外傷性肩関節前方脱臼の急性期リハビリテーションにおいて、自己管理を支援する助言のみを受けた患者と比較して、助言に加えて個々の患者の病態に合わせて調整した理学療法を行っても、6ヵ月後の肩関節機能は改善せず、合併症プロファイルは両群で同程度であることが、英国・ブリストル大学のRebecca S. Kearney氏らが実施した「ARTISAN試験」で示された。研究の詳細は、BMJ誌2024年1月17日号で報告された。英国41施設の無作為化対照比較試験　ARTISAN試験は、英国の国民保健サービス（NHS）トラストが運営する41施設で実施した実践的な無作為化対照比較試験であり、2018年11月～2022年3月に参加者を募集した（英国国立衛生研究所［NIHR］の助成を受けた）。　X線所見で初発の外傷性肩関節前方脱臼と確定し、非手術的に管理されている成人患者482例（平均年齢44.9［SD 19.6］歳、女性34％）を登録した。両肩脱臼や神経血管合併症がみられる患者、外科的治療が考慮されている患者は除外した。　全患者で、負傷した腕にスリングを装着し、自己管理のための助言（1回）を行った。その後、この助言以外の介入は行わないが、回復しない場合に自己申告で理学療法を選択するための連絡先の提供を受ける群（助言単独群、240例）、または追加介入として個々の患者の病態に合わせて調整した理学療法（1回最大30分、最長4ヵ月）を受ける群（助言＋理学療法群、242例）に、無作為に割り付けた。　　主要アウトカムは、割り付け日から6ヵ月後のオックスフォード肩関節不安定性スコア（Oxford shoulder instability score）（0～48点、点数が高いほど機能が良好）とした。6週、3ヵ月の時点でも有意差はない　354例（73％）がオックスフォード肩関節不安定性スコアの評価を完了した（助言単独群180例、助言＋理学療法群174例）。合計96人の理学療法士が介入を行った。　6ヵ月の時点でのITT集団におけるオックスフォード肩関節不安定性スコアの平均値は、助言単独群が36.2（SD 10.7）点、助言＋理学療法群は38.4（SD 9.2）点であり、両群間に有意な差を認めなかった（補正後群間差：1.5点、95％信頼区間[CI]：－0.3～3.5、p＝0.11）。　6週（助言単独群23.3［SD 10.4］点vs.助言＋理学療法群24.4［SD 9.9］点、補正後群間差：0.7点、95％CI：－1.0～2.4、p＝0.44）および3ヵ月（30.0［SD 11.4］点vs.32.2［SD 10.4］点、1.6点、－0.5～3.6、p＝0.13）の時点でも、オックスフォード肩関節不安定性スコアに関して両群間に有意差はなかった。QuickDASH、EQ-5D-5Lにも差はない　6ヵ月時のQuickDASH（disabilities of the arm, shoulder and hand［DASH］の短縮版、0～100点、点数が高いほど機能障害が重度）（助言単独群14.4［SD 17.5］点vs.助言＋理学療法群12.7［SD 16.9］点、補正後群間差：0.8点、95％CI：－4.0～2.5、p＝0.65）および健康関連QOL（EQ-5D-5L、－0.594～1点、点数が高いほど健康状態が良好）（0.797［SD 0.217］点vs.0.815［SD 0.183］点、0.010点、－0.026～0.047、p＝0.59）も、両群間に差はみられなかった。　事前に予測した合併症のプロファイルは、以下のとおり両群間で類似しており、肩腱板断裂（助言単独群9％ vs.助言＋理学療法群9％、p＝0.87）、圧迫骨折（3％ vs.2％、p＝0.26）、肩関節再脱臼（3％ vs.1％、p＝0.22）、凍結肩（五十肩）（1％ vs.3％、p＝0.34）、神経損傷（＜1％ vs.0％、p＝1.00）の発生率は、いずれも有意差を認めなかった。　著者は、「個別に調整された理学療法プログラムは有効ではないと知ることで、臨床医と患者は、手術を行わないリハビリテーションの最良のアプローチについて、エビデンスに基づいた話し合いを行うことができるだろう。今後は、自己管理戦略の最適化に向けた研究が求められる」としている。

　常染色体劣性難聴9（DFNB9）の小児の治療において、ヒトOTOF遺伝子導入アデノ随伴ウイルス血清型1型（AAV1-hOTOF）を用いた遺伝子治療は、安全かつ有効であり、新たな治療法となる可能性があることが、中国・復旦大学のJun Lv氏らの検討で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2024年1月24日号に掲載された。中国1施設の単群試験　本研究は、中国の1施設（復旦大学附属眼耳鼻喉科医院）で行われた単群試験であり、2022年10月～2023年6月に参加者のスクリーニングを行った（中国国家自然科学基金委員会などの助成を受けた）。　年齢1～18歳、重度～完全難聴で、OTOF遺伝子の2つのアレルの双方に変異を認め、人工内耳を埋め込んでいないか、片側のみに埋め込んでいる患児6例（男女3例ずつ、年齢1.0～6.2歳）を登録した。用量制限毒性とGrade4/5の有害事象は発現せず　AAV1-hOTOFを、正円窓から蝸牛に注射（単回）した。6例のうち1例には9×1011ベクターゲノム（vg）、5例には1.5×1012vgを注射した。全例が26週間のフォローアップを完了した。　注射後6週の時点で用量制限毒性（主要エンドポイント）は発現せず、試験期間中にGrade4または5の有害事象は認めなかった。合計48件の有害事象が観察され、このうち46件（96％）はGrade1または2であり、2件（4％）はGrade3（1例で2件の好中球数の減少、いずれも自然消退）であった。6例中5例でABR閾値が改善　5例で聴力の回復を認め、0.5～4.0kHzにおける聴性脳幹反応（ABR）の平均閾値が40～57dB低下した。　9×1011vgのAAV1-hOTOFの投与を受けた患児（1例）では、平均ABR閾値はベースラインの95dB以上から、4週後には68dB、13週後には53dB、26週後には45dBにまで改善した。また、1.5×1012vgの投与を受けた患児（5例）のうち4例では、平均ABR閾値はベースラインの95dB以上から、48dB、38dB、40dB、55dBと変化し、26週には聴力の回復を認めた。　聴力が回復した患児では、音声知覚（speech perception）の改善がみられた。　著者は、「本研究は、DFNB9の治療における遺伝子治療の安全性と有効性に関するエビデンスを提供し、他の遺伝性難聴の新たな治療法としての遺伝子治療の基礎を築くものである」としている。

　フルボキサミンは、COVID-19流行初期の臨床研究で有効性が示唆された比較的安価な薬剤で、COVID-19治療薬としても期待されていた。しかし、その後有効性を否定する報告も発表され、昨年のJAMA誌に掲載された研究では、軽症から中等症のCOVID-19患者に対するフルボキサミンの投与はプラセボと比較して症状改善までの期間を短縮しなかったことが報告されている1,2）。　同論文では、症状改善までの期間短縮を示すことができなかった理由として、ブラジルで実施されたTOGETHERランダム化プラットフォーム臨床試験3）等よりもフルボキサミンの投与量が少ないことを可能性の1つとして指摘しており、今回の研究では、COVID-19外来患者に対して高用量フルボキサミンの投与により症状改善までの期間を短縮するかの評価が行われた。　本研究では、30歳以上でCOVID-19発症から7日以内の外来患者を、高用量のフルボキサミン群とプラセボ群に無作為に割り付けて比較した。結果は、主要アウトカムである症状改善までの期間短縮は認めず（調整ハザード比：0.99、95％信頼区間：0.89～1.09、有効性のp＝0.40）、副次アウトカムの28日以内死亡例は両群ともに0例で、入院や救急外来/救急診療部受診ではフルボキサミン群14例（2.4％）に対してプラセボ群21例（3.6％）とフルボキサミン群での医療介入イベントは3分の1程度少なかったが、事前に定めた基準を満たすほどの差はなかった4）。　また、忍容性の観点では、「調子が悪いため、薬を飲むつもりはない」と報告した患者は、フルボキサミン群6.4％に対してプラセボ群は2.1％と、以前から想定されていた高用量フルボキサミンにおける忍容性の低さが示されたと考える。以上より、昨年の論文に続き、本研究でもCOVID-19に対するフルボキサミン投与の有効性は示されなかった。　今回の主要アウトカムであるCOVID-19の症状改善までの期間短縮では、有意差を示した過去の報告は乏しく、COVID-19に対して死亡率低下や重症化予防効果を示したニルマトレルビルやモルヌピラビルでさえほとんどない。　統計学的に有意な症状改善効果を示した薬剤にはエンシトレルビルがあり、プラセボに比較して症状消失までの時間を約24時間短縮させている5）。本邦で重症化リスクは低いが症状の強い患者から対症療法以外の薬剤も処方希望がある場合は、フルボキサミンを処方するよりもエンシトレルビルを処方するほうが理にかなっているだろう。　ただし、昨今のCOVID-19診療では、流行株の変化やワクチン接種の効果により、死亡率や重症化率は低下傾向で、外来患者の症状もデルタ株流行時よりも軽減しているように感じている。流行株が変遷した現在において、症状改善までの期間短縮のメリットが薬価や副作用・ウイルス耐性化のリスクといったデメリットに勝る薬剤を発見・開発することは、今後もなかなか難しいかもしれない。　さて、現在の医療現場でCOVID-19に関する問題として残っていることには、施設入所や入院中の患者で発生するCOVID-19クラスターがある。執筆時点で、COVID-19に対する発症予防効果が期待されている薬剤は、ワクチンや抗体療法を除くと証明されておらず、現在の流行株によるクラスター対策で即時に有用な薬剤はない。COVID-19は、重症化リスクの乏しい患者においては、インフルエンザウイルスなどと近い重症度になりつつある6）が、現在でも感染力は強く、施設内・院内感染におけるクラスターはいまだに施設や医療機関に負荷をかける原因となっている。　しかし、COVID-19に対して重症化予防が証明された抗ウイルス薬でも、発症予防効果が証明された薬剤はなく、症状改善までの期間短縮の薬剤よりも発症予防効果のある薬剤のほうが医療現場でのニーズは高いかもしれない。■参考1）McCarthy MW, et al. JAMA. 2023;329:269-305.2）CareNet.comジャーナル四天王「フルボキサミン、軽～中等症コロナの症状回復期間を短縮せず／JAMA」（2023年1月30日）3）Reis G, et al. Lancet Glob Health. 2022;10:e42-e51.4）CareNet.comジャーナル四天王「コロナ外来患者への高用量フルボキサミン、症状期間を短縮せず／JAMA」（2024年1月12日）5）日本感染症学会 COVID-19治療薬タスクフォース「COVID-19に対する薬物治療の考え方 第15.1版」（2023年2月14日）6）Xie Y, et al. JAMA. 2023;329:1697-1699.

　注射薬であるGLP-1受容体作動薬セマグルチド（商品名：オゼンピック）が心血管イベントハイリスク2型糖尿病患者の心血管イベント発症を26%減少させることが、SUSTAIN-6試験で報告されている1）。一方で、経口セマグルチド（同：リベルサス）はPIONEER 6試験において心血管イベントハイリスク2型糖尿病患者の心血管イベント発症を増加させないこと、つまり既存の治療に対する非劣性は示されたが優越性は証明されなかった2）。したがって、同じセマグルチドではあるが、心血管イベント抑制を目標とするのであれば経口薬ではなく注射薬を選択するのが妥当だろう。　肥満症は心血管イベント発症のリスク因子であるが、生活習慣改善のみでは目標とする体重減少を達成することは困難であった。しかし、GLP-1受容体作動薬の登場により状況は一変した。GLP-1受容体作動薬には体重減少作用があり、とくにセマグルチド2.4mg（同：ウゴービ）は肥満症治療薬として欧米およびわが国で承認されている。本試験はセマグルチド2.4mgの心血管イベント既往を有する、糖尿病を合併していない肥満症患者の心血管イベント再発抑制に対する有効性を検討したものである。結果は平均観察期間40ヵ月で、3-point MACEの発症を20%抑制することが示された。　RCTの結果を目の前の患者に適用する際には、結果の外的妥当性（generalizability or external validity）の評価が重要となる（EBMのstep 4）。本試験の対象患者は、全例が心血管イベントの既往があり（心筋梗塞が70%）、平均BMI 33kg/m2、糖尿病ではないが70%以上の患者はprediabetes（HbA1c≧5.7%）を合併していた。本文には記載がないが、表3から主要評価項目のNNTを計算すると67/40ヵ月になる。肥満症の有病率を考慮すると、このNNTはこの薬剤の有用性を示唆すると思われるが、やはりリスクとベネフィットとを考慮して適切な患者をSELECTすることが肝要だろう。

耳内ムカデの1例イラストACより使用どうも、異物論文専門家の倉原です。週に1回は「foreign body」で異物論文を検索している日本人がいることに、PubMedのアクセス解析のスタッフもビックリしていることでしょう。異物論文というのは「迷入場所」×「異物の種類」で可能性は無限大にあります。中でも耳の異物は結構たくさん報告されており、この連載でも「耳内ゴキブリの1例」を紹介させていただいたことがあります。今日紹介するのは「耳内ムカデの1例」です。おいおい、ほとんど同じじゃねーか！と思われる方もいるかもしれませんが。Ding MC, et al. Safe Removal of a Centipede From the Ear By Using an Innovative Practicable Method: A Case Report. Ear Nose Throat J. 2023 Mar;102(3):NP123-NP125.31歳の女性が救急外来を受診しました。就寝中に突然右耳が痛くなり、耳元で大きな音がしたというのです。視診で、右耳の中に黒い生き物がうごめいているのが発見されました。いや、もうホラーとか呪いの類やん。懐中電灯を使っておびき寄せようとしましたが、出てきてくれません。右耳のビデオ内視鏡検査で、黒い節足動物がいることが確認されました。これは…ゴキ…じゃない、ムカデだ…ッ!!たとえば、ムカデを刺激する方法が選択されますが、飛び出して医師の手に噛みついたら大変です。というわけで、ペットボトルを半分に切って、耳に密着させ、ボトルに開けた穴からキシロカインスプレーを噴射して、ムカデを追い出す作戦を敢行しました。噴霧後、すぐに体長5cmの黒いムカデが出てきました。いやー楽勝、楽勝！ゴキブリと同じように、これはオリーブオイルでもよかったのかな？と思いましたが、Discussionにはそのことは書かれていませんでした。まあ、耳内ムカデに遭遇することなんてまずないので、適切な摘出法なんて存在しないのでしょうが。

人が日常生活の中で加齢を感じる瞬間の1つが“食”に関するものだろう。「若い頃はあれだけ食べられたのに」という話はよく聞く。ちなみにこの点については、私もいくつか思い当たることがある。最初の経験は、いわゆるアラフォーの頃だ。20代から市中の牛丼チェーン店に行くと「大盛・つゆだく」を頼むことが常態化していたが、この頃からいつものように頼んだ牛丼を食べ始めて2～3分で、「ちょっと多過ぎたかな」と感じ始めるようになった。とはいえ、当時はまだなんとか食べきれる。が、食後に胸焼けが起こり、最終的には「大盛・つゆだく」のオーダーを後悔してしまうのだ。この頃はまだ老いを認めたくない時期でもあったため、「喉元過ぎれば熱さを忘れる」で同じことを約2年間は繰り返した。さすがにアラフィフとアラカンの中間地点にいる現在は、アラフォー当時ほど馬鹿な真似はしない。よほどのことがない限り大盛は頼まなくなり、たまたま入店した飲食店がいわゆる普通盛りでも盛りの良い店の場合、料理到着時にギョッとする（とはいえ、ほとんどの場合は食べ切ってしまうのだが）。そしてこれからは少食化も年々進行するだろう。そう思うのは親、とりわけ父親を見ているからだ。元々、食べることは大好きな父親だったが、最近は通常の1人前の弁当やラーメンなら、7割程度は食べるが、食べきることは少なくなった。一方、母親はある時期を境に完全な少食となった。今から約20年前、胃がんの手術で胃体部を中心に胃の約3分の1を切除したからである。日本有数のがん専門病院で手術をした母親は、術後も地元から新幹線を利用して定期受診のため上京し、その度ごとに私は母の受診に同伴した。同伴したのにはいくつか理由がある。まず、母親は医学的知識に乏しく、私が同伴しているほうが心強いと考えていたことが最も大きい。これに付随した理由を挙げるならば、一応、私は母親の2人の子供のうちの1人だから、主治医も顔を合わせておきたいということもあるだろう。そしてもう1つの付随する理由、今考えれば比較的大きな理由だったと考えられるのは“食事”のことだ。術後の母親は物理的に胃が小さくなったのだから、当然今までと同じようには食べられなくなった。周知のように胃切除後には「ダンピング症候群」が起こる。結果、驚くほど母親の食は細くなった。そのため、受診同伴時に母親は私と食事をしたがった。普通の1人前が食べきれないから、自分が食べられる範囲に留め、残りは私に食べてもらうためである。術後1年ほどはやたらと寿司店を選択することが多く、そこではいわゆる握りのセットではなく、お好みで食べることがほとんどだった。理由は単純で量を調節しやすいからだった。今でもよく覚えているのは、ある時に握りずしを2貫食べると、「もうお腹いっぱい」と半ば苦しそうに呟いた母親の姿。まだ、30代前半だった私は内心で「え？たった2貫？」と驚いたものだ。そして母親が寿司屋を選んだ理由には、たぶん店側への配慮もあったと思う。母親の受診先の近辺は寿司屋と言っても高級店が多く、母親が2貫でも私が握りの上などを注文すれば、それなりの勘定になったからだ。母親の社会人生活はほぼ自営業だったゆえに、店側のことも考えていたのはほぼ間違いないだろう。私を食事に同伴させるときの口癖が「残したらお店の人に悪い」だった。そんな母親も術後約20年を経た今はあの当時よりは食べられるようになった。それでも外で提供される食事の場合、食べられるのは最大で6割ほどである。以前の本連載で歩行が退化しつつある軽度認知障害（MCI）の父親を老老介護する母親が、父親に適した車椅子をなかなか見つけられない悩みを書いたが、今年の正月の帰省時に実はこの食事のことも母親の悩みの一つであるらしいことを知った。それは私が久しぶりに両親と地元の繁華街で食事をした時のことである。この時は両親が行ったことがない創業約100年の老舗・中華料理店を選んだ。味も接客も素晴らしい店で、私の中学校の同級生の実家である。両親とも非常に喜んでくれたし、いつもよりも2人とも食べていたと思うが、やはり両親とも自分が選んだ料理は食べきれず、残りは私が食べることになった。私が2人の食べ残しを口にしている最中、食べ終えたはずの母親はなぜか再び店のメニューに目を通していた。そして父親に向かってふと口にした。「あ、小皿料理があるね。これだったら来やすいね、お父さん」そうか。胃がんの手術後に食が細くなった母親にとって、父親までもが食が細くなったことは、父親の歩行退化と同時に外出の足かせの1つになっていたのだ。今後、2人と食事に行く時はそのことも考慮しなければならないのだと痛感したのである。そして最近、あるプロジェクトを目にした。スキルス胃がん患者の轟 哲也氏（2016年逝去）が作ったスキルス性胃がんの患者会で、現在は特定非営利活動法人となっている「希望の会」が始めた「はんぶんごはんプロジェクト」。現在同法人の理事長は亡くなった哲也さんの妻・轟 浩美氏が務めている。同プロジェクトは胃がんの症状・術後障害・副作用、あるいはその他の体調不良などで今まで通りに食べることが叶わなくなった人向けに少量の提供が可能な飲食店、調理キットを扱う業者などの情報を収集して公開・検索サイト化を目指すもの。なんと素晴らしい試みだろう。実現すれば自分にとっても両親にとっても有益なものになる。そんな希望を抱いている。だが、同時に同プロジェクトを知り、忸怩たる思いも抱いている。約20年、このプロジェクトが解決しようとしている悩みを私も頭の片隅に置いていたはずなのに、提供できる情報が思い浮かばない。たぶん母親もそうだろう。結局、現状は仕方がないのだと諦めていたのだ。実はこのプロジェクトを目にした瞬間、ほぼ忘れかけていた約20年前の記憶がよみがえってきた。母の受診日ではないある日、私は受診先の病院周辺を歩き回っていた。周辺で一軒一軒の飲食店の店先を舐めまわすように眺めて歩いた。この時の私が何をしていたかと言うと、店先に「少量提供可」のような表示がある飲食店がないかと探していたのである。前述のように母親の受診先は日本有数のがん専門病院。母親のような悩みを抱えている人が多く受診していることだけは疑いがない。だからその病院の周辺にはもしかしたら母親が気兼ねなく入れそうな、しかもそうしたことを謳っている飲食店があるかもしれないと思ったのだ。しかし、少なくとも私が歩き回った範囲ではそうした飲食店は見当たらなかった。完全な徒労だった。当時、私は会社員記者を辞め、フリーとなり3年目。仕事はやや壁にぶち当たっていた。帰り際にふと「もし物書きとして生きていけなければ、この街で母親のような人向けに飲食店でもやろうか」と思った。今考えればフリーの物書きとして実績も出せない人間が栄枯盛衰の激しい飲食業界で生き残っていけるわけはないのだが…。むしろそう思うくらいなら、表示がなくとも各飲食店の「病気のために少ししか食べられない人向けに少ない量の提供は可能でしょうか？」と一軒一軒訪ね歩けばよかったのだ。結局、約20年、私は母親の悩みを半ば他人事のように考えてきたのだろうと猛省している。多様性の社会と言われるようになって久しいが、その多様なニーズに応える世の中にはまだまだ至っていないのが実状である。多くの人はそれぞれが大切だと思う身近な問題を抱えながら生きている。とはいえ、それはあくまで身近、せいぜい半径1km程度圏内で経験することがほとんどだ。多様性が加速すればするほど、人はそのニーズに追いつけていけなくなる。多様性に応えきれていない世の中なのは、極論を言えば誰のせいでもない。だからこそ自分が感じたふとした疑問・悩みを世に明らかにし、形にしていくことが重要だと、このプロジェクトを知って改めて痛感している。この件で何も提供できる情報はない私だが、たぶんこの場に集う医療者の中にはこのプロジェクトに提供できる情報をお持ちの人も少なくないだろう。ぜひご協力をお願いしたい。

　世界中で高齢化が進む中、健康寿命を延ばすことが求められており、栄養はその中の重要な要素である。中でもタンパク質は身体の健康維持に大きな役割を果たしているが、中年期にタンパク質を多く摂取した人ほど、疾病なく健康的に加齢する可能性があることが新たな研究でわかった。米国・タフツ大学のAndres V. Ardisson Korat氏らによる本研究の結果はThe American Journal of Clinical Nutrition誌オンライン版2024年1月17日号に掲載された。　研究者らは、Nurses' Health Study（NHS）コホートの女性参加者を対象とし、登録時の年齢が30～55歳の12万1,700人に対し、ベースライン時およびその後2年ごとに追跡調査を実施した。初回調査の回答に不備がなく、ベースライン時に該当疾患のない4万8,762人が対象となった。　調査票から総タンパク質、動物性タンパク質、乳製品タンパク質（動物性タンパク質のサブセット）、植物性タンパク質の摂取量を調べた。「健康的な加齢」は、11の主要な慢性疾患がなく、精神状態が良好で、認知機能または身体機能のいずれにも障害がないことと定義した。ライフスタイル、人口統計学、健康状態を調整した多変量ロジスティック回帰を用いて、健康的な加齢に関連するタンパク質摂取量のオッズ比（OR）と95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時の平均（SD）年齢は48.6（6.3）歳、38.6％がBMI値25以上、22.9％が現在喫煙者、88.2％が既婚者であった。・総タンパク質摂取量の平均値（エネルギー百分率）は18.3％であり、内訳は動物性タンパク質13.3％（うち乳製品タンパク質3.6％）、植物性タンパク質4.9％であった。・3,721/4万8,762人（7.6％）が健康的な加齢の定義に合致した。タンパク質の摂取は、健康的な加齢のORと有意に関連していた。エネルギー3％増加あたりの健康的な加齢のORは、総タンパク質1.05（95％CI：1.01～1.10）、動物性タンパク質1.07（95％CI：1.02～1.11）、乳製品タンパク質1.14（95％CI：1.06～1.23）、植物性タンパク質1.38（95％CI：1.24～1.54）であった。・植物性タンパク質の摂取は、身体機能の制限がないことや精神状態が良好であることのOR上昇とも関連していた。動物性または乳製品タンパク質、炭水化物、または脂肪を植物性タンパク質に同等のカロリーで置き換えた場合、健康的な加齢との有意な正の関連が観察された（3％のエネルギーを植物性タンパク質に置き換えた場合のOR：1.22～1.58）。・主な植物性タンパク源は、パン、野菜、果物、ピザ、シリアル、焼き菓子、マッシュポテト、ナッツ類、豆類、ピーナッツバター、パスタであった。　著者らは、女性看護師の大規模コホートにおいて、中年期の食事からのタンパク質摂取、とくに植物性タンパク質摂取は、健康的な加齢の高いORおよび健康状態のいくつかの領域と関連しているようだ、と結論付けている。

　ギリアド・サイエンシズは、2024年1月30日付のプレスリリースで、全身療法歴のある手術不能または再発のホルモン受容体陰性かつHER2陰性（HR-/HER2-）乳がん治療薬として開発を進めている抗体薬物複合体（ADC）sacituzumab govitecan（SG）について、同日に日本における製造販売承認申請を行ったと発表した。　HR-/HER2-（IHCスコア0、IHCスコア1+またはIHCスコア2+/ISH陰性）乳がん（トリプルネガティブ乳がん）は、最も悪性度の高いタイプの乳がんで、乳がん全体の約10％を占めるといわれている。HR-/HER2-乳がんの細胞は、エストロゲンとプロゲステロンの受容体の発現がなく、HER2の発現も限定的もしくはまったく認められない。HR-/HER2-乳がんはその性質上、他の乳がんに比べて有効な治療法がきわめて限られており、再発や転移の可能性が高く、他の乳がんにおける転移・再発までの平均期間が5年であるのに対し、HR-/HER2-乳がんでは約2.6年、5年生存率は、一般的な再発乳がんの女性においては28％、HR-/HER2-再発乳がんにおいては12％とされている。　SGは、90％以上の乳がんを含む複数のがん種で高発現する細胞表面抗原であるTrop-2蛋白を標的とするADCである。Trop-2が発現したがん細胞に取り込まれると、トポイソメラーゼI阻害薬であるSN-38を直接届けるとともに、バイスタンダー効果により周辺のがん細胞のDNAにも作用し、がん細胞を死滅させる。　今回の承認申請は、2つ以上の化学療法レジメンによる前治療後に再発した切除不能な局所進行または転移・再発のHR-/HER2-乳がん患者を対象に海外で実施した第III相試験（ASCENT試験）および国内第II相臨床試験（ASCENT-J02試験）の結果に基づく。

　日本医師会常任理事の細川 秀一氏が、2024年1月31日の定例記者会見で、1月1日に発生した能登半島地震に対する日本医師会の最新の対応状況を報告した。　日本医師会は、1月30日時点でJMATととして金沢市に6チーム、七尾市に2チーム、穴水町に6チーム、志賀町に3チーム、能登町に3チーム、輪島市に3チーム、珠洲市に4チーム、金沢以南に11チーム、そのほかの地域に2チームを派遣していて、これまでに派遣した延べ人数は3,490人にのぼるという。これらの人数には、統括やロジスティクスを担うチーム、深部静脈血栓症などの治療を行う専門チームも含まれている。　細川氏は、今後は可能な限り同じ都道府県の医師会が、同じ地域の診療所や避難所に対して継続的にチームを派遣する体制にするという予定を示した。そこで1月30日に、能登北部に12チーム、能登中部に3チーム、金沢以南に7チーム、調整本部に3チームの合計25チームを毎日派遣する体制を組んでいくことを各都道府県の医師会に伝え、チーム編成の協力を要請した。　現地のJMAT調整本部では、2月より、地域の医師で構成するJMATを能登北部などに派遣する構想があるという。これに対して細川氏は、ベテランのかかりつけ医がサポートを強化することで被災者の健康を守り、ひいては災害関連死を防ぐことにつながっていくと期待を寄せた。　最後に、能登北部の交通状態が解消すれば、地域の医師や看護師などで編成するチームを相当数派遣できるようになると考えるが、それまでは重装JMAT（自己完結による活動歴のある隊員が含まれる医療救護班で構成した重装備のチーム）の派遣を続けていく必要があるという見解を示すとともに、現場の調整本部・支部の判断を尊重しつつ、厚生労働省とも連携していくとまとめた。

　限局性前立腺がん患者の治療後10年間の追跡調査の結果、ベースラインで受けた治療に応じて予後良好群に分類した患者では、前立腺全摘除術は外照射放射線療法（EBRT）または積極的監視療法と比較し、尿失禁が悪化したが性機能の悪化は認められなかった。予後不良群に分類した患者では、前立腺全摘除術はEBRT＋アンドロゲン除去療法（ADT）併用療法と比較し、尿失禁が悪化したが性機能の悪化は認められなかった。しかし、EBRT＋ADT併用療法は前立腺全摘除術と比較し、排便およびホルモン機能の悪化がみられたという。米国・バンダービルト大学医療センターのBashir Al Hussein Al Awamlh氏らが、観察コホート研究「CEASAR研究」の結果を報告した。JAMA誌2024年1月23・30日号掲載の報告。ベースラインで受けた治療法別に患者を分類、10年後の機能的アウトカムを比較　研究グループは、米国のSEER（Surveillance、Epidemiology、and End Results Program）の5つの登録デ－タを用い、2011～12年に限局性前立腺がん（cT1～T2c、cN0、cM0、前立腺特異抗原［PSA］＜50ng/mL）と診断された80歳以下の男性を特定し、3,434例を診断後6ヵ月以内にCEASAR研究に登録した（解析対象は2,445例）。　対象患者をベースラインで、予後良好群（cT1またはT2a/bN0M0、PSA：≦20ng/mL、グレードグループ1～2［低リスクおよび予後良好な中間リスク］）（1,877例）と、予後不良群（cT2cN0M0、PSA：20～50ng/mL、グレードグループ3～5［予後不良な中間リスクおよび高リスク］）（568例）に分け、2022年2月1日まで追跡調査を行った。　予後良好群では根治的前立腺全摘除術（1,043例）、ADTを伴わないEBRT（359例）、低線量率小線源療法（96例）および積極的監視療法（379例）が、予後不良群では根治的前立腺全摘除術（362例）およびEBRT＋ADT併用療法（206例）が実施された。　主要アウトカムは、限局性前立腺がん患者の特異的QOL尺度であるEPIC-26（スコア範囲：0～100、100が最良）に基づく、自己報告による性機能、尿失禁、排尿刺激症状、排便およびホルモン機能であった。　特定の治療法と各評価項目との関連を推定し、各ベースラインスコア、患者および腫瘍特性を補正して治療後10年時点で比較した。臨床的に重要な最小変化量（MCID）は、性機能10～12、尿失禁6～9、排尿刺激症状5～7、排便およびホルモン機能4～6とした。治療法によって尿失禁、排便機能、ホルモン機能が悪化　解析対象2,445例の患者背景は、年齢中央値64歳、黒人14％、ヒスパニック系8％で、追跡期間中央値は9.5年間であった。　予後良好群1,877例では、根治的前立腺全摘除術は積極的監視療法と比較し、尿失禁の悪化がみられたが（補正後平均群間差：－12.1、95％信頼区間[CI]：－16.2～－8.0）、性機能の悪化はみられなかった（－7.2、－12.3～－2.0）。　予後不良群568例では、根治的前立腺全摘除術はEBRT＋ADT併用療法と比較し、尿失禁の悪化がみられたが（補正後平均群間差：－26.6、95％CI：－35.0～－18.2）、性機能の悪化はみられなかった（－1.4、－11.1～8.3）。一方、予後不良群では、EBRT＋ADT併用療法は根治的前立腺全摘除術と比較し、排便機能（－4.9、－9.2～－0.7）およびホルモン機能（－4.9、－9.5～－0.3）の悪化が認められた。

　補体因子C5に対する完全ヒト型IgG4P抗体であるpozelimabの皮下投与は、補体の過剰活性化を阻害し、CD55欠損症（CHAPLE症候群）の臨床症状および検査所見を消失させたことが、トルコ・マルマラ大学のAhmet Ozen氏らによる第II相および第III相多施設共同非盲検単群ヒストリカル対照試験の結果で示された。CD55欠損症は、CHAPLE（CD55 deficiency with hyperactivation of complement, angiopathic thrombosis, and protein-losing enteropathy）症候群とも呼ばれ、補体の過剰な活性化による腸管のリンパ管障害、リンパ管拡張症および蛋白漏出性胃腸症を特徴とするきわめてまれな生命を脅かす遺伝性疾患である。この希少遺伝性疾患であるCHAPLE症候群に対して、pozelimabは現時点での最初で唯一の治療薬として見いだされ、有効性と安全性の評価が行われた。著者は、「既知の原因が除外された蛋白漏出性胃腸症の患者では、CD55欠損症の検査を考慮し、CHAPLE症候群と診断された場合は早期にpozelimabによる治療を検討すべきである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2024年1月23日号掲載の報告。タイ、トルコ、米国の3施設で10例を登録　研究グループは、タイ、トルコおよび米国の3施設において、CHAPLE症候群と臨床診断され、遺伝子検査で同定され末梢血細胞のCD55フローサイトメトリーまたはウェスタンブロット法で確認されたCD55機能喪失変異を有する1歳以上の患者を登録した。　pozelimabは、負荷用量として30mg/kgを1回静脈内投与し、その後は週1回、体重が40kg未満の患者には200mg/mL×1、40kg以上の患者には200mg/mL×2を皮下投与した。　主要エンドポイントは、24週時において、血清アルブミンが正常化し（12～24週に測定値の70％以上が3.5g/dL以上かつ2.5g/dL未満であったことがない、またはアルブミン投与がないことと定義）、次の4つの臨床症状が改善または悪化しなかった患者の割合とした。　4つの臨床症状とは、問題となる腹痛の頻度、排便の頻度、顔面浮腫の重症度、末梢浮腫の重症度で、顔面および抹消浮腫の重症度は、医師による評価スコア（5点満点、ベースラインで3点以上の場合に測定可能）が2点以上減少を改善、2点以上増加を悪化、などと定義した。　2020年1月27日～2021年5月12日に11例が募集され、そのうち10例を登録し解析集団に組み込んだ。pozelimab治療後、10例全例が主要評価項目を達成　有効性の解析は、48週時の評価を完了し、少なくとも52週間の治療を受けた患者を対象とした。また、安全性の解析は、さらに90日間の追跡調査と、少なくとも72週間の治療を受けた患者について行った。　患者は主に小児（年齢中央値8.5歳）で、トルコ、シリア、タイ、ボリビアの出身であり、ベースラインにおいて、年齢に対する体重および身長が著しく低かった。また、ベースラインのアルブミン値は平均2.2g/dLで、現地の検査基準範囲よりかなり低値であった。　pozelimab治療後、10例全例が血清アルブミンの正常化を認め、臨床症状の悪化はなく改善した。また、総補体活性は完全に阻害された。　有害事象は9例で発現した。重篤な有害事象は2例（嘔吐および下痢が1例、外傷性四肢骨折1例）に認められ、うち嘔吐および下痢の1例はpozelimabに関連すると考えられた。

　米国・バイオジェンは2024年1月31日付のプレスリリースにて、同社とエーザイが共同開発したアルツハイマー型認知症治療薬aducanumabの開発および販売を終了することを発表した。本剤は、米国食品医薬品局（FDA）から2021年6月8日に迅速承認を受けていた。迅速承認の条件として第IV相市販後検証試験であるENVISION試験を実施していたが、本試験を終了する。本剤は、日本では2020年12月に承認申請されていたが、翌21年12月の審議で明確な有効性を示すデータが不十分と判断され、承認が見送られ継続審議となっていた。　バイオジェンは今後のアルツハイマー病領域について、米国でフル承認を取得したレカネマブや、新規作用機序を有する治療薬候補でASOタウを標的とした「BIIB080」、経口のタウ凝集を阻害する低分子薬「BIIB113」の開発に優先的にリソースを配分する方針を示した。　また、同社はaducanumabの終了に伴う費用として、2023年第4四半期に約6,000万ドルの特別損失を計上し、Neurimmune社（スイス）から受けていたaducanumabのライセンス契約を終了したことも明らかにした。

　強迫症は、さまざまな精神疾患を併発することが多く、双極性障害と診断された患者の約20％に影響を及ぼす可能性がある。強迫症と双極性障害の合併に関するエビデンスは増加しているが、併発を定義する強迫症状の明確な特徴に関する包括的なデータは、著しく不足している。このようなギャップを埋めるため、スペイン・バルセロナ大学のMichele De Prisco氏らは、強迫症と双極性障害の合併に関するシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。European Neuropsychopharmacology誌2024年3月号の報告。　2023年8月7日までに公表された文献をPubMed、MEDLINE、Scopus、EMBASE、PsycINFOよりシステマティックに検索した。強迫症の症状、強迫観念、特定のカテゴリの観点から、強迫症と双極性障害を合併した患者と強迫症患者を比較するため、ランダム効果メタ解析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・最初にスクリーニングされた1万393件の研究のうち、定性評価に組み込まれた研究は17件、定量調査に組み込まれた研究は15件であった。・強迫症と双極性障害を合併した患者は、双極性障害を合併していない強迫症患者と比較し、生涯にわたる汚染への強迫観念が少なく（オッズ比[OR]：0.71、95％信頼区間[CI]：0.53～0.95、p＝0.021）、性的強迫観念の増加が認められた（OR：1.77、95％CI：1.03～3.04、p＝0.04）。・メタ回帰分析では、双極性障害のタイプが影響を及ぼしている可能性があるものの、他の強迫観念や強迫行為、強迫症症状の重症度については、有意な差が認められなかった。　著者らは「双極性障害患者の強迫症の合併を評価する際、詳細な問診による性的または汚染に対する強迫観念の評価が臨床上の焦点となりうる可能性がある」とし「適切な治療アプローチを選択する際、併存する精神疾患の複雑な臨床症状を解析することは、より多くの情報に基づいた意思決定を行ううえで役立つであろう」とまとめている。

五百十四の段　英語字幕を活用するついうっかりケアネット原稿の締め切りを忘れていました。現在、慌てて書いております。忙し過ぎて曜日の感覚がおかしくなってきたのかもしれません。さて、読者の皆さんの中にも、洋画を見て英語の勉強をしている人が多いことでしょう。しかし、字幕なしで映画を見ると、脳に過大な負荷が掛かってしまいます。一方、日本語字幕で洋画というのもあまり勉強になりません。そこで私は海外の映画を英語字幕で見るようにしています。私の英語力にとって、脳にかかる負荷がちょうどいいくらい。手元にメモ用紙を置いておき、「ん？」と思った単語はすぐに書き留めておきます。その場で調べることもあれば、後で調べることもあり。どちらにするかは、その時の気分次第。とはいえ1本が2時間程度になる映画だと、どうしても時間が取れません。なので、最近はYouTubeの英語ニュースを利用しています。これだと1分ほどなので、ちょうどいい長さ。最近のニュースの中から、自分が興味を持ったものをまとめて英語で見るわけです。たとえば、死刑判決の出た京アニ放火犯人の青葉 真司。海外では死刑のない国も多いので、日本の制度のほうが関心を持たれたりしています。「死刑囚にはあらかじめ執行日時が本人に伝えられないので、その日の朝に扉がノックされるんだ」とか。ちょっと怖いですね。また50年近く逃亡していて見つかったと思ったら、死んでしまった桐島 聡。連続企業爆破事件の容疑者です。私は少年時代にリアルタイムでこのニュースを見ていましたが、あの頃は今でいうテロ事件が頻発していた記憶があります。ただ、海外メディアは桐島 聡にさほど関心を持っていないのか、報道も限られたものでした。そして着陸に成功した月面探査機SLIM。いろいろなシミュレーション動画が紹介されていたので、どれがリアルかよくわからない状態が続いていました。最後になって、上下逆さまになった写真が公開されましたが、これを見るとまさしく「事実は小説より奇なり！」と思わざるを得ません。誰一人予想できない結末でしたね。これら同一ニュースを複数の海外メディアで見ていると、arson放火bomber爆破犯人upside-down上下逆さまなどの英語表現が何度も出てくるので、機会があれば自分でも使ってやろう、という気になってきたところです。このような表現は簡単だけど、実際にはなかなか出てきにくいですからね。ということで、英語字幕付きで洋画や英語ニュースを見る毎日。私にとってはちょうどいい難易度なので、これからも続けていきたいと思っています。最後に1句冬夜空　月に逆立つ　スリムかな

第99回　Dr.光冨の肺がんキーワード解説「HER2」肺がんではさまざまなドライバー変異が解明されている。それに伴い、種々の標的治療薬が登場する。それら最新の情報の中から、臨床家が知っておくべき基本情報を近畿大学の光冨 徹哉氏が解説する。

【2月1日　フレイルの日】〔由来〕フレイルの概念、予防の重要性を多くの人に認識してもらい、健康長寿社会の実現を図ることを目的に、2月1日を「フ（2）レ（0）イ（1）ル」と読む語呂合わせから、スマートウエルネスコミュニティ協議会、日本老年学会、日本老年医学会、日本サルコペニア・フレイル学会の4団体が共同で制定した。関連コンテンツフレイルを考える【Dr.中島の新・徒然草】フレイルってなに？―栄養不足や偏りに気をつけて―運動は効果あるの？【患者説明スライド】歩行しづらいときの症状チェック【患者説明スライド】20代より身長4cm以上低下、椎体骨折を疑う／日本整形外科学会

illustACより使用SNSでバズりまくっている新しい疾患があります。それが「殿様枕症候群」です。これは国立循環器病研究センターから発表された疾患概念で1,2）、若年や中高年に起こる特発性椎骨動脈解離による脳卒中の一部であることが示されています。千鳥のノブさんがこの疾患にかかったことで有名になりましたが、椎骨動脈解離は私も数えるくらいしか診療したことがないので、こんなコラムでドヤれるほどの知識はございません。早々に凝固してくれれば軽症で済み、私が経験したことがある症例もすべて軽症でしたが、外膜にまで解離が進むとくも膜下出血を起こすことがあります。若年に多い疾患であるものの、原因不明の症例がほとんどだそうです。首をポキポキ鳴らすようなカイロプラクティックや整体によって椎骨動脈解離を起こす事例もあることから、日常生活における負荷も影響しているのではという見解もありました。首ポキと呼ばれる「スラスト法」については欧米でも危険視されており、平均年齢41歳の脳卒中患者集団では、30日以内にスラスト法を受けていた割合が4倍以上という報告もあります3）。とはいえ、誘因なく発症に至る椎骨動脈解離がいるのも事実です。国立循環器病研究センターの研究グループは、極端に高い枕を使っている人が存在することに注目しました。そう、「殿様枕」です。殿様だけではなくて、江戸中期では市中でも流行した枕です。これは、男性ではちょんまげ、女性では結い上げた髪を崩したくなかったという側面もあるようです。研究では、高い枕の使用が特発性椎骨動脈解離と関連があるかどうかを調べました。12cm以上を高値、15cm以上は極端な高値と定義しています。また、どのくらいの特発性椎骨動脈解離が高い枕に起因しているのかを検討しました。結果、特発性椎骨動脈解離の患者53例とコントロール患者53例を調査したところ、高い枕の使用と疾患の発症に有意な関連がみられました。とくに15cm以上の極端な高い枕では、オッズ比10.6倍という結果でした。臨床的に特発性椎骨動脈解離のうち、約1割がこの「殿様枕症候群」であることが示されました。この「殿様枕症候群」、英訳はどうなるんだろうと思ったら、さすがでした。「Shogun pillow syndrome」だそうです！参考文献・参考サイト1）国立循環器病研究センター：枕が高いと脳卒中になる？ ―特発性椎骨動脈解離と高い枕の関係と、殿様枕症候群の提唱―2）Egashira S, et al. High pillow and spontaneous vertebral artery dissection: a case-control study implicating “Shogun pillow syndrome”. European Stroke Organisation 2024 Jan 29. [Epub ahead of print]3）Smith WS, et al. Spinal manipulative therapy is an independent risk factor for vertebral artery dissection. Neurology. 2003 May 13;60(9):1424-1428.

　2024年3月3日（日）、鹿児島市医師会館において『第4回アンチエイジングセミナーin鹿児島』が開催される。参加費は無料で、医師、歯科医師、研究者、メディカルスタッフほか、医療関係者であれば誰でも参加ができる。なお、申込締切は2月26日（月）で、定員100名に達し次第、締め切りとなる。　“最先端の抗加齢医学に触れてみませんか！”と題し、アンチエイジングの分野をリードしてきた各領域のエキスパートが講演を行う。「老化研究の現状と展望」「循環器のアンチエイジング」「ホルモンとアンチエイジング」「自らの行動変容を促す健康教室」など、アンチエイジングにとって重要なテーマを取りそろえており、最新の知識を学び、予防医療への未来へ一歩リードできるようなセミナーを目指している。　主催の日本抗加齢医学会 連携委員会では「鹿児島からアンチエイジング医学の仲間の輪をより広げていくため、知り合いや関係者などでアンチエイジングに興味のある方をお誘い合わせの上、ぜひ参加登録をお願いしたい」と呼び掛ける。　開催概要は以下のとおり。開催日時：3月3日（日）13：00～16：15開催場所：鹿児島市医師会館 大会議室（最寄り駅：鹿児島市電第2期線「加治屋町駅」）　　　　　〒892-0846 鹿児島県鹿児島市加治屋町3番10号開催形式：会場開催（WEB配信はなし）参加方法：無料（事前参加登録制）申込締切：2月26日（月）または定員100名になり次第終了■参加登録はこちら【プログラム】　座長：中島 孝哉氏（中島こうやクリニック 院長）　講演1.「健康寿命延伸に向けた老化研究の現状と展望」　尾池 雄一氏（熊本大学大学院生命科学研究部 教授［分子遺伝学講座］/熊本大学大学院生命科学研究部長・医学部長）　講演2.「循環器科の立場からの抗加齢医学」　池田 義之氏（鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 心臓血管・高血圧内科学 准教授）　講演3.「ホルモンと健康長寿（DHEAを中心に）」　柳瀬 敏彦氏（誠和会 牟田病院 院長）　講演4.「抗加齢医学をセルフケアに活かす体験型健康医学教室（りんご教室）」　山下 積德氏（つみのり内科クリニック 院長）【主催】　日本抗加齢医学会 連携委員会【お問い合わせ先】　日本抗加齢医学会事務局　〒103-0024 東京都中央区日本橋小舟町6-3 日本橋山大ビル4F　TEL：03-5651-7500　FAX：03-5651-7501　E-mail：seminar@anti-aging.gr.jp　学会ホームページはこちら

　脳卒中後の認知機能障害および認知症の確立したリスク因子として、高齢や重度の脳卒中が報告されているほか、心房細動や糖尿病の既往歴なども示唆されている。今回、治療可能なリスク因子に焦点を当て、それらの関連の強さを、ドイツ・ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘンのJule Filler氏らがシステマティックレビューおよびメタ解析で明らかにした。Lancet Healthy Longevity誌2024年1月号掲載の報告。　脳卒中後の認知機能障害は脳卒中後4年の時点で最大80％1）に、脳卒中後の認知症は脳卒中後1年の時点で最大40％2）に認められ、患者・介護者・医療制度に大きな負担をもたらしている。研究グループは、システマティックレビューおよびメタ解析を行い、年齢や脳卒中の重症度以外のリスク因子、とくに治療可能なリスク因子に焦点を当てて評価を行った。　研究グループは、MEDLINEとCochraneをデータベースの開設から2023年9月15日まで検索した。急性期脳卒中（虚血性/出血性脳卒中、一過性脳虚血発作）患者を対象とした前向きおよび後向きコホート研究、無作為化対照試験の事後解析、ネステッドケースコントロール研究を解析し、ベースライン時のリスク因子と少なくとも3ヵ月の追跡期間における脳卒中後の認知機能障害および認知症との関連を検討した。ランダム効果メタ解析を用いてプールされた相対リスク（RR）と95％信頼区間（CI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・システマティックレビューの対象となった論文は162報で、このうち113報（89研究、16万783例）がメタ解析の対象となった。・ベースライン時の認知機能障害は、脳卒中後の認知機能障害（RR：2.00、95％CI：1.66～2.40）および脳卒中後の認知症（3.10、2.77～3.47）の最も強いリスク因子であった。・脳卒中後の認知機能障害の治療可能なリスク因子として、糖尿病（RR：1.29、95％CI：1.14～1.45）、心房細動の合併/既往（1.29、1.04～1.60）、中等度または重度の大脳白質病変（1.51、1.20～1.91）、大脳白質病変の重症度（1.30、1.10～1.55［1SD増加当たり］）を年齢や脳卒中の重症度とは別に同定した。・脳卒中後の認知症の治療可能なリスク因子は、糖尿病（RR：1.38、95％CI：1.10～1.72）、中等度または重度の大脳白質病変（1.55、1.01～2.38）、大脳白質病変の重症度（1.61、1.20～2.14［1SD増加当たり］）であった。・そのほかのリスク因子として、低学歴、脳卒中の既往、左半球の脳卒中、3つ以上の閉塞、脳萎縮、ベースライン時の認知機能の低さなどがあった。・リスク因子と脳卒中後の認知症との関連は、近年に実施・発表された研究では弱かった。　これらの結果より、研究グループは「今後の臨床試験では、脳卒中後の認知機能障害および認知症の予防のための潜在的標的として、これらのリスク因子を検討すべきである」とまとめた。

　集中治療室でせん妄に関連した重度の興奮や知覚障害を認める患者では、抗精神病薬による短期治療が有用である可能性がある。しかし、一部の抗精神病薬は、QTc間隔を延長する可能性があり、致死的な心室性不整脈のリスク増加が懸念される。米国・マサチューセッツ総合病院のMonika Sadlonova氏らは、抗精神病薬とQTc延長に関するエビデンスをレビューし、QTc間隔のモニタリングにより不整脈リスクを軽減するための実践的な方法について検討を行った。Journal of Intensive Care Medicine誌オンライン版2023年12月21日号の報告。　2023年2月までに公表された抗精神病薬とQTc延長、または不整脈との関連を調査した研究をPubMed、Cochrane Libraryより検索した。　主な結果は以下のとおり。・せん妄のマネジメントに一般的に用いられるほとんどの抗精神病薬（ハロペリドール静脈内投与、オランザピン、クエチアピンなど）は、中程度のQTc延長を引き起こす可能性が示唆された。・他の抗精神病薬のうち、QTc延長リスクの最も高い薬剤はiloperidone、ziprasidoneであり、リスクが最も低い薬剤はアリピプラゾール、ルラシドンであると考えられる。・遺伝的脆弱性、女性、高齢、心血管疾患の既往、電解質異常、非精神科薬は、QTc延長リスクを高める可能性がある。・QTc延長リスクのある患者では、QTc間隔を正確かつ継続して測定し、必要に応じて薬物療法の調整を検討する必要がある。・抗精神病薬は、QTc延長に対する多くのリスク因子の1つである。・せん妄に関連する興奮をマネジメントする際、個々の患者のQTc延長リスクを評価し、リスクを鑑みた投薬およびモニタリング戦略を選択する必要がある。・集中治療の環境下では、線形回帰式を用いて心拍数を補正する定期的なECGモニタリングが推奨される。・重大なQTc延長（QTc 500msec超）が認められる場合には、薬理学的治療の変更も考慮すべきであると考えられるが、治療中止リスク（極度の興奮、侵襲的なモニタリング機器の取り外し）が不整脈リスクを上回る場合には、特定の薬剤の使用を検討することも重要である。