五百三十七の段　映画「ルックバック」を観てきた梅雨はもう明けたのでしょうか？このところ異常な暑さですね。うっかり外を歩いたりしたら熱中症になりかねません。先日、車に乗ろうとエンジンをかけたら、外気温が37度と表示されました。もはや呆れるほどの暑さです。さて、今回は話題の映画「ルックバック」。ネットやYouTubeで絶賛されています。そんなにすごい映画なのか、自分の目で確かめてきました。結論：先に映画を見ろ、漫画は後だ原作漫画は藤本 タツキの『ルックバック』。1巻で完結しているので､30分もあれば読み終えることができます。2021年に発表された時にはすごい反響があったのだとか。今回、劇場アニメ化されました。原作ファンの期待を裏切らない、あるいは期待以上ともいえる出来栄えだったと、再びネットで大反響。以下、感想を述べているYouTube 動画のコメントをいくつか並べましょう。公開3日間で興行収入1位のヒットに！これヤバいぞ……今一番話題のとんでもない傑作映画「ルックバック」Z世代だけでなく大人にも刺さるぞ漫画原作の映像化に新しい時代が到来奇跡の名作日本のアニメに革命が起きたぞなんと初登場1位！ 濃密にして凝縮された世界！いつの間にか涙が溢れる青春ど真ん中映画とにかく凄い！ とにかく観ろ！ とんでもねえモンが現れた100点満点中200点！心臓が抉り取られそうな程刺さった映画アンチもチラホラ見かけますが、大半が絶賛しています。これは観ないわけにはいきません。まずは漫画で読んで、それから自らも感動すべく映画館に出かけました。あらすじはこうです。主人公は小学校4年生の藤野 歩。将来は漫画家かスポーツ選手になりたいと思っている女の子。彼女は学年新聞に4コマ漫画を掲載しては、クラスメイトの賞賛を浴びている。ところがある日のこと。自分の漫画の隣に掲載された隣組の不登校児、京本の漫画を見て驚愕する。自分とは段違いの画力だった。以来、京本を追ってひたすら自分も画力を磨く。中学生になってから京本と組んで商業雑誌のコンクールに漫画を投稿し、2人はどんどん成長していった。が、ある事件が起こって物語は悲劇へと突入する。ここから先はネタバレになるので語らずにおきましょう。原作漫画を映像化するのは難しいとされています。なぜなら、そのままトレースしただけでは映像監督の存在意義がなくなってしまうからです。かといって、自分の好きなように改変したら、原作ファンのバッシングを受けるかもしれません。で、本作の場合はどうか。前半部分は原作に忠実です。原作漫画の行間を埋めるような描写もあってわかりやすい。ただ、原作を読んだ人間にとっては、若干テンポが遅く感じられました。一方、後半はよくできています。問題となる事件自体もリアルに描けていました。でも私が本当に良いと思ったのは最後の場面です。ここの部分、原作漫画は飛ばして描いているので、私なんかにはよく理解できない部分がたくさんありました。でも、劇場アニメではいろいろなシーンが追加されて「なるほどそうだったのか！」と思うような構成になっています。私にとって一番印象に残っているのは、成人した藤野が大きな窓の前で漫画を描き続ける最後のシーンです。おそらく田舎から出てきて都会に住んでいるのでしょう。大きな窓からは、東京と思しき景色が拡がっています。でも高層階からではなく、藤野にとっては分相応な中低層階からの景色。その景色が朝昼晩、時間によってさまざまに変化していきます。その移り変わりが美しい。こんな窓の前で創作活動に励みたいな、と思うような景色でした。せめて自分のパソコンの壁紙にすれば捗るのでしょうか。この部分の絵は原作漫画にはほとんど見当たらず、またGoogle検索でもYouTubeでもピッタリのものを見つけることができませんでした。私の言っていることを確認したい人は、ぜひとも劇場に足を運んで下さい。冒頭に述べたように、原作漫画を読んでから映画を観ると前半部分がちょっとスローなので、先に映画を観ることをお勧めします。きっと最初から最後まで感動することができることでしょう。ということで最後に1句小暑きて　ルックバックを　語りたり

ベクトン・ディッキンソン（BD）の血液培養ボトルが出荷制限にわかに信じがたいニュースが飛び込んできました。毎日のように病院で提出される血液培養ボトルが、な、な、なんと出荷制限…！プラスチックボトルの供給が遅延し、少なくとも3ヵ月程度の納期がズレてしまい、しばらくは平時の50％程度になるとのことです（表）。「BD バクテックTM 血液培養ボトル」出荷調整のお知らせとお詫び（第一報）画像を拡大する表. 出荷制限対象製品対象商品は8種類ですが、BD社の血培ボトルを使っている病院も多く、この出荷制限は甚大な影響を与えるでしょう。他社の血培ボトルを採用している病院も、間接的に影響するかもしれないので楽観視はできません。対象を制限せざるを得ない日本感染症学会・日本臨床微生物学会から合同のステートメントが出ています。具体的には、菌血症・敗血症患者への2セット採取は必要とはしつつも、（1）菌血症の陰性化確認は対象を限定（2）1セットでの採取はやむを得ない（3）状態が比較的安定している患者や他の培養検査で原因菌の検索が可能と思われるような患者においては、血液培養の対象からはずすというのが具体案として提案されています。培養陰性化の確認はそこまで数自体が多くないので、現状焼け石に水になるかもしれません。なので、（2）を適用せざるを得ないのかもしれません。喀痰、尿、皮膚軟部組織の膿のように、直接検体が確保できる感染症かどうかも重要かと思います。深部感染症で何が菌血症を起こしているのか想定しにくい場合に、血液培養の優先度を上げていく必要があるでしょう。院内で早急に対応を強いられ、このコラムが出る頃にはある程度スタンスが決まっていると思いますが、今回の件で「どういった症例に血液培養を検査すべきか」「1セットでよいのか」「Candidaや黄色ブドウ球菌の菌血症の陰性確認は必要か」といった議論が進むとよいですね。

　精神病性双極性うつ病は、患者数が多いものの十分に研究されていない精神疾患の1つであり、その治療に関連する特定のガイドラインやFDAで承認されている薬剤がいまだない。最近の研究では、一部の抗精神病薬や気分安定薬が双極性うつ病のマネジメントに有効である可能性が示唆されているが、精神病性双極性うつ病に対する有効性は、不明なままである。米国・マサチューセッツ大学チャン・メディカルスクールのMaite A. Cintron Pastrana氏らは、精神病性双極性うつ病のマネジメントには、より集中的な研究が求められることから、関連する既存の文献をレビューした。Journal of Clinical Psychopharmacology誌2024年7・8月号の報告。　1960年代〜2023年に公表された文献をPubMed、MEDLINE、EMBASE、Googleより検索した。精神病性うつ病との関連性を検討した研究を選択した。　主な結果は以下のとおり。・精神病性双極性うつ病は、複雑な疾患であり、双極性障害患者の50〜75％に精神病性の特徴が認められた。・精神病性躁病の病歴を有する患者では、可能性が高くなった。・治療ガイドラインでは、気分安定薬、抗精神病薬、または電気けいれん療法の併用療法が推奨されるケースが多かったが、第1選択治療は明記されていなかった。・精神病性双極性うつ病の症状は、気分高揚やエネルギーフィーリングが混在する感情によってマスクされる可能性があり、診断や治療の遅延につながる一方で、自殺リスクの上昇が問題となる。・精神病性双極性うつ病に対するさまざまな治療法のアウトカムを評価した研究は限られており、良好な有効性を示すエビデンスがないものの、臨床診療では抗精神病薬が最も使用されている。・とくに、抗精神病薬と選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害薬または三環系抗うつ薬との併用療法は、効果的である可能性はあるが、気分安定薬は含める必要がある。　著者らは、「精神病性双極性うつ病は、重症度や最適な治療アプローチに関するコンセンサスが欠如しており、メンタルヘルスにおいて重要な課題である。急性の精神病性双極性うつ病に対する効果的な治療、理想的なフォローアップケア、さまざまな治療法に対する治療反応者の特性、その後の治療決定モデルに関する重要な疑問を明らかにするためにも、より専門的な臨床試験や研究が必要とされる」としている。

　新たながん治療の登場は新たな有害事象（AE）との遭遇とも言える。認定NPO法人西日本がん研究機構（WJOG）では、継続的に全医療者を対象とした学習機会を設けている。7月には2024年5月に承認されたゾルベツキシマブを速やかに臨床現場に導入するためのグループワークを実施する。WJOG教育広報委員会副委員長で恵佑会札幌病院腫瘍内科の川上 賢太郎氏に聞いた。新薬の登場は未経験の有害事象との出合い　川上氏は、「分子標的薬の登場で、消化器がん領域では従来の殺細胞性抗がん剤では経験のないAEを経験した」と言う。　2010年大腸がんのKRAS検査が保険適用となり抗EGFR抗体が臨床で使われるようになる。その際、皮膚障害などの新たなAEに遭遇する。皮膚の乾燥、発疹、爪囲炎など消化器科医にとっては「まったく経験したことのない有害事象」だったと振り返る。　近年、消化器がん領域に免疫チェックポイント薬（ICI）が保険適用となる。ICIもまた、消化器科医にとって未知のAEをもたらした。「ICIはメラノーマや肺がんが先行していたので、皮膚科医や肺がん治療医などから使用経験を共有してもらい対応していた」。しかし、「実際に他人ごとから自分ごとになったときに『さあ、どうしよう？』となる。結局自分たちで経験してみないとわからないことも多々ある」と川上氏。医療者全体で対応する　有害事象の対応は医師だけではカバーできない。事前にわかっていれば化学療法委員会やレジメン審査委員会などで看護師、薬剤師など多職種からなるチームで対応策を練る。導入後から対処する場合は、知識や対応経験のあるスタッフによる院内講習会、対応マニュアルなどを作成するが、これは医師だけでは難しい。　また、外来あるいは入院後、患者が帰宅してから起こる有害事象への対応も看護師、薬剤師の協力が必要だ。　川上氏によれば「単純なカルテ記載では拾いきれない事象を拾い上げる」ことが重要である。そのためにも医療者全体で知識を持合い共有する場は欠かせない。消化器がん領域、話題の新薬ゾルベツキシマブでの勉強会を実施　そのような中、WJOGは職種横断的な若手医療者向けセミナーを企画している。2024年7月に取り上げるのが、新規治療薬として注目される抗CLDN18.2抗体ゾルベツキシマブだ。　2024年5月に承認されたゾルベツキシマブは、CLDN18.2陽性切除不能胃がんに対し化学療法併用で有効性を示す。CLDN18.2は多くのがん細胞表面で発現し、幅広いがんターゲットとしても期待される一方、正常の胃粘膜にも発現する。　その影響か、ゾルベツキシマブでは悪心・嘔吐の発現が多い。実際、Pivotal試験であるSPOTLIGHT試験、GLOW試験の2つの第III相試験におけるゾルベツキシマブの悪心・嘔吐発現（全Grade）はそれぞれ89.2％、81.9％と高い。ゾルベツキシマブの悪心・嘔吐の発現は早く、薬剤投与中に起こることもあるという。日本癌治療学会も「ゾルベツキシマブ併用一次化学療法における制吐療法」としてガイドライン速報を出している。　「制吐療法の発達・普及により近年は殺細胞性抗がん剤の悪心・嘔吐はコントロールできているが、ゾルベツキシマブについては従来の方法ではコントロールできない可能性もある」と川上氏は言う。　同セミナーでは対面式のグループワークも含め、「新規治療導入時に解決すべき課題」「多職種で出来る工夫」などを議論する。WJOG2024年多職種の若手で考えるプロジェクト 第2回若手医療従事者向けセミナー多職種で学ぶ！胃がん診療-新規治療導入時のポイント：ゾルベツキシマブ導入について考えよう日時：2024年7月27日（土）場所：東京、品川TKPカンファレンスセンター WJOGイベント参加募集ページ

　BRAF V600変異陽性StageIII悪性黒色腫の患者に対するダブラフェニブ＋トラメチニブの併用による術後補助療法は、約10年の追跡調査時点でプラセボと比較して、無再発生存期間（RFS）および無遠隔転移生存期間（DMFS）は良好であった。全生存期間（OS）については、併用群の死亡リスクがプラセボ群と比較して約20％低かったが、有意差は示されなかった。オーストラリア・シドニー大学のGeorgina V. Long氏らが870例を対象とした第III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験「COMBI-AD試験」の最終解析結果を報告した。同試験事前規定の中間解析では、3年時のOSが有意差は示されなかったが併用群で延長したことが、また5年時解析ではRFSとDMFSについて併用群での延長が示され、OSを含むより長期の結果が求められていた。NEJM誌オンライン版2024年6月19日号掲載の報告。8年超のOS、RFS、無遠隔転移生存など最終解析結果を報告　COMBI-AD試験は、BRAF V600変異陽性StageIII悪性黒色腫患者の術後補助療法として、ダブラフェニブ（150mgを1日2回）＋トラメチニブ（2mgを1日1回）併用療法の12ヵ月間の投与（最終投与管理は2015年12月）をプラセボと比較した試験（被験者数870例［併用群438例、プラセボ群432例］）。既報の中間解析結果では、再発リスクがプラセボ群と比較して併用群で有意に低下したことなどが報告され（https://www.carenet.com/news/journal/carenet/45027）1）、多くの国でBRAF V600変異陽性悪性黒色腫患者の術後補助療法として承認された。また、同様の結果はリアルワールド臨床試験でも報告されている。　本論では最終解析結果として、8年超の長期追跡後のOS、悪性黒色腫の特異的生存期間、RFS、DMFSおよび安全性などが報告された。BRAF V600E変異陽性悪性黒色腫患者の死亡リスクは25％低下　試験終了時点（2023年7月31日）で追跡期間中央値は、併用群が8.33年、プラセボ群が6.87年であった。　死亡は、併用群125例（29％）、プラセボ群136例（31％）であり、8年OS率のKaplan-Meier推定値は、併用群71％、プラセボ群65％であった（死亡ハザード比[HR]：0.80、95％信頼区間[CI]：0.62～1.01、層別化log-rank検定のp＝0.06）。なお、悪性黒色腫による死亡は併用群99例（23％）、プラセボ群111例（26％）（悪性黒色腫による死亡HR：0.78、95％CI：0.59～1.02）。　事前規定のサブグループ解析では、併用療法を用いることの生存ベネフィットが一貫してみられ、なかでもBRAF V600E変異を有する患者、原発巣に潰瘍形成を伴う患者、マクロ転移を有する患者が最も大きな有益性を得ていた。BRAF V600E変異を有する患者792例におけるOSは、全試験集団と同等であった（死亡HR：0.75、95％CI：0.58～0.96）。　RFSはプラセボ群と比較して併用群で優れており（再発または死亡のHR：0.52、95％CI：0.43～0.63）、DMFSも同様であった（遠隔転移または死亡のHR：0.56、95％CI：0.44～0.71）。　安全性に関する所見は既報試験と同様で、新たな懸念は報告されなかった。　結果を踏まえて著者は、「BRAF V600E変異陽性悪性黒色腫患者において、併用群では死亡リスクが25％低下したことが示された」とまとめている。

　局所進行の上咽頭がんの1次治療として、化学放射線療法へのsintilimab上乗せは、無イベント生存（EFS）率を改善し、有害事象の発現が増加したが管理可能な範囲のものであったことが、中国・中山大学がんセンターのXu Liu氏らによる第III相多施設共同非盲検並行群間無作為化試験「CONTIUUM試験」で示された。再発または転移のある上咽頭がんでは、抗PD-1療法＋化学療法が1次治療として推奨されているが、局所進行の上咽頭がんにおけるPD-1阻害薬の有益性については明らかになっていなかった。Lancet誌2024年6月22日号掲載の報告。中国9病院で無作為化試験、標準化学放射線療法vs.化学放射線療法＋sintilimab　CONTIUUM試験は、18～65歳の成人で新規に診断された転移のないStageIII～IVaの局所進行上咽頭がん患者（T3-4N0、T3N1は除外）を対象とし、中国の9病院で実施された。　被験者は4ブロック法を用いて無作為に1対1の割合で割り付けられ、ゲムシタビン＋シスプラチンの導入化学療法後に、シスプラチン＋放射線療法（標準治療）を、または標準治療とsintilimab 200mg静脈内投与3週ごとを12サイクル（放射線療法の導入前3サイクル、併用療法3サイクル、補助療法6サイクル）受けた。　主要評価項目は、ITT集団におけるEFS（無作為化から局所再発または遠隔再発、全死因死亡のいずれかが認められるまでの期間）。副次評価項目は、有害事象などであった。EFSの層別ハザード比0.59　2018年12月21日～2020年3月31日に、患者425例が登録され、sintilimab群（210例）または標準治療群（215例）に無作為化された。　追跡期間中央値41.9ヵ月（四分位範囲[IQR]：38.0～44.8）、主要データカットオフ（2023年2月28日）時点で389例が生存しており、366例（94％）が36ヵ月以上の追跡調査を受けた。sintilimab群は標準治療群と比較してEFS率が高かった（36ヵ月EFS率86％［95％信頼区間[CI]：81～90］vs.76％［70～81］、層別ハザード比[HR]：0.59［95％CI：0.38～0.92］、p＝0.019）。　Grade3～4の有害事象は、sintilimab群で155例（74％）、標準治療群では140例（65％）に発現した。最も多くみられたのは、口内炎（68例［33％］、64例［30％］）、白血球減少症（54例［26％］、48例［22％］）、好中球減少症（50例［24％］、46例［21％］）であった。死亡は、sintilimab群2例（1％）（いずれも免疫関連と考えられる）、標準治療群1例（＜1％）。sintilimab群では、Grade3～4の免疫関連有害事象が20例（10％）に発現した。　これらの結果を踏まえて著者は、「本治療法が、高リスクの局所進行上咽頭がん患者に対する標準レジメンと見なすことができるかどうかを判断するには、より長期の追跡調査が必要である」とまとめている。

　経口血糖降下薬のメトホルミンの催奇形性を否定する論文が2報、「Annals of Internal Medicine」に6月18日掲載された。両論文ともに米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院の研究者による報告で、妊娠成立前に男性が同薬を服用した場合、および、妊娠初期の女性が同薬を服用していた場合のいずれも、有意なリスク上昇は観察されなかったという。　最初の報告はRan Rotem氏らの研究によるもの。同氏は、「胎児や新生児の健康に関する研究では従来、母親の状態が重視されてきた。しかし近年は父親の状態の重要性に関する理解が深まってきている」と、CNNの取材に対して語っている。その一例として、妊娠成立前の3カ月間に男性がメトホルミンなどの経口血糖降下薬を服用していた場合に、先天異常のリスクが40％増加するという研究結果が2022年に報告されているという。しかし今回のRotem氏らのデータは、その報告と矛盾するものだ。同氏は、「過去の研究で観察されたリスク上昇は、薬剤ではなく高血糖そのもの、または併発疾患に関連して生じていた可能性がある」と指摘している。　Rotem氏らの研究は、1999～2020年にイスラエルで生まれた38万3,851人の新生児とその父親の医療データを用いて行われた。先天異常発生率は、妊娠成立前の精子形成期にあたる数カ月間にメトホルミンを服用していなかった父親の児では4.7％であるのに対して、同期間に同薬を服用していた父親の児では6.2％と高かった（オッズ比〔OR〕1.28〔95％信頼区間1.01～1.64〕）。しかし、父親の糖尿病以外の疾患や母親の健康状態を調整したところ、有意差は消失した（調整オッズ比〔aOR〕1.00〔同0.76～1.31〕）。父親がメトホルミン以外の経口血糖降下薬も併用していた場合には、背景因子調整後にもわずかなリスク上昇が認められたが、Rotem氏によると、「多剤併用患者は血糖管理が十分でないことが多いことから、リスク上昇は薬剤が原因ではなく、父親の健康状態が原因ではないか」とのことだ。　二つ目の報告はYu-Han Chiu氏らによるもので、2000～2018年のメディケアデータを用いて行われた。妊娠前の最終月経より前にメトホルミンのみで治療されていた女性2型糖尿病患者のうち、妊娠判明後に服用を中止しインスリン療法を開始していた場合の先天異常発生率は8.0％で、メトホルミンを継続しながらインスリン療法を開始していた場合は5.7％だった（リスク比0.72〔同0.51～1.09〕）。Chiu氏はCNNの取材に対して、「われわれはこの結果に驚いていない。メトホルミンは胎盤を通過して胎児に影響を及ぼし得るが、血糖コントロールに役立ち、それによって先天異常のリスクを下げる可能性がある。血糖コントロール不良は先天異常のリスク因子だ。インスリンとメトホルミンの併用で血糖コントロールがより改善すると考えられ、それがインスリン単独療法よりも先天異常の発生がわずかに少なかった理由ではないか」と話している。　これらの論文に対して英ダンディー大学のSarah Martins da Silva氏が付随論評を寄せており、「メトホルミンは、妊娠を希望する男性および女性の2型糖尿病や妊娠初期の高血糖の治療における、安全かつ効果的な選択肢であることが示唆されてきている。妊娠に際してインスリン療法への切り替えを推奨している現在のガイドラインを、再検討する時期が来ているのかもしれない」と述べている。

　定年退職が視野に入ってきたら、高強度の筋力トレーニングをしておくと良いかもしれない。それにより、身体的に自立した生活にとって重要な下肢の筋力が、退職後にも長期間維持されるという。ウメオ大学（スウェーデン）のCarl-Johan Boraxbekk氏らの研究の結果であり、詳細は「BMJ Open Sport & Exercise Medicine」に6月18日掲載された。　筋力トレーニングによって、加齢による筋肉量や筋力の低下が抑制される。ただし筋力トレーニングを一定期間継続した後に、その効果がどれだけ長く維持されるのかという点はよく分かっていない。Boraxbekk氏らはこの点を検証するために、無作為化比較試験を実施した。　定年退職年齢に相当する高齢者451人を、ウエートを利用した高強度筋力トレーニング（HRT）を行う群、自重やレジスタンスバンドを利用した中強度筋力トレーニング（MIT）を行う群、筋力トレーニングは特に行わない対照群という3群に分けて1年間介入。最長4年間追跡して下肢の等尺性筋力、伸展筋力、握力、体組成などの変化を比較検討した。　4年間の追跡が可能だったのは369人で、ベースライン（介入前）における平均年齢は66.4±2.5歳、男性39％、BMI25.8±4.0、ウエスト周囲長92.7±11.5cmだった。1日の歩数は9,548±3,446歩でこの年齢層としては多く、活動的な集団と考えられた。ただし、参加者の約8割は一つ以上の慢性疾患に罹患していた。　4年後、MIT群（P＝0.01）と対照群（P＜0.001）では下肢の等尺性筋力が有意に低下していた。それに対してHRT群の変化は有意でなく（P＝0.37）、筋力が維持されていた。伸展筋力と握力については3群ともに経時的に低下し、群間差は認められなかった。　体組成に関しては、対照群は4年間で内臓脂肪量が有意に増加していた（P＝0.04）。それに対して筋力トレーニングを行った2群は、内臓脂肪量に有意な変化が見られなかった（P値はHRT群が1.00、MIT群は0.95）。除脂肪体重は、対照群（P＝0.003）とMIT群（P＜0.001）は有意に低下していたが、HRT群では有意な変化がなかった（P＝0.81）。　Boraxbekk氏は、「この研究結果は、定年退職前後に高強度の筋力トレーニングを行うことが、その後の数年間にわたる長期的な効果をもたらす可能性があることを示している。高齢者に高強度の筋力トレーニングを推奨することで、より高齢になっても運動能力と自立性を維持しやすくなるのではないか」と述べている。

　植物性食品由来の肉（植物性肉）は、超加工食品であるにもかかわらず、動物の肉よりも心臓の健康に良いのではないかとする、ブリティッシュコロンビア大学（カナダ）のEhud Ur氏らのレビュー論文が、「Canadian Journal of Cardiology」に6月25日掲載された。動物の肉を植物性肉に置き換えると、血清脂質や体重といった心臓病の危険因子の多くが改善することが報告されているという。論文の上席著者であるUr氏はNBCニュースの取材に対して、「植物性肉は健康的な代替品であり、心血管疾患のリスク因子の明らかな低下に関連している」と述べている。　レビューの対象となった臨床試験の中には、植物性肉の摂取によって、総コレステロールは13％低下し、“悪玉”のLDLコレステロールは9％低下、トリグリセライド（中性脂肪）は53％低下して、“善玉”のHDLコレステロールは11％増加したとする報告も含まれていた。ただし、植物性肉に含まれるナトリウムや飽和脂肪酸の量などの栄養価に、商品によって大きなばらつきがあることも分かった。　例えば、2種類のハンバーガーを比較すると、古くからある商品の飽和脂肪酸含有量は1日の推奨摂取量の6％であるのに対して、後から発売された牛肉の味に近い商品は30％だった。コレステロールについても、前者は0％で後者は27％だった。さらにNBCニュースは、大半の植物性肉は高度に加工された、いわゆる「超加工食品」であり、そのような食品は食物繊維が少なく、塩分、砂糖、添加物が大量に含まれている傾向があると報じている。　ただしUr氏は、「超加工食品だからといって、それらの全てが心臓に悪いわけではない」とし、「植物性肉は、確かに高度に加工されているのは間違いないが、それは、健康に良くない飽和脂肪酸や単純糖質を多く含んでいるという意味ではない」と述べている。そして、「研究の次のステップは、動物の肉を食べる人と植物性肉を食べる人で、心臓発作や脳卒中のリスクに差があるのかを検証する、盲検化された研究を行うことだ」としている。そのような研究では、肉の風味の違いなどによって研究参加者が、自分がどちらの群に割り付けられているのかが分かってしまう可能性があるが、同氏によると「最近の植物性肉の中には、本物の肉に非常に近い風味を持つものがある」という。　一方、米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のWalter Willett氏は、NBCニュースに対して、「一般的な最良の選択肢は、自然食品を摂取することだ」と話している。しかし同氏も、「誰もがそのようにできるわけではないため、超加工食品と呼ばれる食品も考慮の余地はあるだろう」と付け加えている。超加工食品である植物性肉が考慮に値することを示す一例として同氏は、2020年に「American Journal of Clinical Nutrition」に掲載された論文を挙げている。その論文は、動物の肉を植物性肉に置き換えることで、コレステロールと血圧が約10％低下したことを報告しているという。　また、米マウントサイナイ・フスター心臓病院のAnu Lala氏は、「植物性肉が健康的か否かを判断するには、地中海食のメリットが確立される過程で行われてきたような、より長期間の追跡調査が必要だ」と、NBCニュースに対して語っている。

重症COPDに気管支鏡的肺容量減量術（Bronchoscopic Lung Volume Reduction、BLVR）という新たな治療法が2023年12月に保険適用になった。重症COPD患者に希望をもたらす治療として注目される。市販後調査として実際にBLVRを施行しているNHO近畿中央呼吸器センターの田宮朗裕氏に聞いた。水面下に潜んでいる「症状緩和・機能改善が行えない重症COPD患者」COPDは世界の死因の第3位で年間323万人が死亡する1）。日本では40歳以上の8.6％、530万人以上がCOPDと推定されている2）。そのうち、きわめて高度な気流閉塞を有する患者（GOLD IV期）は11％、自覚症状が多く急性増悪のリスクが高い患者（GroupD）は10％との報告がある3）。重症COPDに対しては薬物療法、呼吸リハビリテーション、必要に応じた在宅酸素療法（HOT）、さらに肺容量減量手術、肺移植が治療選択肢となる。ただし、肺容量減量手術、肺移植については現在、日本ではほとんど行われていない。つまり、HOTなどの対症療法をしているものの、十分な症状緩和・機能改善が行えない重症COPD（根治的治療がCOPDにほぼないため）が水面下に潜んでいることになる。重症COPDの新治療BLVRとは？田宮氏によれば、重症COPDでは「家での軽い労作でも動けず買い物にも出られない方、ある程度呼吸機能はあっても非常に強い息切れによる生活への支障を訴える方」も少なくないという。さらに「肺機能が悪いとCOPDの急性増悪が非常に厳しくなる」と付け加える。そのような中、2023年12月に重症COPDに対する初のBLVRとして、Zephyr気管支バルブシステムが国内承認された。気管支バルブ治療は、気管支鏡を用いて一方弁の気管支バルブを治療対象の肺葉につながる気管支に留置して、肺葉を無気肺にさせ、肺の過膨張が原因で平坦化していた横隔膜運動を適正化させ呼吸機能を改善させる治療法だ。内科的治療では症状改善がみられない重症COPDに症状の改善をもたらす初の気管支内視鏡治療として注目されている。「体に傷を入れることなく、綺麗な部位を残すことで重症COPDの呼吸機能が改善している。非常に小さなサイズの中にシンプルな一方弁機能を実現した技術は素晴らしい」と田宮氏は評価する。Zephyr気管支バルブは25ヵ国以上で発売され、4万人超の治療患者に留置された実績を持つ。欧州では2003年に、米国ではブレークスルーデバイスに指定され2018年に発売されている。長年の海外での使用実績をもとに的確な患者選択や側副換気の評価によって、より効果を示す可能性のある患者を抽出できるようになった。また、気胸の発生に注意が置かれるようになり、発生時に迅速に対応できるよう準備が変わった。「全世界の開発者と医療者がさまざまな工夫を重ねた中の最終形で日本に来ている。美味しいところ取りしているようだ」と田宮氏は言う。多数のエビデンスが証明するZephyr気管支バルブの有効性Zephyr気管支バルブは重症COPDに対する複数の無作為化比較試験で標準治療単独と比べ、呼吸機能（FEV1）、運動機能（6分間歩行）、症状、QOL（St.George's Respiratory Questionnaire, SGRQ）、慢性COPDの生存期間予測指標であるBODE指数*について有意な改善を認めている。代表的な試験は不均一な肺気腫患者を対象としたLIBERATE試験4）と均一な肺気腫患者を対象としたIMPACT試験5）であり、両試験とも主要評価項目を有意に改善した。いずれも高度な気流閉塞（％FEV1 15～45％）を有するCOPD患者が対象である。「不均一な肺気腫でも均一な肺気腫でもしっかり結果が出た。これらの結果から肺容量を減量して残された肺がしっかり伸縮できるようになると、呼吸機能もQOLも改善することが確信できた。動いたあと“はあはあ”しているのに、息が吐けずに空気が溜まっていく一方という状態は非常に辛いもの。それが緩和されることはすばらしい」、さらに「片肺の過膨張を改善することで、もう一方の肺にも余裕ができる可能性もある」と評価する。また、LIBERATE試験の主要評価項目である「ベースラインからFEV1（L）が15％以上改善した患者」がZephyr気管支バルブ群で有意に多かった（群間差31％）という結果について「全体集団の差が30％を超えるのは素晴らしい。しかし、全ての患者に効くというわけではない。逆に考えれば、効く人には非常に高い効果が期待できるということ。患者の選定は重要なポイント」と述べた。Zephyr気管支バルブは日本での市販後調査による140例の症例収集が課せられている。現在は15施設だが、将来的には20施設まで増やす予定である。＊ BODE指数：Body mass index（BMI）､airflow Obstruction（気道閉塞度）､Dyspnea（呼吸困難）､Exercise capacity（運動能力）により算出され、慢性COPDの生存期間予測に用いられる指数。事前準備から術後フォローまで入念に設計された手技工程Zephyr気管支バルブによるBLVRを実施するには、外科治療を除く全ての治療法が実施されていることを確認し、術前にボディボックス、スパイロメーターによる呼吸機能精査を行い、6分間歩行距離、呼吸困難を評価する。さらに、CT解析システムによる気腫病変、肺葉間裂の確認、治療対象となる肺葉の選定を行う6）。施術当日も専用のChartis肺機能評価システムで留置部位の側副換気（肺葉間裂の完全性確認）を再確認する。そして、全身麻酔またはセデーション下で（NHO近畿中央呼吸器センターはセデーション）、専用のローディングシステムとデリバリーカテーテルで気管支鏡を用いてターゲットとなる気管支にバルブを留置する。「デバイスが精巧にできているので手技自体はシンプルだが、気管支の位置によって難易度が高くなる。研修による技術習得は欠かせない」と田宮氏は言う。合併症として気胸、COPDの増悪、感染症などのリスクがあるので、気管支バルブ留置後も呼吸器内科、呼吸器外科が協力して診療にあたる。気胸の8割が術後4日以内に起こることもあり、術後は手術日を含め4日入院し、術直後と24時間毎に退院まで検査する。退院後も45日、3、6、12ヵ月後の定期検査が設定されている。なお、Zephyr気管支バルブは抜去・交換が可能で、術後の位置ずれが起きた場合も修正できる。画像を拡大するZephyr気管支バルブの径は4.0mmと5.5mmの2種類。それぞれレギュラーとショートタイプがあり、計4種類のバルブで異なる気管支形状に対応画像提供：パルモニクスジャパン（株）画像を拡大する専用デリバリーカテーテルで気管支鏡を用いてターゲットとなる気管支にバルブを留置する画像提供：パルモニクスジャパン（株）画像を拡大する画像を拡大する病診連携で重症COPD患者をレスキュー薬物療法、呼吸リハビリテーション、HOTを行いながらも手の施しようがない重症COPDは相当数いるのではないかと田宮氏は言う。高度な呼吸機能検査ができない施設では、mMRC質問票のGrade2以上、スパイロメーターで1秒率45％以下がBLVR適用の目安である。「BLVRは酸素を吸ってもどうにもならないという状態になる前にレスキューできる治療法。この治療に適用があるかはスクリーニングしてみないとわからない。（mMRC2以上の）症状があってこの治療に興味を示す患者さんがいれば、どんどん紹介していただきたい。ボディボックスなど精密な検査、治療、術後定期検査は当方で行った上で、吸入薬、HOTの管理などはかかりつけの先生にお任せしたい」と田宮氏はいう。治療方法が見つからない重症COPD患者に希望をもたらす新たな治療BLVRが普及していくには、専門施設とかかりつけ医の協同が欠かせないようだ。参考1）日本WHO協会2）NICE study3）Oishi K et, al. Int J Chron Obstruct Pulmon Dis. 2018:13:3901-3907.4）Criner GA et,al.Am J Respir Crit Care Med.2018;198:1151-1164.5）Valipour A et, al.Am J Respir Crit Care Med.2016;194:1073-1082.6）呼吸器学会　重症COPDに使用する気管支バルブの適正使用指針気管支バルブ治療情報サイト（pulmonx社）Zephyr気管支バルブ製品ページ（pulmonx社）（ケアネット　細田 雅之）

※当コーナーは、宮川泰宏先生の著書「臨床力に差がつく 薬学トリビア」の内容を株式会社じほうより許諾をいただき、一部抜粋・改変して掲載しております。今回は、月刊薬事62巻4号「臨床ですぐに使える薬学トリビア」の内容と併せて一部抜粋・改変し、紹介します。寄り道編（4）cancerの語源Questionなぜ、がんは英語でカニを意味する「cancer」とよばれる？

Microaxial flow pump or standard care in infarct-related cardiogenic shockMøller JE, et al. N Engl J Med 2024;390:1382-1393.＜DanGer Shock＞：心原性ショックのSTEMI患者で、Impellaは死亡を減らすが合併症を増やす経皮的左室補助装置であるImpellaにより、標準治療に比して全死亡を18％減らすことが示されました。心原性ショックのSTEMI患者は、虚血性心疾患治療に残された課題であっただけに、この肯定的なデータは意義深いと思われます。一方で、重度の出血、四肢虚血、溶血、機器故障、または大動脈弁逆流の悪化などの安全性評価のイベントは4倍に増加しており、この合併症低減がいっそうの普及の鍵となるでしょう。RNA Interference With Zilebesiran for Mild to Moderate Hypertension: The KARDIA-1 Randomized Clinical TrialBakris GL, et al. JAMA. 2024;331:740-749.＜KARDIA-1＞：zilebesiranをシランと！高血圧治療のゲームチェンジャーとなるか血圧調節の重要な経路であるレニン-アンジオテンシン系の最上流の前駆体であるアンジオテンシノーゲンの肝臓での合成を標的とするRNA干渉治療薬がzilebesiranです。RNA干渉治療薬は「～シラン」と呼称され各領域で開発が進展しており、2023年以降zilebesiranの有効性と安全性が実証する試験結果が続いています。降圧治療のゲームチェンジャーとして心臓病や腎臓病の治療に役立つ可能性が示されました。Long-term outcomes of resynchronization-defibrillation for heart failureSapp JL, et al. N Engl J Med. 2024;390:212-220.＜RAFT Long-Term＞：心不全患者に対するCRT-DはICDのみに比して心不全患者予後を長期的に改善するNYHAクラスIIまたはIIIのEF＜30％でQRS幅広の心不全患者で、CRT-Dによる心臓再同期療法はICD単独よりも中央期間14年にわたる長期追跡においても予後改善を持続することが報告されました。一方で、デバイスまたは手技に関連した合併症発生率が高いことや、CRT-DはICDに対する費用対効果などの課題もあります。Intravascular imaging-guided coronary drug-eluting stent implantation: an updated network meta-analysisStone GW, et al. Lancet. 2024;403:824-837.＜Intravascular imaging-guided PCI, メタ解析＞：血管内イメージングを用いたPCIの有効性がメタ解析で示されたIVUSやOCTなどの血管内イメージングをガイドにすることで、血管造影のみをガイドにするよりもPCIの安全性と有効性を改善することが報告されました。このメタ解析の素材の各研究は、日本に加えて中国や韓国などアジア諸国からのデータも多く含まれています。血管内イメージングガイド下のPCIは日常臨床で定着し、日本のお家芸ともいえるものです。その領域のエビデンス構築においては日本のイニシアチブを期待します。Randomized Trial for Evaluation in Secondary Prevention Efficacy of Combination Therapy-Statin and Eicosapentaenoic Acid (RESPECT-EPA)Miyauchi K, et al. Circulation. 2024 Jun 14. [Epub ahead of print]＜RESPECT-EPA＞：日本発のエビデンス、スタチン上乗せのEPA製剤は心血管イベントを減少させるも有意差なし慢性冠動脈疾患でEPA/AA比の低い日本人患者で、スタチンに追加投与の高純度EPAによる心血管イベント再発予防の可能性を検討した試験です。心血管イベントは減少したものの、統計学的に有意に至る差異はありませんでした（HR：0.79、95％CI：0.62～1.00、p＝0.055）。冠動脈イベントの複合は、EPA群で有意に少なかったものの、心房細動の新規発症は有意に増加していました。今後の詳細なサブ解析に注目したいところです。

Durvalumab plus gemcitabine and cisplatin in advanced biliary tract cancer (TOPAZ-1): patient-reported outcomes from a randomised, double-blind, placebo-controlled, phase 3 trialBurris HA 3rd, et al. Lancet Oncol. 2024 May;25:626-635.＜進行胆道がんGCD療法のQOL＞：進行胆道がんにおける1次治療としてGCD療法は忍容される進行胆道がんに対する GCD療法は、良好な治療効果に加え、 QOLに有害な影響を及ぼさないことが示されました。進行胆道がんにおいて、GCD療法が1次治療における第一選択薬として支持される結果となっています。Factors Affecting Nonfunctioning Small Pancreatic Neuroendocrine Neoplasms and Proposed New Treatment StrategiesHijioka S, et al. Clin Gastroenterol Hepatol. 2024;22:1416-1426.＜非機能性PNENに対する治療戦略＞：PNENは悪性度、サイズによっては経過観察が推奨されるPNENは従来外科的治療が画一的に推奨されてきましたが、その侵襲性の大きさから手術の絶対的な必要性は明らかではありませんでした。本結果により腫瘍の悪性度、サイズによっては経過観察が適切な可能性が示唆されました。Neoadjuvant Immunotherapy in Locally Advanced Mismatch Repair-Deficient Colon CancerChalabi M, et al. N Engl J Med. 2024;390:1949-1958. ＜NICHE-2 試験＞：局所進行dMMR結腸がん腫瘍に対してニボルマブ＋イピリムマブによる術前補助療法の有効性が報告されたミスマッチ修復機構欠損（dMMR）腫瘍は、転移のない結腸がん患者の 10～15％に認められます。ニボルマブ＋イピリムマブによる術前補助療法により病理学的著効が95％に、病理学的完全奏功が68％に確認されました。dMMR結腸がんに対する術前補助療法は今後の標準治療になる可能性が示唆された結果です。Aspirin for Metabolic Dysfunction-Associated Steatotic Liver Disease Without Cirrhosis: A Randomized Clinical TrialSimon TG, et al. JAMA. 2024;331:920-929.＜MASLDに対するアスピリンの有用性＞：MASLDへの低用量アスピリンで肝脂肪量が減少基礎研究や観察研究からアスピリンはMASLDの治療薬として有望視されていましたが、この第II相試験により低用量アスピリンが肝脂肪量を有意に減少することが証明されました。臨床的アウトカムの結果も出れば、すぐに臨床に活用できる結果です。Tirzepatide for Metabolic Dysfunction-Associated Steatohepatitis with Liver Fibrosis Loomba R, et al. N Engl J Med. 2024 Jun 8. [Epub ahead of print]＜SYNERGY-NASH trial＞：線維化F2/F3を伴うMASH患者に対するチルゼパチドの安全性と有効性が証明された第II相試験でGIP/GLP-1のデュアルアゴニストであるチルゼパチドは、すべての容量においてMASH消失効果（15mg群62％ vs.プラセボ群10％)、1ステージ以上の線維化改善効果を認めました。すでに市場にある薬での卓越した奏効率であり、今後の第III相試験結果が期待されます。a

“誤診”報道に異論、「研修医は悪くない」といった論調の記事もこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。暑いですね。梅雨明け前なのにこの暑さはさすがに堪えます。気象庁によれば、夏の高気圧である太平洋高気圧が太平洋側から北西に張り出しているのに加え、今年は中国大陸のチベット高気圧が北東に張り出し、日本上空で2つが重なっているとのこと。一昔前までは、太平洋高気圧の勢力が次第に強まり梅雨前線を押し上げ切って梅雨が明け、夏本番がやって来たものですが、どうやら昨今はそうした気象の常識が通用しなくなっているようです。今年も相当な猛暑になりそうです。どうか皆さんもご自愛ください。さて今回は、先月、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院が公表した、研修医がからんだ医療事故を取り上げたいと思います。同病院が医療事故を公表した直後は全国紙やNHKが大きく報道したものの、その後続報もなく収束しました。しかし一方で、全国紙などが「研修医が誤診」などといった見出しの報道を行ったことで、一部医療メディアにおいて「研修医は悪くない」といった論調の記事や、病院の組織体制の不備を指摘する記事が見受けられました。患者が死に至った真の原因、本当に悪い“ヤツ”はいったい誰だったのでしょうか。SMA症候群を見逃し、男子高校生が死亡日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院（名古屋市、佐藤 公治院長。以下、名古屋第二日赤）は6月17日、昨年５月に腹痛などを訴えた男子高校生（当時16）を急性胃腸炎と誤診し治療が遅れるとともに、高度脱水などへの対応も不十分で心停止に至り死亡したと発表しました。病名は十二指腸が血管と血管の間に挟まれて閉塞する上腸間膜動脈症候群（SMA症候群）でした。病院がwebサイトに公開した資料1）によれば、医療事故の経緯は以下のようなものでした。2度来院も帰宅させ、近医紹介で再々受診後SMA症候群の疑いと診断2023年5月、腹痛、嘔吐を中心とする消化器症状を主訴とする患者（16）が同病院に救急搬送されてきました。診察したのは2年次研修医でした。研修医はCTで胃の過拡張所見を認めたものの採血結果を正常範囲内と判断、急性胃腸炎と診断し帰宅させました。その後、患者は嘔吐症状が持続するため救急外来を再受診しました。この時も別の2年次研修医が対応し、翌日に近医再診と判断し、再度帰宅させました。しかし、患者は翌日、近医にて緊急処置が必要と判断され、同病院の一般消化器外科を紹介受診しました。一般消化器外科ではSMA症候群の疑いと診断し、消化器内科への入院となりました。消化器内科では大きな電解質異常がないことなどから、胃管挿入は行われず絶食と補液が治療方針とされました。入院から3時間後、患者に冷汗と脈拍触知微弱、大量嘔吐がありました。その時点で点滴と胃管挿入を準備したものの患者に過活動性せん妄が出現したため治療継続困難と判断されました。家族来院後に、点滴ルートを再確保し脱水の補正が図られました。過活動性せん妄は落ち着いたものの易怒性が残っていたため当番医が鎮静剤を投与。せん妄が助長される恐れから胃管挿入は行われませんでした。その後、鎮静剤を再度投与（結果、当番医の意図した倍量投与となる）、心電図モニターについては体動制限がせん妄の助長となるとの考えから装着されませんでした。患者は同日深夜に心停止となり、16日後に死亡しました。検証結果で5つの問題点を列挙、組織風土にも原因同病院では、外部専門医を委員に含めた院内医療事故調査委員会を設置し、原因究明と再発防止策について検討したとのことです。その検証結果では、次の5つを問題点として挙げています。1.CT画像の評価が不十分で、急性胃拡張に対する減圧治療ができていなかった。2.脱水症の評価が不十分で、治療の開始に遅れが生じていた。3.救急外来において研修医が診療する場面での報告・相談体制に不備があった。4.職員間において患者さんの情報を正確に共有できていなかった。5.患者さんの容態変化時に、院内で定められた緊急体制が活用されなかった。さらに、公表用資料は、「当院の問題として表出したこと」として、「患者さんの病気や訴え・不安に真摯に向き合うという医療人としての基本姿勢が欠けていたことも、今回の診療において重大な過誤であったと考えております」「疾患の重症度、緊急性を優先して患者さんを診てしまう傾向があったのかもしれません。忙しさを理由に、患者さんに対しての職員の思いやりや丁寧さが欠けていたのかもしれません」と、病院の体制や組織風土にも原因があったとしています。「パソコンばかり見るのではなく、患者をしっかり見てください」と遺族NHK等の報道によれば、6月17日に開いた記者会見で佐藤院長は、「苦痛とおう吐に苦しむ患者に最後まで適切な対応をせず、未来ある患者を救うことができなかった。大変申し訳なく、心からおわび申し上げたい。職員一丸となって再発防止に努めていきたい」と話したとのことです。また、同病院は記者会見で、遺族から医療現場へあてた以下のようなメッセージを代読しています。「2度に渡り来院したにもかかわらず、研修医2名によって、胃の拡張を急性胃腸炎と誤診され、上級医への相談・報告がルールにもかかわらず報告をせず、後日クリニックへの受診を指示し、翌日症状の悪化によりクリニックからの紹介状にて至急の処置を指示されたにもかかわらず、日赤では何度も脱水症状を訴えたにもかかわらず、時間だけが過ぎてしまいました。更には前日の研修医による誤診のまま入院となり、入院後も脱水時の副作用があるセレネースを2回投与の指示を1回の投与に変更されたにもかかわらず、看護師による引継ぎミスで2回投与され、脱水時の重大副作用にある注意事項があるにもかかわらず、管理モニターの装着を怠り高度脱水による心停止に気が付かれませんでした。これまでの複数回の病院側の報告では、各科の専門医は当時研修医からの報告・相談があればCTを見て胃の拡張に対し胃の減圧は確実にできていたと報告されています。（中略）こちらは受診時、研修医なのか上級医なのか分かりません。まさか日赤という大病院がこれほどずさんな管理のもと、運営されているとはその時は思いもしませんでした。（中略）何度も助けられる機会はあったのに見過ごされてしまいました。こちらが病院で訴えた症状が正しくカルテに記載されていたなら。本当に後悔しかありません。（中略）目の前で苦しんでいる人の声をもっとしっかり聞いてください。パソコンばかり見るのではなく、目の前の苦しそうな、つらそうな顔をしっかり見てください。訴えている症状をそのままカルテに記載してください。（中略）大多数の医師、研修医の方はこのような事は無く日々医療に邁進していると思います。皆さん自分の能力を決して過信せず、2度とこのような事が起きないよう切に願います」。なお、同病院は遺族と和解に向けて協議を進めているとのことです。名古屋第二日赤の対応や公表用資料、マスコミ報道に疑問を呈した日経メディカルこうした一連の報道に対し、日経メディカルの連載コラム「谷口恭の『都市型総合診療の極意』」において谷口医院院長/日本プライマリ・ケア連合学会指導医の谷口 恭氏は6月20日、「【緊急寄稿】研修医を守らねばならない　名古屋第二日赤の“誤診報道”、SMA症候群を救急外来で診断する必要はない」と題する記事を寄稿、「今得られる情報を検証する限り、研修医に（ほぼ）罪はなく、病院の対応の方にいろいろと疑義があり、報道している多くのメディアはまるで分かっていない」として、名古屋第二日赤の対応や公表用資料、そしてマスコミ報道に疑問を呈しました。同記事で谷口氏は、「もしも研修医の誤診で死亡したというのなら、『消化器外科を紹介受診した時点で既に手遅れで、前日に入院させなかったことに重大な過失がある』と考えられることになる。しかし、最終診断がSMA症候群であったかどうかに関係なく、この事例で研修医が患者を帰宅させたことに過失があったとは思えない。（中略）翌日の入院時に対応した外科医は、緊急手術の適応はないと判断し、消化器内科に紹介しているのだ」と書くとともに、「そもそもSMA症候群は救急外来で診断をつけなければならない疾患ではない。この疾患は総合診療科のカンファレンスでしばしば取り上げられる、いわば『ピットフォール』のような存在だ」と指摘、研修医だけに罪を押し付けるかのような公表用資料の内容を厳しく批判しています。さらに、患者が死亡した真の原因について、「誤診」ではなく、「胃管が挿入されなかったこと」「せん妄を抑えるための鎮静剤が使われたこと」「心電図モニターが装着されていなかったこと」など、入院後、心停止に至るまでの消化器内科での対応に問題があった可能性があると指摘しています。研修医のサポート体制や、研修医を“守る”仕組みの不備も指摘日経メディカルはまた、6月25日付の記事「ニュース追跡 入院後のマネジメントにも問題あり？名古屋第二日赤の死亡事例、問題の本質は研修医の『誤診』なのか」で、「研修医が単独で救急外来、特に救急搬送症例を担当していたことには驚いた」という研修医教育に携わるある医師の言葉を紹介、研修医が単独で救急対応すること自体はルール違反ではないとしたうえで、「同じ日に2回も救急外来を訪れるのは異例であり、少なくとも再受診時には指導医に相談すべきだったと考える。これまで経験したケースとは何かが違うと感じたらすぐに報告するようにきちんと指導がなされていたのかには疑問が残る」というこの医師のコメントを紹介、名古屋第二日赤の研修医のサポート体制や、事故等が発生した場合に研修医を”守る”仕組みの不備を指摘しています。京都第一日赤に次いで名古屋第二日赤でも事故表面化、日赤本社の隠蔽体質も影響か名古屋第二日赤の公表用資料の内容や研修医のサポート体制などの問題点を指摘した日経メディカルの一連の報道は、的を射たものだとは思います。しかし、「各種メディアでは、研修医がSMA症候群に気付かず、急性胃腸炎と『誤診』したことが取り沙汰されている」（日経メディカル6月25日付の記事「ニュース追跡」）というほど、私は一般マスコミが「研修医の誤診」を糾弾しているようには感じられませんでした。確かに、新聞記事の見出しには「誤診」という文字が踊っていましたが、いくつかの全国紙の記事を読む限り、研修医に責任のすべてを押し付けるような内容ではありません。強い批判の論陣を張っているのは当の日経メディカルなので、やや“マッチポンプ”感があります。とは言え、私自身も、最初の医療過誤の報道と同病院の公表用資料を読んだときは、「研修医が上級医に相談する仕組みが十分でなかった同病院の組織体制」と「病棟入院後の対応」が一番の問題ではないかと思いました。さらに気になったのは、今回も日赤の病院で明らかになった事故ということです。日本赤十字社が、医療事故や医療過誤に対して鈍感であり、隠蔽体質も有していることは、この連載の「第199回　脳神経外科の度重なる医療過誤を黙殺してきた京都第一赤十字病院、背後にまたまたあの医大の影（前編）」、「第200回　同（後編）派遣先の医局員の技術向上や医療安全には無頓着だった府立医大」で詳しく書きました。京都第一日赤の医療過誤では、内部からの通報を、日本赤十字社本社が一貫して黙殺してきたことも明らかになっています。今回の名古屋第二日赤の事故についても、公表が事故から1年後であったことや、マスコミに対して公表された資料のおそまつさ、遺族コメントを病院が代読するという異常さなどからも、事故直後から遺族と名古屋第二日赤とのあいだで厳しいやりとりがあったと想像されます。そして、この事故対応についても、日本赤十字本社は確たる指導力を発揮していなかったのでしょう。今回の件も、名古屋第二日赤という一病院で起きた事故ではありますが、“誤診”報道含めさまざまな問題が浮かび上がるその背景には、日本赤十字社本社自体の医療事故に対する鈍感さ、隠蔽体質、事なかれ主義があると言えそうです（この項続く）。参考1）SMA症候群を適切に治療できなかったことにより死亡に至らせた事例について／日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院

　VEXAS（Vacuoles, E1 enzyme, X-linked, Autoinflammatory, Somatic）症候群は、近年定義された後天性自己炎症性疾患で、主に50歳以上の男性に発症する。全身性の炎症症状、進行性骨髄不全症、炎症性皮膚症状がみられるのが特徴である。米国・ラトガース大学のIsabella J. Tan氏らは、観察コホート研究においてVEXAS症候群では皮膚症状が一般的かつ早期からみられる症状であることを明らかにした。そのうえで「皮膚血管炎、好中球性皮膚症、または軟骨炎を患う高齢の男性患者では、VEXAS症候群についての遺伝的評価を検討する必要がある。早期診断を促進するために、皮膚科医の間でVEXAS症候群の認識を高めることが重要である」と述べている。JAMA Dermatology誌オンライン版2024年6月12日号掲載の報告。　研究グループは、VEXAS症候群における特徴的な皮膚症状を検討し、それらが疾患の臨床的、遺伝学的、組織学的側面とどのように関連しているのかを調べることを目的として、観察コホート研究を行った。　対象患者は2019～23年に、UBA1遺伝子変異が確認されVEXAS症候群と診断された112例。医療記録レビューから、あるいは米国・メリーランド州ベセスダの国立衛生研究所（NIH）で直接評価したVEXAS患者から収集したデータを用いて解析した。　主要アウトカムは、遺伝学的、組織学的およびその他の臨床的所見と関連するVEXAS症候群における皮膚症状の範囲。副次アウトカムは、VEXAS症候群に対する治療への反応とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者112例の年齢中央値は69歳（範囲：39～79）、男性は111例（99％）であった。・皮膚病変は一般的な症状であり（93例［83％］）、VEXAS症候群に特徴的な症状のなかで最もよくみられた症状であった（68例［61％］）。・患者60例から得られた64件の組織学的報告のうち、主な皮膚の組織病理学的所見は、白血球破砕性血管炎（23件［36％］）、好中球性皮膚症（22件［34％］）、血管周囲性皮膚炎（19件［30％］）であった。・病原性遺伝子変異と皮膚症状には関連がみられた。p.M41L変異と関連が最も大きかったのは、好中球の皮膚浸潤（14/17例［82％］）であった（Histiocytoid Sweet Syndromeと類似することが多い）。・一方、p.M41V変異と関連していたのは、血管損傷（11/20例［55％］）、混合白血球の浸潤（17/20例［85％］）であった。・経口prednisoneにより、67/73例（92％）の患者において皮膚症状の改善がみられた。・anakinraによるVEXAS症候群の治療を受けた患者において、潰瘍（2/12例［17％］）や膿瘍（1/12例［8％］）などを含む重度の注射部位反応（12/16例［75％］）の発現頻度が高かった。

　オレキシン受容体拮抗薬やメラトニン受容体作動薬などの新規睡眠薬の導入後、プライマリケア医による不眠症治療実態は、明らかとなっていない。秋田大学の竹島 正浩氏らは、日本のプライマリケア診療における不眠症の治療戦略を調査するため、Webベースのアンケート調査を実施した。BMC Primary Care誌2024年6月18日号の報告。　対象は、プライマリケア医117人。不眠症の各マネジメントオプションの精通度を2段階（精通していない：0、精通している：1）で評価し、不眠症のマネジメント法を9段階リッカート尺度（処方/実施したことがない：1、頻繁に処方/実施している：9）を用いて調査した。マネジメントオプションに精通していないと回答した医師は、処方/実施したことがないとみなした。　主な結果は以下のとおり。・薬物療法に関しては、ほとんどのプライマリケア医が、新規睡眠薬に精通していると回答した。・最も多く使用されていた睡眠薬はスボレキサントであり、次いでレンボレキサント、ラメルテオンであった。・これら新規睡眠薬の9段階リッカート尺度は、入眠障害に対し平均4.8〜5.4ポイント、中途覚醒に対し平均4.0〜4.7ポイントであった。・対照的に、多くのベンゾジアゼピン系睡眠薬は2ポイント未満であり、使用されることは少なかった。・心理療法に関しては、認知行動療法（CBT-I）に精通しているプライマリケア医は、約40％であり、9段階リッカート尺度は平均1.5〜1.6ポイントと、ほとんど行われていなかった。・CBT-Iと比較し、多くの医師はリラクゼーション、睡眠制限法、刺激制御法などに精通していると回答した。このようなプライマリケア医はCBT-Iをやや頻繁に実施し（48〜74％）、スコアは2.6〜3.4ポイントであった。　著者らは、「日本のプライマリケア医は、不眠症に対してCBT-Iをほとんど行っておらず、薬物療法に関しては、ベンゾジアゼピン系睡眠薬ではなく新規睡眠薬を使用する傾向にあった。日本のプライマリケア医による不眠症に対するCBT-Iの利用促進には、教育、簡易またはデジタルCBT-Iの導入、CBT-I専門医との連携構築などが求められる」としている。

　厚生労働省が2024年3月19日に公表した「医師・歯科医師・薬剤師統計」の最新結果では、全国の医師数は34万3,275人で、前回調査（2020年）と比べて1.1％増加した。本調査では、前回調査時と比べて美容外科、アレルギー科、産科、形成外科などの診療科で医師数の増加がみられた。一方、気管食道外科、小児外科、外科、心療内科、耳鼻咽喉科などの診療科では医師数の減少がみられた（詳細は関連記事参照）。この結果には、ワークライフバランスや年収、やりがい、キャリアなどを含めた診療科への満足度が影響している可能性も考えられる。そこで、CareNet.comでは40～50代の医師1,005人を対象に、診療科への満足度に関するアンケートを実施した（2024年5月24～31日実施）。本アンケートでは、現在の診療科にどれだけ満足しているか、もし医学生や研修医に戻れるとしたらどの診療科を選ぶか、自身の診療科を医学生や自分の子供などに勧めるかを聞いた。医師の約4分の3が現在の診療科に満足　現在の専門の診療科について満足度を聞いたところ、「非常に満足」が20.7％、「満足」が54.4％であった。これらを合わせると約4分の3（75.1％）が満足していた。一方、「非常に不満」は0.7％、「不満」は3.5％であり、現在の診療科への不満を有している医師は少ないことが明らかになった。これらの結果について、診療科別に大きな違いはみられなかった。診療科を選び直せても現在の診療科を選ぶのは63.1％、人気は内科　次に、「もし医学生や研修医に戻れるとしたらどの診療科を選ぶか」を聞いた。その結果、「現在の診療科を選ぶ」と回答したのは63.1％であった。この割合は、皮膚科（76.3％）、救命救急科（73.5％）、精神科/心療内科（69.8％）、産婦人科（67.7％）、外科（67.7％）などで高かった。　また、「現在の診療科以外」を選択した371人について集計した結果、内科（12.9％）、皮膚科（7.3％）、放射線科（5.4％）、外科（5.1％）、美容外科（5.1％）が人気であった。医師は選ばないとの回答も2.7％あった。主な理由は以下のとおり。【内科を選んだ理由】・いろいろな症例がみられる（40代、精神科/心療内科）・手術はしたくない（50代、循環器内科）・開業を目指す（50代、腎臓内科）・自分の健康に寄与するから（40代、小児科）【皮膚科を選んだ理由】・目に見えて効果がわかるから（40代、神経内科）・開業もしやすい。ランニングコストが少ない（40代、腎臓内科）・美容皮膚科に携わりたいから（40代、整形外科）【放射線科を選んだ理由】・放射線治療がますます進歩すると考えているから（50代、脳神経外科）・主治医にならないから（40代、救命救急科）・若いころに戻るならば、リモート診療、AIの発達に向けて動いてみたいと思えたから（40代、精神科/心療内科）【外科を選んだ理由】・なり手が少なく社会的な意義が高そう（40代、糖尿病・代謝・内分泌科）・将来AIの台頭で、機械では代用できない技術が重宝されると思うため（40代、放射線科）・外科に憧れがある（40代、消化器内科）【美容外科/美容皮膚科を選んだ理由】・健康な方をより元気にする科であるため（40代、総合診療科）・保険診療はもう嫌（40代、内科）・お金と時間がありそうなイメージ（40代、脳神経外科）・美容に興味があるから（50代、精神科/心療内科）自身の診療科を勧めるのは26.6％、勧めないのは18.3％　また、「医学生や自分の子供などに自身の診療科を勧めるか」を尋ねた。その結果、「強く勧める」が7.4％、「勧める」が19.2％であり、合わせて約4分の1（26.6％）が自身の診療科を勧めるという結果であった。一方、「強く勧めない」は5.3％、「勧めない」は13.0％であり、合わせて約5分の1（18.3％）は自身の診療科を勧めないという結果であった。　この結果を診療科別にみると、自身の診療科を勧める（「強く勧める」と「勧める」の合算）と回答したのは、内科系が31.9％と多い傾向にあり、外科系（23.9％）、産婦人科・小児科・救命救急科（21.9％）は少ない傾向にあった。外科系の診療科のなかでも、脳神経外科（6.3％）、外科（12.9％）、消化器外科（15.2％）などで少ない傾向にあった。　勧めない（「強く勧めない」と「勧めない」の合算）と回答したのは、内科系が13.4％と少ない傾向にあり、外科系（22.3％）、産婦人科・小児科・救命救急科（23.1％）は多い傾向にあった。こちらも外科系のなかで、脳神経外科（34.4％）、消化器外科（27.3％）、外科（22.6％）が多い傾向にあった。アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。現在の診療科の満足度は？過去に戻れるならどの診療科を選ぶ？／医師1,000人アンケート

　集中治療室（ICU）で侵襲的機械換気を受けている患者では、プラセボと比較してプロトンポンプ阻害薬pantoprazoleは、臨床的に重要な上部消化管出血のリスクを有意に低下させ、その一方で死亡率には影響を及ぼさないことが、カナダ・マクマスター大学のDeborah Cook氏らが実施した「REVISE試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2024年6月14日号に掲載された。8ヵ国の68のICUが参加した無作為化試験　REVISE試験は、8ヵ国68施設で実施した医師主導の無作為化試験であり、2019年7月～2023年10月に患者を登録した（カナダ保健研究機構［CIHR］などの助成を受けた）。　年齢18歳以上、68ヵ所のICUで侵襲的機械換気を受けている重症患者4,821例（平均［±SD］年齢58.2［±16.4］歳、女性36.3％）を登録し、pantoprazole（40mg、1日1回）の静脈内投与を行う群に2,417例、プラセボ群に2,404例を無作為に割り付けた。　有効性の主要アウトカムは、90日の時点におけるICUでの臨床的に重要な上部消化管出血。安全性の主要アウトカムは、90日までに発生した全死因死亡とした。臨床的に重要な上部消化管出血：プラセボ群3.5％ vs.pantoprazole群1.0％　ベースラインの全体の平均APACHE IIスコア（ICUにおける重症度分類の指標）は21.7（±8.3）で、全例が侵襲的機械換気を受けており、3,389例（70.3％）が変力作用薬または昇圧薬の投与を、308例（6.4％）が腎代替療法を受けていた。試験薬の投与期間中央値は5日（四分位範囲[IQR]：3～10）だった。　90日時の臨床的に重要な上部消化管出血は、プラセボ群が2,377例中84例（3.5％）で発生したのに対し、pantoprazole群は2,385例中25例（1.0％）と有意に低かった（ハザード比[HR]：0.30、95％信頼区間[CI]：0.19～0.47、p＜0.001）。　一方、90日時の死亡は、pantoprazole群が2,390例中696例（29.1％）、プラセボ群は2,379例中734例（30.9％）で発生し、両群間に有意な差を認めなかった（HR：0.94、95％CI：0.85～1.04、p＝0.25）。患者にとって重要な上部消化管出血の頻度がプラセボより低い　副次アウトカムであるICUにおける換気関連の肺炎（pantoprazole群23.2％ vs.プラセボ群23.8％、p＝0.93）、Clostridioides difficileの院内感染（1.2％ vs.0.7％、p＝0.50）、ICUでの腎代替療法の新規導入（6.1％ vs.6.0％、p＝0.98）、ICU内死亡（20.3％ vs.21.5％、p＝0.94）、院内死亡（26.3％ vs.28.4％、p＝0.91）は、いずれも両群間に有意な差を認めなかった。　一方、患者にとって重要な上部消化管出血（輸血、昇圧薬投与、診断のための内視鏡検査、CT血管造影、手術を要する出血、および死亡、障害、入院の延長に至った出血と定義）は、プラセボ群が2,377例中100例（4.2％）で発生したのに対し、pantoprazole群は2,385例中36例（1.5％）と有意に良好であった（HR：0.36、95％CI：0.25～0.53、p＜0.001）。　著者は、「上部消化管出血は、患者とその家族にとって重要とされたアウトカムであったが、臨床的に重要な出血よりも頻度は高かった」と指摘。そのうえで「先行研究では、プロトンポンプ阻害薬はClostridioides difficile感染や再発リスクの増加と関連し、死亡リスクの増加を伴うとされていたが、本試験では明確な関連を認めなかった」としている。

　動物実験はしばしば、ヒトの病気に対する治療法を開発するための最初のステップと考えられている。しかし122本の論文を対象にしたレビューから、動物実験の結果が実用化された治療法はわずか5％に過ぎないことが明らかになった。チューリッヒ大学（スイス）の神経学者であるBenjamin Ineichen氏らによるこの研究の詳細は、「PLOS Biology」に6月13日掲載された。Ineichen氏らは、「動物実験の結果と初期の臨床試験の結果の一貫性は高いものの、規制当局の承認を得た治療法はわずかだった」と述べている。　治療法の開発に関する研究では、動物実験とヒトを対象にした初期試験を経た上で、ランダム化比較試験（RCT）によりその治療法の有効性と安全性を確かめるのが通常のステップだ。RCTで望み通りの結果が得られた際には、その結果を規制当局に提出して承認を求める。　Ineichen氏らは、Medlineなどの論文データベースから選び出した122件のシステマティックレビューを対象にアンブレラレビューを実施し、動物実験の結果が実際にヒトに応用された治療法の割合とそれにかかった時間、また動物実験での結果がヒトを対象にした臨床試験でも再現された治療法の割合を調べた。対象とした研究には、54種類の疾患に関する367種類の治療法が含まれていた。　その結果、動物実験のうち、臨床試験へと進んだのは50％、RCTへと進んだのは40％、規制当局により承認されたのはわずか5％であることが明らかになった。それにもかかわらず、動物実験で得られた良好な結果の86％は臨床試験でも再現されていた。治療法が、臨床試験、RCT、承認に至るまでにかかった期間（平均）は同順で、5年、7年、10年であった。　研究グループは、「臨床神経学の分野でいうと、メラトニンや間葉系幹細胞を用いた治療法のように、動物実験や初期臨床試験で有望視され、脳卒中に対する有効な候補として報告されている治療法の多くは、まだ標準的な治療法にはなっていない」と説明する。また、「アルツハイマー病や脊髄損傷のような他の神経疾患でも同様のパターンが認められ、いくつかの治療法は前臨床試験で有望な結果が得られたものの、実用化には至っていない」と付け加えている。　研究グループは、このような結果の背景には、臨床試験と規制当局の承認要件が厳しすぎるために、「潜在的に価値のある多くの治療法が置き去りにされている可能性がある」と推測している。さらに、「より重要なのは、動物実験やヒトを対象とした臨床試験のデザインが不十分で一貫性がないため、信頼性の低い知見しか得られていない可能性がある点だ。それが原因で、これらの潜在的治療法は臨床試験に進めないのだ」との見方を示す。その上で、「動物実験からヒトを対象にした試験への移行率を改善するために、動物およびヒトにおける研究デザインの頑健性を高めるべきだ」と主張している。

　公園での散歩や小道を自転車で走るなどの自然の中で行う運動は、室内で行う運動よりも有益である可能性が、新たなレビューで示唆された。ただし、公共の自然エリアへのアクセスは地域により異なり、全ての人が屋外で運動できるわけではないと研究グループは指摘している。米テキサスA&M大学健康・自然センターのJay Maddock氏とHoward Frumkin氏によるこの研究の詳細は、「American Journal of Lifestyle Medicine」に5月11日掲載された。　Maddock氏らは本研究の背景説明の中で、現在、米国成人の4人に3人以上が推奨されている1週間の運動量を確保できていないと述べている。同氏らは、このような運動は、心臓病、糖尿病、一部のがん、骨粗鬆症などの慢性的な健康問題の予防に役立つ上に、免疫機能を高め、気分を改善し、痛みのコントロールを助け、寿命の延長にもつながると説明している。　この研究では、屋内運動との比較で屋外運動の利点を検討した先行研究のデータが分析された。その結果、屋外での運動には、気分や脳機能の改善や社会的交流の向上、運動することの楽しさの増大、労作感の軽減など、さまざまな利点のあることが明らかになった。ただし、これらの先行研究は1年未満という短期間で認められる結果に焦点を当てたものであり、得られた利点が長期的に蓄積されるかどうかは不明であるとMaddock氏らは説明している。　また、特定の集団は公園や緑地などの自然空間で運動するのが困難なことも分かった。例えば、地方では私有地が多いため、自然空間へのアクセスが少ないことが多いのだという。この点についてMaddock氏は、「例えば、公園から半マイル（約800m）以内の距離に住んでいる住民は、イリノイ州では98％近くに上るのに、ミシシッピ州ではわずか29％にとどまる」と述べている。　さらに、男性は女性よりも、公園や自然空間を利用する傾向が強いことも明らかになった。Maddock氏らは、これは、おそらく安全性への配慮に由来する結果だとの見方を示している。このほか、ロサンゼルスを拠点とするある研究によると、黒人の成人は白人、ラテン系、アジア系太平洋諸島民の成人よりも自然空間で運動する人が少ないことや、子ども、高齢者、障害を持つ人々は自然空間へのアクセスに課題を抱えていることなども明らかになった。Frumkin氏は、「公園やその他の自然空間を、容易に移動できる安全な空間とし、適切なプログラムを用意することで、そのような環境の利用を増やすことができる」と述べている。　こうした結果を踏まえてMaddock氏とFrumkin氏は、医師は患者に公園や自然空間を「処方」することを検討すべきだと主張している。Maddock氏は、「患者に自然の中で過ごす時間を増やすように勧めることは、自然処方、あるいは『ParkRx』として知られている。今後、研究を重ねる必要はあるものの、これまでの研究ではこのアプローチが効果的であることが示唆されている」と述べている。　Maddock氏らはさらに、医療専門家は、公園や緑地の造成・維持のための資金援助や、それらの利用を促進する地域社会の取り組みを手助けすることもできると話す。Maddock氏は、「公園や自然空間を身体活動に利用することは、運動することと自然の中で過ごすことという2つの重要な健康行動を同時に促進する強力な手段となり得ることは明らかだ。米国人の大多数が運動不足で、屋外で過ごす時間も不十分であることを考慮すると、これは特に重要な可能性がある」と述べている。