小児の創傷処置子供は日々、転んだりぶつけたりして小さなけがを繰り返します。診療所で出会う「擦り傷」「切り傷」は一見軽症に見えることもありますが、保護者の不安は強く、処置や家庭での経過観察の仕方について「どう説明すべきか」と迷うことは少なくありません。症例5歳、男児。公園で走って遊んでいたら転倒して前額部に創傷を負ったため、受診。父親「血が出ていてびっくりしたので、とりあえず絆創膏を貼ってきました。消毒したほうがよいでしょうか？」小児の創傷処置の基本1．消毒は不要かつては「まず消毒」というのが常識でした。しかし、アルコールやヨードは殺菌効果を有する一方で、健常な細胞まで障害し、創傷治癒を遅らせることが知られています。NEJMの総説（Singer, 2008）でも一般的な創傷に対して消毒は推奨されておらず、流水による十分な洗浄が最も重要です。2．乾燥ではなく湿潤環境「かさぶたを作って自然に治す」という従来の考え方は、実は治癒を遅らせ、瘢痕も残りやすいことが明らかになっています。湿潤環境を維持すると血管新生やコラーゲン合成が促進され、その結果、上皮化が進み早く治癒します。疼痛が少なく、創面がきれいに治ることも多くの臨床試験で示されています。創面は適切な被覆材で覆い、乾燥させないことが原則です。3．基本的に抗菌薬は不要小さな創傷には必ずしも抗菌薬を投与する必要はありません。むしろ耐性菌リスクや副作用の観点から投与すべきではないとも言えます。ただし、動物咬傷や深い創傷、汚染創では抗菌薬の投与を検討します。また、破傷風リスクの評価も重要です。三種・四種・五種混合ワクチンには、破傷風ワクチンが含まれています。母子手帳を確認してワクチン歴が不明・不十分であれば破傷風トキソイドの接種を考慮します。■破傷風トキソイド・免疫グロブリン製剤の投与基準■破傷風リスクの評価低リスク汚染がなく小さい創傷高リスク土壌や糞便・唾液で汚染されたもの、動物咬傷、熱傷、刺傷、挫滅創、皮膚欠損を伴うものなど縫合や特別な処置が必要な創傷の見分け方「この創は縫合すべきか」は診療の現場で迷いやすいポイントです。以下に、縫合や病院への紹介を考慮すべき目安をまとめます。圧迫しても止血が得られない皮膚の離開を伴う（寄せても傷口が自然に開いてしまう）皮弁や段差を伴う関節に及ぶ深い創、筋膜や脂肪層が露出している顔など整容上重要な部分汚染が強く、十分な洗浄が難しいガラス片や砂利など皮下異物が疑われる爪床損傷基本的に皮下に達する場合は縫合が必要になることが多いです。また処置の「Golden period」の目安は四肢では6～10時間程度、頭皮や顔面では24時間程度とされています。それを超えてはならないというほど厳密なものではありませんが、受傷から時間が経つと縫合が難しくなったり、縫合した場合の感染リスクが上がったりしてしまうため、迷う場合は早めの処置または紹介が望ましいでしょう。一方で、手技として縫合が可能であっても、創が大きい・複雑な形状・強い汚染を伴う場合、縫合が難しい部位（眼瞼、耳介、口唇、陰部など）、体動の抑制が難しく安全に処置できない場合は、より専門的な施設に紹介したほうが安心です。小児では鎮静下での処置が必要となるケースもあり、施設ごとの体制などに応じて判断することが大切です。紹介先については、小児専門病院が近くにない地域では、形成外科医院、または形成外科や救急科を有する総合病院などへの紹介が現実的です。地域の医療資源に応じて適切な連携先を把握しておくことが望まれます。紹介の際には「受傷からの時間」「洗浄の有無」「止血の状態」を伝えると、2次施設での処置が円滑になります。被覆材の種類と使い分け被覆材は「創傷を乾燥させない」ためのものであり、滲出液の量や部位に応じて選ぶことが多いです。保護者には「貼りっぱなしではなく、1日1回は観察し、汚れたり剥がれたりしたら交換してください」と伝えるとよいでしょう。一般的な絆創膏：浅い擦過傷や小切創に。最も身近。乾燥はしやすい。フィルム材（例：オプサイト）：滲出液が少ない浅い創に。透明なので観察はしやすい。ハイドロコロイド材（例：デュオアクティブ）：滲出液の多い擦過傷や浅い潰瘍に。滲出液を吸収すると親水性ゲルになり、創面に固着せず湿潤環境を維持できる。疼痛も少ない。柔軟なので指尖部や鼻翼など凹凸のある部位にフィットしやすい。アルギネート材（例：カルトスタット）やハイドロファイバー材：滲出液が多い創に。吸収性に優れる。止血効果もある。ガーゼ＋ワセリン：固着を防ぐ。ガーゼは非固着性のもの（例：デルマエイド）を使用するとよりよい。冒頭の症例では、まず創部を流水で洗浄しました。創部の離開はなく、擦過傷で縫合の必要性はありませんでした。滲出液が多かったためハイドロコロイド材で被覆し、経過観察を指示しました。四種混合ワクチンの定期接種が完了していたため、破傷風トキソイドも不要と判断しました。保護者への説明の工夫子供がけがをして受診する保護者の多くは、「痛がっていてかわいそう」「この傷はきれいに治るのだろうか」「傷跡が残ってしまわないか」「自分が目を離していたせいではないか」と、不安や自責の気持ちを抱えて来院します。だからこそ、どんなに小さな傷でも傷の状態を的確に評価し、適切なケア方法をわかりやすく伝えることが非常に重要です。説明の際には、保護者を責めるのではなく、まずは「見せに来てくれてありがとうございます」と声をかけることで、安心感を与えることができます。こうした一言が、その後の信頼関係を築く大切なきっかけになるように感じます。まとめ小児の創傷処置において大切なのは、1．消毒ではなく流水洗浄2．乾燥ではなく湿潤環境3．抗菌薬は原則不要、咬傷や汚染創では適応を判断4．処置が必要と考えられる症例はためらわず紹介5．被覆材は創の性状に応じて選択保護者が根拠に基づいたケアを実践できるように説明するとともに、縫合や特殊処置が必要な場合は迅速に紹介する必要があります。子供のけがは日常の中でなかなか避けられない出来事ですが、適切な初期対応と説明によって、子供と保護者双方の安心につなげることができます。次回は、食物蛋白誘発胃腸炎（消化管アレルギー）についてお話します。 1） Singer AJ, et al. N Engl J Med. 2008;359:1037-1046. 2） Junker JP, et al. Adv Wound Care. 2013;2:348-356. 3） Nuutila K, et al. Adv Wound Care. 2021;10:685-698. 4） Trott AT原著. 岡 正二郎監訳. ERでの創処置　縫合・治療のスタンダード　原著第4版. 羊土社;2019. 5） Minnesota Department of Health：Summary Guide to Tetanus Prophylaxis in Routine Wound Management

　台湾・台北で行われた「Taipei Global Consensus II」において、Helicobacter pylori（H. pylori）感染の検査・除菌による胃がん予防戦略に関する国際的な合意文書が公表された。日本を含む12ヵ国・地域（台湾、中国、香港、韓国、日本、タイ、シンガポール、マレーシア、ベトナム、ドイツ、フランス、オーストラリア、米国）の32人の専門家がGRADEシステムを用いてエビデンスを評価し、28のステートメントで80％以上の合意が得られた。この内容はGut誌オンライン版2025年9月5日号に掲載された。　主なステートメントの内容は以下のとおり。H. pylori除菌は全年齢層で有効　H. pyloriは胃がんの主要因であり、除菌により全年齢層で胃がんリスクが減少することが確認された。とくに前がん病変（萎縮性胃炎・腸上皮化生など）が発症する前に除菌することで、最大のリスク低減効果が得られる。また、除菌は消化性潰瘍の治癒促進と再発予防、NSAIDs/アスピリン関連の潰瘍リスク低減にも有効である。家族単位でのアプローチが重要　H. pyloriの感染経路は主に家庭内であり、家族全員を対象とした検査と治療が感染拡大防止と治療効果向上の両面で有効とされた。推奨される検査と治療［検査法］尿素呼気検査、便中抗原測定法を推奨。陽性率が低い地域では血清抗体検査も容認されるが、非血清学的検査で確認が必要。［治療法］抗菌薬耐性率が高い地域では、ビスマス系4剤併用療法（PPIもしくはP-CAB＋ビスマス製剤＋テトラサイクリン系抗菌薬＋ニトロイミダゾール系抗菌薬）が第1選択となる。P-CABを基本とするレジメンも選択肢となる（※日本における初回標準治療は、PPIもしくはPCAB＋アモキシシリン＋クラリスロマイシンの3剤併用療法）。［除菌確認］全例で再検査による除菌確認が強く推奨される。［内視鏡検査］胃がんリスクが高い、またはアラーム症状を有する感染者には内視鏡検査が推奨される。［安全性と今後の課題］除菌による逆流性食道炎と食道腺がんのリスク増加は認められなかった。一方で、長期的な腸内細菌叢・耐性菌への影響、抗菌薬使用増加による環境負荷などは今後の研究課題とされた。さらにH. pyloriワクチン開発の必要性や、遺伝子研究に基づくリスク層別化戦略の確立も未解決の課題である。結論　本コンセンサスは、・成人のH. pylori感染者全員に除菌を推奨・胃がん予防に有効な戦略として臨床実装を推進を結論とした。今後は最適な検査の時期、長期アウトカム評価、精密なリスク層別化の検証が求められる。

　肺動脈性肺高血圧症（PAH）において、肺血管リモデリング（細胞増殖）抑制を標的とする世界初のアクチビンシグナル伝達阻害薬（ASI）ソタテルセプト（商品名：エアウィン）が2025年8月18日に発売された。この疾患領域については2025年3月に診療ガイドラインが改訂1）されており、ソタテルセプトは推奨表25（p.91）や治療アルゴリズム（p.92、図18）にも掲載され、4系統目の薬剤としての期待が記されている。9月2日には発売を記念したMSDメディアセミナーが開催され、福本 義弘氏（久留米大学医学部内科学講座 心臓・血管内科部門 主任教授）が「肺動脈性高血圧症（PAH）治療 新規作用機序の新薬『エアウィン』への期待」と題し、PAHの現状や新薬の日本人における治療効果について解説した。PAHを疑ったらまずは心電図とX線を　肺高血圧症（PH）は原因や病態などにより第1～5群に分類される。PAHは第1群に位置し、典型的なPHの臨床像を示す疾患群とされ、特発性（原因不明）のものが国内外で最も多く臨床的に重要である。初期症状として息切れ、動悸、めまいなどがあり、進行すると右心不全の症状（むくみ、咳、失神、チアノーゼなど）を来す。福本氏は病態進展や背景について、「筋肉に負荷をかけるとボディビルダーの筋肉が巨大化するように、PAHでは右心室の筋肉に負荷が生じ、心室壁の肥厚に伴い右心室肥大となる。これまでの疫学調査によれば男女比1：2で20～40代の女性に多いと言われていたが、近年では高齢者や男性での診断率が増加傾向にある」と説明した。実際、国内での指定難病の受給者証所持数は2004年の約750例から2023年の4,682例に増加している。　その一方、PAHの疾患概念の普及率はいまだに低く、同氏は「確定診断に至る期間は平均20.2ヵ月を要する。若年者の息切れに対するエコー検査実施率は50.4％にとどまる。確定診断前にすでに心不全や基礎疾患の診断がついていることも早期診断・治療開始の足かせとなっている」と指摘。「発見するには身体所見による診断に心音（II音の亢進）が有用であるが、判断は難しい。心電図とX線の実施を推奨しているので、息切れの訴えがあれば、心エコー検査をせずともこの2つは経時的に実施してほしい」とコメントした。治療の変遷とソタテルセプトの有効性・安全性　次にPAHの治療法について、「新たな作用機序のソタテルセプトの登場により、患者のなかでもとくに予後の長い若年層の生命予後の延長が期待されている」と話した。日本では1999年にプロスタサイクリン製剤（PGI2）の発売を皮切りに、エンドセリン受容体拮抗薬（ERA）、ホスホジエステラーゼ5阻害薬（PDE5）、可溶性グアニル酸シクラーゼ（sGC）刺激薬が用いられるようになった。その結果、今では5年生存率が約74～90％に向上しているが、PAHの疾患進行の初期は血管収縮の要素が大きく、進行すると肺血管リモデリングが進展する傾向にある。「既存の治療薬は作用機序が異なるもののいずれも血管収縮を抑制するもの。一方でソタテルセプトは細胞増殖を抑えることで肺血管リモデリングを抑制する。PAHの治療は、症状・活動制限を改善し、肺血管病変を抑制し、右心負荷を軽減させることを目的とするため、まずは既存の肺血管拡張薬で治療を開始し、改善が不十分な場合にはソタテルセプトを上乗せしていくことになる」と説明した。　PAH治療効果判定に重要な生命予後決定因子は5項目（平均肺動脈圧［mPAP］、肺血管抵抗［PVR］、WHO肺高血圧症機能分類［自覚症状・身体活動］、6分間歩行距離［運動能力］、NT-proBNP）があり、海外第III相STELLAR試験でも主要評価項目のPVR、平均mPAPを大きく改善していた。治療効果が高い反面、毛細血管拡張、頭痛、鼻出血などの副作用が認められたが、死亡例はなかった2）。本結果を踏まえて行われた実薬群のみの国内第III相020試験でも「同様の結果が得られていた」という。また、前述の試験よりWHO肺高血圧症機能分類の重症度が高い患者を対象とした海外第III相ZENITH試験においては、複合エンドポイント（全死亡、肺移植、PAH悪化による入院）のリスクが有意に低下した3）。「これらの結果がガイドラインにも反映され、中リスクや高リスク患者への積極的な追加が推奨されている（推奨クラスIIa）1）」とコメントした。新薬への期待と課題　最後に同氏は「PAHは肺血管拡張薬の登場により生存期間の改善がみられたが、疾患進行は止めることができていなかった。今回、新たな作用機序の薬剤の発売により疾患進行を根本から抑えることを目指せる新しい時代が到来した。PAH患者の生命予後のさらなる延長と社会生活上の負担軽減・QOL向上が図られることを大いに期待する。そのためには、診断・治療開始までの期間短縮、適切な医療連携を課題とし、それらの発展に寄与していきたい」とし、「ソタテルセプトの取り扱いに関する施設基準などはないが、適切な施設での治療を望む」と締めくくった。＜製品概要＞製品名：エアウィン皮下注用45mg、60mg一般名：ソタテルセプト（遺伝子組換え）効能又は効果：肺動脈性肺高血圧症用法及び用量：通常、成人にはソタテルセプト（遺伝子組換え）として初回に0.3mg/kgを投与し、2回目以降は0.7mg/kgに増量し、3週間ごとに皮下投与する。薬価：108万2,630円/瓶（45mg）、144万1,677円/瓶（60mg）製造販売承認日：2025年6月24日薬価基準収載日：2025年8月14日発売日：2025年8月18日製造販売元：MSD株式会社

　がん患者4万4,030例を対象とした69件のランダム化比較試験を統合したシステマティックレビューとメタ解析により、ベースライン時の全般的健康状態・QOLスコア、身体機能、役割機能（role functioning）が良好な患者ほど予後が良好であった一方、悪心・嘔吐、疼痛、疲労などの症状が強い患者ほど予後が不良であったことが、カナダ・トロント大学のRyan S. Huang氏らによって明らかになった。JAMA Oncology誌オンライン版2025年9月11日号掲載の報告。　これまで、症状や生活の質などの患者報告アウトカム（Patient-Reported Outcome：PRO）と全生存（OS）との関連は報告されているが、特定のPROドメインが予後予測因子となり得るかどうかは不明であった。そこで研究グループは、がん患者におけるベースライン時のPROとOSとの関連性を評価し、さまざまなPROドメインの予後予測的意義を定量化するために、システマティックレビューとメタ解析を実施した。　PubMed（MEDLINE）、Ovid Embase、Cochrane Libraryを用いて、2000年1月1日～2024年6月1日に公開された研究を検索した。対象となる研究は、18歳以上のがん患者を登録し、ベースライン時に少なくとも1つのPROを測定し、評価項目にOSがあり、臨床的および疾患関連の交絡因子を調整した多変量解析を実施した前向きなランダム化比較試験であった。データは2025年1月15日に分析された。主要評価項目はベースライン時のPROとOSとの関連性で、プールしたハザード比（HR）と95%信頼区間（CI）で推定した。　主な結果は以下のとおり。・計69件のランダム化比較試験の4万4,030例がシステマティックレビューに含まれ、そのうち31件（44.9％）がメタ解析の基準を満たした。・全般的健康状態・QOLスコアの高値はOSの延長と関連していた（HR：0.99、95％CI：0.98～0.99）。・機能尺度のうち、身体機能（HR：0.94、95％CI：0.92～0.96）および役割機能（HR：0.96、95％CI：0.94～0.98）スコアの高値もOSの延長と関連していた。・悪心・嘔吐（HR：1.12、95％CI：1.04～1.21）、疼痛（HR：1.07、95％CI：1.04～1.11）、疲労（HR：1.05、95％CI：1.00～1.10）などの症状負担が強いほどOSは不良であった。・個々の症状の重症度が高いほど死亡リスクが高くなることが示された（HR：1.03、95％CI：1.01～1.04）。　これらの結果より、研究グループは「これらの知見は、治療の意思決定とリスクの層別化にPROの評価を取り入れることを支持するものである」とまとめた。

　糖尿病の合併症の1つに糖尿病性神経障害がある。この疾患の放置は、下肢の切断など重篤な障害を起こし、患者のQOLに多大な影響を及ぼす。日本糖尿病学会（理事長：植木 浩二郎氏）は、この糖尿病性神経障害について『糖尿病性神経障害の評価・診断マニュアル』を作成し、9月16日に同学会のホームページで公開した。　このマニュアルでは、日常臨床でしばしば遭遇するものの、評価や診断が比較的難しく煩雑と考えられている糖尿病性神経障害について、実臨床に即した評価・診断法を整理し、記載している。編集主幹の中村 二郎氏（糖尿病・内分泌内科クリニックTOSAKI名東 院長）は、「このマニュアルを通読することで、糖尿病性神経障害のおかれている状況（腎症や網膜症と比較して診断法・治療法が遅れている点）を理解していただきたい。その上で、マニュアルに紹介した、提供できる最善の評価・診断法を読者が実践くださることを期待する」と寄せている。なお、本マニュアルは、第一三共の「2024年度 神経障害性疼痛教育プログラム」からの助成を受けて作成された。主な目次1.はじめに Introduction2.糖尿病性神経障害とは3.診断の意義と早期発見の重要性4.診断プロセスの全体像5.問診のポイントと項目6.身体診察の手法と解釈7.神経伝導検査の実際8.自律神経機能検査の実際9.診断結果の解釈と対応10.Q＆A

　未治療のEGFR遺伝子変異陽性進行非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、アミバンタマブ＋ラゼルチニブはオシメルチニブと比べて、全生存期間（OS）を有意に延長したことが示されたが、Grade3以上の有害事象のリスク増加との関連が認められた。National Taiwan University HospitalのJames Chih-Hsin Yang氏らMARIPOSA Investigatorsが、アミバンタマブ＋ラゼルチニブとオシメルチニブの有効性と安全性を比較した第III相無作為化試験「MARIPOSA試験」の結果を報告した。同試験では主要解析時（追跡期間中央値22.0ヵ月）に、無増悪生存期間がアミバンタマブ＋ラゼルチニブ群で有意に延長したことが報告されている（中央値23.7ヵ月vs.16.6ヵ月、病勢進行または死亡のハザード比[HR]：0.70、p＜0.001）。事前に規定された最終OS解析の結果は報告されていなかった。NEJM誌オンライン版2025年9月7日号掲載の報告。MARIPOSA試験の重要な副次評価項目であるOS最終結果　MARIPOSA試験は、未治療のEGFR遺伝子変異陽性（exon19delまたはL858R）で、局所進行または転移のあるNSCLC患者を、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ治療群、オシメルチニブ治療群またはラゼルチニブ治療群に2対2対1の割合で無作為に割り付けた。　試験は2020年11月～2022年5月に行われ、計1,074例が無作為化された。このうち、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群とオシメルチニブ群にはそれぞれ429例が無作為化された。　オシメルチニブ群と比較したアミバンタマブ＋ラゼルチニブ群のOS（無作為化から全死因死亡までの期間の解析で評価）は、重要な副次評価項目であった。また、追加評価項目には安全性が含まれた。追跡期間中央値37.8ヵ月、死亡HRは0.75で有意差、新たな安全性の懸念なし　プロトコール規定の最終解析において、全体の追跡期間中央値は37.8ヵ月（範囲：0.0～48.1）であった。治療期間中央値は、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群27.0ヵ月（範囲：0.2～47.2）、オシメルチニブ群22.4ヵ月（0.2～48.5）。クリニカルカットオフ日において、割り付け治療が継続していたのは、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群161例（38％）、オシメルチニブ群118例（28％）であった。　規定最終解析の時点で、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群では173例が死亡、オシメルチニブ群では217例が死亡していた。3年OS率はそれぞれ60％（95％信頼区間[CI]：55～64）と51％（46～55）。OS中央値はアミバンタマブ＋ラゼルチニブ群でオシメルチニブ群と比べて有意に延長したことが示された（未到達vs.36.7ヵ月、死亡HR：0.75、95％CI：0.61～0.92、p＝0.005）。　アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群の安全性プロファイルは、主要解析時の結果と一致していた。少なくとも1つのGrade3以上の有害事象発現頻度は、アミバンタマブ＋ラゼルチニブ群のほうがオシメルチニブ群よりも高く（80％vs.52％）、とくに皮膚関連事象、静脈血栓塞栓症、注入に伴う事象が認められた。新たな安全性上の懸念は認められなかった。

　多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）を有する女性の妊娠時におけるミオイノシトールサプリメントの摂取は、妊娠糖尿病、妊娠高血圧腎症や早産の複合発生率を低下しなかった。オランダ・Amsterdam University Medical Center location AMCのAnne W. T. van der Wel氏らが無作為化試験の結果を報告した。PCOSの女性は妊娠時の合併症リスクが高いことが知られる。先行研究で、ミオイノシトールサプリメントの摂取は、これらのリスクを軽減する可能性があるとされていた。JAMA誌オンライン版2025年9月8日号掲載の報告。妊娠8～16週目のPCOS女性を対象に二重盲検プラセボ対照無作為化試験　研究グループは、PCOSの女性における妊娠時のミオイノシトールの毎日の服用が、妊娠糖尿病、妊娠高血圧腎症、早産の複合アウトカムのリスクを軽減するかどうかを評価する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を行った。　試験は、2019年6月～2023年3月に、オランダ国内の13病院（大学病院4、非大学教育病院9）で妊娠8～16週目のPCOS女性を登録して実施。最終フォローアップは2023年12月27日に完了し、解析は2024年7月に行われた。　被験者は、ミオイノシトール2g＋葉酸0.2mg含有の無味の粉末を1日2回摂取する群（ミオイノシトール群）、葉酸0.2mg含有の無味の粉末を1日2回摂取する群（プラセボ群）に、1対1の割合で無作為に割り付けられた。両群で配布された粉末（小袋入り）は、見た目、味ともに同様だった。被験者は無作為化から出産まで1袋ずつを1日2回、食事に混ぜたり水やジュースに溶かしたりして摂取するか、直接摂取するよう指示された。　主要アウトカムは、妊娠糖尿病、妊娠高血圧腎症、早産（妊娠37週目以前）の複合とした。主要アウトカムのイベント発生率、25.0％vs.26.8％　計464例（ミオイノシトール群230例、プラセボ群234例）が登録・無作為化された。平均年齢は31.5（SD 3.8）歳、18例（3.9％）がアジア人で395例（86.1％）が白人であった。　ベースライン特性は、ミオイノシトール群がプラセボ群と比べて生化学的な高アンドロゲン血症の有病率が高かったこと（29.0％［53/183例］vs.18.5％［37/200例］）を除き、両群に実質的な差はなかった。なお、主要アウトカムのデータは、ミオイノシトール群224例（97.4％）、プラセボ群228例（97.4％）について入手できた。　主要アウトカムのイベント発生率は、ミオイノシトール群25.0％（56例）、プラセボ群26.8％（61例）であった（相対リスク：0.93、95％信頼区間：0.68～1.28、p＝0.67）。

　米国小児科学会（AAP）は、注意欠如・多動症（ADHD）と診断された未就学児の治療に関する専門家のコンセンサスとして、「薬の処方に先立ち6カ月間の行動療法を実施すること」を明文化している。それにもかかわらず、米国では未就学児のADHD診断例においてこのガイドラインが遵守されていたケースはわずか14.1％であることが新たな研究で示された。米スタンフォード大学医学部小児科分野のYair Bannett氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に8月29日掲載された。　Bannett氏は、「多くの未就学児が、ADHDの診断後ほどなくして薬を処方されていることが分かった。これは懸念すべきことだ。なぜなら、ADHDの治療は、まずは行動療法から始めるのが有益であることが明らかにされているからだ。そうすることで、子どもだけでなく家族にも大きなプラスの影響がもたらされる」と話している。　ADHDの治療薬として使われているアデロールやリタリンなどの中枢神経刺激薬を未就学児にすぐに使用しても、年長の小児ほど容易には代謝されない。そのため、攻撃性やイライラなどの副作用が増すなど弊害が生じ、親が有益な薬の使用を二度と選ばなくなる可能性が高まるという。Bannett氏は、「4〜5歳児に対する薬の毒性について懸念はない。しかし、多くの家族は副作用が薬の効果を上回ると判断しているため、治療が失敗する可能性が高いことをわれわれはよく知っている」と同大学のニュースリリースで述べている。 　AAPが薬物療法の開始前に推奨している行動療法は、ADHDの未就学児が、時間の経過とともに脳の働きに合った対処スキルと習慣を身に付けるのに役立つとされる。AAPが提唱する特定の療法は、「行動管理における親のトレーニング」と呼ばれるもので、親子間の良好な関係の構築を目的としており、子どもの良い行いには報酬を与え、望ましくない行いは無視する。子どもには、スケジュール表などの日常生活に役立つ特定のツールの使用も奨励されている。　今回の研究でBannett氏らは、米国の8つの大学医療センターが運営するプライマリケアクリニックでADHDと診断された3〜5歳の未就学児9,708人（男児76.4％）の治療を追跡し、AAPのガイドラインがどの程度遵守されているのかを調査した。これらの未就学児はいずれも4〜5歳時にADHDの診断を受けていた。　調査の結果、4,092人（42.2％）は最初にADHD関連の診断が記録されてから30日以内に薬を処方されており、最初の診断から6カ月以上が経過してから薬を処方されていたのはわずか1,373人（14.1％）であることが明らかになった。　研究グループは、薬の処方が早過ぎた症例の多くでは、医師が他の治療選択肢がほぼないと感じたためかもしれないと述べている。この点についてBannett氏は、「常に議論される重要点の一つは、行動療法へのアクセスだ」と指摘する。例えば、地域によっては訓練を受けたセラピストを見つけるのが難しかったり、保険によっては行動療法の費用がカバーされていない場合もあったりするという。しかし同氏は、「行動療法の基本原理を独学するためのオンラインリソースが存在するため、親は多くの場合、回避策を見つけることができる」と強調する。 　Bannett氏はまた、たとえ子どもが成長しても、ADHDの治療アプローチとして理想的なのは、薬物療法と行動療法を併用することだと述べている。「6歳以上の子どもには、両方の治療法が推奨される。行動療法は、子どもとその家族に、人生に役立つ長期的なスキルを身に付けさせるからだ。薬物療法だけではそのような効果は得られない。そのため、われわれは薬物療法がADHDの唯一の解決策だとは考えていない」と話している。さらに、「ADHDの子どもは学業上の問題を抱え、学校を卒業できないリスクが高いことが分かっているので、早期発見が重要だ」と付言している。

ほら貝を吹くと、睡眠時無呼吸の症状が改善「睡眠時無呼吸の治療に“ほら貝”？」——そんな一見ユニークな研究が、ERJ Open Research誌に掲載されました。インドの研究チームが挑んだのは、ほら貝を吹くことによる閉塞性睡眠時無呼吸症候群（OSA）への効果検証です。Sharma KK, et al. Efficacy of blowing shankh on moderate sleep apnea: a randomised control trial. ERJ Open Res. 2025 Aug 10. [Epub ahead of print]OSAは気道の閉塞により夜間低酸素や睡眠分断を繰り返し、日中の眠気や生活の質低下をもたらす疾患です。ゴールドスタンダードはCPAP（持続陽圧呼吸療法）ですが、実臨床では「使い続けられない」という問題にしばしば直面します。とくに中等症の患者では「症状はあるけれど、CPAPをすぐ導入するほどではない」というケースも多く、より取り組みやすい代替療法が模索されてきました。ほら貝の演奏は、強い呼気を伴うため、口腔・咽頭・胸郭の筋肉を鍛え、気道の虚脱を減らすのではないかと考えられています。研究者の一部は、臨床経験として「ほら貝吹奏習慣のあるOSA患者が症状改善を示した」と報告しており、それを科学的に検証したのが今回の試験です。対象となったのは、平均年齢約50歳、BMIが29前後の中等症OSA患者30例です。ランダムに2つの群に分けられ、一方はほら貝を吹き、もう一方は深呼吸運動（sham群）を行いました。いずれも1日15分、週5日、半年間続けるという条件でした。主要評価項目には日中の眠気を測定するエプワース睡眠スケール（ESS）が用いられ、副次的に睡眠の質（PSQI）や無呼吸低呼吸指数（AHI）も調べられました。結果は興味深いものでした。ほら貝を吹いた群ではESSが平均で5点低下し、34％という改善がみられました。この変化は深呼吸運動を行ったsham群と比較しても有意であり、PSQIも有意に改善し、AHIは平均で毎時4回以上減少しました。とくにREM睡眠期の無呼吸は20％以上減少しており、sham群ではむしろ増加がみられたのに対して、臨床的に意義のある差と評価できるものでした。さらに頸囲の縮小や夜間最低SpO2の改善も観察され、全体として「気道が保たれやすくなった」ことを示唆する所見が揃いました。「日中の眠気がよくならない」と相談されたら、「ほら貝、やってみますか？」なんてアドバイスをする日が来るかも？

INDEXニルマトレルビル/リトナビルモルヌピラビルニルマトレルビルか？ モルヌピラビルか？感染症法上の5類移行後、これまでの新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の動向について、その1（第277回）では感染者数、入院者数、死亡者数の観点からまとめ、その2（第278回）では流行ウイルス株とこれに対抗するワクチンの変遷（有効性ではなく規格などの変遷）、その3（第279回）ではワクチンの有効性について比較的大規模に検証された研究を取り上げた。今回は治療薬について、ニルマトレルビル/リトナビル（商品名：パキロビッド）とモルヌピラビル（同：ラゲブリオ）について紹介する。もっとも、漠然と論文のPubMed検索をするのではなく、日本での5類移行後にNature誌、Science誌、Lancet誌、NEJM誌、BMJ誌、JAMA誌とその系列学術誌に掲載され、比較対照群の設定がある研究をベースにした。ニルマトレルビル/リトナビル2024年4月のNEJM誌に掲載されたのが、国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第II/III相試験「EPIC-SR試験」1）。新型コロナの症状出現から5日以内の18歳以上の成人で、ワクチン接種済みで重症化リスク因子がある「高リスク群」とワクチン未接種または1年以上接種なしでリスク因子がない「標準リスク群」を対象にニルマトレルビル＋リトナビルの有効性・安全性をプラセボ対照で比較している。ちなみにこの研究の筆頭著者はファイザーの研究者である。主要評価項目は症状軽快までの期間（28日目まで）、副次評価項目は発症から28日以内の入院・死亡の割合、医療機関受診頻度、ウイルス量のリバウンド、症状再発など。まず両群を合わせたニルマトレルビル/リトナビル群（658例）とプラセボ群（638例）との間で主要評価項目、副次評価項目のいずれも有意差はなし。高リスク群、標準リスク群の層別で介入（ニルマトレルビル/リトナビル投与）の有無による主要評価項目、副次評価項目の評価でもいずれも有意差は認めていない。唯一、高リスク群で有意差はないものの、入院・死亡率がニルマトレルビル/リトナビル群で低い傾向があるくらいだ。実はEPIC-SR試験は、各国でニルマトレルビル/リトナビルの承認根拠となった18歳以上で重症化のリスクが高い外来での新型コロナ軽症・中等症患者を対象にした臨床試験「EPIC-HR試験」の拡大版ともいえる。その意味では、より幅広い患者集団で有効性を示そうとして図らずも“失敗”に終わったとも言える。有効性が示せたEPIC-HR試験と有効性が示せなかったEPIC-SR試験の結果の違いの背景の1つとしては、前者が 2021年7～12月、後者が2021年8月～2022年7月という試験実施時期が考えられる。つまり流行主流株が前者は重症化リスクが高いデルタ株、後者はデルタ株より重症化リスクの低いオミクロン株という違いである。このオミクロン株が流行主流株になってからの研究の1つが、2023年4月にBMJ誌に掲載された米国・VA Saint Louis Health Care Systemのグループによる米国退役軍人省の全国ヘルスケアデータベースを用いた後ろ向き観察研究2）である。最終的な解析対象は2022年1～11月に新型コロナの重症化リスク因子が1つ以上あり、重度腎機能障害や肝疾患の罹患者、新型コロナ陽性が判明した時点で何らかの薬物治療や新型コロナの対症療法が行われていた人を除く新型コロナ感染者25万6,288例。これをニルマトレルビル群（3万1,524例）と対症療法群（22万4,764例）に分け、主要評価項目を新型コロナ陽性確認から30日以内の入院・死亡率として検討している。その結果では、ワクチンの接種状況別に検討した主要評価項目の相対リスクは、未接種群が 0.60（95％信頼区間[CI]：0.50～0.71）、1～2回接種群が0.65（95％CI：0.57～0.74）、ブースター接種群が0.64（95％CI：0.58～0.71）で、いずれもニルマトレルビル/リトナビル群で有意なリスク減少が認められた。また、感染歴別での相対リスクも初回感染群が0.61（95％CI：0.57～0.65）、再感染群が0.74（95％CI：0.63～0.87）でこちらもニルマトレルビル/リトナビル群でリスク減少は有意だった。また、サブグループ解析では、ウイルス株別でも相対リスクを検討しており、BA.1/BA.2優勢期が0.64（95％CI：0.60～0.72）、BA.5優勢期が0.64（95％CI：0.58～0.70）で、この結果でもニルマトレルビル/リトナビル群が有意なリスク減少を示した。一見するとNEJM誌とBMJ誌の結果は相反するとも言えるが、後者のほうは対象が高齢かつ重症化リスク因子があるという点が結果の違いに反映されていると考えることができる。一方、新型コロナを標的とする抗ウイルス薬では、後遺症への効果や家庭内感染予防効果なども検討されていることが少なくない。後遺症への効果についてはLancet Infectious Disease誌に2025年8月掲載されたイェール大学のグループによるプラセボ対照二重盲検比較研究3）、JAMA Internal Medicine誌に2024年6月に掲載されたスタンフォード大学のグループによって行われたプラセボ対照二重盲検比較研究4）の2つがある。研究実施時期と症例数は前者が2023年4月～2024年2月で症例数が100例（ニルマトレルビル/リトナビル群49例、プラセボ/リトナビル群51例）、後者が2022年11月～2023年9月で症例数が155例（ニルマトレルビル/リトナビル群102例、プラセボ/リトナビル群53例）。両研究ともにニルマトレルビルの投与期間は15日間である。前者は18歳以上で新型コロナ感染歴があり、感染後4週間以内に後遺症と見られる症状が確認され、12週間以上持続している患者が対象。主要評価項目はニルマトレルビル/リトナビルあるいはプラセボ/リトナビル投与開始後28日目の米国立衛生研究所開発の身体的健康に関する患者報告アウトカム（PROMIS-29）のベースラインからの変化だったが、両群間に有意差はなかった。後者は18歳以上、体重40kg超で腎機能が保たれ、新型コロナ感染後、疲労感、ブレインフォグ、体の痛み、心血管症状、息切れ、胃腸症状の6症状のうち2つ以上を中等度または重度で呈し、90日以上持続している人が対象となった。主要評価項目は試験開始10週後のこれら6症状のリッカート尺度による評価だったが、こちらも両群間で有意差は認められなかった。家庭内感染予防についてはNEJM誌に2024年7月に掲載されたファイザーの研究者によるプラセボを対照としたニルマトレルビルの5日間投与と10日間投与の第II/III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験5）がある。対象は2021年9月～2022年4月に新型コロナの確定診断を受けた患者の家庭内接触者で、無症状かつ新型コロナ迅速抗原検査陰性の18歳以上の成人。症例数はニルマトレルビル/リトナビル5日群が921例、10日群が917例、プラセボ群（5日間または10日間投与）が898例。主要評価項目は14日以内の症候性新型コロナ感染の発症率で、結果は5日群が2.6％、10日群が2.4％、プラセボ群が3.9％であり、プラセボ群を基準としたリスク減少率は5日群が29.8％（95％CI：－16.7～57.8、p＝0.17）、10日群が35.5％（95％CI：－11.5～62.7、p＝0.12）でいずれも有意差なし。副次評価項目の無症候性新型コロナ感染の発生率でも同様に有意差はなかった。もっとも、この研究では参加者の約91％がすでに抗体陽性だったことが結果に影響している可能性がある。モルヌピラビルこの薬剤については、最新の研究報告でいうとLancet誌に掲載されたイギリスでのPANORAMIC試験6）の長期追跡結果となる。同試験は非盲検プラットフォームアダプティブ無作為化対照試験で、2021年12月～2022年4月までの期間、すなわちオミクロン株が登場以降、新型コロナに罹患して5日以内の50歳以上あるいは18歳以上で基礎疾患がある人を対象に対症療法に加えモルヌピラビル800mgを1日2回、5日間服用した群（1万2,821例）と対症療法群（1万2,962例）で有効性を比較したものだ。ちなみに対象者のワクチン接種率は99.1％と、まさにリアルワールドデータである。主要評価項目は28日以内の入院・死亡率だが、これは両群間で有意差なし。さらに副次評価項目として罹患から3ヵ月、6ヵ月時点での「自覚的健康状態（0～10点スケール）」「重症症状の有無（中等度以上）」「持続症状（後遺症）」「医療・福祉サービス利用」「就労・学業の欠席」「家庭内の新規感染発生率」「医薬品使用（OTC含む）」「EQ-5D-5L（健康関連QOL）」を調査したが、このうち3ヵ月時点と6ヵ月時点でモルヌピラビル群が有意差をもって上回っていたのはEQ-5D-5Lだけで、あとは3ヵ月時点で就労・学業の欠席と家庭内の新規感染発生率が有意に低いという結果だった。ただ、家庭内新規感染発生率は6ヵ月時点では逆転していることや、そもそもこの評価指標が6ヵ月時点で必要かという問題もある。また、後遺症では有意差はないのにEQ-5D-5Lと就労・学業の欠席率で有意差が出るのも矛盾した結果である。もっと踏み込めば、この副次評価項目での有意差自体がby chanceだったと言えなくもない。一方、前述のBMJ誌に掲載されたニルマトレルビルに関する米国退役軍人省ヘルスケアデータベースを用いた後ろ向き観察研究を行った米国・VA Saint Louis Health Care Systemのグループは同様の研究7）をモルヌピラビルに関しても行っており、同じくBMJ誌に掲載されている。研究が行われたのはオミクロン株が主流の2022年1～9月で、対象者は60歳以上、BMI 30以上、慢性肺疾患、がん、心血管疾患、慢性腎疾患、糖尿病のいずれかを有する高リスク患者。主要評価項目は30日以内の入院・死亡率である。それによるとモルヌピラビル群7,818例、対症療法群7万8,180例での比較では、主要評価項目はモルヌピラビル群が2.7％、対症療法群が3.8％、相対リスクが0.72（95％CI：0.64～0.79）。モルヌピラビル群で有意な入院・死亡率の減少が認められたという結果だった。ちなみにモルヌピラビル投与による有意な入院・死亡低下効果は、ワクチン接種状況別、変異株別（BA.1/BA.2優勢期およびBA.5優勢期）、感染歴別などのサブグループ解析でも一貫していたという。ニルマトレルビルか？ モルヌピラビルか？新型コロナでは早期に上市されたこの2つの経口薬について、「いったいどちらがより有効性が高いのか？」という命題が多くの臨床医にあるだろう。承認当時の臨床試験結果だけを見れば、ニルマトレルビルに軍配が上がるが、果たしてどうだろう。実は極めて限定的なのだが、これに答える臨床研究がある。Lancet Infectious Disease誌に2024年1月に掲載されたオックスフォード大学のグループが実施したタイ・バンコクの熱帯医学病院を受診した発症4日未満、酸素飽和度96％以上の18～50歳の軽症例でのニルマトレルビル/リトナビル、モルヌピラビル、対症療法の3群比較試験8）である。実施時期は2022年6月以降でニルマトレルビル/リトナビル群が58例、モルヌピラビル群が65例、対症療法群が84例。主要評価項目はウイルス消失速度（治療開始0～7日）で、この結果ではニルマトレルビル/リトナビル群は対症療法群に比べ、ウイルス消失速度が有意に加速し、モルヌピラビル群はニルマトレルビル/リトナビル群との非劣性比較でモルヌピラビル群が劣性と判定された（非劣性マージンは10％）。さて、今回はまたもやニルマトレルビル/リトナビルとモルヌピラビルで文字数をだいぶ尽くしたため、次回レムデシビル（同：ベクルリー）、エンシトレルビル（同：ゾコーバ）でようやく最後になる。 1） Hammond J, et al. N Engl J Med. 2024;390:1186-1195. 2） Xie Y, et al. BMJ. 2023;381:e073312. 3） Mitsuaki S, et al. Lancet Infect Dis. 2025;25:936-946. 4） Geng LN, et al. JAMA Intern Med. 2024;184:1024-1034. 5） Hammond J, et al. N Engl J Med. 2024;391:224-234. 6） Butler CC, et al. Lancet. 2023;401:281-293. 7） Xie Y, et al. BMJ. 2023;381:e072705. 8） Schilling WHK, et al. 2024;24:36-45.

産業医の仕事は、働く人の健康と職場の環境を理解し、両者を調整することです。病気かどうかを判断する医学的な判断も大切ですが、それだけでは不十分なときがあります。実際の現場では、上司・人事・労働者本人など、さまざまな立場の人が関わります。それぞれが違う考えや不安を持っているため、産業医には、話し合いを通じて意見を調整する力が求められます。1．安全衛生委員会では「巻き込み力」を安全衛生委員会とは、労働安全衛生法に基づき、職場の安全と健康を守り、快適な労働環境を形成するために設置が義務付けられている組織です。安全委員会と衛生委員会の機能を統合したもので、事業場の統括管理者、衛生管理者、産業医、労働者が集まり、労働災害や健康障害の防止策などについて話し合います。本来は、組織全体で職場環境をよりよくするための協議の場ですが、ただの「報告会」になってしまうことが少なくありません。産業医は多くの権限はありませんが、話題を「個人の課題」ではなく「組織の課題」に変えることで参加者を巻き込み、前向きな議論につなげる役割を担うことができます。一例として「直近のストレスチェックの受検率は70％でした」と報告されたケースを考えてみましょう。この数字だけでは議論は続きません。しかし「残り30％はなぜ受けなかったのでしょうか。忙しさのせいかもしれないし、意義を理解していないのかもしれません。どうすれば受けてもらえるか、考えてみませんか？」と投げ掛けることで、参加者は「自分ごと」として議論に加わりやすくなります。同様に「残業時間が80時間を超えている人が多くいる」という過重労働の報告に対し、「忙しい職場ですね」で終わっては何も変わりません。「過重労働が続いているが、人手不足なのか、業務の進め方の問題なのか、健康へのリスクはどうか」など、原因究明と対策を提案することで、職場改善につながる話し合いになります。活性化しない安全衛生委員会は、産業医の「巻き込み力」が足りないことが多いのではないでしょうか。2．復職支援では「合意形成力」をうつ病などを理由とした休職者が復職する場面では、本人と職場の思いがすれ違うことが珍しくありません。本人は「早く復職したい」と考えても、会社は「本当に出社できるのか」と慎重になることがあります。休職を繰り返す事例では、関係者の利害が対立することもあり、このような場面では産業医が関係者間の調整役として、課題点を整理しつつ合意を探る役割が求められます。たとえば、「すぐに復帰したい」という本人の希望に対し職場が不安を示す場合、「通勤の練習から始め、体調を確認しながら段階的に復職していく」といった方法を提案すれば、本人の意欲を尊重しながら、職場の懸念も和らげることができます。復帰後にも、本人が「フルで働けます」と主張しても、職場側は過去にうまくいかなかった経験を持ち、懸念を示すケースがあります。こうした場合は、職場が求める職務内容を具体化してもらい、本人と意識合わせをする場が必要となります。こうした工夫は、本人の理解を深めるだけでなく、職場の受け入れ態勢を改善するきっかけにもなります。本来こうした調整は人事や上司の役割ですが、経験や知識不足で十分に対応できないことも多いのが実情です。だからこそ、医学的な裏付けと中立的な立場を持つ産業医が関わることで、スムーズな合意形成が実現しやすくなるのです。3．職場をつなぐ実践力として産業医の役割は、職場において医学的な判断をするだけにとどまりません。経営者・管理職・労働者・人事といった立場の異なる人をつなぎ、組織全体の理解と協力を引き出す存在になることが大切です。安全衛生委員会での「巻き込み力」と復職支援での「合意形成力」は、その代表的な場面ですが、共通しているのは、関わる人の考えを丁寧に聞き取り、整理し、建設的な方向へと導く力です。産業医がそうした役割を担うことで、個人が安心して働き続けられる環境と、組織全体の健全な成長の両方が守られるのです。

画像を拡大するTake home messageRothia mucilaginosaは好中球減少症患者においてしばしば検出されるグラム陽性球桿菌であり、その特徴を理解しよう。Rothia mucilaginosa（旧名：Stomatococcus mucilaginosus、呼び方はRothia［ロシア］）は、もともと口腔内常在菌として知られていましたが、血液悪性腫瘍や好中球減少症の患者において菌血症の起因菌となることがあり、近年その臨床的意義が注目されています。なかでも、持続性好中球減少症（prolonged neutropenia）の患者において血液培養から検出された場合は、迅速な治療が必要となるため、注意が必要です。グラム染色Rothiaはグラム陽性球桿菌で、集簇状あるいは双球状を呈することが多いです。形態的にはブドウ球菌と類似して見えることがあり、注意深く評価することが必要です。コロニー培養すると白色で非溶血性のコロニーを形成し、粘稠性を呈するのが特徴です。リスク因子Rothia感染症のリスク因子としては血液悪性腫瘍、とくに持続性好中球減少症が挙げられます。また、フルオロキノロン系抗菌薬による予防投与を受けている患者は、ブレークスルー感染として菌血症を引き起こすことがあります。菌血症の原因菌血症の原因としては、腸管からのbacterial translocation（細菌移行）や、口腔粘膜炎（mucositis）、中心静脈カテーテルなどのカテーテル関連血流感染（catheter-related blood stream infection：CRBSI）が主な原因とされています。抗菌薬治療にはペニシリン系やセフェム系を中心としたβ-ラクタム系抗菌薬が有効であり、必要に応じてバンコマイシンも使用されます。初期治療においてはバンコマイシンが用いられることもありますが、感受性結果に応じて適宜調整を行う必要があります。Rothiaはコンタミネーションと間違われることも多くありますが、上記のような免疫不全の患者では、治療が遅れると致死的な感染を引き起こす可能性があります。したがって、その特徴と適切な対応を知っておくことが重要です。1）Ramanan P, et al. J Clin Microbiol. 2014;52:3184-3189.2）Abidi MZ, et al. Diagn Microbiol Infect Dis. 2016;85:116-120.

　これまでに報告された疫学研究によれば、食事は大腸がんリスクに寄与する主要な環境要因の1つとされている。とくにキャベツ、ブロッコリー、カリフラワー、芽キャベツなどのアブラナ科の野菜はポリフェノール、食物繊維、ビタミンCなどを豊富に含み、これらががん予防に寄与する可能性が示されていた。中国・The Second Clinical Medical School of Inner Mongolia University for the NationalitiesのBo Lai氏らは、アブラナ科の食物摂取量と大腸がん発症の関連についてメタ解析した。BMC Gastroenterology誌2025年8月11日号掲載の報告。　研究者らは5つのデータベース（PubMed、Scopus、Embase、Web of Science、Cochrane Library）で2025年6月28日まで、「Cruciferous Vegetable（CV：アブラナ科の野菜）」、「Colonic Neoplasms（結腸新生物）」（MeSH）、「Colon Cancer（結腸がん）」および関連するキーワードや同義語などを検索した。最終解析にはコホート研究7件、症例対照研究10件の計17件の研究（結腸がん症例：9万7,595例、全参加者：63万9,539例）が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・CV摂取量と結腸がんの発生には逆相関（統合オッズ比[OR]：0.80、95％信頼区間[CI]：0.72～0.90）が認められた。原著研究のOR値は1.0から0.6まで幅があった。・CV摂取量の最少群と比較して、最多群では結腸がんの発生率が17％減少した（OR：0.83、95％CI：0.59～1.18）。・CV摂取量と結腸がんリスクの相関は非線形だった。約20g/日からリスクの有意な減少が見られ、40g/日で低下傾向が頭打ちとなった。1g当たりの保護効果のピークは20～40 g/日で、60g/日を超えると大幅に減衰した。・対象研究を地域別に見るとアジア（OR：0.77）と北米（OR：0.82）においてはCV摂取量と結腸がんリスクに有意な関連が見られた一方で、欧州（OR：0.94）では有意差がなかった。・研究デザイン別では症例対照研究（OR：0.79）がコホート研究（OR：0.89）よりもリスク低減の度合いが大きかった。　研究者らは「本研究によれば、アブラナ科の野菜の摂取は結腸がんリスクを低下させる可能性がある。最大のリスク低減をもたらす最適な摂取量は、1日当たり40～60gであった」とまとめている。

　ギリシャ・Agios Andreas General Hospital of PatrasのAndreas A. Argyriou氏らは、フレマネズマブで治療反応が認められた片頭痛患者における2年間投与後の治療中止の影響、片頭痛悪化後およびフレマネズマブ治療再開後の治療反応の違いを評価した。European Journal of Neurology誌2025年8月号の報告。　本研究は、Greek Research Alliance for Studying headache and Pain（GRASP）研究グループによるプロスペクティブ多施設共同リアルワールド試験である。フレマネズマブの24ヵ月投与を完了後に休薬し、その後片頭痛悪化に伴いフレマネズマブを再開した高頻度エピソード性片頭痛（HFEM）または慢性片頭痛（CM）患者149例を解析対象とした。1ヵ月当たりの片頭痛日数（MMD/MHD）およびその他の有効性における縦断的な変化を評価するため、ベースライン（T0）、3ヵ月目（T1）、24ヵ月目（T2）、治療休止期間（T3）、フレマネズマブ再開後3ヵ月目（T4）に面接調査を行った。主要評価項目は、T4における50％以上および75％以上の奏効率をT3とT2間での比較とした。　主な結果は以下のとおり。・過去にフレマネズマブで治療反応を示した患者において、T3で片頭痛が再発した。フレマネズマブ再開は過去の治療時と同等の効果を示さず、とくにCMにおいて50％以上の奏効率の低下が認められた。・T4では、過去に治療反応を示したHFEM患者6例（9.7％）およびCM患者27例（31％）は、T3と比較して50％以上のMMD/MHD減少を達成できなかった。・T3で75%以上の反応を示したHFEM患者およびCM患者のスーパーレスポンダーの割合もT4では低下した。　著者らは「フレマネズマブを24ヵ月以降に中止すると、MMD/MHDが上昇することが明らかとなった。また、フレマネズマブを再開しても、最初の3ヵ月間は、フレマネズマブ中止前と比較して、効果が相対的に低下する可能性が示唆された」とし「今回の結果は、片頭痛予防において抗CGRP抗体による治療を中断することを義務付ける根拠に疑問を投げかけるものである」としている。

　心筋梗塞で入院し退院後1ヵ月時点の受診時評価で身体機能が低下した65歳以上の高齢患者において、多領域（multidomain）リハビリテーションによる介入は通常ケアと比較し、1年以内の心血管死または心血管疾患による予定外入院（複合アウトカム）の発生を有意に減少させた。イタリア・フェラーラ大学病院のElisabetta Tonet氏らが、同国で行われた研究者主導の多施設共同優越性試験「Physical Activity Intervention in Elderly Patients with Myocardial Infarction trial：PIpELINe試験」の結果を報告した。心筋梗塞後に身体機能が低下した65歳以上の高齢患者に対する、リハビリテーション介入の有益性は明らかになっていなかった。NEJM誌2025年9月11日号掲載の報告。心筋梗塞で入院、退院後1ヵ月時点のSPPBスコア4～9の65歳以上が対象　研究グループは、ST上昇型または非ST上昇型心筋梗塞で入院し、冠動脈血行再建が成功裏に行われた65歳以上の患者のうち、退院後1ヵ月時点のShort Physical Performance Battery（SPPB）スコアが4～9の患者を、介入群と対照群に2対1の割合で無作為に割り付けた。　介入群では、心血管リスク因子の管理（禁煙、血圧・脂質・血糖コントロール）、食事指導、運動トレーニング（退院後30日ごとに3回、その後は90日ごとに3回、計6回の監督下個別セッション、ならびに自宅での個別運動処方）が行われた。　対照群では、退院1ヵ月後に30分の対面カウンセリング（食事・禁煙・身体活動に関する教育資料付き）を1回のみ実施した。　主要アウトカムは、1年以内の心血管死または心血管疾患による予定外の入院の複合とした。多領域リハビリテーション介入で1年後の複合アウトカム43％減少　2020年3月27日～2023年11月30日に計512例が無作為化された（介入群342例、対照群170例）。患者背景は、年齢中央値が80歳、女性が36％であった。　主要アウトカムのイベントは、介入群で43例（12.6％）、対照群で35例（20.6％）に発生した（ハザード比[HR]：0.57、95％信頼区間[CI]：0.36～0.89、p＝0.01）。　心血管死は介入群で14例（4.1％）、対照群で10例（5.9％）（HR：0.69、95％CI：0.31～1.55）に、心血管疾患による予定外の入院はそれぞれ31例（9.1％）、30例（17.6％）（0.48、0.29～0.79）に発生した。　介入に関連する重篤な有害事象は認められなかった。

　60歳以上の高齢者に対する呼吸器合胞体ウイルス（RSV）感染症に対する2価RSV融合前Fタンパク（RSVpreF）ワクチン接種は、同ワクチンを接種しなかった場合と比較し、RSV関連呼吸器疾患による入院が減少したことが示された。デンマーク・Copenhagen University HospitalのMats C. Hojbjerg Lassen氏らが、研究者主導のプラグマティックな第IV相無作為化非盲検並行群間比較試験の結果を報告した。RSVは、高齢者において重篤な疾患を引き起こす可能性がある。RSVpreFは、RSV関連呼吸器疾患を予防することが示されているが、入院に関連するアウトカムへの有効性に関する無作為化試験のデータは限られていた。NEJM誌オンライン版2025年8月30日号掲載の報告。デンマークの60歳以上、約13万例をRSVpreFワクチン接種群と未接種群に無作為化　研究グループは、2024～25年冬季シーズンにデンマーク在住で市民登録番号を有する60歳以上の高齢者を募集し、参加者を1対1の割合でRSVpreFワクチン接種群（RSVpreF群、単回筋肉内投与）またはワクチン未接種群（対照群）に無作為に割り付け追跡評価した。　ベースラインデータおよびアウトカムデータは、デンマーク登録番号を介して各種の全国医療レジストリーから収集した。追跡調査期間は、初回試験来院予定日（接種日の変更にかかわらず）の14日後から2025年5月31日までとした。　主要エンドポイントはRSV関連呼吸器疾患による入院、主な副次エンドポイントはRSV関連下気道疾患による入院、およびあらゆる原因による呼吸器疾患による入院であった。解析はITT集団を対象とし、主要エンドポイントおよびRSV関連の副次エンドポイントの成功基準は「ワクチン有効率＞20％」と事前に規定した。　2024年11月18日～12月28日に、本試験に招待された139万9,220例のうち13万1,379例（60歳以上のデンマーク人口の約8.6％）が無作為化され、このうち13万1,276例がITT集団に組み込まれた。RSV関連呼吸器疾患による入院の発生率は0.11 vs.0.66、有効率は83.3％　追跡調査期間中のRSV関連呼吸器疾患による入院はRSVpreF群で6万5,642例中3例、対照群で6万5,634例中18例に発生し、発生率は1,000人年当たり0.11 vs.0.66であった。ワクチン有効率は83.3％（95％信頼区間[CI]：42.9～96.9）であり、事前に規定された基準（最小有効率＞20％）を満たした（p＝0.007）。　RSVpreF群では、対照群と比較しRSV関連下気道疾患による入院も少なく（1件vs.12件、ワクチン有効率：91.7％、95％CI：43.7～99.8、最小有効率＞20％のp＝0.009）、あらゆる原因による呼吸器疾患による入院も少なかった（284件vs.335件、有効率：15.2％、95％CI：0.5～27.9、有効率＞0％のp＝0.04）。　重篤な有害事象の発現率は、RSVpreF群2.1％（1,341/6万3,045例）、対照群2.4％（1,669/6万8,326例）であり、両群で同程度であった。

　腸の周りや肝臓、筋肉などに溜まった脂肪が心臓の老化を速めるとする、英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のDeclan O’Regan氏らの研究結果が、「European Heart Journal」に8月22日掲載された。異所性脂肪と呼ばれるそれらの脂肪の蓄積は体型からは判別しにくく、たとえ体重は健康的とされる範囲であっても、そのような脂肪が蓄積していることがあるという。一方、全身の脂肪蓄積の分布とその影響には性差があり、論文の上席著者であるO’Regan氏は、「ある種の脂肪、特に女性の腰や太ももの周りの脂肪は、老化を抑制する可能性がある」と述べている。　この研究では、英国で行われている住民対象大規模疫学研究「UKバイオバンク」の参加者2万1,241人のデータが用いられた。MRI画像データから、血管や心臓の機能などに関連のある126種類の指標を特定し、機械学習により参加者それぞれの心臓年齢を算出。実際の年齢との差を割り出した上で、さまざまな部位に蓄積している脂肪の量との関連を検討した。すると、内臓脂肪などの異所性脂肪が多いほど、実際の年齢と心臓年齢との乖離が大きいことが明らかになった。　O’Regan氏は今回の研究結果を、「健康な人でも隠れた脂肪が有害となり得ることが分かった」と総括している。研究結果を詳しく見ると、内臓脂肪の量は、実際の年齢と心臓年齢との乖離の大きさと有意な関連があった（β＝0.656〔95％信頼区間0.537〜0.775〕）。また、筋肉に浸潤している脂肪の量（β＝0.183〔同0.122〜0.244〕）や肝臓内の脂肪の量（β＝1.066〔0.835〜1.298〕）も、同様の関連が認められた。さらに、血液検査の結果と照らし合わせて解析すると、内臓脂肪の蓄積は全身の炎症と関連があり、そのことが心臓の老化を速めている可能性が示唆された。　一方、脂肪の分布と心臓年齢との関連に、男性と女性の間で差が存在することも示唆された。例えば男性では、いわゆる“リンゴ型肥満”と呼ばれるようなお腹周りへの脂肪の分布が、心臓の老化と強く関連していた。その一方で女性では、“洋ナシ型肥満”と呼ばれるような腰や太ももへの脂肪の分布が、心臓の老化を防ぐような関連が見られた。研究者によると、腰や太ももへの脂肪蓄積は女性ホルモンであるエストロゲンの分泌量と関連しており、エストロゲンは女性の心臓の老化を防ぐように働くという。「脂肪の分布の違いによって、リンゴ型肥満と洋ナシ型肥満に分類され、健康への影響が異なることは以前から知られていたが、なぜその差が生じるのかは、これまで明らかでない点があった」とO’Regan氏は語っている。　この研究からはまた、身長と体重に基づき算出され、肥満や痩せを判定する指標として広く用いられているBMIが、心臓の健康状態を推測する指標としては十分に機能しないことも示された。O’Regan氏は、「BMIでは体のどの部分に脂肪が蓄積しているかを知ることができない。しかしわれわれの研究は、それを知ることの重要性を示している」と強調している。　なお、同氏らの研究グループでは今後、GLP-1受容体作動薬を用いた減量が、内臓脂肪の蓄積や心臓の健康に及ぼす影響を調査することを計画している。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患により、喘息、アレルギー性鼻炎、長期にわたる慢性副鼻腔炎の発症リスクが高まる可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。一方で、ワクチン接種により喘息と慢性副鼻腔炎のリスクは低下することも示された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のPhilip Curman氏らによるこの研究結果は、「The Journal of Allergy and Clinical Immunology」に8月12日掲載された。　Curman氏は、「ワクチン接種が感染そのものを防ぐだけでなく、特定の呼吸器合併症に対しても優れた予防効果をもたらす可能性のあることが興味深い」と同研究所のニュースリリースの中で述べている。　この研究でCurman氏らは、米国の電子健康記録のデータベースを用いて後ろ向きコホート研究を実施し、COVID-19罹患後における2型炎症性疾患（喘息、アレルギー性鼻炎、慢性副鼻腔炎、アトピー性皮膚炎、好酸球性食道炎）のリスクを評価した。対象者は、COVID-19に罹患した97万3,794人、新型コロナワクチン接種者69万1,270人、新型コロナウイルスに感染しておらず、ワクチンも未接種の対照群438万8,409人である。　解析の結果、COVID-19罹患群では対照群に比べて、喘息のリスクが65.6％（ハザード比1.656、95％信頼区間1.590〜1.725）、アレルギー性鼻炎のリスクが27.2％（同1.272、1.214〜1.333）、慢性副鼻腔炎のリスクが74.4％（同1.744、1.671〜1.821）、有意に高いことが明らかになった。アトピー性皮膚炎と好酸球性食道炎のリスクについては変化が見られなかった。その一方で、ワクチン接種者ではむしろリスク低下が見られ、喘息リスクは32.2％（同0.678、0.636〜0.722）、慢性副鼻腔炎リスクは20.1％（同0.799、0.752〜0.850）低下していた。直接比較からは、COVID-19罹患群ではワクチン接種群に比べて呼吸器系の2型炎症性疾患リスクが 2〜3倍高いことが示された。　これらの結果を踏まえてCurman氏は、「本研究結果は、COVID-19への罹患は気道に2型炎症性疾患を引き起こす可能性があるものの、他の臓器には影響しないことを示唆している」と述べている。　ただし研究グループは、本研究は観察研究であり、COVID-19罹患と気道の2型炎症性疾患との間に関連が示されたに過ぎないとして、慎重な解釈を求めている。

　人生に目的意識を持つことは、充実感をもたらすだけでなく、認知症から脳を守る可能性もあることが新たな研究で明らかになった。人生に高い目的意識を持っている人では、目的意識の低い人と比べて軽度認知障害（MCI）または認知症を発症する可能性が28％低いことが示されたという。米カリフォルニア大学デービス校（UC Davis）精神医学および行動科学教授のAliza Wingo氏らによるこの研究結果は、「The American Journal of Geriatric Psychiatry」10月号に掲載された。Wingo氏は、「われわれの研究結果は、目的意識を持つことが、年を重ねても脳の回復力を維持するのに役立つことを示している」と話している。　この研究では、2006年から2020年の間に米連邦政府のHealth and Retirement Study（健康と退職に関する調査）に参加した45歳以上の米国成人1万3,765人を追跡調査し、目的意識と認知障害の発症リスクの低下や認知障害発症の遅延との関連を検討した。この調査には、人生における目的意識を評価するウェルビーイングに関する7項目の質問票が含まれていた。質問の例は、「自分で立てた計画を積極的に実行するタイプだ」や「人生において進むべき方向性や目的意識を持っている」などで、回答者は、それぞれの質問に対してどの程度強く同意/反対するかを回答していた。　中央値8年（最長15年）に及ぶ追跡期間中に1,820人（13％）が認知障害を発症していた。性別、ベースライン時の年齢、学歴、抑うつ症状の平均スコア、人種・民族を調整して解析した結果、人生における目的意識が高い群では、低い群に比べて認知障害の発症リスクが28％有意に低いことが示された（ハザード比0.72、95％信頼区間0.63〜0.82）。この関連は、遺伝子型データを有するサブグループにおいて、共変量としてアルツハイマー病のリスク因子であるAPOE e4アリルを調整後も有意なままであった。さらに、目的意識の高い群では低い群に比べて認知障害の発症年齢が高いことも示された。　Wingo氏は、「アルツハイマー病の遺伝的リスクを持つ人でも、目的意識を持つことは認知障害の発症の遅延やリスク低下につながり得ることが示された」とUC Davisのニュースリリースの中で述べている。　研究グループはまた、目的意識が高い群では8年間で認知機能の低下が約1.4カ月遅い傾向が認められたと話す。これは年齢、学歴、抑うつ症状、遺伝的リスクを考慮した上でも認められた差であり、現在の治療と比べると意味のある結果だと研究グループは述べている。論文の筆頭著者であるUC DavisのNicholas Howard氏は、「レカネマブやドナネマブのような薬は、アルツハイマー病の認知障害の症状をやや遅らせることはできるが、リスクを伴う上に費用もかかる。一方で、人生における目的は、無料で安全、かつ誰でも手に入れられる。それは、人間関係、目標、そして意義のある活動を通して築き上げられるものだ」と述べている。　研究グループによると、目的意識を高めることができる活動の例は、家族や友人との関係を育むこと、仕事やボランティア、精神性や信仰の探求、趣味や新しいスキルなどの個人的な目標の追求、親切な行為・介護・アドボカシー活動などを通じて他人を助けることなどであるという。　論文の共著者であるUC DavisのThomas Wingo氏は、「この研究の素晴らしい点は、人々が『考える』ことで健康状態を改善できる可能性があることだ。人生の目的は、自分で育むことができる。人生に意味を与えるものについて考え始めるのに、早過ぎることも遅過ぎることもない」と述べている。

五百九十八の段　スマホ断ちの効能突然、秋になりましたね。私の予定表のカレンダーには9月11日のところに「秋が来た！」とあります。この日から急に空気がサラサラになり、朝夕が過ごしやすくなりました。とはいえ、暑さが戻ってくる日もあり、外来の患者さんたちも汗だく。冷房の効いた診察室にいると外の状況が分からないので、つい「そんなに暑いのですか？」と間抜けな対応をしてしまいがちです。さて、外を見ていると歩きスマホの人が多いですね。中にはスマホを見ながら自転車に乗っている人すらいます。先日などは、車で狭い道をすれ違うときに、対向車のドライバーがスマホを見ながらの運転だったのには呆れてしまいました。もう日本中の人がスマホの呪縛に縛られてしまっているのでしょうか。まさか「歩きスマホ」や「ながら運転」をすることはないにしても、私もついスマホを眺めて無為な時間を過ごしてしまうことがあります。そこで、最近は意識して「スマホ断ち」をするようにしました。といっても、まったく使わないわけではありません。メールのチェックや調べ物など、生活や仕事に必要な範囲での使用はしています。が、意味もなくダラダラと眺めることはやめました。これだけでも、生活の質が大きく変わった気がします。まず実感するのは、睡眠。質・量ともに向上した気がします。以前は寝床の中でスマホを手に取り、ニュースや動画を見ているうちに寝落ち……すればいいのですが、実際には眠れないまま1時間以上経っていることがありました。横たわりながらスマホを眺める姿勢も悪いのかもしれません。その結果、寝つきは悪くなり、翌朝に疲れが残ることもしばしばでした。しかし、スマホを隣の部屋に置いて充電し、ただ寝ることに専念するようにすると、不思議なほど深く眠れるのです。昼寝についても同じで、横になったときにスマホを手にしなければ、すぐに眠れるようになりました。さらに、日常生活の中でも疲れにくくなったと感じています。スマホを見ているときには、常に目から情報が入り続けているので、脳が休めていません。とくにYouTubeのショート動画などは要注意。数十秒ごとに映像が切り替わってキリがなく、内容もネガティブなものばかり。いつも患者さんに「明るく楽しく前向きに！」とアドバイスしている自分が「暗く悲しく後ろ向き」になってしまったら話になりません。もちろん、時にはついうっかりスマホに釘付けになっていることもあります。それでも、以前に比べると、はるかにその回数は減りました。ちょっとした心掛けで大きな違いです。逆に、何か単純作業をしている時には、積極的にスマホを活用しています。イヤホンでニュースを聴きながら皿を洗ったり、洗濯物を畳んだり。ニュースを聴くと自動的に家事を始めてしまうので、もはやパブロフの犬と化しています。英語を聴き流しながら散歩をするのもいいですね。とくに最近は、BBCの“6 Minute English”をよく聴いています。さほど難しい英語ではなく、何とか理解できるスピードなので、私にはちょうどいいレベル。聞くところによると、自分にとって易しい英語を大量に聴くのが第二言語習得論的には効果的なのだとか。それはそれとして。スマホ断ちには思ったよりも効能を感じています。私にとっては、とくにYouTubeと「まとめサイト」が毒ですね。小説とか漫画を読むのはさほど害はなさそうです。ということで、スマホは生活に欠かせない便利な道具ではありますが、距離感が大切。私自身はスマホ断ちで自分の体調が良くなり、生活が改善したと実感しています。「自分はちょっとスマホ中毒かも」と感じている読者の皆さま、よかったら私の経験を参考にしてください。最後に1句 秋来たる　スマホの呪縛に　さようなら