不調和は、最終的に患者さんの不利益につながります。そのためこの連載では患者を紹介するにあたり「すべきこと」「すべきでないこと」「留意すべきこと」をご提案していきたいと思います。第1回はその前段階として、勤務医、開業医の双方が各診療科の立場で何に困り、何にストレスを感じているか、現状を共有します。2022年2月にケアネットが「紹介状で困っていること」についてアンケートを実施しました。このアンケートには多くのフリーコメントが寄せられたので、その一部のコメントを見てみましょう。 「勤務医が感じる開業医への不満」併存疾患が多い患者は内科に丸投げ紹介先の診療科が不適切時間外・休日前の夕方ギリギリの紹介開業医の診療時間が過ぎると問い合わせても電話に出ない患者の言いなりで紹介してくる紹介についての患者説明と同意が不十分名刺に依頼を書く前医と患者間に生じたトラブルの情報を伝えない悪い情報を伏せている培養検体を取らず抗菌薬を開始してから患者を送ってくる処方理由が不明で問い合わせても不明のまま「開業医の勤務医への不満」必要な情報が記載されていない当該臓器以外の情報がない診断結果が分からない返信が遅い画像・採血データが添付されていない何も解決なく返される紹介の意図が不明患者への説明と紹介状の内容が食い違う抗血小板薬の継続期間の指示がない添付された画像を読み出せない＜アンケート概要＞内容  紹介状のやり取りで開業医/勤務医それぞれが困っていること、良かったと感じたことを調査実施日 2022年2月24日（木）調査方法インターネット対象  30代以上の会員医師 1,000人（開業医：500人、勤務医：500人）次回、具体的にどのような患者紹介をすればよいか、どのように紹介状を記載していけばよいか、考えていきたいと思います。

　ニボルマブ＋化学療法による非小細胞肺がん（NSCLC）の術前後補助療法の第II相試験NADIM IIの成績が世界肺癌学会（WCLC2022）で発表された。スペイン・University Hospital Puerta de Hierro-MajadahondaのProvencio氏から発表された結果は無病生存期間（PFS）、全生存期間（OS）とも良好であった。・対象：切除可能なStage IIIA～III B (AJCC 第8版) NSCLC（EGFR/ALK変異なし）・試験群：ニボルマブ（360mg）＋パクリタキセル（200mg/m2）＋カルボプラチン（AUC5）3週ごと3サイクル→手術→ニボルマブ(480mg）4週ごと6ヵ月・対照群：パクリタキセル（200mg/m2）＋カルボプラチン（AUC5）→手術→観察12週・評価項目：［主要評価項目］ITT集団における病理学的完全奏効（pCR）［副次評価項目］主要な病理学的奏効（MPR）、OS、PFS、バイオマーカーなど　主な結果は以下のとおり。・追跡期間の中央値は 26.1ヵ月であった。・根治的手術を受けた患者はニボルマブ＋化学療法群は93％、化学療法群は69.0％であった（OR：5.96、95％CI：1.65〜21.56、p＝0.00807）。・追跡期間中央値26.1ヵ月のPFS中央値はニボルマブ＋化学療法群は未到達、化学療法群は18.3ヵ月であった（HR：0.48、95％CI：0.25〜0.91、p＝0.025）。12ヵ月PFSはそれぞれ89.3％と60.7％、24ヵ月PFSはそれぞれ66.6％と42.3％であった。・OS中央値はニボルマブ＋化学療法群、化学療法群とも未到達（HR：0.40、95％CI：0.17〜0.93、p＝0.034）、12ヵ月OSはそれぞれ98.2％と60.7％、24ヵ月OSはそれぞれ84.7％と63.4％であった。・ニボルマブ＋化学療法群の安全性と忍容性は維持されていた。　NADIM II試験は切除可能なStage IIIA～IIIB NCSLCに対する免疫治療薬ベースの術前補助療法によるOS改善を示した最初の臨床試験であるとProvencio氏は結んだ。

　2021年11月に新型コロナウイルス亜種のオミクロン株が出現後、BA.1、BA.2、BA.2.12.1、BA.2.75（別名：ケンタウロス）、BA.4、BA.5などが世界中で流行している。BA.2.75は2022年6月にインドと日本で確認された新しい変異株で、そのスパイクタンパク質にはBA.2にはない9つの変異がある。今回、シンガポール・Duke-NUS Medical SchoolのChee-Wah Tan氏らが、ヒト血清でBA.5とBA.2.75の免疫回避の程度を調べたところ、BA.2.75とBA.5はワクチン接種やBA.1/BA.2への感染で誘導された免疫を回避すること、BA.2.75の免疫回避能はBA.5より低いことが示唆された。Lancet Microbe誌オンライン版2022年8月10日号に掲載。　本研究では、以下の血清パネルを用いて、武漢株、BA.1、BA.2、BA.2.75、BA.5の免疫回避の程度をシュードウイルスに対する50%中和抗体価（pVNT50s）の幾何平均で比較した。- ファイザー製ワクチン（BNT162b2）2回接種（n＝20）- ファイザー製ワクチン3回接種（n＝19）- ファイザー製ワクチン2回接種後モデルナ製ワクチン（mRNA-1273）1回接種（n＝20）- ファイザー製ワクチン2回接種後オミクロン株に感染（n＝19）- ファイザー製ワクチン3回接種後オミクロン株に感染（n＝9）- ワクチン未接種でBA.1に感染（n＝11）- ワクチン未接種でBA.2に感染（n＝8）　主な結果は以下のとおり。・ファイザー製ワクチン2回接種者では、武漢株に対するpVNT50sの幾何平均に比べて、BA.2.75、BA.5を含むオミクロン株全般に対しては低く、26～35分の1だった。・ワクチン3回接種者（3回目にモデルナ製ワクチンを接種した人を含む）、ワクチン2回または3回接種後にオミクロン株に感染した人では、各オミクロン株に対する中和抗体価はワクチン2回接種者より改善したものの、武漢株に対する抗体価より低く、BA.5に対する抗体価が最も低かった。BA.2に対するpVNT50sの幾何平均と比べると、BA.2.75に対しては1.1～1.4分の1、BA.5に対しては2.2～3.8分の1と低かった。・ワクチン未接種でBA.1もしくはBA.2に感染した人は、武漢株、BA.2.75、BA.5に対する中和抗体価が低かった。・BA.1感染者において、BA.1に対するpVNT50の幾何平均と比べると、BA.2.75に対しては10分の1、BA.5に対しては28分の1と低かった。・BA.2感染者において、BA.2に対するpVNT50の幾何平均と比べると、BA.2.75に対しては5分の1、BA.5に対しては7分の1と低かった。　Tan氏らは「重要なのは、BA.2.75がBA.5より後に出現し多くの変異があるにもかかわらず、BA.5より免疫回避能が低いことだ」としている。

　脳卒中罹患者が、55歳未満で有意に増大している一方、55歳以上では減少している。英国・オックスフォード大学のLinxin Li氏らが、イングランド・オックスフォードシャー州の住民について2002～10年vs.2010～18年の脳卒中罹患率を比較した検討の結果を報告した。他の主要血管イベントには同様の違いはみられず、著者は「脳卒中について示されたこの差の原因を明らかにする、さらなる検討が必要である」と述べている。先行研究で55歳未満の脳卒中罹患率が上昇していることが報告されていたが、多くが対象を限定した試験で、住民ベースのより多くの試験によるエビデンスが求められていた。JAMA誌2022年8月9日号掲載の報告。英国住民9万4,567人の罹患率、2002～10年vs.2010～18年を比較　研究グループは、若年者vs.高齢者の脳卒中およびその他の主要血管イベント罹患率の、経時的変化を明らかにする前向き住民ベース試験を、2002年4月～2018年3月にイングランド・オックスフォードシャー州の平均流域住民9万4,567人を対象に行った。　暦時間、発症前の血管リスク因子、職業を調べ、脳卒中、一過性脳虚血発作（TIA）、その他の主要血管イベント（心筋梗塞、心臓突然死、末梢血管イベント）の罹患率の変化を、年齢、性別、精密検査による診断、病因、重症度で層別化し評価した。IRRは55歳未満1.67、55歳以上0.85　合計2,429例（平均年齢73.6［SD 14.4］歳、女性51.3％）の脳卒中が確認された。　2002～10年から2010～18年に、脳卒中罹患率は、55歳未満の被験者では有意に上昇していた（罹患率比[IRR]：1.67、95％信頼区間[CI]：1.31～2.14）一方、55歳以上の被験者では有意に低下していた（IRR：0.85、95％CI：0.78～0.92、群間差のp＜0.001）。　55歳未満群の罹患率の有意な上昇は、年齢、脳卒中重症度、病理学的サブタイプ、調査の変更とは関係していなかった。同様の発生の傾向はTIAについても認められたが（IRR：1.87、95％CI：1.36～2.57）、心筋梗塞やその他の主要血管イベントでは認められなかった（IRR：0.73、95％CI：0.58～0.93）。　55歳未満群のTIAおよび脳卒中の罹患には、糖尿病（リスク比[RR]：3.47、95％CI：2.54～4.74）、高血圧症（2.52、2.04～3.12）、現在喫煙（2.38、1.92～2.94）、肥満（1.36、1.07～1.72）と有意に関連していた。2002～10年から2010～18年にかけての罹患率の有意な上昇は、これらリスク因子のない被験者にも認められた。　上昇が最も大きかったのは、専門職/管理職（IRR：2.52、95％CI：1.75～3.62）であり、最も小さかったのは、部分的に熟練を要する/熟練を要しない職種（1.17、0.79～1.74）であった。　既知の血管リスク因子を有していない55歳未満群のTIAおよび脳卒中罹患率は、時間の経過とともに顕著に上昇していた（45例［30.4％］vs.115例［42.4％］、絶対群間差：12.0％、95％CI：2.6～21.5）。とくに、潜在性イベント（cryptogenic events）を有する患者で有意に増大していた（10例［18.5％］vs.63例［49.2％］、絶対群間差：30.7％、95％CI：17.2～44.2、p＜0.001、異質性のp＝0.002）。

　尿管または対側腎の結石除去術中に、残された小さく無症状の腎結石も除去することは、除去しない場合よりも再発低下に結び付くことが、米国・ワシントン大学のMathew D. Sorensen氏らによる多施設共同無作為化試験で示された。手術に関連した救急外来受診数は同程度であった。小さな（6mm以下）無症状の腎結石を内視鏡下で除去するベネフィットは不明だが、現行ガイドラインでは、除去の決定は泌尿器科医と患者の判断に委ねられている。先行研究では、古い非内視鏡的手技による前向き試験1件といくつかの後ろ向き試験は経過観察を支持しているが、大きな結石を除去しても残っている小さな腎結石のうち約半分が、術後5年以内に新たな症候性イベントを引き起こすとのデータも公表されていた。NEJM誌2022年8月11日号掲載の報告。除去するvs.除去しない場合の再発を、多施設共同無作為化試験で評価　研究グループは多施設共同無作為化試験で、尿管または対側腎の結石の内視鏡的除去術中に、残っている小さな無症状の結石を除去した場合（治療群）と除去しない場合（対照群）の比較を行った。治療群には38例（年齢中央値64［IQR：54～69］歳、男性84％、BMI中央値29.6、2次結石：部位が対側例90％、サイズ中央値3mm、数の中央値1個）、対照群には35例（60［49～67］歳、74％、30.7、91％、4mm、1個）の患者が割り付けられた。　主要評価項目は再発で、救急外来受診、手術または2次結石の増大で評価した。再発リスク、治療群が対照群より82％低下　追跡期間中央値4.2年時点で、再発までの期間は治療群が対照群より有意に長かった（log-rank検定によるp＜0.001）。再発までの制限付き平均（±SE）期間は、治療群（1,631.6±72.8日）が対照群（934.2±121.8日）より75％長かった。　再発リスクは、治療群が対照群より82％低く（ハザード比[HR]：0.18、95％信頼区間[CI]：0.07～0.44）、再発患者の発生割合は治療群16％に対し、対照群は63％であった。　手術時間は、治療群で中央値25.6分（IQR：18.5～35.2）長かった。術後2週間以内の救急外来受診は、治療群5例、対照群4例であった。なお、排石は治療群8例、対照群10例で報告された。