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健康問題による生産性低下の要因に男女差

 従業員が何らかの健康問題や症状を抱えて出勤し、出勤時の生産性が低下している状態を「プレゼンティーイズム(presenteeism)」という。今回、プレゼンティーイズムと睡眠、喫煙や飲酒との関係が新たに調査され、男女間で異なる結果が得られた。飲酒ついては、女性では正の関連、男性では負の関連が見られたという。鳥取大学医学部環境予防医学分野の研究グループによる研究であり、「Journal of Occupational Health」に12月14日掲載された。 病気などで欠勤することを「アブセンティーイズム(absenteeism)」といい、健康経営の課題となっている。しかし、それと比べて、健康問題を抱えながら出勤する「プレゼンティーイズム」の方が、従業員の生産性の低下(健康関連コスト)は大きいことが報告されている。その重要性が増していることから著者らは、プレゼンティーイズムと主観的な睡眠の質、喫煙、飲酒との関連について、男女差に着目して横断研究を行った。 鳥取県の1つの地方自治体の職員に対する2015年の質問紙調査のうち、713人(男性57.8%)のデータが用いられた。対象者は、生産性の測定ツール(WHO-HPQ)による質問「あなたの過去4週間の全体的なパフォーマンスをどのように評価しますか?」に、10段階で回答。それを100点満点(0点が最低、100点が最高のパフォーマンス)に換算し、40点以下をプレゼンティーイズム(自己評価による絶対的プレゼンティーイズム)と定義した。 主観的な睡眠の質に関しては、過去30日間の全体的な睡眠の質を尋ねる質問への回答を基に、「良い」と「悪い」に分類。また、飲酒および喫煙に関する質問への回答に基づき、対象者の状況を「非飲酒」「元飲酒」「時々飲酒」「現在飲酒(毎日)」および「非喫煙」「元喫煙」「時々喫煙」「現在喫煙(毎日)」にそれぞれ分類した。 その結果、プレゼンティーイズムに該当した人は174人(24.4%)であり、そのうち男性は102人(24.8%)、女性は72人(23.9%)で、有意な男女差はなかった。年齢層ごとの割合は、30歳未満が33.0%(32人)、30~39歳が29.7%(44人)、40~49歳が21.7%(51人)、50歳以上が20.2%(47人)だった。 また、対象者の状況については、睡眠の質が悪い人は314人(44.0%)で、男性が190人(46.1%)、女性が124人(41.2%)。現在飲酒者は182人(25.5%)で、男性が145人(35.2%)、女性が37人(12.3%)。現在喫煙者は、男性が117人(28.4%)、女性は4人(1.3%)のみだった。 ロジスティック回帰分析の結果、プレゼンティーイズムと睡眠の質が悪いこととの正の関連が、全体(オッズ比1.70、95%信頼区間1.18~2.44)と男性(同1.85、1.12~3.05)で認められた。女性では現在飲酒(同3.49、1.36~8.92)との正の関連が見られた。反対に、負の関連を示した要因は、全体では50歳以上(同0.50、0.27~0.93)、男性では現在飲酒(同0.43、0.20~0.92)、女性では40~49歳(同0.24、0.09~0.66)だった。 以上の結果から、プレゼンティーイズムと睡眠の質との関連は、特に男性で顕著だった。また飲酒は、女性ではプレゼンティーイズムと正の関連、男性では負の関連を示す可能性が示唆された。著者らは、因果関係は示されていないとした上で、「プレゼンティーイズムと関連する要因は男女で異なり、従業員の生産性向上に向けて取り組む際は、男女差を考慮する必要がある」と結論付けている。

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マルチキナーゼ阻害薬・スニチニブの水平展開-難治性褐色細胞腫への応用 PhaseII試験が、Lancet誌に掲載されました!?(解説:石上友章氏)

 この論文は、進行性の転移性褐色細胞腫とパラガングリオーマの患者を対象にした初の無作為化比較試験の結果を報告している。この分野では以前に無作為化比較試験が行われたことがなく、スニチニブの有用性に関する臨床前および初期臨床データが示され、スニチニブの安全性と有効性を評価することを目的としている。スニチニブは、いわゆるマルチキナーゼ阻害薬であり、本邦ではスーテントの商品名で、イマチニブ抵抗性の消化管間質腫瘍、根治切除不能または転移性の腎細胞がん、膵神経内分泌腫瘍の適応を取得している。 FIRSTMAPPPは、14の欧州の学術センターで行われた国際的な多施設、ランダム化、プラセボ対照、二重盲検、検証的第II相試験である。対象となるのは成人であり、散発性または遺伝性の進行性転移性褐色細胞腫とパラガングリオーマを持つ患者となっている。主要評価項目は、リアルタイム中央レビューによる12ヵ月の無増悪生存率で、78例の患者が集められた。 その結果、スニチニブ群で39例中14例(36%)、プラセボ群で39例中7例(19%)が12カ月の無増悪生存を達成した。スニチニブ群で最も頻度の高かった3度または4度の有害事象は、倦怠感、高血圧、背部または骨の痛みであった。死亡例はスニチニブ群で3例、プラセボ群で2例あり、スニチニブ群の死亡例は、薬剤関連と考えられるものは1例でした。 この最初の無作為化試験は、転移性褐色細胞腫とパラガングリオーマにおける抗腫瘍効果に関して、最高レベルのエビデンスを提供している。今後の臨床への展開において、スニチニブがこの疾患の治療オプションとして考慮されるべきであることを示唆している。 本論文は、稀少疾患であり治療法のなかった転移性褐色細胞腫・パラガングリオーマに対する、有望な治療法に関する論文である。きわめて価値の高い臨床研究に関する医学論文であることは、間違いない。一方でコメントする立場からは、既知の薬理作用を持った抗体医薬の第II相試験の結果が、一流誌といわれている医学系学術誌に掲載されることについて、なんらかの議論があってもいいのではないかと愚考している。

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超加工食品の安全性を十分に吟味することなく、利便性・時短性を優先するのは危険!―(解説:島田俊夫氏)

 超加工食品は現代社会において利便性・時短性の面から今や世界中で重宝される食品となっています。しかしながら、利便性が高くても健康被害が増える食品であれば逆に寿命の短縮につながる可能性が高く、食の安全性を吟味することは必要・不可欠です。 超加工食品の過剰摂取(食品の10%を超えると危険が増大)は生活習慣病(心血管病/がん/糖尿病/肺疾患)、認知症、うつ病、短命(早死)、肥満らを引き起こす可能性大といわれています1-3)。 最近話題になっている超加工食品のマイナス面に照準を絞り警鐘を鳴らす論文が散見されています。この度、オーストラリア・ディーキン大学Melissa M. Lane氏らは超加工食品に関して有害アウトカムを評価した多数の先行研究(コホート研究・症例対照研究・システマティックレビュー・メタ解析)を集約し、アンブレラレビューを行った。その結果がBMJ誌2024年2月28日号に掲載された。時宜にかなった関心の高いトッピクと考えコメントします。 簡単な要約:超加工食品の摂取増加は心臓病、がん、肺疾患、精神障害、短命(早死)、2型糖尿病らの有害アウトカムのリスク増に関連している可能性が高いと報告しています。高所得国の一部では超加工食品摂取の占める割合が58%にも達しており、低・中所得国の多くでも超加工食品の摂取が急速に普及しています。これまで多数の研究報告、メタ分析が行われていますが、約1,000万人を対象者としたアンブレラレビューの報告はありません。 超加工食品摂取量が増えると心血管疾患関連死亡リスク比が50%増え、精神疾患オッズ比が55%増え、2型糖尿発症リスク比が12%増えることが示された。さらに、超加工食品の摂取量の増加は全死亡リスク比を21%、肥満オッズ比を55%、糖尿病オッズ比を40%、睡眠障害転帰オッズ比を41%、うつ病のハザード比を22%それぞれで増加させることが示された。コメント 本アンブレラレビューの研究者は超加工食品摂取量の正確な評価は難しい点もあり、さらなる研究の必要性を認めている。しかしながら、事前に指定した系統的な方法を用いて分析しているために、信頼性と品質評価は精査に十分に堪えうるとの自信をのぞかせている。今回の結果を重く受け止めて、超加工食品の安全性を無視した、利便性・時短性の追求のみに目を向けるのは危険です。超加工食品に関しては食質の吟味が重要になると考えられますので、経過措置として食全体に占める超加工食品の割合を可能な限り少なくして、当面は生活をするのが好ましい対処法ではと考えます。

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胸骨圧迫を練習した【Dr. 中島の 新・徒然草】(524)

五百二十四の段 胸骨圧迫を練習した大阪では、4月7日の日曜日が満開の桜でした。いい天気だったので家の近所を歩いてみましたが、大勢の人でいっぱい!皆さんそれぞれに花見を堪能していたようです。今年もすぐに散り始めるんでしょうね。さて、このあいだ脳外科外来にお見えになった患者さんは初老の女性。1ヵ月ほど前に大変なことがあったのだとか。患者「ウチの母親がね、もうすぐ90歳になるんだけど」そう言いながら、私の外来で事件について語り始めました。患者「バナナを喉に詰めてしまって、救急車を呼んだのよ」中島「うわっ、それは大変でしたね」うずらの卵だとか、りんごだとか。当シリーズでもいろいろなものを喉に詰める話が続いていますが、今回はバナナでした。患者「用心して薄くスライスしたのを出していたんだけど、それでも喉に詰めてしまって」中島「それでどうしたんですか?」患者「119番したのよ。そしたら、スマホをスピーカーモードにしろと言われて」スマホにそんな機能があるとは知らんかった。患者「スピーカーからの指示で心臓マッサージをしたの」意識がある場合には「背部叩打法と腹部突き上げ法(ハイムリック法)」での対処になりますが、意識がない場合には「直ちに心肺蘇生しろ」と日本医師会の「救急蘇生法」にも書いてあります。この患者さんの場合は後者だったのでしょう。患者「『玄関の鍵は開いてますか?』って聞かれたんだけど、母は2階にいたから鍵を開けに降りようと思ったら、その間は心臓マッサージができないし」何をどうやって解決したのかはわかりませんが、近くの救急病院に運び込まれた時には息を吹き返していたのだそうです。患者「後で友達に言われたんだけど、心臓って左にあるのよね」中島「そうですが」患者「じゃあ、真ん中を押してよかったのかな?」心臓マッサージは正式名称を胸骨圧迫というくらいなので、真ん中を押すのが正しいわけですが、そういう疑問を持たれることもあるわけですね。中島「真ん中が正しいです。ちょうどいい機会なので、練習してみましょう」患者「えっ! 今? ここで?」よほど驚かれたみたいですが、ちょうど話が盛り上がっている時に練習するのが一番です。ということで、診察台の真ん中に枕を縦に置き、それを人体に見立てて胸骨圧迫をしてもらいました。中島「腕だけで押しておられるようですけど、それだと力も入らないし、すぐに疲れてしまいますよ」そういって見本を見せました。中島「両腕は伸ばしておき、腰の力で押すと楽に力が入りますから」実際にやってみると、診察台がしなってギシギシいい始めます。患者「そんなにやって骨が折れたりしない?」中島「ギリギリ折れないくらいの力加減がちょうどいいのですが、折れたら折れた時のことですね」そういって数分の間、胸骨圧迫の練習をしてもらいました。どんなことでも、実際にやってみるのが一番よくわかります。といったことで、外来診察の場が思わぬ心肺蘇生講習会になってしまったというお話でした。わざわざ蘇生練習用の人形を持ってこなくても、そこら辺にある枕やぬいぐるみを使って練習は可能だということですね。最後に1句花吹雪 枕を相手に 蘇生かな

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聖マリアンナ医科大学 乳腺・内分泌外科【大学医局紹介~がん診療編】

津川 浩一郎 氏(主任教授)黒田 貴子 氏(助教/主任医長)在原 卓 氏(専攻医)講座の基本情報医局独自の取り組み・特徴教室の担当分野は乳腺疾患と甲状腺・副甲状腺疾患であり、「患者さん一人ひとりに寄り添い、専門性の高い『愛ある医療』を提供します」をモットーとしています。乳腺外科分野では早期から進行乳がんにおける、診断・治療(手術および薬物療法)・緩和ケアを行い、文字どおり検診からターミナルケアまで、乳がん診療のすべてを担っています。また、内分泌外科分野では大学病院内分泌疾患センターに協力し代謝・内分泌内科と連携のもと、甲状腺・副甲状腺疾患の外科治療を担当しています。大学病院における初発乳がん手術症例数は年間約750例、甲状腺・副甲状腺疾患は約80例です。乳がん手術件数としては全国3~5位、大学病院として1位です。特色は各科・各部門と協力連携した専門性の高い医療の実践です。形成外科との乳房再建(人工物および自家組織)、遺伝診療部とのHBOC(遺伝性乳がん卵巣がん症候群)診療(予防的対側乳房切除を含む)、ゲノム医療推進センターとのがんゲノム医療(がん遺伝子パネル検査)、産科婦人科がん生殖医療チームとの妊孕性温存治療、緩和医療学講座とのACP(Advance Care Planning)の導入など多岐に渡ります。医師の育成方針当科は外科専門科の1つとして、手術技術を中心とした専門家を育成すること、そして集学的医療チームの中心となれる人材の育成を基本方針としています。個々のライフステージおよびキャリアプランに応じて、専門医の取得や研究・学位取得ができるよう、きめ細かく指導を行っています。日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会総会で日本乳学会学術総会のシンポジウム力を入れている治療/研究テーマ私たち乳腺外科医は診断から早期乳がん治療、進行再発治療まで、さまざまな段階の患者を診療します。その背景にはそれぞれの生活があることを忘れてはなりません。私は医師患者コミュニケーション、アドバンスケアプランニングをテーマとして研究活動を行っています。また、進行再発乳がん患者を対象に「アドバンスケアプランニング外来」を設置し、根治を目指せない患者にチームで関わることで、患者や家族にとって最善の治療・ケアを提供する仕組みづくりを行っています。医局の雰囲気、魅力当科には10年目以下の若手医師が多く所属し、切磋琢磨しながら乳がん診療を学んでいます。手術件数が多いため、若いうちから多くの症例を経験できます。定期的にカンファレンスを開催しており、症例の共有を行っています。日常的に症例の相談をできる環境があるため、安心して学ぶことができます。また、男性の育休も積極的に取り入れ、プライベートや家庭環境に配慮し、働きやすい環境を整えています。医学生/初期研修医へのメッセージ当科では、検診・画像診断・病理診断・手術・初発から転移再発までの薬物治療・腫瘍生殖学(妊孕性など)・遺伝診療・緩和医療・甲状腺疾患など、幅広い診療を行っております。基本的な診療能力、技術を身につけつつ、個々の興味に合わせてテーマを持って修練できる環境です。毎年6月頃に学生・研修医対象のサマースクールを開催し、乳がん診療について知っていただく機会を設けています。興味のある方は、ぜひお問い合わせください。見学はいつでも大歓迎です。学生・研修医対象のサマースクールも開催これまでの経歴静岡の高校を卒業後、聖マリアンナ医科大学医学部へ入学しました。元々外科医になりたいという夢を抱いておりました。5年次の病院実習で乳腺・内分泌外科をローテーションした際に、手術のみならず、初診から人生の最期を迎えられるまで患者さんに寄り添うことができるところに惹かれました。大学卒業後もその思いは変わらず、聖マリアンナ医科大学病院にて初期研修を行い、乳腺・内分泌外科へ入局しました。同医局を選んだ理由乳腺・内分泌外科への入局を考えていた中で、偶然ではありますが母校の病院が全国トップクラスの症例数を誇っており、学ばせていただくにはとても良い環境だと思いました。スタッフの先生方も手術・外来・病棟とマルチタスクが求められる中で切磋琢磨しながら楽しそうに働いており、自分もその一員になりたいと思い、当講座への入局を決めました。現在学んでいること曜日によって手術日・外来日などが決まっているため、それぞれに必要とされるスキルを学んでいます。自分が主治医になることで、手術や術前後の治療などを上級医と相談しながら行っています。上級医との風通しも非常に良い医局であるため、些細なことでもすぐに相談でき、実践的に乳腺・甲状腺疾患診療を学ぶことができます。他科とのカンファレンスも積極的に行われており、さまざまな角度から乳腺疾患や甲状腺疾患を学ぶことができるのはとても魅力的です。カンファレンスの様子/手術や術前後の治療を実践的に学べる聖マリアンナ医科大学 乳腺・内分泌外科住所〒216-8511 神奈川県川崎市宮前区菅生2-16-1問い合わせ先t2kuroda@marianna-u.ac.jp(医局長:黒田)医局ホームページ聖マリアンナ医科大学乳腺・内分泌外科専門医取得実績のある学会日本外科学会日本乳学会日本遺伝性腫瘍学会日本臨床腫瘍学会日本内分泌外科学会研修プログラムの特徴(1)乳がん検診から診断、周術期治療、転移再発治療、緩和ケアまで幅広く学ぶことができます。(2)手術件数が多く、外科専門医や乳腺専門医取得に必要な経験を積むことができます。(3)腫瘍生殖、遺伝診療、乳房再建、緩和ケアなど、多職種チームにも関わることができます。

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第92回 アライ使用後の肛門からの油漏れはクサイ?

大正製薬から4月8日に、肥満治療薬「アライ」が発売されました。処方薬ではなく、ドラッグストアで入手可能になるため注目が集まっています。しかしながら、副作用についての注意喚起がやや不足している気がしており、思わぬ事故に戸惑う方が多いかもしれません。そもそもアライというのは、オルリスタットというリパーゼの阻害薬です。海外では1998年にはすでに使用されており、特段新しいものではありません。食物に含まれるトリグリセライドは、リパーゼによって脂肪酸とグリセロールに分解されますが、アライはこの分解を阻害します。となると、便と共に脂肪が排泄されるため、脂肪便になることは明白です。悪臭を伴う油漏れ事故に注意この便は、「油漏れ」のようにして出てくることがあり、下着が汚れてしまうことがあります。問題は、この油漏れを起こした場合、それなりの悪臭を伴うということです(大正製薬が実施した日本の臨床試験では、油漏れ34.2%、便を伴う放屁23.3%)。放屁をすると肛門から油が染み出てしまうため、替えの下着はあったほうがよいでしょうが、ニオイを取ることはできませんので、それなりの覚悟が必要です。アメリカに住んでいる日本人の知り合いに聞いてみたところ、類似製品を使用している人の肛門から出てくる油のニオイは、人によってはなかなか独特とのことです。ニオイには個人差があって、便成分が少なくて油成分が多い場合にはそこまで臭くならないこともあるそうです。ただ、本人はニオイがないと思っていても、周囲から指摘されていないだけで、実のところは「何このニオイ…!?」と思われていることもあるかもしれません。使用経験が豊富なアメリカとは異なり、日本は通勤電車文化です。電車内で油漏れ事故を起こしてしまうと、本人にとっては大変なトラウマになってしまうことが予想されます。服用前は脂肪の多い食事を避けるなどの対策が望まれますが、アライを飲み続けるために「脂肪が少ない食事を選ぶことができる」なら、それで肥満を改善する方向へ導けるのではないかと思わずにはいられません。薬剤師サイドで事前のチェックシートと継続時の生活習慣記録の確認が必要であるため、業務量が増えることも懸念です。果たして、日本での売れ行きはどうなるでしょうか。

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経口と長時間作用型注射剤抗精神病薬の有用性~ネットワークメタ解析

 長時間作用型注射剤(LAI)抗精神病薬は、主に統合失調症の再発予防に期待して使用されるが、状況によっては急性期治療にも役立つ場合がある。ドイツ・ミュンヘン工科大学のDongfang Wang氏らは、急性期統合失調症成人患者に焦点を当て、ランダム化比較試験(RCT)のシステマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。European Neuropsychopharmacology誌2024年6月号の報告。 対象薬剤は、リスペリドン、パリペリドン、アリピプラゾール、オランザピンおよびプラセボであり、経口剤またはLAIとして用いられた。17のその他の有効性および忍容性アウトカムにより補完し、全体的な症状に関するデータを統合した。エビデンスの信頼性の評価には、Confidence-in-Network-Meta-Analysis-framework(CINeMA)を用いた。 主な結果は以下のとおり。・分析には、115件のRCTより2万5,550例を含めた。・すべての薬剤において、プラセボと比較し、標準化平均差(SMD)が有意に良好であった。【オランザピンLAI】SMD:-0.66、95%信頼区間(CI):-1.00~-0.33【リスペリドンLAI】SMD:-0.59、95%CI:-0.73~-0.46【オランザピン経口】SMD:-0.55、95%CI:-0.62~-0.48【アリピプラゾールLAI】SMD:-0.54、95%CI:-0.71~-0.37【リスペリドン経口】SMD:-0.48、95%CI:-0.55~-0.41【パリペリドン経口】SMD:-0.47、95%CI:-0.58~-0.37【パリペリドンLAI】SMD:-0.45、95%CI:-0.57~-0.33【アリピプラゾール経口】SMD:-0.40、95%CI:-0.50~-0.31・有効性は、LAI抗精神病薬と経口剤との間で有意な差は認められなかった。・主要アウトカムの症状全体の感度分析では、これらの所見がほぼ確認された。・エビデンスの信頼性は、ほとんどが中程度であった。・LAI抗精神病薬は、急性期統合失調症に対し有効であり、副作用の観点で経口剤と比較し、いくつかのベネフィットが期待できる可能性がある。 著者らは「臨床医が急性期統合失調症患者の治療を行う際、本結果は経口剤とLAI抗精神病薬のリスクとベネフィットを比較検討するうえで役立つであろう」としている。

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認知機能の低下抑制、マルチビタミンvs.カカオ抽出物

 市販のマルチビタミン・ミネラルサプリメント(商品名:Centrum Silver、以下「マルチビタミン」)の連日摂取が高齢者の認知機能に与える影響を詳細に調査したCOSMOS-Clinic試験の結果、マルチビタミンを摂取した群では、プラセボとしてカカオ抽出物(フラバノール500mg/日)を摂取した群よりも2年後のエピソード記憶が有意に良好で、サブスタディのメタ解析でも全体的な認知機能とエピソード記憶が有意に良好であったことを、米国・Massachusetts General HospitalのChirag M. Vyas氏らが明らかにした。The American Journal of Clinical Nutrition誌2024年3月号掲載の報告。 これまで、二重盲検無作為化2×2要因試験「COSMOS試験※」のサブスタディでは、電話やインターネットを用いた認知機能に関する評価において、マルチビタミン群ではカカオ抽出物群よりも良好な結果であったことが報告されている。しかし、対面式の詳細な神経心理学的評価は行われていなかった。そこで研究グループは、神経心理学的評価を対面で行って認知機能の変化に対するマルチビタミンの影響を検証するとともに、COSMOS試験のサブスタディのメタ解析も実施した。※COSMOS試験:60歳以上の米国成人2万1,442例を対象として、マルチビタミンおよび/またはカカオ抽出物の連日摂取によって心血管疾患およびがん発症リスクが軽減するかどうかを調査した大規模試験。無作為化は2015年6月~2018年3月に行われ、2020年12月31日まで追跡された。 COSMOS-Clinicの解析対象は、60歳以上で、ベースラインおよび2年後に対面で神経心理学的評価(45分間)を受けた573例であった。主要アウトカムは11つのテストの平均標準化スコアによる全体的な認知機能で、副次アウトカムはエピソード記憶、実行機能/注意力であった。メタ解析には、3つのCOSMOS試験のサブスタディ(COSMOS-Clinic[573例、2年間、対面]、COSMOS-Mind[2,158例、3年間、電話]、COSMOS-Web[2,472例、3年間、インターネット])を用いた(重複する参加者を含めずに実施)。 主な結果は以下のとおり。COSMOS-Clinic試験・参加者はマルチビタミン群272例(平均年齢69.3歳、男性51.1%)、カカオ抽出物群301例(69.8歳、50.5%)に無作為に割り付けられた。両群ともに2年後でも90%超がアドヒアランス良好であった。・エピソード記憶については、マルチビタミン群の平均標準化スコア(高いほど良好)はベースライン時0.01、2年後0.36、カカオ抽出物群はそれぞれ-0.01、0.23、平均差は0.12[95%信頼区間[CI]:0.002~0.23])であり、マルチビタミン群ではカカオ抽出物群と比較して統計的に有意な改善が認められた。・全体的な認知機能(平均差:0.06[95%CI:-0.003~0.13])および実行機能/注意力(0.04[-0.04~0.11])は、有意差はなかったもののマルチビタミン群で良好な傾向を示した。サブスタディのメタ解析・全体的な認知機能は、マルチビタミン群ではカカオ抽出物群と比較して、統計的に有意な改善が認められた(平均差:0.07[95%CI:0.03~0.11]、p=0.0009)。・エピソード記憶でも、マルチビタミン群では統計的に有意な改善が認められた(平均差:0.06[95%CI:0.03~0.10]、p=0.0007)。・マルチビタミン群の全体的な認知機能に対する効果は、2歳離れたカカオ抽出物群と同程度であり、マルチビタミン群の認知機能の老化を2年遅らせたことに相当する。

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「心臓血管疾患における遺伝学的検査と遺伝カウンセリングに関するガイドライン」13年ぶりの改訂/日本循環器学会

 日本循環器学会、日本心臓病学会、日本小児循環器学会の合同ガイドライン『心臓血管疾患における遺伝学的検査と遺伝カウンセリングに関するガイドライン』が、2011年以来の13年ぶりの改訂となった。3月8~10日に開催された第88回日本循環器学会学術集会で、本ガイドラインの合同研究班班長である今井 靖氏(自治医科大学 臨床薬理学部門・循環器内科学部門 教授)が、ガイドライン改訂の要点を解説した。 本ガイドラインは2006年に初版が刊行され、2011年に改訂版が公表された。当時、遺伝子解析の大半は研究の範疇に属し、ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針に沿って実施されていた。その後、2021年の「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」により、他の医学系研究指針と統合され、ヒト遺伝子情報が他の医学・生命科学の情報と同列に扱われるようになった。さらに最近では、診療として実施される遺伝学的検査が大幅に増加しており、がんなどの他の診療分野での遺伝学的検査の普及と並行し循環器疾患においても今後さらに適応が増加することは必至と考えられる。今回の改訂はこれらの状況を踏まえて行われた。 2024年改訂版では、総論において、遺伝学的検査の指針・目的、遺伝学的検査の方法・実施体制、診療・遺伝カウンセリング、周産期における対応・妊娠前のプレコンセプションケアについて追加した点が、前版と大きく異なると今井氏は述べた。 日常診療で遺伝学的検査を行う指針として、日本医学会「医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン」や「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針(2023年改訂)」に則している。また、遺伝学的検査によって得られる情報は、とくに慎重な配慮を要する個人情報であるため、個人情報保護法などの法令の趣旨に則するように記述・改訂されている。遺伝学情報の特徴 遺伝学情報には以下のような特徴があり、これらを理解したうえで患者に説明し理解を促すことが必要となる。・生涯変化しないこと。・血縁者間で一部共有されていること。・血縁関係にある親族の遺伝型や表現型が比較的正確な確率で予測できること。・非発症保因者(将来的に病的バリアント[変異]に起因する疾患を発症する可能性はほとんどないが、当該病的バリアント[変異]を有しており、次世代に伝える可能性のある者)の診断ができる場合があること。・発症する前に将来の発症の可能性についてほぼ確実に予測することができる場合があること。・出生前遺伝学的検査や着床前遺伝学的検査に利用できる場合があること。・不適切に扱われた場合には、被検者および被検者の血縁者に社会的不利益がもたらされる可能性があること。・曖昧性が内在していること(曖昧性とは、結果の病的意義の判断が変わりうること、症状、重症度などに個人差があること、調べた遺伝子が原因ではなく、未知の他の原因による可能性などがある)。遺伝学的検査の対象と目的 遺伝学的検査を行うためのワークフローとして、対象と目的の整合性を確認しておく必要がある。検査を受ける対象は、患者本人または血縁者、発症患者または非発症者の場合がある。また、遺伝学的検査を行う目的として、以下のものが挙げられている。・病因診断を目的とした原因の同定。・精微な層別化による疾患の病型分類。・分類された病型に基づく病態管理と治療法選択。・病態進展の理解と疾患予後の予測。・突然死を含む急性イベント発症の予防。・未発症者の発症予防や早期診断・早期介入。 遺伝学的検査の目的に応じた検査が重要となり、循環器診療部門と遺伝子医療部門が協同して実施する必要がある。検査を行う際の留意点として、検査対象者は通常は採血の負担しかないため身体的侵襲は少ないが、検査をしても異常が検出できないこともある。また、患者自身やその血縁者に遺伝子異常が見つかった場合、今後の病状が急激に悪化していくことなどのリスクを持ち合わせていることに対して、心理的負担を生じる可能性がある。一方で、早期の診断によって治療介入できる可能性もある。遺伝子解析の手法 遺伝子解析の手法として、次世代シーケンス(NGS)法が近年急速に進歩した。この技術により、候補となる遺伝子をまとめて解析するパネル解析や、全エクソーム解析法や全ゲノム解析法も可能となっている。また、小児を対象とした新生児マススクリーニングも先天性疾患の検出に有用なアプローチである。染色体異常については、染色体検査(G分染法)やFISH法によって確認することができる。 診療用に供する検体検査は、平成30年度改正医療法等に従い、保険診療での検査として行う場合(S006-4遺伝学的検査)は医療機関の検査部門、ブランチラボや衛生検査所で実施することとなった。これは研究所・大学の研究室などでのゲノム・遺伝子解析研究として実施されるものとは明確に区別することとなっている。保険収載されている遺伝子学的検査 現在、循環器領域で保険収載されている遺伝学的検査は、3,880点のものがFabry 病、Pompe病、家族性アミロイドーシス、5,000点のものが肥大型心筋症、家族性高コレステロール血症、CFC症候群、Costello症候群、Osler 病、先天性プロテインC欠乏症、先天性プロテインS欠乏症、先天性アンチトロンビン欠乏症、8,000点のものが先天性QT延長症候群、Noonan症候群、Marfan症候群、Loeys-Dietz症候群、家族性大動脈瘤・解離、EhlersDanlos 症候群(血管型)、Ehlers- Danlos症候群(古典型)、ミトコンドリア病となっている。遺伝カウンセリング 遺伝カウンセリングは、「疾患の遺伝学的関与について、その医学的影響、心理学的影響、および家族への影響を人々が理解し、それに適応していくことを助けるプロセス」と定義される。遺伝要因は不変であるため、自身のコントロールが及ばない。さらには、その遺伝要因によって、突然死などの重篤なものを含むさまざまな症状が、一般集団よりはるかに高い確率で起こりうるという脅威にさらされることとなる。そのような状況の患者や家族に生じうる、否認、怒り、疾患への脅威、コントロール感の喪失などのさまざまな心理的影響への対応が求められる。心理社会的課題に、患者や家族が対処する能力を身につけられるよう具体的な対処方法を提示するとともに、エンパワーメントや自己効力感の向上を目的に実施される。 遺伝カウンセリングのための専門職種である臨床遺伝専門医、認定遺伝カウンセラー、遺伝看護認定看護師とともに循環器系の医師が協力して遺伝子検査を進め、より良い形で患者へ情報提供することが考えられる。遺伝カウンセリングについては、保険収載されている検査においてのみ診療報酬が設定されているため、未発症者の遺伝子解析や研究で行われる遺伝子解析に対してのカウンセリングは対象外となっている。このような点が今後改善されることを強く望むと今井氏は述べた。周産期の女性に対する対応 今井氏が今回のガイドラインでとくに力を入れた点として挙げたのが、周産期に対する対応である。若年の患者における先天性心疾患やQT延長症候群のような遺伝性疾患があるが、そのような女性患者の妊娠前の遺伝カウンセリングは重要で、思春期の段階から行っていく必要がある。妊娠出産に関する可能性や、次世代にどのように遺伝するかといったプレコンセプションケアも重視しなければならない。本ガイドラインでは、各疾患群の妊娠前遺伝カウンセリングをまとめている。今井氏によると、現在日本では思春期から20代の対象者について、カウンセリングが必ずしも十分にできていない状況にあるため、患者へのカウンセリングの可能性について検討してほしいと訴えた。疾患ごとに推奨事項を確認できる巻末付表 講演の後半では、疾患ごとにガイドラインに沿った解説がなされた。本ガイドラインの巻末付表に「循環器遺伝医療の実践」を設け、各疾患に関して、循環器遺伝医療における推奨事項を簡単に参照できるポケットガイドを付けている。この表では、疾患名、原因遺伝子、浸透率、推奨事項として発端者への介入や血縁者のスクリーニング・サーベイランス・介入が端的に示されている。 今井氏は最後に多遺伝子因子疾患について述べた。本ガイドラインでは単一遺伝子のみに言及してきたが、たとえば冠動脈疾患については、遺伝子の多型の組み合わせで示されるPolygenic risk score(多遺伝子リスクスコア)によって、低リスクと高リスクの集団の予測ができる。また、高遺伝リスク群であっても生活習慣リスクを低減することで、リスクを相殺する可能性も示されている。このような多遺伝子因子疾患の解析は、心房細動、血管炎、末梢動脈疾患にも応用可能とされ、今後の臨床利用が期待されるという。

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HER2+早期乳がん、PET pCR例の化学療法は省略可?(PHERGain)/Lancet

 HER2陽性の早期乳がん患者において、18F-FDGを用いたPET検査に基づく病理学的完全奏効(pCR)を評価指標とする、化学療法を追加しないトラスツズマブ+ペルツズマブ併用療法でのde-escalation戦略は、3年無浸潤疾患生存(iDFS)率に優れることが示された。スペイン・International Breast Cancer CenterのJose Manuel Perez-Garcia氏らが、第II相の無作為化非盲検試験「PHERGain試験」の結果を報告した。PHERGain試験は、HER2陽性の早期乳がん患者において、化学療法を追加しないトラスツズマブ+ペルツズマブ併用療法での治療の実現可能性、安全性、有効性を評価するための試験。結果を踏まえて著者は、「この戦略により、HER2陽性の早期乳がん患者の約3分の1が、化学療法を安全に省略可能であることが示された」とまとめている。Lancet誌オンライン版2024年4月3日号掲載の報告。PET実施はベースラインと治療2サイクル後 PHERGain試験は、欧州7ヵ国の45病院を通じて行われ、HER2陽性、StageI~IIIAの手術可能な浸潤性乳がんで、PETで評価可能な病変が1つ以上ある患者を、1対4の割合でA群とB群に無作為に割り付けた。 A群では、ドセタキセル(75mg/m2、静脈内投与)、カルボプラチン(AUC 6、静脈内投与)、トラスツズマブ(600mg固定用量、皮下投与)、およびペルツズマブ(初回投与840mg、その後420mgの維持用量、静脈内投与)(TCHPレジメン)を投与した。 B群では、トラスツズマブ+ペルツズマブ(±内分泌療法)併用療法を3週ごと投与した。 無作為化は、ホルモン受容体の状態で層別化。PETはベースラインと治療2サイクル後に実施し、中央判定で評価した。B群の患者は、治療中のPETの結果に従って治療を変更。2サイクル後のPET反応例は、トラスツズマブ+ペルツズマブ(±内分泌療法)併用療法を6サイクル継続し、PET無反応例にはTCHPを6サイクル投与した。術後、B群でpCRを達成した患者は、トラスツズマブ+ペルツズマブ(±内分泌療法)併用療法を10サイクル投与し、pCRを達成しなかった患者は、TCHPを6サイクル、トラスツズマブ+ペルツズマブ(±内分泌療法)併用療法を4サイクル投与した。PET無反応例は、トラスツズマブ+ペルツズマブ(±内分泌療法)併用療法を10サイクル投与した。 主要評価項目は、治療2サイクル後のB群のpCR(結果は既報[37.9%]1))と、B群の3年iDFS率だった。本論では、後者の結果が報告されている。有害事象の発現はグループBで低率に 2017年6月26日~2019年4月24日に、356例が無作為化された(A群71例、B群285例)。手術を受けた患者の割合は、A群が89%(63例)、B群が94%(267例)。2回目の解析時までの追跡期間中央値は43.3ヵ月だった。 主要評価項目であるB群の3年iDFS率は、94.8%(95%信頼区間[CI]:91.4~97.1)だった(p=0.001)。 治療関連有害事象(TRAE)および重篤な有害事象(SAE)は、A群がB群より高率だった(Grade3以上発現率:62% vs.33%、SAE:28% vs.14%)。B群のPET反応例でpCRが認められた患者は、Grade3以上のTRAEの発現率は1%と最も低く、SAEはみられなかった。

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病院・施設の除菌対策、MDRO保菌や感染症入院が低下/JAMA

 地域内で協力して行った、病院の患者(接触感染予防で入院した患者に限定)と長期介護施設入居者に対するクロルヘキシジン浴(清拭・シャワーを含む)とヨードホール消毒薬の経鼻投与の除菌対策(universal decolonization)により、多剤耐性菌(MDRO)の保菌者割合、感染症の発生率、感染関連の入院率、入院関連費用および入院死亡率が低下したことが示された。米国・カリフォルニア大学アーバイン校のGabrielle M. Gussin氏らが、地域内35ヵ所の施設で行った医療の質向上研究の結果を報告した。MDROによる感染症は、罹患率、死亡率、入院の長期化および費用の増大と関連している。地域介入によって、MDRO保菌および関連する感染症の軽減が図られる可能性が示唆されていた。JAMA誌オンライン版2024年4月1日号掲載の報告。カリフォルニア州オレンジ郡のヘルスケア施設35ヵ所で試験 研究グループは2017年7月1日~2019年7月31日に、カリフォルニア州オレンジ郡の35ヵ所のヘルスケア施設を通じて試験を行った。長期介護施設入居者と、接触感染予防で病院に入院している患者を対象に、クロルヘキシジン浴とヨードホール消毒薬の経鼻投与を実施し、地域内のMDRO保菌率などを検証した。 主要アウトカムは、(1)試験参加施設におけるベースラインと試験終了時のMDRO保菌率、(2)試験参加・非参加施設におけるMDRO臨床培養の陽性率(スクリーニングを除く)、(3)試験参加・非参加ナーシングホームの入居者における感染関連の入院率と入院関連費用、入院死亡率だった。MDRO保菌率、長期介護施設で52%減少、病院でも25%減少 試験参加施設は計35施設(病院16、ナーシングホーム16、長期急性期病院[long-term acute care hospitals:LTACH]3)だった。 試験参加施設のMDROの平均保菌率は、ナーシングホームではベースラインの63.9%から介入により49.9%に、LTACHでは80.0%から53.3%にそれぞれ減少した(両施設のオッズ比[OR]:0.48、95%信頼区間[CI]:0.40~0.57)。接触感染予防で病院に入院する患者のMDRO保菌率も、同じく64.1%から55.4%に減少した(OR:0.75、95%CI:0.60~0.93)。 月当たり平均のMDRO臨床培養陽性件数(SD)は、ナーシングホームの場合、試験参加施設では月平均2.7(1.9)件から1.7(1.1)件に減少し、非参加施設では1.7(1.4)件から1.5(1.1)件に減少した(群×期間交互作用の減少:30.4%、95%CI:16.4~42.1)。病院の場合は、試験参加病院では25.5(18.6)件から25.0(15.9)件に減少したが、非参加病院では12.5(10.1)件から14.3(10.2)件へ増加した(群×期間交互作用の減少:12.9%、95%CI:3.3~21.5)。LTACH(全施設が試験に参加)では、14.8(8.6)件から8.2(6.1)件に減少した(期間減少:22.5%、同:4.4~37.1)。 ナーシングホームの感染関連入院率は、試験参加施設では1,000入居者日当たりでベースラインの2.31件から介入により1.94件に減少し、非参加施設では同1.90件から2.03件に増加した(群×期間交互作用減少:26.7%、95%CI:19.0~34.5)。また、ナーシングホームの感染関連入院費用も、試験参加施設では1,000入居者日当たり6万4,651ドルから5万5,149ドルに減少したが、非参加施設では5万5,151ドルから5万9,327ドルに増加した(群×期間交互作用減少:26.8%、95%CI:26.7~26.9)。ナーシングホームの感染関連入院死亡率も、試験参加施設では1,000入居者日当たり0.29件から0.25件に減少したが、非参加施設での変化は0.23件から0.24件だった(群×期間交互作用減少:23.7%、95%CI:4.5~43.0)。

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教育歴の長さが健康と長寿に関連

 教育歴が長い人ほど老化のスピードが遅く、より長生きする傾向があるとする研究結果が報告された。学校教育を受けた年数が2年長いごとに、老化速度は2~3%遅くなり、これは死亡リスクが約10%低下することに相当するという。米コロンビア大学メールマン公衆衛生大学院のDaniel Belsky氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に3月1日掲載された。 論文の上席著者であるBelsky氏によると、「教育レベルが高い人ほど長生きする傾向のあることは、古くから知られていた」という。ただし、「そのような関連がなぜ存在するのかはよく分かっておらず、さらにより重要なこととして、教育レベルを高めるという介入がなぜ健康長寿につながるのかという点が不明であり、これらを明らかにするために多くの課題が残されている」と述べている。 この研究では、1948年にスタートし、現在も継続されているフラミンガム研究のデータが利用された。老化のスピードは、白血球のDNAメチル化という現象を解析する「DunedinPACE」という指標で評価した。Dunedin(ダニーデン)はニュージーランドの都市で、DunedinPACEはそのダニーデンで行われた疫学研究に基づき開発された老化速度の指標。 これまでの疫学研究で教育歴と健康状態や寿命との間に関連があることは分かっているにもかかわらず、その関連の理由を探る研究があまり進まなかったのには、教育歴はその人の育った環境に左右されることが多く、その養育環境自体が健康に及ぼす影響が小さくないことが関係している。そこでこの研究では、解析対象者だけでなく、その親やきょうだいの教育歴も調査して、家族と本人の教育歴の差がDunedinPACEとどのように関連しているのかを検討した。論文の筆頭著者である同大学のGloria Graf氏によれば、「このような研究手法を用いることで、育った環境による健康への影響を除外し、教育歴の影響のみを評価することが可能になる」とのことだ。 データ解析の結果、教育歴の長さは老化速度が遅いことと関係があるという、前述の結論を得ることができた。また、教育歴が死亡リスクの低下に及ぼす影響の最大半分程度は、高学歴者が健康的に歳を重ねていることで説明されることも分かった。 Graf氏は、「われわれの研究結果は、教育レベルを高めるという介入が、生物学的老化現象のペースを遅らせて、長寿を達成可能とするとの仮説を裏付けるものだ」と述べている。その一方、Belsky氏は、「示されたこのような関連性をさらに検証し、また、なぜ教育がより美しく歳を重ねることに役立つのかを説明するには、さらなる研究が必要だ」と語っている。また同氏は、「われわれの発見を裏付けるために、最終的には実証的な手法に基づくエビデンスが求められるだろう」と付け加えている。

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推奨レベル以下の身体活動でも脳卒中リスクは低下する

 少し体を動かすだけでも、カウチポテト族のように怠惰に過ごすよりは脳卒中の予防に役立つようだ。身体活動レベルがガイドラインで推奨されているレベルに達していなくても、運動をしない人に比べると脳卒中リスクは18%低下することが、新たな研究で示された。ラクイラ大学(イタリア)バイオテクノロジー・応用臨床科学分野のRaffaele Ornello氏らによるこの研究の詳細は、BMJ社発行の「Journal of Neurology, Neurosurgery & Psychiatry」に3月5日掲載された。 Ornello氏らは、論文データベースを用いて、余暇に行う身体活動(leisure-time physical activity;LTPA)と脳卒中リスクとの関連を、非活動的に過ごす場合との比較で検討した前向きコホート研究を検索して、15件を選び出した。これらの研究は、対象者の総計が75万2,050人、平均追跡期間は125.7±77.5カ月に上り、LTPAのレベルは3段階(身体活動なし、ガイドラインの推奨量以下、理想的)から5段階(身体活動なし、不十分、低度、中程度、強度)で分類されていた。 LTPAのレベルを3段階に分類して検討していた5件の研究データを統合して解析した結果、身体活動量がガイドラインの推奨レベル以下であっても、身体活動なしの場合に比べると脳卒中リスクが18%(相対リスク0.82、95%信頼区間0.75〜0.88)、運動量が理想的な場合では29%(同0.71、0.58〜0.86)、有意に低下することが明らかになった。このような低いLTPAレベルでの脳卒中リスクの有意な低減効果は、LTPAレベルを4段階に分類した研究を対象に解析しても(同0.73、0.62〜0.87)、5段階に分類した研究を対象に解析しても認められた(同0.71、0.58〜0.88)。 こうした結果についてOrnello氏は、「この研究結果が示唆しているのは、ガイドラインに基づくと低レベルや不十分と見なされるレベルの身体活動であっても、LTPAは脳卒中の予防に有効だということだ」と話す。この結果を踏まえて研究グループは、「最低限の量であっても、とにかく運動することを勧めるべきだ」と述べている。 研究グループはまた、「この研究結果は、2020年の世界保健機関(WHO)の身体活動に関するエビデンスに基づく勧告の重要な原則である、『ある程度の身体活動は、何もしないよりは良い』に沿うものだ」とBMJ社のニュースリリースの中で述べている。 なお、国際的なガイドラインでは、週に150分以上の中強度の身体活動、または週に75分以上の高強度の身体活動が推奨されている。米国心臓協会(AHA)によると、中強度の身体活動の例は、早歩き、水中エアロビクス、社交ダンス、ガーデニング、テニスのダブルス、気軽なサイクリングなど、高強度の身体活動の例は、ランニング、水泳、縄跳び、高速サイクリング、庭の雪かきや鍬を使った重労働などであるという。

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緑豊かな住環境は骨粗鬆症リスクを下げる

 樹木など植物が茂った場所の近くに住んでいると、骨が丈夫になる可能性のあることが、平均12年間の追跡データに基づく新たな研究で示唆された。中南大学(中国)のZhengxiao Ouyang氏らによるこの研究では、衛星画像で緑地が確認された場所の近くに住んでいる人では、それ以外の場所に住んでいる人に比べて骨密度が高い傾向があることが示されたのだ。研究グループは、「住宅地の植生が骨密度の上昇や骨粗鬆症リスクの低下に関連していることを示す初のエビデンスが得られた」と述べている。詳細は、「Annals of the Rheumatic Diseases」に3月5日掲載された。 この研究には、UKバイオバンクのデータベースから収集された39万1,298人の英国人(平均年齢56.2歳、女性53.0%)の生活習慣と健康状態に関する追跡データが用いられた。UKバイオバンクには、各参加者の骨密度と骨粗鬆症の遺伝リスクに関するデータのほか、食事や喫煙習慣、収入、運動量などのさまざまなデータが記録されている。 Ouyang氏らは、衛星画像に基づき各参加者の居住地域の「緑化度」の指標となる正規化植生指数(Normalized Difference Vegetation Index;NDVI)を算出した。また、別のデータを用いて各地域の大気汚染レベルも調べた。 平均11.77年(中央値12.07年)に及ぶ追跡期間中に9,307人が骨粗鬆症を発症していた。解析の結果、居住地から300mの範囲のNDVIの四分位範囲(IQR)が増加するごとに、居住者の推定骨密度が増加し、骨粗鬆症の有病率が6%、発症リスクが5%低下することが示された。また、居住地域の緑化度が高まるほど骨粗鬆症リスクが低下する可能性が示唆された。 さらに、緑地と骨粗鬆症リスクの関連の媒介因子は、NO2(窒素酸化物)とPM2.5(微小粒子状物質)であることも示された。大気汚染にさらされると、酸化ストレスや炎症、ホルモンバランスの乱れが引き起こされ、これらが骨粗鬆症リスクを高め得ることが複数の研究で示唆されている。こうしたことから研究グループは、最も緑化度の高い地域に住む人では、木や植物が大気中の汚染物質を除去する天然のフィルターとして機能するため、大気汚染によるリスクも低くなるのではないかとの見方を示している。 Ouyang氏らは、「この研究により、骨粗鬆症の発症を予防する上で緑地が有用である可能性についての貴重な知見が得られた。効果的な予防戦略の開発において都市の緑化が重要であることを明示する結果だ」と述べ、大気汚染の軽減が骨に対する緑地の有益性の鍵を握っている可能性があるとの考えを示している。

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再発高リスクHR+/HER2-乳がんに対する術後ribociclib療法(解説:下村昭彦氏)

 NEJM誌2024年3月21日号に、再発高リスクのホルモン受容体陽性HER2陰性乳がんの術後内分泌療法に対するribociclibの上乗せを検証した「NATALEE試験」の結果が公表された(Slamon D, et al. N Engl J Med. 2024;390:1080-1091.)。本試験の結果は2023年のASCOで発表され、さまざまなところで議論になっている。残念ながら日本では第I相試験で標準用量の半分でしか忍容性が確認されなかったため、ribociclibは国内では使用できない。 NATALEE試験ではStageII~IIIの再発高リスクと考えられる集団に対して試験が行われ、5年間の内分泌療法にribociclibを3年(!)追加することで、3年無浸潤疾患生存率(IDFS)が90.4% vs.87.1%とribociclib群で3.3%と統計学的有意に良好であった。本試験を解釈、臨床応用するには、いくつか注意点が必要である(日本では使えないが…)。 1つ目は用量である。本試験では3年という長期にわたってribociclibを内服するが、その用量は400mg/body3週投与1週休薬である。ribociclibの転移乳がんにおける用量は600mg/bodyであるため(Hortobagyi GN, et al. N Engl J Med. 2022;386:942-950.)、用量が少ないことがわかる。毒性の観点から投与量が定められたというが、転移乳がんと同じ用量で投与していれば、よりIDFSを改善できたのではないかという予想(期待?)は拭えない。 さらには高リスクの定義についても注意が必要である。NATALEE試験ではリンパ節転移陰性も含むStageII-IIIの患者が対象となった。高リスクホルモン受容体陽性HER2陰性乳がんに対するCDK4/6阻害薬の上乗せを示した試験としてはアベマシクリブのmonarchE試験がある。monarchE試験ではリンパ節転移4個以上、もしくはリンパ節転移が1~3個でT>5cmまたは組織グレード3とNATALEE試験と比較してよりリスクの高い患者が対象となった。試験間の比較をするべきではないが、monarchE試験では3年IDFSは4.8%の差があり、観察期間が延びるに従い差が開いている(Johnston SRD, et al. Lancet. 2023;24:77-90.)。有害事象はアベマシクリブのほうが多いと思われるが、内服期間は2年である。高リスクの患者に対してはアベマシクリブのほうが使いやすいのではないだろうか。 ではN0の比較的リスクの低い症例はどうかというと、S-1 1年間の上乗せ効果を示したPOTENT試験がある(Toi M, et al. Lancet. 2021;22:74-84.)。POTENT試験は効果がよりマイルドであると思われるが、その一方で有害事象もribociclibと比べて軽微である。何といっても内服期間が1年間である。比較的低リスクの症例に対しては、S-1のほうが使いやすいのではないだろうか。 とすると、NATALEE試験の結果を適用して術後治療を行う症例は、かなり限られることが予想される。いずれにしても日本では使用できないが。

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産業医の独立性と中立性とは【実践!産業医のしごと】

産業医をしていると、「産業医の独立性や中立性」という言葉を聞くことがあります。2018年の働き方改革関連法案において産業医の権限が強化されたことで、産業医の独立性や中立性の強化について明記されるようになりました。実際、産業医の活動の中でも独立性や中立性が重要であると語られる機会が増えていますが、具体的にはどういうことなのでしょうか。今回は、産業医の独立性や中立性について考察します。独立性と中立性の意味「独立性」とは、外部の影響や圧力に屈せず、自らの意思に基づいて行動する能力を意味します。産業医においては、企業や労働者からの影響に左右されることなく、公正な医学的判断を下すことが求められます。一方、「中立性」は、対立する双方の立場に偏りない立場からアドバイスや判断を行うことを指します。産業医は、企業と労働者の間の健康に関する課題に対して、どちらか一方の側に立つことなく、中立的な立場を保つ必要があります。独立性と中立性の共存の難しさ産業医が独立性と中立性を保つことが理想的ですが、実際には多くの課題が存在します。たとえば、産業医が企業から報酬を受け取ることで生じる潜在的な利害の衝突があります。また、産業医が従業員の主治医としての役割を担う場合、その独立性が妨げられる可能性があります。産業医として、独立性と中立性を完全に保つのは困難だと認識する必要があります。しかし、独立性と中立性を同時に追求する努力が必要で、それを担保するのが意思決定プロセスです。産業医の判断が行われた医学的な根拠を明確にし、倫理的考慮を基に、関係者への説明責任を果たす努力が必要になります。具体的な事例で考えてみましょう「てんかん発作の既往がある労働者の高所作業の職務適性に関して判断する」という場面を例に挙げてみましょう。独立性と中立性を同時に追求するためには、次のようないくつかのステップを踏むことが重要です。1)情報の収集と評価労働者の医療記録、てんかん発作の頻度や重度、現在の治療法やその効果、作業環境の詳細など、関連する情報を収集します。この情報収集の段階で、産業医は中立性を保ち、必要な情報を集められているか、情報源の信頼性や偏りがないかを慎重に評価する必要があります。2)リスク評価収集した情報に基づき、高所作業中にてんかん発作が発生した場合のリスクを評価します。リスク評価には、労働者自身や周囲の人々への危害の可能性、安全配慮義務の観点などが含まれます。この過程でも、中立性を保ちつつ、客観的な判断が求められます。3)倫理的考慮労働者の健康と安全を優先に考えると同時に、職場での公平性や個人の働く権利についても考慮します。この段階では、独立性と中立性の維持がとくに重要となり、産業医は慣例や先入観に影響されずに判断することが求められます。4)説明責任と透明性最終的な判断を下した際には、その理由と根拠を明確に説明することが重要です。高所作業を禁止する場合でも、労働者本人、企業や職場に対して、医学的な根拠と意思決定プロセスの公正さを示すことで、独立性を担保します。5)継続的な評価とフォローアップ職場環境や労働者の健康状態に変化があった場合、再評価を行い、必要に応じて判断を見直します。このプロセスでは、新たに得られた情報を基に、独立性と中立性を意識しつつ、柔軟に対応する能力が求められます。産業医が独立性と中立性を担保することは、産業医の重要な責務であり、その専門性の証です。これらの原則を維持することは簡単ではありませんが、産業医の専門知識、倫理観、判断能力を結集し、職場の公平性や労働者の働く権利を考慮することが求められています。

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症例で学ぶ 検診心電図 集中セミナー

心電図の基本と臨床の間にこの1冊!「心電図について、教科書的な知識はあるが、どうも苦手…」「自信もないし、自動診断の示すままに何となく結果を記載してしまう…」「検診結果をもって外来を受診されても、どう対応すればいいのかわからない…」それは「教科書の典型的な心電図と実際に臨床で遭遇する心電図には、それなりの乖離があるから」かもしれません。臨床での心電図診断をマスターするには、実際の心電図を数多く見て、その臨床診断を疑似体験するのが1番です。本書で、実際の心電図とその臨床診断、必要な対応の実際について集中的に学んで、判読のセンスを身につけ、自動診断の結果とも正しくつきあえるようになりましょう!画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する症例で学ぶ 検診心電図 集中セミナー定価3,850円(税込)判型B5判頁数177頁発行2024年3月著者北島 敦(北島医院 院長)ご購入(電子版)はこちらご購入(電子版)はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

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第207回 残された道はいよいよ身売りか廃校・学生募集停止か? ガバナンス崩壊、経営難の東京女子医大に警視庁が家宅捜索

警視庁捜査二課が家宅捜索、文部科学省は調査を徹底するよう指導こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。この週末は、話題の映画「オッペンハイマー」を観てきました。クリストファー・ノーラン監督がわざわざIMAXで撮ったということなので、日本で最も大きなIMAXスクリーンを有する東京・池袋のグランドシネマサンシャイン池袋で鑑賞しました。広島、長崎の原爆についてほとんど触れられていないことなどが話題となっていますが、十分に監督の核に対する考えも伝わる映画だと感じました。個人的には、科学者と国(政府)の関係性の描き方が興味深かったです。コロナ禍での政府と有識者会議の力関係、関係性を思い出しました。科学者、医学者の方は必見の映画だと思います。もっとも、3時間の映画なので頻尿の方は膀胱を空っぽにしから観るようにしてください。さて、今回は警視庁捜査二課の家宅捜索が入った東京女子医大(東京都新宿区)について書いてみたいと思います。家宅捜索を受けたことに関連して、文部科学省は同大に対して調査を徹底するよう指導を行いました。同大学のガバナンス不全の程度は、昨年アメリカンフットボール部部員の大麻所持で話題となった日本大学並みと言えそうで、私学助成金にも響きそうです。これまで度々、その行状が報道されてきた岩本 絹子理事長(77)のワンマン体制は、いよいよ崩壊に向かうのでしょうか。同窓会組織・至誠会の元職員が勤務実態ないのに会から給与約2,000万円を受けた疑い警視庁捜査二課は3月29日、東京女子医大の同窓会組織である一般社団法人・至誠会の元職員が在職中、勤務実態がないのに会から給与約2,000万円を受けた疑いが強まったとして、一般社団法人法の特別背任容疑で、関係先の大学本部や、大学の岩本理事長が経営する江戸川区の葛西産婦人科など10数カ所を家宅捜索しました。3月29日付の東京読売新聞等の報道によれば、特別背任の疑いが持たれているのは一般社団法人・至誠会が運営する至誠会第二病院(世田谷区)の元職員の50歳代女性と元事務長の50歳代男性の2人です。元職員は葛西産婦人科の元従業員で、2015年4月に至誠会第二病院に就職。その後、同大に出向して岩本理事長直轄の経営統括部の次長に就任し、大学から給与を得ていました。その後同大は、岩本理事長の指示の下、2020年4月より経営統括部の業務を世田谷区のコンサルティング会社に委託。元職員は同社の社員として経営統括部や理事長秘書の業務にあたり、コンサル会社から2020年5月~22年6月に約3,300万円の給与が支払われていました。またその一方で、至誠会からも2020年5月~22年3月に約2,000万円の給与を受け取っていたとのことです。元職員に至誠会第二病院での勤務実態はなく、警視庁は職員の給与を管理していた元事務長と共謀して、至誠会から不正に支出させた疑いがあるとみているとのことです。岩本理事長を卒業生らは背任容疑で刑事告発、同窓会組織・至誠会は1億4000万円の返還や損害賠償を求めて提訴3月29日付の朝日新聞の報道によれば、同大を巡っては、2023年3月、岩本理事長が大学の理事会の承認を得ずに、大学の資金を実態の乏しい業務委託契約で取引先に流出させ損害を与えた、として卒業生らが背任容疑で刑事告発。警視庁捜査二課はこれを受理して捜査を行っていたとのことです。また、2023年10月には至誠会が、同会の代表理事会長を同年4月まで務めていた岩本理事長らを相手取り、計約1億4,000万円の返還や損害賠償を求めて提訴しています。岩本理事長は2023年4月、至誠会の改革を求める卒業生らと対立、会長の座を追われました。後任会長がさまざまな資料を調べると、元職員の給与の不正受給などが明らかになったとのことです。訴状によれば、元職員の給与の不正受給に加え、岩本理事長は理事会での承認を受けずに同会から「顧問料」などの名目で不当な支払いを受けていたとのことです(この民事訴訟は現在も係争中)。なお、同会は今年3月27日に警視庁に被害届を提出しています。重大な医療事故頻発で、特定機能病院の承認2度取り消し岩本氏は1973年に東京女子医大を卒業した産婦人科医で、同大の創業者の一族でもあります。同大勤務や葛西中央病院産婦人科部長を経て、1981年に葛西産婦人科院長に就任。2013年6月~23年4月には至誠会の会長を務め、この間、2014年に同大の副理事長、2019年に理事長に就任、現在に至っています。岩本理事長体制下の東京女子医大については、本連載でも何度か取り上げて来ました。2020年7月には「第15回 凋落の東京女子医大、吸収合併も現実味?」で同大が「コロナ禍による経営悪化を理由に夏季一時金を支給しない」と労組に回答し、看護師の退職希望が法人全体の2割にあたる400人を超えたニュースを、同年10月には「第28回 コロナで変わる私大医学部の学費事情、2022年以降に激変の予感」で、同大が2021度から前年度より学費を6年間で計1,200万円値上げし、私立医大で2番目に高くなったニュースを取り上げました。さらに、同じく2020年10月には「第30回 東京女子医大麻酔科医6人書類送検、特定機能病院の再承認にも影響か」で、東京女子医大病院で2014年2月、鎮静剤プロポフォールの投与を受けた男児(当時2歳)が死亡した事故について、警視庁が当時の集中治療室(ICU)の実質的な責任者だった同大元准教授ら男性麻酔科医6人を業務上過失致死容疑で東京地検に書類送検したニュースを取り上げ、「書類送検や起訴等が特定機能病院の再承認にも影響を及ぼす可能性もあります。東京女子医大の経営的な苦境はまだしばらく続きそうです」と書きました。ちなみに、男児死亡事件については2021年6月。民事裁判で麻酔科医らの過失と賠償責任を認める判決が出ています(刑事事件については公判継続中)。同病院はこの事故で2015年に特定機能病院の承認を取り消され、現在も承認されていません。ちなみに、同病院の特定機能病院の承認取り消しはこの時が2回目。1回目は2002年で、この時は2001年に起こった日本心臓血圧研究所(心研、現在の心臓病センター)の医療事故がきっかけでした(2007年に再承認)。私学助成金の減額やコロナ禍による患者減も大きな打撃にこうした一連のニュースを見てみても、東京女子医大の経営状況が極めて悪いことがうかがい知れます。特定機能病院承認取り消しに加え、私学助成金の減額やコロナ禍による患者減も病院経営上、相当大きな打撃となっているに違いありません。その一方で、岩本理事長は、その権力を利用して自らは甘い汁を吸っていたかもしれないわけで、今回の警視庁の家宅捜索は当然の帰結とも言えるかもしれません。なお、東京女子医大の岩本理事長の様々な所業については、文春オンラインが2022年から「東京女子医大の闇」と題して継続的に報道してきています1)。それらの報道によれば、経営統括部の業務委託したコンサルティング会社というのは、岩本理事長が“推し”だった元タカラジェンヌの親族企業で、それまで医療経営とは無縁の企業だったそうです。もはや呆れるしかありません。最悪、廃校・学生募集停止、大学病院だけどこかの医療法人が買収するというシナリオも東京女子医大は1970〜90年代には、日本の大学病院としては最先端の経営を行っていました。心研をはじめ、消化器病・脳神経・腎臓病の各センターなど、臓器別のセンター方式をどこよりも早く導入、それぞれにスター教授を配し、臨床だけではなく、研究でも最先端を走っていました。それがこの凋落ぶり。かつて本連載で、早稲田大学が吸収合併する噂があると書きましたが、またぞろその話題がマスコミを賑わせはじめています。3月30日付のBusiness Journalは「東京女子医大、経営破綻の可能性も…医療事故・医師の一斉退職・資金不正が続出」というタイトルのニュースを配信、その中で大学ジャーナリストの石渡 嶺司氏の次のような発言を紹介しています。「どこが買収しそうかという点について、候補となるのが早稲田大学と京都先端科学大学です。(略)。現在の田中愛治総長は18年の総長選に立候補した際、公約の一つに医学部新設を入れています。(略)ただし、東京女子医大の経営状況は相当悪く、それを早大が引き受けるには赤字額が大きすぎるとの指摘もあります。もう1校が京都先端科学大学です。ニデック(旧日本電産)創業者の永守 重信氏が京都学園大学を買収して開設したのが京都先端科学大学です。同氏は20年、医学部新設構想を公表しています」。とはいうものの、東京女子医大の経営状況は相当悪く、本来、大学経営をバックアップする役割が求められる附属病院も特定機能病院を取り消されたままの状態でこちらの経営も悪化の一途、買収に乗り出すところは現れないのでは、という見方が大勢のようです。ただでさえ少子化で大学経営自体が難しいと言われる時代に、創業家というだけで不適格な人物を理事長に置いてしまった大学理事会の責任は大きいと言えるでしょう。最悪、経営破綻し、廃校・学生募集停止も考えられます。その場合、大学病院だけをどこかの医療法人が買収するという善後策も考えられるでしょう。ひょっとしたら文科省、厚労省は女子医大の破綻を想定し、すでにシナリオを描き始めているかもしれません。参考1)東京女子医大の闇/文春オンライン

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