喘息コントロールの確認問題36歳男性。気管支喘息のため通院中である。ブデソニド/ホルモテロール吸入（商品名：シムビコート）を使用していて、喘息の症状は落ち着いている。喫煙の習慣はない。吸入器の使い方も問題がない。身体診察ではバイタルサインを含め異常なし。呼気一酸化窒素濃度（FeNO）を測定し、喘息のコントロールがうまくいっているかどうかを確かめた。

画像を拡大するTake home messageミノサイクリンを使用する際には、皮膚症状の副作用を中心とした5つの副作用を覚えておこうミノサイクリンはテトラサイクリン系抗菌薬の1つで、あらゆる感染症に対して効果を発揮します。腎機能にかかわらず使用できるため便利な反面、いくつかの重要な副作用には注意する必要があります。今回は、とくに気を付けるべき5つの副作用を学んでいきます。1. 皮膚：光線過敏症まれに光線過敏症が生じることがあります。日光に長時間さらされることを避け、外出時には日焼け止めの使用や遮光性の高い衣類の着用を推奨します。2. 皮膚：色素沈着（青灰色・褐色）青灰色や褐色の色素沈着がみられることがあり、長期使用で患者の3～15％に発現するという報告もあります。この色素沈着は、タイプ1～4が報告されており、分布や機序が異なります。高用量のミノサイクリンを長期間使用した場合に発生率が高くなるといわれますが、短期間の使用における報告もあります。色素沈着の改善には時間を要することが多く、一部では不可逆的な場合の報告もあるため、注意が必要です。3. 消化器系および前庭神経症状（嘔気・嘔吐、めまい・運動失調）最も一般的な副作用として、消化器系症状（嘔気・嘔吐）および前庭系症状（めまい・運動失調）が挙げられます。前庭神経症状は、ミノサイクリンがほかのテトラサイクリンと異なり、血液脳関門を通過しやすい特性を持つために発生すると考えられています。とくに女性に多くみられる傾向があり、対症療法で改善する場合が多いものの、症状が継続する場合は薬剤変更を検討します。4. 良性頭蓋内圧亢進症（偽脳腫瘍）これもまれですが、良性頭蓋内圧亢進症（偽脳腫瘍）が発生することがあります。とくに女性に多くみられ、頭痛が主な症状です。偽脳腫瘍が疑われる場合は、眼科での診察を依頼し、乳頭浮腫の有無を確認することが重要です。この副作用は通常は可逆的ですが、まれに視覚障害が回復しないケースも報告されているため、早期発見と対応が重要です。5. 小児/胎児における歯の変形および着色、骨発達の遅延小児/胎児において歯の変形および着色、骨発達の遅延を引き起こす可能性があるとされています。ミノサイクリンは胎盤を通過するため、妊婦には禁忌とされています。また、8歳未満だけでなく、歯冠がすべて発達する（13～19歳）までミノサイクリンの使用は避けるべきという報告もあるため、ほかに選択肢がある場合は小児への使用は避けたほうがよい、という意見が多いです。このように、ミノサイクリンは頻度の高いものからまれなものまで多様な副作用があり、十分に理解しておくことが重要です。とくに色素沈着に関しては青黒色や灰色の外観が非常に印象的であること、回復まで時間を要することが多いため、患者に対する十分な説明と理解が必要です。ほかの抗菌薬と同様に、可能な限り短期間の使用にとどめることが重要です。1）Wang P, et al. JAMA Dermatol. 2021;157:992.2）Katayama S, et al. N Engl J Med. 2021;385:2463.3）Martins AM, et al. Antibiotics (Basel).4）Smilack JD, Mayo Clin Proc. 1999;74:727-729.5）Mouton RW, et al. Clin Exp Dermatol. 2004;29:8-14.6）Raymond J, et al. Australas Med J. 2015;8:139-142.

　日本人高齢者の大規模コホート研究において、高血圧は65～74歳および75～84歳では全死亡リスクおよび心血管系死亡リスクを上昇させたが、85歳以上では上昇させなかったことを岡山大学/就実大学の赤木 晋介氏らが報告した。Geriatrics Gerontology International誌オンライン版2024年12月12日号に掲載。　本コホート研究は、2006年4月～2008年3月にベーシックな健康診断を受診した岡山市の65歳以上の5万4,760人を登録した。参加者は血圧によりC1からC6までの6つのカテゴリーに分けた（C1：SBP＜120、DBP＜80、C2：120≦SBP＜130、80≦DBP＜85、C3：130≦SBP＜140、85≦DBP＜90、C4：140≦SBP＜160、90≦DBP＜100、C5：160≦SBP＜180、100≦DBP＜110、C6：180≦SBP、110≦DBP）。血圧と全死亡および心血管疾患死亡との関連を評価するため、Cox比例ハザードモデルを用いて、C3を基準に各カテゴリーの全死亡のHRと95％信頼区間（CI）を計算した。心血管疾患死亡については、他の死亡を競合リスクと見なすFine and Grayモデルを使用し、部分分布HRと95％CIを推定した。さらに年齢層（65～74歳、75～84歳、85歳以上）ごとに解析した。　主な結果は以下のとおり。・全死亡の完全調整済みHRは、C5で1.11（95％CI：1.04～1.19）、C6で1.23（同：1.09～1.38）であった。・心血管死亡の完全調整済み部分分布HRは、C4で1.11（95％CI：1.01～1.21）、C5で1.19（同：1.05～1.34）、C6で1.36（同：1.09～1.70）であった。・年齢層別では、C4、C5、C6 の 全死亡の完全調整済みHRは、65～74 歳では1.14、1.26、1.75、75～84 歳では1.06、1.16、1.19、85 歳以上では 0.95、0.99、1.22であった。・高齢になるほど低血圧のリスクが増加し、C1のHRは85歳以上で1.28（95％CI：1.16～1.41）であった。

　腫瘍細胞上に発現するDLL3とT細胞上に発現するCD3に対する特異性を有するBiTE（二重特異性T細胞誘導）抗体タルラタマブ。既治療の小細胞肺がん（SCLC）患者を対象とした国際共同第II相試験「DeLLphi-301試験」において、タルラタマブ10mg投与例の奏効率は40％、無増悪生存期間（PFS）中央値は4.9ヵ月、全生存期間（OS）中央値は14.3ヵ月と良好な成績を示した1）。DeLLphi-301試験の結果に基づき、本邦では2024年12月27日に「がん化学療法後に増悪した小細胞肺癌」の適応でタルラタマブの製造販売承認を取得した。また、『肺癌診療ガイドライン2024年版』では、全身状態が良好（PS0～1）な再発SCLCの3次治療以降にタルラタマブを用いることを弱く推奨することが追加されている2）。欧州臨床腫瘍学会アジア大会（ESMO Asia2024）において、DeLLphi-301試験のアジア人集団のpost-hoc解析結果を、赤松 弘朗氏（和歌山県立医科大学 内科学第三講座 准教授）が発表した。タルラタマブの投与方法と評価項目（DeLLphi-301試験）　DeLLphi-301試験は3つのパートで構成された。対象は、プラチナダブレットを含む2ライン以上の治療歴を有するSCLC患者とした。パート1（用量探索パート）では176例を登録し、タルラタマブ10mg群（88例）と100mg群（88例）に1対1の割合で無作為に割り付け、投与した。パート2（用量拡大パート）では12例を登録し、パート1の結果に基づいてタルラタマブ10mgを投与した。パート3（reduced inpatient monitoringパート）では34例を登録し、タルラタマブ10mgを投与した。　投与方法は、割り付けられた治療群に基づき1日目にタルラタマブ1mgを投与し、8、15日目に10mgまたは100mgを投与、その後は2週ごとにタルラタマブ10mgまたは100mgを投与することとした。DeLLphi-301試験の評価項目は以下のとおりであった。［主要評価項目］ORR［副次評価項目］病勢コントロール率（DCR）、奏効期間（DOR）、PFS、OS、安全性などタルラタマブ投与で最も多く認められた有害事象はCRS　今回はタルラタマブ10mgを投与されたアジア人集団43例（有効性の解析は41例）の結果が報告された。DeLLphi-301試験のアジア人集団のpost-hoc解析の主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は64.0歳（範囲：43～79）、男性の割合は81％であった。喫煙歴あり/なしの割合は84％/16％で、2ライン/3ライン以上の治療歴を有する割合は65％/35％であった。・ORRは46.3％（全体集団の10mg投与例：40.0％）、DCRは80.5％（同：70.0％）であった。また、DOR中央値は7.2ヵ月で、データカットオフ時点において奏効例の32％（6/19例）が1年以上治療を継続中であった。・PFS中央値は5.4ヵ月であり、6ヵ月PFS率は41.7％、12ヵ月PFS率は21.4％であった。・OS中央値は19.0ヵ月であり、12ヵ月OS率は67.4％、18ヵ月OS率は53.3％であった。・最も多く認められた有害事象は、サイトカイン放出症候群（CRS）で49％に発現したが、全例がGrade1/2であった。CRSのほとんどが1サイクル目に発現した。・免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群（ICANS）は、9.3％に発現したが、全例がGrade1/2であった。ICANSのほとんどが3ヵ月以内に発現した。・治療中止に至った有害事象は認められなかった。　本結果について、赤松氏は「既治療のSCLC患者に対するタルラタマブは、アジア人集団でも新たな安全性に関するシグナルは認められず、持続的な奏効と注目すべき生存成績がみられ、良好なベネフィット/リスクプロファイルを示した」とまとめた。なお、SCLCへのタルラタマブについては、再発SCLC患者を対象としてタルラタマブと化学療法を比較する国際共同第III相試験「DeLLphi-304試験」が進行中である。

　バッテリー駆動型電熱線が内蔵され手指全体を温められるミトンタイプの手袋（電熱グローブ）は、手の変形性関節症（OA）患者の痛みや機能の改善に効果があるのか。デンマーク・Bispebjerg and Frederiksberg HospitalのCecilie Bartholdy氏らは無作為化対照試験を行い、6週間にわたる電熱グローブ使用は対照グローブ（温熱なし）使用と比較して、身体面および機能面に好ましい変化は認められなかったことを報告した。著者は「電熱グローブは、手OAに関連した問題や握力の評価に追加のベネフィットをもたらさなかった。手の痛みについてはわずかなベネフィットが検出されたが、過大評価されている可能性があった」と述べている。手OAはありふれた疾患で痛みや機能低下を引き起こす。既治療法の効果はわずか～中程度であり、米国リウマチ学会2020ガイドラインで「温めること」が症状緩和法として推奨されているが、その効果を裏付けるエビデンスの質は低かった。BMJ誌2024年12月17日号クリスマス特集号「SEASONS OF LOVE」掲載の報告。厳冬期6ヵ月間に介入、電熱グローブvs.対照グローブ　研究グループは、現行の温熱療法は特殊な機器と診療所などへの受診に時間を要するため非実用的と考え、入手が簡易な市販の電熱グローブによる温熱療法について検証した。手OA治療に電熱グローブを使用する試験はこれまで行われていない。　試験は、デンマークの首都コペンハーゲンの外来クリニックで42～90歳の手OA患者200例を対象に行われ、100例が電熱グローブ（介入）群に、100例を対照グローブ（対照）群に無作為に割り付けられた。　被験者は、ベースラインと6週間後にクリニックを受診する間に介入を受けた。ベースラインでは、試験の目的（電熱グローブが手OAに有益かを評価する）を教えられ、温熱機能があるまたはないいずれかのグローブを受け取ることが伝えられ、6週間にわたって毎日少なくとも15分グローブを着用するよう指示された。その後2週時と4週時に、グローブに関するあらゆる問題を解消するためと、グローブと鎮痛剤の使用日記を付けるよう促す電話フォローを受け、オンラインアンケートが実施された。6週間の介入は、温熱のあらゆるベネフィットが顕著になる可能性があるとして、デンマークで最も寒い月（10月1日～3月31日）に限定して実施。その結果、試験は2020～21年、2021～22年、2022～23年の3期にわたる冬シーズンで完了した。　主要アウトカムは、オーストラリア・カナダ手OA指数（AUSCAN、スコア範囲：0～100点）の機能サブスケールで測定した6週時点の手機能の変化。重要な副次アウトカムはいずれも6週時点で評価した、AUSCAN手疼痛サブスケール（スコア範囲：0～100点）、手OA関連問題の総合評価（VASスコア、スコア範囲：0～100）、握力（ニュートン単位）であった。副次アウトカムの解析は、階層的ゲートキーピングアプローチ法を用いて行った。有意差を示す群間差は示されず　介入群91例と対照群95例が、試験を完了した。被験者の平均年齢は71歳、女性が87％（173例）、BMI値は24.9（SD 4.4）。罹病期間中央値は10年（四分位範囲：5～15）であった。　6週時点のAUSCAN機能スコア変化は群間差：3.0点で、介入群でより良好な可能性が示唆された（95％信頼区間[CI]：－0.4～6.3、p＝0.09）。　重要な副次アウトカムについては、介入群でより良好な傾向が観察されたのは、AUSCAN手疼痛スコアのベースラインからの変化であった（群間差：5.9、95％CI：2.2～9.5）。手OA関連問題の総合評価および握力は、そのような群間差は観察されず、それぞれ群間差は2.8点（－3.7～9.2）、2.3ニュートン（－16.3～21.0）であった。

　未治療の進行期低腫瘍量濾胞性リンパ腫（LTB-FL）では、診断後にすぐに治療を行わずに経過を診る、いわゆる無治療経過観察（watchful waiting、WW）が標準治療とされているが、高腫瘍量（HTB）への進行や組織学的形質転換といったリスクが懸念される。　一方、リツキシマブ単剤療法は、LTB-FLに対する初回治療の選択肢としてその有効性が示されているが、同剤を開始する最適な時期は明らかになっていない。そこで、未治療の進行期LTB-FL患者を対象に、WWに対する早期リツキシマブ導入の優越性を検証する無作為化第III相JCOG1411/FLORA試験が行われた。なお、同試験は、2024年6月に事前に計画された2回目の中間解析により、JCOG効果・安全性評価委員会から早期終了が勧告された。同試験の結果を東北大学の福原 規子氏が第66回米国血液学会（ASH2024）で発表した。・試験デザイン：無作為化第III相比較試験・対象：未治療の進行期・超低腫瘍量FL（Grade 1〜3A）※本試験では、GELF規準による低腫瘍量FLを、超低腫瘍量（腫瘍の最大長径が5cm未満、長径3cm以上の腫大リンパ節が2領域以下、胸腹水貯留なし）と、中腫瘍量（最大長径5cm以上7cm未満、長径3cm以上の腫大リンパ節3領域、重篤な胸腹水貯留なし、のうち1つ以上該当）の2つに分け、超低腫瘍量を試験の対象とし、中腫瘍量をリツキシマブ投与規準と定義した。・試験群：リツキシマブ（375mg/m2 day1、8、15、22）（RTX群、144例）・対象群：無治療経過観察　（WW群、148例）　両群とも中腫瘍量に進行した場合はリツキシマブ（375mg/m2 day1、8、15、22）投与・評価項目：【主要評価項目】無イベント生存期間（EFS）（イベント：高腫瘍量（HTB）への進行、細胞傷害性化学療法±放射線療法の開始、組織学的形質転換、または死亡）【副次評価項目】無細胞傷害性化学療法生存期間、無組織学的形質転換生存期間、無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、全奏効割合（ORR）、有害事象など　主な結果は以下のとおり。・2016年12月〜2023年3月にJCOGリンパ腫グループ54施設から292例が登録された。・第2回中間解析（データカットオフ2023年12月）の観察期間中央値2.5年時点で、主要評価項目であるEFSにおいて、中央値はRTX群6.9年に対しWW群4.5年であり、有意にRTX群で改善した（HR：0.625、95％CI：0.425～0.918、片側p＝0.0078）。・EFSのイベント内訳は、HTBへの進行（RTX群18.8％、WW群32.4％）、組織学的形質転換（RTX群8.3％、WW群12.8％）、化学療法の開始（RTX群11.8％、WW群8.8％）などであった。・PFS中央値はRTX群、WW群とも3.0年で両群間に差はみられなかった（HR：0.911、95％CI：0.666～1.247）。・ORRはRTX群70.8％、WW群3.4％であった。・OS中央値は両群とも未到達、3年OS割合はRTX群97.5％、WW軍98.5％で両群間に差は見られなかった（HR：0.908、95％CI：0.329〜2.506）。・無組織学的形質転換生存期間中央値は両群とも未到達、同3年割合はRTX群91.4％、WW群87.4％であった。・主なGrade2～4の非血液毒性（＞5％）はインフュージョンリアクション（RTX群24.1％、WW群8.9％）、上気道感染症（RTX群6.4％、WW群2.1％）、高血圧（RTX群5.7％、WW群1.4％）であり、主なGrade3～4の血液毒性（＞5％）はリンパ球減少であった（RTX群11.4％、WW群8.5％）。　以上の結果から福原氏は、未治療の進行期超低腫瘍量FL患者において、リツキシマブ早期介入は高腫瘍量への進行や化学療法の開始時期を遅らせることが示され、OSや組織学的形質転換に関しては長期のフォローアップが必要であるものの、リツキシマブ早期投与は未治療の進行期超低腫瘍量FLの初期治療に推奨されると結んだ。

　近年、とくにCOVID-19後において睡眠・覚醒障害の有病率が増加した。これに伴い、市販のサプリメントとしてメラトニンを使用するケースが有意に上昇した。メラトニンは、不眠症のマネジメントに有効であることは知られているが、使用用途はそれだけにとどまらないといわれている。その中でも、片頭痛の予防や治療に関しては、メラトニンの抗炎症、抗酸化、鎮痛作用が有効である可能性が示唆されており、研究者の大きな関心事項となっている。米国・California Institute of Behavioral Neurosciences & PsychologyのBhavana Nelakuditi氏らは、片頭痛予防に対するメラトニンの役割を評価し、標準療法およびプラセボと比較したメラトニンの有効性および副作用プロファイルを明らかにするため、システマティックレビューを実施した。Cureus誌2024年10月28日号の報告。　2024年6月までに公表された研究（英語または英語翻訳、ヒト対象、ランダム化比較試験）を6つのデータベースより検索し、関連文献735件を特定した。データの品質評価には、ROB-2評価ツールを用いた。　主な結果は以下のとおり。・適格基準、品質評価を満たしたランダム化対象試験7件（1,283例）を分析に含めた。・すべての研究において、メラトニンまたはアゴメラチン治療を行った片頭痛患者であり、従来の予防治療群またはプラセボ群との比較が行われていた。・レビューの結果、メラトニンは、片頭痛の頻度および重症度の軽減に対する有意な効果が示唆された。・用量依存的な作用およびベネフィットについては、以前として議論の余地が残った。・メラトニンは、体重管理にも役立つ可能性があり、追加研究の必要性が示唆された。

　リンパ節転移陰性のcT1またはcT2浸潤性乳がん患者では、腋窩郭清術を省略してもセンチネルリンパ節生検に対して非劣性であった。ドイツ・ロストック大学のToralf Reimer氏らがドイツの142施設およびオーストリアの9施設で実施した前向き無作為化非劣性試験「Intergroup Sentinel Mamma：INSEMA試験」の追跡期間中央値6年の解析結果を報告した。乳房温存療法の一環として、生存率を損なうことなく腋窩手術を省略できるかどうかは不明のままであった。NEJM誌オンライン版2024年12月12日号掲載の報告。主要評価項目は無浸潤疾患生存期間　研究グループは、18歳以上で浸潤性乳がんを有し乳房温存術を受ける予定の女性で、腫瘍径≦5cmのcT1またはcT2、かつ臨床的評価および画像診断でリンパ節転移陰性（cN0、iN0）の患者を、腋窩手術省略群とセンチネルリンパ節生検群に1対4の割合で無作為に割り付けた（初回無作為化）。その後、センチネルリンパ節生検群でセンチネルリンパ節転移陽性と診断された患者を、腋窩リンパ節郭清実施群と非実施群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　本論では、初回無作為化の結果が報告された。主要評価項目は、初回無作為化における無浸潤疾患生存期間（iDFS）で、per-protocol解析を行った。腋窩手術省略群のセンチネルリンパ節生検群に対する非劣性は、5年iDFS率が85％以上で、浸潤性疾患または死亡のハザード比の95％信頼区間（CI）の上限が1.271未満と規定した。腋窩手術省略はセンチネルリンパ節生検に対して非劣性　2015年9月～2019年4月に5,502例が初回無作為化を受け、4,858例がper-protocol解析集団となった（腋窩手術省略群962例、センチネルリンパ節生検群3,896例）。　追跡期間中央値73.6ヵ月において、per-protocol集団における5年iDFS率は腋窩手術省略群91.9％（95％CI：89.9～93.5）、センチネルリンパ節生検群91.7％（90.8～92.6）であった。ハザード比は0.91（95％CI：0.73～1.14）であり、事前に規定された非劣性マージンを満たした。　主要評価項目のイベント（浸潤性疾患の発症または再発、あるいは死亡）は525例（10.8％）に発生した。腋窩手術省略群とセンチネルリンパ節生検群の間で、腋窩再発発生率（1.0％ vs.0.3％）、および死亡率（1.4％ vs.2.4％）について、明らかな違いが認められた。　安全性については、腋窩手術省略群はセンチネルリンパ節生検群と比較して、リンパ浮腫の発現率が低く、腕の可動域が大きく、腕や肩の動きに伴う痛みが少なかった。

　甘いものが心臓の健康にもたらす影響は、その種類により大きく異なる可能性のあることが新たな研究で明らかになった。論文の筆頭著者であるルンド大学（スウェーデン）のSuzanne Janzi氏は、「この研究結果で最も印象的だったのは、異なる摂取源の添加糖が心血管疾患（CVD）リスクに、それぞれ異なる影響を与えることを示した点だ」と述べている。例えば、加糖飲料の大量摂取は脳卒中や、心不全、不整脈の発症リスクを大幅に高めることが示された一方で、オートミールに蜂蜜を加えたり、甘いペストリーを時々食べたりしても心臓の健康に大きな害はなく、むしろ改善する可能性もあるという。この研究の詳細は、「Frontiers in Public Health」に12月9日掲載された。　この研究では、2件の長期健康研究に参加した45〜83歳のスウェーデン人6万9,705人（女性47.2％）から収集したデータを用いて、加糖食品・飲料の摂取と7種類のCVD（脳梗塞、出血性脳卒中、心筋梗塞、心不全、大動脈弁狭窄症、心房細動、腹部大動脈瘤）との関連が検討された。試験参加者は、研究の一環として1997年と2009年に食事とライフスタイルに関する質問票に回答し、2019年12月31日まで追跡されていた。追跡期間中に2万5,739人が1種類以上のCVDの診断を受けていた。主な診断は、脳梗塞6,912件、出血性脳卒中1,664件、心筋梗塞6,635件、心不全1万90件、大動脈弁狭窄症1,872件、心房細動1万3,167件、腹部大動脈瘤1,575件であった。　分析の結果、添加糖の摂取量と脳梗塞および腹部大動脈瘤のリスクとの間に正の関連が認められ、特に、摂取量が最も多い群では最も少ない群に比べて両疾患のリスクがそれぞれ11％と31％上昇することが明らかになった。しかし、ほとんどのCVDで、添加糖の摂取量が最も低いカテゴリーの群でのリスクが最も高い傾向が認められ、リスクが最も低かったのは低～中程度の摂取カテゴリーの群であった。　さらに、加糖食品（おやつ）、トッピング、加糖飲料といった添加糖の摂取源別に分析を行った。その結果、心臓の健康に特に大きな悪影響を与えるのは加糖飲料の摂取であり、1週間に8サービング超の加糖飲料の摂取は、脳梗塞リスクで19％、心不全リスクで18％、心房細動リスクで11％、腹部大動脈瘤リスクで31％の増加と関連することが示された。一方、ペストリー、アイスクリームなどの加糖食品では、摂取量が少ない群（週に2回以下）でCVDリスクが最も高くなるという負の関連が認められた。さらに、蜂蜜や砂糖などのトッピングについては、摂取量が少ないと心不全および大動脈弁狭窄症のリスクが増加し、摂取量が多いと腹部大動脈瘤リスクが増加する傾向が認められた。　Janzi氏は、「この驚くべき対比は、添加糖の摂取量だけでなく、その摂取源や摂取状況を考慮することの重要性を浮き彫りにしている」と話している。同氏は、「甘い飲み物に含まれる液糖は、一般的に固形のものよりも満腹感が少ないため、過剰摂取につながる可能性がある。また、甘いものを摂取する状況も重要だ。お菓子は社交の場や特別な機会で楽しまれることが多いが、甘い飲み物はそれ以上の頻度で消費されている可能性がある」と付言する。　一方で、甘いお菓子を時々摂取することは、全く摂取しない場合よりも健康に有益であったという結果について、Janzi氏は、「これは、根本的な食習慣を表している可能性がある。添加糖をほとんど摂取しない人は、非常に制限的な食事をしているか、または、もともと何らかの健康状態を理由にそれを制限している可能性が考えられる」との見方を示している。その上で同氏は、「われわれの観察研究では因果関係を立証することはできないが、得られた結果は、添加糖の摂取量を極端に減らすことが、心血管の健康に必ずしも有益であるとは限らないことを示唆している」と述べている。

　野菜を先に食べる習慣のある高齢糖尿病患者は、高次生活機能が高いとする研究結果が報告された。一方で最初にタンパク質や炭水化物の食品を食べることは、高次生活機能との関連が有意でないという。伊勢赤十字病院糖尿病・代謝内科の井田諭氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Nutrition」に9月27日掲載された。　高齢の糖尿病患者が増加していることを背景に、糖尿病臨床においては血糖管理のみならず、患者の高次生活機能の低下を防ぐことが重要な課題となってきている。高次生活機能とは、買い物や金銭の管理などの手段的日常生活動作（IADL）のほか、知的な活動や社会的な活動を積極的に行うための機能であり、食後の高血糖がこの機能を低下させるリスク因子の一つである可能性が指摘されている。一方、食事の際に野菜を最初に食べることは、食後高血糖の抑制に役立つ。これらを背景として井田氏らは、野菜から食べ始めることが、糖尿病患者の高次生活機能の維持に対して保護的に働いているのではないかとの仮説の下、以下の横断的研究を行った。　研究参加者は、2022年7～12月の同院糖尿病外来受診者のうち、60歳以上の346人（平均年齢72歳、男性59％、HbA1c7.6％）。このうち、野菜を最初に食べると回答した患者は39.7％で、炭水化物が最初は28.6％、タンパク質が最初は14.4％であり、19.3％の患者は食べる順序を意識していなかった。　高次生活機能の評価には、東京都長寿医療センターで開発された「老研式活動能力指標（TMIG-IC）」を用いた。TMIG-ICは13項目の質問で評価され、スコアが高いほど高次生活機能が高いと判定する。前記の4群のTMIG-ICスコアは、野菜優先群は11.1±2.3、炭水化物優先群は10.2±2.9、タンパク質優先群は10.0±2.3、決まった順番なし群が9.7±2.8だった。　次に、結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、BMI、HbA1c、運動習慣、併存症、社会的フレイル〔外出頻度が少ないことなどで判定〕）を調整変数に含めた重回帰分析を行い、食べる順番とTMIG-ICとの関連の偏回帰係数を求めた。すると、男性、運動習慣なし、社会的フレイルは、TMIG-ICと負の有意な関連が認められた一方、野菜を最初に食べる習慣は有意な正の関連が認められた（係数1.00〔95％信頼区間0.33～1.66〕）。炭水化物またはタンパク質を最初に食べる習慣は、TMIG-ICと有意な関連がなかった。　続いて、調整変数として栄養不良（MNA-SFスコア）と認知機能（自記式質問票のスコア）を追加した解析を行ったところ、野菜を最初に食べる習慣は、係数0.77（95％信頼区間0.23～1.31）とやや関連性が弱まったが、引き続き正の有意な関連因子だった。なお、性別に解析した場合、男性では全体解析と同様に有意な関連が認められた一方、女性では関連が非有意となった。　これらの結果から、野菜を最初に食べるという習慣は高次生活機能を保護するように働くと考えられ、その関連の一部は栄養状態や認知機能によって媒介されることが示唆された。著者らは、本研究が専門外来受診者を対象とした横断研究であり、教育歴や摂取エネルギー量などが考慮されていないことなどの限界点を挙げた上で、「野菜を最初に食べるという簡単な食習慣が、糖尿病患者の高次生活機能の維持につながる可能性がある」と総括している。　なお、性別の解析で女性では関連が示されなかったことについて、「女性は男性に比べて食習慣が良好であるためではないか」との考察が加えられている。実際、本研究における野菜優先の割合は、男性が31.9％に対して女性は48.8％と、ほぼ半数に及んでいた。

　アルツハイマー型認知症では「もの忘れ」もあるが、視空間障害が特徴的である。臨床現場では「知っている場所での迷子」とか、キツネさんの手の模倣の失敗があると、アルツハイマー型認知症の可能性を考える（あとはレビー小体型認知症）。さらには逆さキツネテスト（キツネさんの手を両手で作り、上下逆でくっつける）1）などで失敗すると、強く疑う。　となると、空間的に道順をいつも考えている職業は、鍛えられており、アルツハイマー型認知症になりにくいのではないかと考えるのは自然だ。いきなり「○○まで行ってください」と言われて、頭の中で必死に道順を考える職業といえば…タクシーと救急車の運転手だ！　米国の大規模公開データを用いて、さまざまな職業におけるアルツハイマー型認知症による死亡率を調べたところ、確かにタクシーと救急車の運転手は、最も低かったのだ。　ただし、運転という行為が効いている可能性はある。ではそれを検証するにはどうするか？ 運転はするがルートの決まっている（つまり視空間の訓練になっていない）バスの運転手、航空機のパイロット、船の船長などを調べればよい。その結果は、なんとアルツハイマー型認知症による死亡率は高かった！ 航空機のパイロットではアルツハイマー型認知症の死亡率はむしろとても高かった。　突っ込みどころはあるが見事な論文だ。臨床家の疑問、たとえば病院のバックヤードや医局で冗談ぽく話していることを、既存のデータで検証して、結果も出している。誰も傷つけないし、学問的にも妥当である。既存の公開データの分析だから倫理委員会から「ふざけた研究してんじゃないよ」と怒られることもない。この論文で世の中は変わらないかもしれないが、クスリと笑い、平和になる。同時にアルツハイマー型認知症の症状についての学びになる。　ただ問題はこれがクリスマス号だということだ。高等なジョークと取るべきか。真面目な論文なのか。おそらくその中間なのだろう。　近年BMJのクリスマス号も徐々に真面目になっているように思う。今号で最もツボにはまったのは、Age against the machineという原著論文2）である。もちろん元ネタはRage against the machineという愛すべきバンドである。ライブで星条旗を逆さに吊るし、チェ・ゲバラを信奉する、ロサンゼルス出身のバンドだ。論文の内容も、さまざまな生成AIに認知機能検査を受けさせることで高齢者と対決させるというパンクなものであった。いつも若い研究者には言っているが、研究は楽しくなければいけない。インパクトファクターとか、偉くなりたいから、そんなものではロクな研究はできない。人を押しのけて、マウントを取るための研究なんてすぐにゴミ箱行きだろう。そういう研究者は多いが…。クリスマスのたびにBMJはそういうメッセージを送っているように思う。　メリークリスマス、そしてハッピーニューイヤー。

冬季入浴中の事故を防ぐための6つの対策■入浴事故防止のために1）入浴前に脱衣所や浴室を暖めておく2）湯温は41℃以下、お湯に浸かる時間は10分までを目安にする3）浴槽から急に立ち上がらない4）食後すぐの入浴や、飲酒後、医薬品服用後の入浴は避ける5）お風呂に入る前に、同居する家族にひと声かける6）高齢者の家族は入浴中の高齢者の動向に注意する政府広報オンラインより引用（2024年12月16日閲覧）https://www.gov-online.go.jp/useful/article/202111/1.htmlCopyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

第170回：医療は医師の自己犠牲の上に成り立つのか？研修プログラム改善のための聞き取り調査

通称レプリコンワクチンと呼ばれるMeiji Seikaファルマの新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン「コスタイベ」に関して、同社は12月25日、立憲民主党の衆議院議員・原口 一博氏を提訴する方針を明らかにした。この件についての詳細は、後日に改めて述べるが、近年SNS上では一部のワクチン懐疑論者が否定的な情報を拡散しており、その影響が実際に現れている別の事例を目にした。福祉施設入所者の接種状況とその理由12月10日に開催された東京都医師会の定例会見で、東京都老人保健施設協会が行ったインフルエンザワクチンと新型コロナワクチンの接種状況に関する緊急調査の結果1）が報告された。調査は都内の介護老人保健施設184施設を対象に行われ、11月28日に1回目、12月9日に2回目が実施され、回答率はそれぞれ49.5％、46.3％だった。それによると、入所者を対象にインフルエンザワクチンを接種した（予定も含む）施設は99％にのぼったのに対し、新型コロナワクチンに関しては81％に留まった。職員を対象とすると、インフルエンザワクチンは82％、新型コロナワクチンは40％とさらに大きな差が開いた。また、2回目の調査では入所者や職員のワクチン接種希望割合を聴取しており、インフルエンザワクチンでは、入所者の希望割合が「7割以上」だった施設は最多の49％、次いで「6割」が25％なのに対し、新型コロナワクチンでは最多が「3割未満」の31％、次いで「3割」が23％だった。ここでもインフルエンザワクチンに比べ、新型コロナワクチンでは明らかに接種に消極的な実態が浮かび上がった。入所者へ新型コロナワクチン接種を実施しない施設に、施設として実施しない理由を尋ねた結果、「体制不足」が35％、「安全性が心配」が15％、「その他」が50％だった。理由の自由記述では、「ワクチン費用が高い、補助金がない」「施設長（医師）の判断」「家族より心配との声」「コスト面と希望者が少ない」「インフルエンザ接種を優先、コロナは1月以降の実施予定」「独立型老健施設での接種は実費になる」「区からの接種券が使用できないので、家族に他の医療機関で接種してもらっている」「外出した際に病院・クリニックで接種してもらっている」「入所前に接種している」などが挙げられた。自由記述を概観すると、施設側としてはやはり体制の問題、とりわけ自治体発行の接種券が施設での集団接種の場合は使いにくいという事情が大きく影響しているとみられる。同時に見逃せないのは、「家族より心配との声」に代表されるような安全性への過度な不安が15％もあることだ。一方、新型コロナワクチン接種を実施する施設で、入所者が接種を希望しない理由を尋ねた結果、「安全性が心配」が33％、「費用負担」が30％、「その他」が37％と、安全性の問題がやや多かった。これに関連する自由記述は「家族の意向」「以前接種後（に）体調を悪くした」「『何回も打ったからいい』という方もいて以前より危機感が薄くなった様子」「使用ワクチンを『コスタイベ』と案内したところネット情報等で不安視し見合わせた家族が多数あり」「必要性を感じない」「罹患した方や、3～4回接種後から実施していない方などが多い印象」「効果が懐疑的という声あり」「自治体とのやり取りの手間」「外部と接触がないので、もう必要ないと思う」「施設で実施すると実費になり高額になるため」「流行していないから」だった。危機感が薄れているとともに、安全性について懐疑的あるいは恐怖を感じる人が少なくない印象だ。しかも、ここでまさに明らかになったように「コスタイベ」を不安視する家族の声で接種を希望しない入所者がいる現実は、外から眺めている私たちが思っていた以上に深刻と言えそうだ。また、職員に対するワクチン接種実施状況については、インフルエンザワクチンでは「原則として全員」が51％、「希望者のみ」が47％、「実施しない」が2％に対し、新型コロナワクチンでは「実施しない」が52％、「希望者のみ」が48％と、やはりここでもインフルエンザワクチンと新型コロナワクチンの差が明確になっている。新型コロナワクチン接種に対する施設側の意見、要望に関する自由記述もあり、その内容を以下にすべて列挙する。「コロナワクチンは無料と有料があり混乱」「できれば高齢者は無料にしてほしい」「65歳未満のコロナワクチンの費用が高すぎる」「65歳未満のコロナワクチンが今回から全額自己負担となり、高額であることから見合わせる職員が大部分。インフルエンザは年齢問わず自己負担額が低いため施設が職員へワクチン接種をすすめ易い」「各市町村によって手続きや費用が違って事務が煩雑、国に一本化してほしい」「コロナワクチンは高額のため希望しない職員が多い」「5類となり、施設負担（手技含む）特に経済的な問題が発生しており、今後、施設実施できない方向」「自治体に確認する手間がかかる為スムーズにいかない」「集団生活の場であり、より多くの方が接種することが望ましいかと思うが、やはり希望しない方に強制する必要もないと考えている」「施設職員に対してコロナワクチンの助成をして欲しい」「2種混合ワクチンがあると良い。高齢者施設では医療関連の手間をかけられない」このように見てみると、施設側やその職員が新型コロナワクチン接種に積極的とは言えない現実については、定期接種対象の高齢者でも一部費用負担が発生してこれが自治体によって異なること、自立型老健施設が主体の集団接種は施設側に費用負担が発生すること、65歳未満で基礎疾患がない職員などの場合は1回1万5,000円前後の高額な接種費用が全額自己負担など、制度や経済的な問題が主な理由と言える。ただ、接種対象の高齢者側が接種を希望しない理由では、新型コロナワクチンの安全性に関する、有体に言えばデマの“汚染”がすでに見過ごせない程度、浸透していることもわかる。もっとも一般論として考えると（アンコンシャスバイアスかもしれないが）、老健に入所している高齢者でSNS上のデマを直接目にしている人は少数派ではないだろうか。実際、ある程度限られた情報ではあるものの、自由記述を見ると安全性への懸念の表明元は入所者からよりも家族からのほうが多そうである。このようにしてみると、コスタイベを含む新型コロナのmRNAワクチンに関するデマは、もはやエコーチェンバーの枠を超え、現場にも迫りつつあるのだと改めて実感している。ちなみに今回、私の連載のご意見・ご質問欄を通じて介護職の方から「レプリコンワクチンはファイザー、モデルナのmRNAワクチンと同程度の安全性をもつと考えていいのでしょうか？」との問い合わせを受けたが、これに対する私の答えは「国内第III相試験の結果を見る限り、同程度と言えます。私は次回の新型コロナワクチン接種ではコスタイベを選択するつもりです」となる。参考1）東京都医師会定期記者会見（令和6年12月10日）：令和6年秋冬の新型コロナワクチン定期接種の状況－東京都老人保健施設協会緊急調査結果から－

J-CLEAR特別座談会（8）「胃酸分泌抑制薬の長期投与に伴う安全性は？」プロトンポンプ阻害薬（PPI）やカリウムイオン競合型アシッドブロッカー（P-CAB）などの胃酸分泌抑制薬は、逆流性食道炎をはじめ、抗血栓薬やNSAIDsなどによる胃・十二指腸潰瘍の再発抑制のために処方されます。近年、抗血栓薬やNSAIDsなどを処方される高齢者の増加に伴い、胃酸分泌抑制薬の処方数も増加の一途をたどっています。一方で、その長期投与については、さまざまな有害事象も懸念されています。今回のJ-CLEAR特別座談会では、日本人を対象にP-CABの長期安全性を検証した「VISION研究」へ関わった専門家たちが、胃酸分泌抑制薬による「一般的リスク」「内視鏡所見の変化」「高ガストリン血症」「ピロリ除菌後の胃がんリスク」について、4回にわたってお送りします。なお、この番組は2024年11月28日に収録したもので、当時の情報に基づく内容であることをご留意ください。胃酸分泌抑制薬の長期投与に伴う安全性は？出演上村 直実 氏国立国際医療研究センター国府台病院名誉院長木下 芳一 氏兵庫県立はりま姫路総合医療センター病院長春間 賢 氏川崎医科大学総合医療センター総合内科2特別研究員/淳風会医療診療セクター長新倉 量太 氏東京医科大学消化器内視鏡学准教授

　日本心臓財団メディアワークショップは、都内で「心房細動の診療」をテーマにメディアワークショップを開催した。　心房細動（AF）は心臓内の心房が異常な動きをし、不整脈を引き起こす疾患である。AFでは、自覚症状を伴わないことが多く、気付かずに長期間放置すると心房内に生じた血栓が血流にのり、脳血管障害や心不全などを発症させる恐れがある。早期発見が重要であり、治療ではカテーテルアブレーションや薬物による治療が行われる。そして、早期発見では、日常の検脈や健康診断が重要となるが、近年では、テクノロジーの発達とデジタルデバイスの普及により、これまで見つかりにくかった無症候性や発作性タイプのAFの早期発見が可能になってきている。　セミナーでは、AFの病態やリスク、早期発見のための静岡市清水区でのAI診断の取り組みなどが解説された。AFの患者は100人に1人の時代　最初に「心房細動管理の最新トレンド」をテーマに清水 渉氏（日本医科大学大学院 医学研究科 循環器内科学分野 教授）が、最近のガイドラインからみたAFの病態や治療、カテーテルアブレーションについて解説した。　AFは、高齢の男性に多く、その有病率は増え続けている。患者数は100万人と推定され、100人に1人がAFと考えられる。2018年からは法律に基づき、「国民の健康寿命の延伸等を図るため」に脳卒中とならび国を挙げて対策を要する疾患となっている。　そして、AFを発症すると脳梗塞発症リスクが5倍、心不全で5倍、認知症で2倍という報告もあり、健康寿命、生命予後に大きく影響する。　現在、わが国にはAFに関係するガイドラインが4つある。『2020年改訂版 不整脈薬物治療ガイドライン』（編集：日本循環器学会/日本不整脈心電学会合同ガイドライン/後述の3ガイドラインも同様）では、病態生理として「肥満」「高血圧」「糖尿病」「睡眠呼吸障害」などが伝導障害となり、電気的リモデリングを促進させ、AFのトリガーになることが示されている。　『2024年JCS/JHRSガイドライン フォーカスアップデート版 不整脈治療』では、4つの段階に分けてAFと生活習慣管理・包括管理を示している。第1段階では「急性期の管理」、第2段階では「増悪因子の管理」、第3段階では「脳梗塞の予防」、第4段階では「症状の改善」が記載されている。とくに第4段階の症状の改善について、リズムコントロール（洞調律維持）およびレートコントロール（適切な心拍数調節）が症状改善に行われるが、「動悸などの症状が強い」「AFの持続で心不全の発症・増悪が危惧される」「AF発症関連の併存疾患が比較的少ない」などの患者ではリズムコントロールが望ましいとガイドラインでは記されている。　次に症状の発見について触れ“Fukuoka Stroke Registry”から「急性虚血性脳卒中を発症した心房細動患者における、脳卒中発症前の心房細動の診断状況、抗凝固療法の実施状況」について、脳卒中発症前にAFの診断がなかった人が45.9％に上ることを紹介するとともに1）、AF患者において無症候性の割合について37.7％の報告もある2）と紹介し、AFの発見が難しいことを説明した。では、発見が難しいAFをどのように見つけるか？　日常生活で簡単にできる方法として身体診察の「検脈」の方法を紹介するとともに、『2022年改訂版 不整脈の診断とリスク評価に関するガイドライン』に触れ、ガイドラインの中に記載されているAFのスクリーニングと治療に用いられる各デバイスの特徴について説明を行った。最近では、ウェアラブルの測定機器が進歩しているが、その精度はまだ未知数であり、エビデンスも確立されていないために長時間心電図モニターや携帯心電図などの心電図記録によるデバイスで診断することになっている。進歩するAFの治療　『2024年JCS/JHRSガイドライン フォーカスアップデート版 不整脈治療』からAFの治療では、カテーテルアブレーションと抗凝固治療が行われる。　カテーテルアブレーションは、20221年のデータでわが国では約11万件施行されている。とくに心不全を合併したAFでは、カテーテルアブレーションは、全死亡・心不全入院を有意に減少させる報告があるので、予後を改善できる可能性が高い3）。　また、近年ではLVEF（左室駆出率）の低下した心不全（HFrEF）にも治療の適応が拡大されているほか、新しいカテーテル治療法として熱を伴わず特殊な電気ショックを利用して細胞のアポトーシスを誘導するパルスフィールドアブレーション（PFA）も登場し、安全に外科的治療が施行できるようになってきているという。　抗凝固療法に関しては、『2020年改訂版 不整脈薬物治療ガイドライン』で直接経口抗凝固薬（DOAC）4薬剤の用法・用量設定基準が明記され、すべてのDOACがCHADS2スコア1点以上で使用が推奨されている。また、腎機能障害、認知症、フレイルなどの高リスク高齢者についても積極的なDOACの使用を記していると説明し、レクチャーを終えた。AI診断で未診断のAFを発見　「『隠れ心房細動』を早期発見するための、AIとリモートテクノロジーを用いた取り組み－静岡市清水区における地域医療プロジェクトについて－」をテーマに笹野 哲郎氏（東京科学大学 大学院医歯学総合研究科 循環制御内科学分野 教授）が、静岡市清水区で行われている心電図のAI診断とデバイスによるリモートモニタリングによるAFの早期発見の取り組みについて説明した。　 静岡市清水地区の高齢化率は約32％とわが国の平均よりやや進んだ高齢化率を示し、すでにAFと診断された人が2,036人、隠れAFの人が2,000人とほぼ同数であることから、この地区が選定されたという。この取り組みでは、地元の市立清水病院と清水医師会が共同事業者となり現地で健診などを実施、連携する東京科学大学がデータのAI解析を行い、解析結果をフィードバックするものである。　同地区で行われているAFの早期発見メソッドとしては、「12誘導心電図のAI診断」、「デバイスによるリモートモニタリング」が行われている。AFは、肺静脈からのトリガー興奮の後、左心房内で異常興奮が持続することで起るが、発作時でなくとも心房リモデリングの評価はできるとして、AIの深層学習により発作性AFの推定をさせている。　そして、AIによるAF発見は実現可能な段階にあり、2022年1月から開始されたプロジェクトでは、2023年7月までに検診を受けた362例のうち11例（3.04％）に未診断のAFを発見したという。　また、デバイスによるリモートモニタリングについて、スマートウォチやスマートリングなどの精度は向上途上であり、やはり現在医療機器で使用されているモニタリング機器での検査が行われる。　今後、早期発見のために装着されるウェアラブル機器による生体モニタリングなどについては、利用者が中途で止めてしまわないようにモニタリングの重要性を教育すること、一切操作不要でモニタリングできるシステムの開発と導入が望まれると展望を語り、講演を終えた4）。

　抗精神病薬の多剤併用は、有害事象リスクが高く、単剤療法と比較し、有効性に関するエビデンスが少ないにもかかわらず、臨床的に広く用いられている。南デンマーク大学のMikkel Hojlund氏らは、精神疾患患者における抗精神病薬の多剤併用率、傾向、相関関係を包括的に評価するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。The Lancet Psychiatry誌2024年12月号の報告。　対象研究は、年齢や診断とは無関係に、精神疾患または抗精神病薬を使用している患者における抗精神病薬の多剤併用率を報告したオリジナル研究（観察研究および介入研究）。2009年1月〜2024年4月までに公表された研究をMEDLINE、Embaseより検索した。2009年5月以前の関連研究は、抗精神病薬の多剤併用率に関するこれまでの2つのシステマティックレビューより特定した。プールされた抗精神病薬の多剤併用率は、ランダム効果メタ解析を用いて推定した。抗精神病薬の多剤併用に関連する相関関係の特定には、サブグループ解析および混合効果メタ回帰解析を用いた。実体験を有する人は、本プロジェクトには関与しなかった。　主な結果は以下のとおり。・研究517件（個別時点：599件）、445万9,149例（平均年齢：39.5歳、範囲：6.4〜86.3歳、性別や民族に関するデータはまれ）をメタ解析に含めた。・ほとんどの研究には、統合失調症スペクトラム症患者が含まれていた（270件、52％）。・全体として、抗精神病薬の多剤併用率は24.8％（95％信頼区間[CI]：22.9〜26.7）、統合失調症スペクトラム症患者では33.2％（95％CI：30.6〜36.0）、認知症患者では5.2％（95％CI：4.0〜6.8）であった。・抗精神病薬の多剤併用率は、地域により異なり、北米では15.4％（95％CI：12.9〜18.2）、アフリカでは38.6％（95％CI：27.7〜50.6）であった。・全体的な抗精神病薬の多剤併用率は、1970年から2023年にかけて有意な増加が認められた（β＝0.019、95％CI：0.009〜0.029、p＝0.0002）。また、成人患者は小児および青年患者よりも高く（27.4％［95％CI：25.2〜29.8］vs.7.0％［95％CI：4.7〜10.3］、p＜0.0001）、入院患者は外来患者よりも高かった（31.4％［95％CI：27.9〜35.2］vs.19.9％［95％CI：16.8〜23.3］、p＜0.0001）。・抗精神病薬の多剤併用は、単剤療法と比較し、次のリスク増加が認められた。【再発】相対リスク（RR）：1.42、95％CI：1.04〜1.93、p＝0.028【精神科入院】RR：1.24、95％CI：1.12〜1.38、p＜0.0001【全般的機能低下】標準化平均差（SMD）：−0.31、95％CI：−0.44〜−0.19、p＜0.0001【錐体外路症状】RR：1.63、95％CI：1.13〜2.36、p＝0.0098【ジストニア】RR：5.91、95％CI：1.20〜29.17、p＝0.029【抗コリン薬使用などの有害事象の増加】RR：1.91、95％CI：1.55〜2.35、p＜0.0001【副作用スコアの高さ】SMD：0.33、95％CI：0.24〜0.42、p＜0.0001【補正QT間隔延長】SMD：0.24、95％CI：0.23〜0.26、p＜0.0001【全死亡率】RR：1.19、95％CI：1.00〜1.41、p＝0.047　著者らは「過去50年間で、抗精神病薬の多剤併用率は世界的の増加がみられ、その傾向は統合失調症スペクトラム症患者でとくに高かった。抗精神病薬の多剤併用は、単剤療法よりも、疾患重症度が高く臨床アウトカム不良と関連しているが、これらの問題を解決するものではない。さらに、抗精神病薬の多剤併用は、全死亡率を含む副作用の増加と関連していることが示された」と結論付けている。

　低リスク非浸潤性乳管がん（DCIS）に対する積極的モニタリング（6ヵ月ごとに乳房画像検査と身体検査を実施）は、ガイドラインに準拠した治療（手術±放射線治療）と比較して、追跡2年時点の同側乳房浸潤がんの発生率を上昇せず、積極的モニタリングの標準治療に対する非劣性が示された。米国・デューク大学のE. Shelley Hwang氏らCOMET Study Investigatorsが前向き無作為化非劣性試験「COMET試験」の結果を報告した。JAMA誌オンライン版2024年12月12日号掲載の報告。グレード1/2のDCIS女性を対象、同側浸潤がん診断の2年累積リスクを評価　研究グループは、2017～23年にUS Alliance Cancer Cooperative Groupのクリニック試験地100ヵ所で、ホルモン受容体陽性（HR+）グレード1/2のDCISと新規診断された40歳以上の女性995例を登録して試験を行った。　被験者は、積極的モニタリング群（484例）またはガイドライン準拠治療群（473例）に無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、同側浸潤がん診断の2年累積リスクで、事前に計画されたITT解析およびper-protocol解析で評価した。非劣性マージンは0.05％。2年累積発生率、積極的モニタリング群4.2％、ガイドライン準拠治療群5.9％　957例が解析対象となった。積極的モニタリング群は63.7歳（95％信頼区間[CI]：60.0～71.6）、ガイドライン準拠治療群は63.6歳（55.5～70.5）であり、全体では15.7％が黒人女性、75.0％が白人女性であった。　事前規定された主要解析（追跡期間中央値36.9ヵ月）において、DCISの手術を受けたのは346例で（積極的モニタリング群82例、ガイドライン準拠治療群264例）、浸潤がんと診断されたのは46例（19例、27例）であった。　Kaplan-Meier法による同側浸潤がんの2年累積発生率は、積極的モニタリング群4.2％、ガイドライン準拠治療群5.9％で、群間差は－1.7％（95％CI上限0.95％）であり、積極的モニタリングのガイドライン準拠治療群に対する非劣性が示された。　浸潤がんの腫瘍特性は、両群間で統計学的な有意差はなかった。　また、全体として68.4％（665例）が内分泌療法の開始を報告していた（積極的モニタリング群345例［71.3％］、ガイドライン準拠治療群310例［65.5％］）。これら内分泌療法を受けたサブグループの同側浸潤がんの発生率は、積極的モニタリング群3.21％、ガイドライン準拠治療群7.15％で、群間差は－3.94％（95％CI：－5.72～－2.16）であった。　著者は、「より長期の試験を行うことで、積極的モニタリングが永続的な安全性と忍容性を提供するかを明らかにできるだろう」とまとめている。

　タクシーと救急車の運転手は、アルツハイマー病による死亡率がすべての職業の中で最も低いことが、米国・ハーバード医学大学院・ブリガム＆ウィメンズ病院のVishal R. Patel氏らによる住民ベースの横断研究で示された。アルツハイマー病で最初に萎縮がみられる脳領域の1つに海馬がある。海馬は空間記憶とナビゲーションに使用される脳領域で、研究グループは、空間処理とナビゲーション処理を頻繁に必要とする職業のタクシーと救急車の運転手について、アルツハイマー病による死亡率を他職業と比較し分析した。先行研究で、タクシー運転手は一般集団と比較して、海馬の機能が強化されていることが示されていた。BMJ誌2024年12月17日号クリスマス特集号「Death is Just Around the Corner」掲載の報告。タクシーと救急車の運転手を含む443職業の、アルツハイマー病による死亡率を評価　研究グループは、米国住民ベースの全死亡レジストリである国家人口動態統計システム（National Vital Statistics System、NVSS）から、2020年1月1日～2022年12月31日のデータ（死亡時年齢18歳以上）を入手し分析した。データは死亡証明書に基づくもので、ICD-10に基づく死因、死亡時年齢、人種、民族、学歴などのほか、職業に関するデータが含まれている。職業欄は、以前は記述式だったが2020年にコード化され、2020～22年には米国人口の約98％をカバーしていた。　分析対象データセットには、443の職業が含まれていた。そのうち、タクシー運転手と救急車運転手および残り441の各職業の、アルツハイマー病による死亡率を調べ、死亡時年齢およびその他の社会人口学的要因で補正し評価した。タクシーと救急車の運転手の死亡率、全職業の中で最も低い　死者897万2,221例の職業情報が入手でき、そのうち死因としてアルツハイマー病が記載されていたのは3.88％（34万8,328例）であった。　アルツハイマー病による死亡率は、タクシー運転手が1.03％（171/1万6,658例）、救急車運転手は0.74％（10/1,348例）であった。死亡時年齢等で補正後、救急車運転手は0.91％（95％信頼区間[CI]：0.35～1.48）、タクシー運転手は1.03％（0.87～1.18）で、全職業の中で最も低かった。一般集団の死亡率は1.69％（95％CI：1.66～1.71）だった（タクシー運転手、救急車運転手との比較ではいずれもp＜0.001）。また全職業において、アルツハイマー病による死亡の補正後オッズ比は、タクシー運転手と救急車運転手で最も低かった（最高責任者［chief executive］を参照群として比較した両職種統合のオッズ比：0.56［95％CI：0.48～0.65］）。　こうした傾向は、リアルタイムな空間処理およびナビゲーション処理の必要度が低い他の輸送関連職（バス運転手、船長、航空機パイロット）ではみられず、また他の認知症タイプ（血管性、不特定）でもみられなかった。さらに、アルツハイマー病を主因とした場合と一因とした場合でも、結果は一貫していた。　著者は、「得られた所見は、タクシーや救急車の運転手が行っているようなナビゲーション処理タスクや空間処理タスクが、アルツハイマー病に対する何らかの保護効果に関与する可能性を提示するものであった」とまとめている。