尿アルブミン/クレアチニン比（UACR、単位：mg/gCr）の基準値は30未満とされているが、基準値範囲内であっても、全死亡および心血管疾患リスクに影響を及ぼすことが示唆された。イスラエル・ヘブライ大学のDvora R. Sehtman-Shachar氏らの研究グループは、UACR 30未満の範囲で、全死亡および心血管疾患との関連を調査した研究を対象として、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。その結果、UACRが基準値範囲内であっても正常高値では、心血管疾患および全死亡のリスクが上昇した。本研究結果は、Diabetes, Obesity and Metabolism誌オンライン版2024年7月17日号に掲載された。　PubMedおよびEmbaseを用いて、2024年4月12日までに登録された研究のうち、UACR 30未満の範囲でUACRと全死亡、心血管疾患との関連を調査した研究を検索した。その結果、22件の文献が抽出され、15件についてメタ解析を実施した。UACRを2つのカテゴリー（10未満vs.10以上30未満）または3つのカテゴリー（5未満vs.5以上10未満vs.10以上30未満）に分けて解析した。　主な結果は以下のとおり。・UACR 10未満と比較して、10以上30未満では全死亡（ハザード比[HR]：1.41、95％信頼区間[CI]：1.15～1.74）および冠動脈疾患発症（同：1.56、1.23～1.98）のリスクが上昇した。・UACR 5未満と比較して、5以上10未満でも全死亡（HR：1.14、95％CI：1.05～1.24）および心血管死（同：1.50、1.14～1.99）のリスクが上昇した。10以上30未満では、心血管死のリスクが2倍以上に上昇した（同：2.12、1.61～2.80）。　本研究結果について、著者らは「UACR正常高値（10以上30未満）を心血管疾患リスクの高い集団として定義することを提案する。この集団に対する腎保護薬の効果を検証する研究が必要である」とまとめた。

　オピオイド使用障害の治療薬ナロキソンについて、患者の一部自己負担（cost sharing、費用分担）の廃止で、民間保険加入患者およびメディケア患者への処方調剤は増加可能であることが、米国・ミシガン大学のKao-Ping Chua氏らによる検討で示された。オピオイド使用障害による死亡が深刻な米国では、オピオイド死の抑止のために、ナロキソンへのアクセスの障壁を取り除くことが重要なステップとされている。先行研究で、費用分担がナロキソン処方調剤の障壁になっている可能性が示唆されていたが、横断研究のデザインや使用したデータベースが調剤されなかった処方箋を捕捉していないという限界があった。JAMA誌2024年7月9日号掲載の報告。費用分担とナロキソン処方箋の放棄の関連を評価　研究グループは、民間保険とメディケア保険では税控除が通常年初にリセットされることを利用して、横断的な回帰不連続分析により、費用分担とナロキソン処方箋の放棄（ナロキソン処方の非調剤）の関連を評価した。　2020～21年のIQVIA Formulary Impact Analyzer（米国の薬局の処方箋の63％を占める薬局取引データベース）のデータを用い、2021年1月1日より前の60日間および2021年1月1日以後の59日間に発生した民間保険加入患者とメディケア患者のナロキソン点鼻薬の請求情報を解析に組み込んだ。　費用分担は、処方を完遂するために患者が支払った金額と定義。局所線形回帰モデルを用いて、2021年1月1日の費用分担の急な変更と処方箋の放棄の可能性を評価した。また、ファジー回帰不連続分析を行い、費用分担と処方箋放棄との関連を推定した。費用負担の増加は処方箋放棄の確率上昇と関連　解析には、民間保険加入患者7万1,306例（女性4万19例［56.1％］）およびメディケア患者10万1,706例（女性6万1,410例［60.4％］）のナロキソン請求データ（民間保険加入患者7万3,311件、メディケア患者10万6,076件）が含まれた。　2021年1月1日に、請求1件当たりの平均費用負担は、民間保険加入患者では15.0ドル（95％信頼区間[CI]：13.8～16.2）増加し、メディケア患者では12.3ドル（10.9～13.6ドル）増加した。放棄の確率はそれぞれ4.7ポイント（95％CI：3.2～6.2）、2.8ポイント（1.6～4.1）上昇した。　ファジー回帰不連続分析の結果では、民間保険とメディケアのプランがナロキソンの費用負担を10ドル引き上げる決定が、放棄の確率をそれぞれ3.1ポイント（95％CI：2.2～4.1）、2.3ポイント（1.4～3.2）上昇させることが示唆された。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染後に生じる罹患後症状（postacute sequelae of SARS-CoV-2 infection：PASC）は多くの臓器システムに影響を及ぼす可能性がある。米国・退役軍人省セントルイス・ヘルスケアシステムのYan Xie氏らは、パンデミックの間にPASCのリスクと負担が変化したかを調べた。感染後1年間のPASC累積発生率はパンデミックの経過に伴って低下したが、PASCのリスクはオミクロン株が優勢になった時期のワクチン接種者においても依然として持続していることが示された。NEJM誌オンライン版2024年7月17日号掲載の報告。各株優勢期別に、SARS-CoV-2感染後1年間のPASC累積発生率を推定　研究グループは、退役軍人省の健康記録を用いて、COVID-19パンデミックのプレデルタ株優勢期、デルタ株優勢期、オミクロン株優勢期におけるSARS-CoV-2感染後1年間のPASC累積発生率を推定した。　試験集団は、2020年3月1日～2022年1月31日にSARS-CoV-2に感染した退役軍人44万1,583例と、同時期の非感染対照474万8,504例で構成された。ワクチン接種者のオミクロン株優勢期とデルタ株優勢期の差は－1.83件/100人　ワクチン非接種のSARS-CoV-2感染者において、感染後1年間のPASC累積発生率は、プレデルタ株優勢期では10.42件/100人（95％信頼区間[CI]：10.22～10.64）、デルタ株優勢期では9.51件/100人（9.26～9.75）、オミクロン株優勢期では7.76件/100人（7.57～7.98）であった。オミクロン株優勢期とプレデルタ株優勢期の差は－2.66件/100人（－2.93～－2.36）、オミクロン株優勢期とデルタ株優勢期の差は－1.75件/100人（－2.08～－1.42）であった。　ワクチン接種者では、1年時点のPASC累積発生率は、デルタ株優勢期では5.34件/100人（95％CI：5.10～5.58）、オミクロン株優勢期では3.50件/100人（3.31～3.71）で、オミクロン株優勢期とデルタ株優勢期の差は－1.83件/100人（－2.14～－1.52）であった。　1年時点のPASC累積発生率は、ワクチン接種者が非ワクチン接種者よりも低く、デルタ株優勢期では－4.18件/100人（95％CI：－4.47～－3.88）、オミクロン株優勢期では－4.26件/100人（－4.49～－4.05）であった。　分解分析の結果、オミクロン株優勢期ではプレデルタ株優勢期とデルタ株優勢期を合わせた時期よりも、1年時点の100人当たりのPASCイベント数が5.23件（95％CI：4.97～5.47）少ないことが示された。減少分の28.11％（95％CI：25.57～30.50）は、優勢期に関連した影響（ウイルスの変化やその他の時間的影響）によるものであり、71.89％（69.50～74.43）はワクチンによるものであった。

　体重増加は抗うつ薬の一般的な副作用であるが、特定の抗うつ薬は他の抗うつ薬よりも体重を増加させやすいことが、新たな研究で明らかになった。この研究では、例えば、ノルアドレナリン・ドパミン再取り込み阻害薬（NDRI）のブプロピオン使用者は、最も一般的な抗うつ薬である選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）のセルトラリン使用者よりも体重増加のリスクが15％低いことが示されたという。米ハーバード・ピルグリム・ヘルスケア研究所のJason Block氏らによるこの研究の詳細は、「Annals of Internal Medicine」に7月2日掲載された。　本研究の背景情報によると、抗うつ薬は米国の成人に最もよく処方されている薬剤の一つで、約14％が抗うつ薬を使用しているという。抗うつ薬の使用により頻発する副作用は体重増加である。体重増加は、使用患者の代謝面の健康に長期にわたる影響を及ぼすのみならず、処方された抗うつ薬の使用中止の原因となり、それが不良な臨床アウトカムにもつながり得る。　今回の研究対象者は、米国の8件のヘルスシステムの電子健康記録（対象期間2010〜2019年）から抽出した、抗うつ薬による治療を開始した18歳から80歳までの患者18万3,118人である。抗うつ薬は、SSRIのセルトラリン、シタロプラム、エスシタロプラム、フルオキセチン、パロキセチン、NDRIのブプロピオン、セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）のデュロキセチン、ベンラファキシンの8種類が対象とされた。抗うつ薬の使用開始から6カ月後の体重の変化が、セルトラリンとの比較で検討された。　その結果、エスシタロプラム、パロキセチン、デュロキセチン、ベンラファキシン、シタロプラム使用者ではセルトラリン使用者に比べて体重が有意に増加しており、セルトラリン使用者との平均差は同順で、0.41kg、0.37kg、0.34kg、0.17kg、0.12kgであった。フルオキセチン使用者とセルトラリン使用者の間に体重増加について有意差は認められず（平均差−0.07kg）、ブプロピオン使用者ではセルトラリン使用者に比べて体重が有意に減少していた（平均差−0.22kg）。また、ベースラインから5％以上の体重増加のリスクは、セルトラリン使用者に比べてエスシタロプラム、パロキセチン、デュロキセチンの使用者では10〜15％上昇していたのに対し、ブプロピオン使用者では15％低下していた。　Block氏は、「われわれの研究では、ブプロピオンのような一部の抗うつ薬は、他の抗うつ薬に比べて体重を増加させにくいことが明らかになった」と述べている。　さらにBlock氏は、「患者やその臨床医が特定の抗うつ薬を選択する理由はいくつかあるが、体重増加はしばしば患者が服薬を中止する原因となる重要な副作用だ。よって、患者と臨床医は、自分のニーズに最も合う抗うつ薬を選択する理由の一つとして、体重増加を考慮してもよいのではないか」と研究所のニュースリリースで述べている。

※当コーナーは、宮川泰宏先生の著書「臨床力に差がつく 薬学トリビア」の内容を株式会社じほうより許諾をいただき、一部抜粋・改変して掲載しております。今回は、月刊薬事62巻5号「臨床ですぐに使える薬学トリビア」の内容と併せて一部抜粋・改変し、紹介します。寄り道編（5）NOACがDOACに変わった理由QuestionNOAC（Novel Oral Anti Coagulant）からDOAC（Direct Oral Anti Coagulant）によび方が変わった理由は？

老年医学の型「5つのM」で診察をするときに、「認知機能」は1つ目のMとして重要な項目です。皆さんもこんなケースに出合っていませんか？80歳男性。他院で軽度認知機能障害（MCI）と診断されている。2年前に受けた画像検査で「全体的な脳萎縮と脳室周囲白質に中等度の高信号」が認められている。日常生活動作（IADL）のうち、とくに金銭や自分の内服薬をマネジメントすることがより困難になり、妻とともにサービス付き高齢者住宅への転居を検討中。持病は高血圧、高脂血症。“記憶のための薬”で治療できるか知りたいと来院。認知機能に関して、治療薬に期待する患者や家族は少なくありません。患者の疑問に答える前に、軽度認知機能障害と認知症の違いを押さえておきましょう。軽度認知障害：約10％が認知症に移行軽度認知機能障害（Mild Cognitive Impairment）は、以前と比べて認知機能の低下がある状態を指します。具体的には、本人・家族から認知機能低下の訴えがあるものの、日常生活機能はほぼ正常で、ADLは自立しており、認知症ではないものとされています。1）MCIの段階から認知機能の維持や回復が見込める場合もありますが、1年の間にMCI患者の約10％、10人に1人は認知機能障害が進行し、認知症に移行する2）ことは疫学的に重要な視点です。認知症：進行性かつ不可逆。いずれ死に至る病認知症の診断基準はDSM-5に譲り3）、認知症患者を診るときに役立つ3つの特徴を押さえておきましょう。まず、認知症は物忘れとイコールではありません。記憶障害のみならず、注意、言語、時間や空間の認知、他人の感情を察知する能力など多岐にわたる認知機能に障害が出現します。2つ目に、認知症は進行性です。“子どもの成長の逆回し”と捉えるとわかりやすいでしょう。子どもは成長とともに日常生活の中で1人でできることが増えていきますが、認知症ではできないことが増えていきます。誰かのためにしていた仕事や家事、次に金銭や薬の管理といった日々の活動、続いて入浴や衣服の着脱など自分の身の回りのことと、サポートが必要となることが増えていき、最終的には食事を口に運ぶことや、嚥下や排泄などの生きるために最低限必要なことが、1人でできなくなっていくプロセスです。3つ目に、認知症は不可逆でいずれ死に至る病です。現在のところ薬剤や非薬剤的な介入で認知機能障害の進行を緩徐にすることはできても、根本的に認知症を治すことはできません。薬の効果は限定的。ではどうするか？薬を使うかどうかに関わらず、老年医学の型「5つのM」を用いて、現状を俯瞰してみましょう。Matters Most（本人が困っていること、大切にしていること、心配なことなど）に注目し、詳しく話を聞いてみることがよいきっかけになります。薬への期待以上によい介入をするためには、患者が何に困っているか、何が心配なのかなどの解像度を上げることが重要です。そのヒントは、認知症は「認知機能が働きにくくなったために生活上の問題が生じ、暮らしにくくなっている状態」4）と捉えることです。この表現の引用元である「認知症世界の歩き方」は医学書ではありませんが、認知症患者がどのような生活をしているか具体的にわかりやすく描かれています。私自身も読んでみて、患者の生活をより想像しやすくなり、診療・ケアがしやすくなるヒントがたくさんちりばめられていた、おすすめの一冊です。認知症、MCIいずれであっても、 “暮らしにくくなっていること”に注目すると、その原因や本人と家族が困っていることを想像しやすくなります。ここをスタート地点に介入やサポートの方法を探ると、薬剤投与以外にできることが見えやすくなります。このようなケースでも5つのMを活用してみてください！おすすめ図書認知症世界の歩き方　筧裕介　ライツ社.2021参考1）厚生労働省.生活習慣病予防のための健康情報サイトe-ヘルスネット.2）M Bruscoli, et al. Int Psychogeriatr. 2004 Jun;16(2):129-140.3）American Psychiatric Association. Diagnosticand statistical manual of mental disorders, Fifth Editon.DSM-5 Arlington, VA. American Psychiatric Association. 20134）筧裕介.認知症世界の歩き方.ライツ社.2021

Post-trial monitoring of a randomised controlled trial of intensive glycaemic control in type 2 diabetes extended from 10 years to 24 years (UKPDS 91)Adler AI, et al. Lancet. 2024;404:145-155.＜UKPDS 91＞：早期からの血糖強化管理による糖尿病合併症低減効果は24年間持続する血糖の早期強化管理により合併症リスクが有意に低減し、その効果が長期にわたり持続する（メタボリックメモリー）ことを実証したUKPDSのさらなる延長報告です。まさに「鉄は熱いうちに打て」です。その効果はメトホルミンでもインスリン・SU薬でも認められました。Dapagliflozin in Myocardial Infarction without Diabetes or Heart FailureJames S, et al. NEJM Evid. 2024;3:EVIDoa2300286.＜DAPA-MI＞：急性心筋梗塞で入院した心不全・糖尿病のない患者において、ダパグリフロジンはプラセボと比較して総死亡・心不全入院のリスク低減効果に有意差なしSGLT2阻害薬は冠動脈疾患2次予防や心不全入院リスク低減の効果を有することが実証されていますが、それぞれのハイリスク者に限定した効果であることが示唆されました。同時期に、エンパグリフロジンでも同様の結果が報告されています（Butler J, et al. N Engl J Med. 2024;390:1455-1466）。Semaglutide in Patients with Obesity-Related Heart Failure and Type 2 Diabetes.Kosiborod MN, et al. N Engl J Med. 2024;390:1394-1407.＜STEP-HFpEF DM＞：2型糖尿病を有する肥満関連心不全（HFpEF）患者において、セマグルチドはプラセボと比較して有意に症状スコア（KCCQ-CSS）を改善体重減少が心不全症状改善の主因だと思われますが、 GLP-1受容体作動薬による血行動態改善作用も関与したことが想定されています。本研究では心不全入院や心不全急性増悪といった臨床的アウトカムを評価できるほどの検出力はありませんでした。非糖尿病患者においても同様の結果が報告されています（Kosiborod MN, et al. N Engl J Med. 2023;389:1069-1084）。Effects of Semaglutide on Chronic Kidney Disease in Patients with Type 2 Diabetes Perkovic V, et al. N Engl J Med. 2024;391:109-121.＜FLOW＞：2型糖尿病を有するCKD患者において、セマグルチドはプラセボと比較して有意にCKD進展を抑制GLP-1受容体作動薬には腎保護作用があることが期待されており、その機序として体重減少の他に、抗炎症・抗酸化ストレス・抗線維化作用が想定されています。本研究はCKD進展抑制を実証した点で臨床的意義が大きいでしょう。ただし、低リスク者での効果やSGLT2阻害薬等との併用効果を実証した質の高いエビデンスはまだありません。Effect of Fenofibrate on Progression of Diabetic RetinopathyPreiss D, et al. NEJM Evid. 2024:EVIDoa2400179.＜LENS＞：フェノフィブラートはプラセボと比較して早期糖尿病網膜症の進展を有意に抑制フェノフィブラートが中性脂肪低下作用とは独立して網膜保護効果を有することが示されました（本研究での中性脂肪中央値は138mg/dL)。本剤は腎機能低下者では投与禁忌である点や日本では網膜症への保険適用がない点に気をつけましょう。

夜間や休日の往診サービスを手掛ける医療スタートアップの事業の撤退・縮小相次ぐこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。先週末は毎年恒例となっている夏の甲子園予選、埼玉県大会の観戦にレジデンシャルスタジアム大宮まで行って来ました。7年前の第99回大会優勝校、花咲徳栄の今年の戦いぶりを観るためです。同校は甲子園優勝以来長らく低迷していましたが、「今年は強い！」との前評判です。案の定、対戦相手の星野を5回コールドで破ったのですが、驚いたのはその後でした。2試合目、南稜対西武台戦をネット裏で観戦していた我々のすぐ前の席に、花咲徳栄の岩井 隆監督がふらっと来て座り、試合を見始めたのです。試合が終わってからまだ40分ほどしか経っていません。炎天下での試合後、シャワーも浴びずに着替えて、近々対戦するかもしれないチームの試合をスコアラー任せにせず自分でチェックするとは……。甲子園優勝監督のすごさの一端を垣間見ることができました。ちなみに岩井監督、両チームの力を見切ったのか、2回終了後には帰って行きました。さて、今回は「医療スタートアップ」について書いてみたいと思います。6月30日付の日本経済新聞に興味深い記事がありました。同記事は「夜間休日往診サービス、撤退・縮小相次ぐ　診療報酬減で」というタイトルの記事です。「コロナ禍で急増した、夜間や休日の往診サービスを手掛ける医療スタートアップの事業の撤退・縮小が相次いでいる」と伝えています。撤退の理由は、診療報酬改定の議論の中で「普段訪問診療をあまりしていないのに夜間・休日の往診だけ突出して多い医療機関がある」という指摘があったことで、2024年改定で往診の報酬が大幅減額されたためです。同記事では、ミクシィが出資するコールドクター（東京・渋谷区）とノーススター（東京・中央区）の事業撤退や、家来るドクター（愛知県北名古屋市）、ファストドクター（東京・渋谷区）の往診の利用料金（システム利用料、交通費等）見直しなどを報じており、「サービスの中核を担ってきた新興勢の事業縮小で、利用者や地域医療に影響が及ぶ可能性もある」と書いています。ヘルスケアスタートアップ等の振興・支援策検討に関するPTが最終報告書診療報酬や介護報酬に大きく依存するビジネスモデルを採るスタートアップの収益は、改定内容に影響されます。そして、極端な事業展開や“儲け過ぎ”は、突然はしごを外されることにもつながります。ただ、一方で国は「ヘルスケア分野のスタートアップを育成する」という方針を打ち出しています。いわゆる“アメとムチ”政策とも言えますが、現状、育成はあまりうまくいっていないようです。そんな中、6月27日に厚生労働省の「ヘルスケアスタートアップ等の振興・支援策検討に関するプロジェクトチーム（PT）」が最終報告書を公表しました。厚労省が2024年2月に立ち上げた同PTは、海外に比してヘルスケア分野のスタートアップ企業がなかなか出てこない日本の現状を打破すべく、その振興・支援策などについて多面的に検討してきました。同PTはこの日、最終報告書として、（1）総 論、（2）バイオ・再生、（3）医療機器・SaMD、（4）医療DX・AI、（5）介護テックの領域別に合計25の提言を盛り込んだ「ヘルスケアスタートアップの振興・支援に関するホワイトペーパー －健康・医療・介護の未来を拓く起業大国へ－」を公表。同日、PTの本荘 修二座長が武見 敬三厚生労働大臣に手渡しました。厚労省は来年度予算の概算要求に、必要経費を盛り込む考えです。ヘルスケアスタートアップ関係者からの診療報酬改定等の要望を受け付ける最終報告書に掲げられた25の提言は、下の表のような内容です。ヘルスケアのスタートアップに関わる方は、関係分野において来年度予算で措置される新規の補助金等の情報収集を進めるとよいでしょう。提言一覧なお、冒頭で紹介した診療報酬改定の影響で医療スタートアップの事業の撤退・縮小が続いていることに関連する項目としては、「提言3）ヘルスケアスタートアップ関係者からの診療報酬改定等の要望を受け付け、検討を行う新たな一元窓口を設置する」があります。報告書の「提言3」の「問題の所在」の項では、「国民皆保険制度を採用する我が国において、ヘルスケア領域を扱うスタートアップの事業の収益性を継続的に確保するためには、スタートアップの革新的な商品・サービスについて保険適用の対象となるか否かや保険点数等の診療報酬制度上の取扱いは、極めて重要な意義を有する」としつつ、「ヘルスケアスタートアップ関係者からは『保険等の要望を伝える窓口がわからない』との指摘があり、診療報酬改定等の要望があっても、要望を持っていく窓口がなく、要望の持っていき方が判然としない」「厚生労働省等の規制所管側とのつながりが弱く、孤軍奮闘になりがち」といった問題点を挙げています。その上で「提言」として、「令和6年度中を目途に、診療報酬に関する要望を受け付ける新たな窓口をMEDISO（医療系ベンチャー・トータルサポート事業）に新設し、十分にヘルスケアスタートアップや投資家等のステークホルダーの声を聞く体制をMEDISOに加えて厚生労働省においても整備する。医療施設の人員配置基準等、診療報酬改定に関連する事項についても要望を受け付ける」としています。診療報酬に依存するスタートアップには若干の光明と言えるかもしれません。非臨床の消費者向け検査サービスに関する法規制の明確化も図るなお、この25の提言の中で私がとくに気になったのは、「提言10）非臨床の消費者向け検査サービスに関する法規制の明確化を図る」です。医療には当たらない（非臨床）消費者向け（Direct to Consumer：DTC）検査サービスについて、法規制の明確化を図るというものです。この提言によって、いくつかのスタートアップは戦々恐々の事態に陥っているのではないでしょうか。（この項続く）参考ヘルスケアスタートアップの振興・支援に関するホワイトペーパー／厚生労働省

　妊婦、産後女性、非産後女性、男性の抑うつ症状発現に対するビタミンDの影響を評価するため、米国・南イリノイ大学のVictoria Rose Barri Benters Hollinshead氏らは、血清ビタミンD濃度と抑うつ症状との関連を調査した。Nutrients誌2024年6月14日号の報告。　研究対象集団は、2007〜18年のNHANES公開データより抽出された20〜44歳の妊婦、産後女性、非産後女性（非妊婦/産後の女性）、男性。抑うつ症状、血清ビタミンD濃度、栄養摂取量、人工統計学的データなどの主観的な聴取データおよび客観的な臨床検査データを用いた。主成分分析を用いて2つの食事パターンを作成し、各サブグループのうつ病アウトカムを予測するため、ベイジアン多項モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・ビタミンDの対数傾斜パラメータの推定値は、すべてのコホートにおいてネガティブであり、ビタミンDが増加すると、うつ病割合の減少、非うつ病割合の増加が認められた。・妊婦コホートにおいて、ビタミンDの傾斜は最も急激であり、次いで産後女性、非産後女性、男性の順であった。・妊娠中および産後女性では、ビタミンD濃度が高いと、非産後女性および男性と比較し、うつ病リスクの減少に大きな影響が認められた。・産後女性において授乳中の女性は、授乳していない女性と比較し、ビタミンD濃度の高さとうつ病リスク減少により大きな影響が認められた。

　再発高リスクのホルモン受容体（HR）陽性HER2陰性乳がんに対する術後補助療法として、アベマシクリブおよびS-1がそれぞれmonarchE試験およびPOTENT試験の結果を基に保険適用となっている。しかしその投与対象は一部が重複しており、またPOTENT試験の適格基準はStage I～IIIBと幅広い。名古屋市立大学の磯谷 彩夏氏らはmonarchE試験およびPOTENT試験の適格/不適格症例ごとの予後を検討することを目的に、単施設の後ろ向き解析を実施。結果を第32回日本乳癌学会学術総会で発表した。　本研究では、1981〜2023年に名古屋市立大学病院で根治的手術を実施したStage I～IIICのHR陽性HER2陰性乳がん2,197例の診療録を後ろ向きに解析した。主要評価項目は無病生存期間（DFS）であった。S-1、CDK4/6阻害薬、PARP阻害薬のいずれかの投与歴のある患者98例が除外され、本研究に適格とされた患者2,099例のうち、両試験適格群は275例、monarchE試験（コホート1）のみ適格群は64例、POTENT試験のみ適格群は810例、両試験不適格群は950例であった。　主な結果は以下のとおり。・患者背景は、年齢（平均56.7歳）、性別（99.6％が女性）、閉経状況（49.6％が閉経後）に各群で大きなばらつきはなかった。化学療法歴はmonarchEのみ適格群（82.8％）および両試験適格群（74.5％）で高く、再発についてもmonarchEのみ適格群（65.6％）で高い傾向がみられた。・観察期間中央値28.5年における全体集団の5年DFSは88.79％、10年DFSは78.71％であった。・各群の5年DFSは、monarchEのみ適格群59.8％、両試験適格群75.0％、POTENT試験のみ適格群89.8％、両試験不適格群94.8％であり、monarchE適格患者は有意に予後不良であった（log-rank検定のp＜0.0001）。・POTENTのみ適格の患者の予後は、POTENT不適格の患者と比較するとリンパ節転移の有無によらず不良であり、とくにリンパ節転移陽性の場合は晩期再発も多くみられ、S-1の上乗せはより妥当と考えられた。・POTENTのみ適格でリンパ節転移陰性の患者における予後因子を単変量解析で検討した結果、Gradeが高いほどまた腫瘍径が大きいほど予後不良であることが明らかになった。・POTENTのみ適格でリンパ節転移陰性の患者において、Gradeと腫瘍径別に予後を検討した結果、Grade2では腫瘍径2cm以上3cm未満と比較して3cm以上では有意に予後不良（p＝0.001）であった一方、2cm未満と比較して2cm以上3cm未満では有意な差はみられなかった（p＝0.51）。またGrade3では腫瘍径2cm未満で比較的予後良好な傾向がみられた。・そこで、POTENTのみ適格でリンパ節転移陰性の患者において、Grade2かつ腫瘍径2cm以上3cm未満およびGrade3かつ腫瘍径2cm未満の患者（予後検討群）を、その他のPOTENT適格患者と比較した結果、予後検討群で有意に予後良好であった（p＝0.007）。　磯谷氏は、後ろ向き研究であること、1980年代の症例が含まれていることなどの本研究の限界を挙げたうえで、monarchE適格患者にはアベマシクリブの投与が妥当であり、POTENT試験の適格患者のうち、Grade2かつ2cm以上3cm未満およびGrade3かつ2cm未満の患者は比較的予後が良好であり、S-1の上乗せ効果は限定的である可能性が示唆されたとまとめた。一方で、予後良好患者においてもS-1の上乗せ効果を否定できないため、今後はS-1投与患者における予後調査が必要としている。

　体幹および四肢の線状創の閉鎖において、連続水平マットレス縫合（HM）と連続皮内縫合（SQ）の審美的アウトカムは、どちらが優れるのか。米国・カリフォルニア大学デービス校のZachary Kwapnoski氏らは、これらの審美的アウトカムを評価することを目的に、無作為化評価者盲検比較試験を行った。その結果、評価スコアの合計点には有意差が認められなかったが、患者および評価者はいずれもSQのほうが優れると評価したことを報告した。HMとSQは、どちらも他の縫合法よりも優れるとされているが、これまでHMとSQの直接比較は行われていなかった。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2024年6月28日号掲載の報告。　研究グループは、体幹および四肢における線状創に対する連続HMと連続SQの審美的アウトカムを比較した。本試験には患者50例を登録し、手術創の片側には、連続HMまたは連続SQを施行し、もう一方には残りの手法を適用した。主要アウトカムは、術後3ヵ月以上経過時点のThe Patient and Observer Scar Assessment Scale（POSAS）スコアであった。　主な結果は以下のとおり。・POSAS合計スコアは、HMが19.49点、SQが17.76点であり、有意差はなかった（p＝0.14）。・患者の評価スコアは、HMが4.71点、SQが3.50点（p＝0.02）、評価者の評価スコアは、HMが3.87点、SQが3.29点であった（p＝0.03）。　著者は本試験の限界として、単施設試験であり、比較的均質な集団であったことを指摘している。

　線維筋痛症の成人患者の管理において、スマートフォンアプリを用いて毎日の症状を追跡するアクティブコントロール群と比較して、アプリを用いたアクセプタンス・コミットメント療法（ACT）によるセルフガイド型のデジタル行動療法は、患者評価による症状の改善度が優れ、デバイス関連の安全性に関するイベントは発生しないことが、米国・Gendreau ConsultingのR. Michael Gendreau氏らが実施した「PROSPER-FM試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2024年7月8日号で報告された。　PROSPER-FM試験は、米国の25の地域施設が参加した第III相無作為化対照比較試験であり、2022年2月～2023年2月に患者のスクリーニングを行った（Swing Therapeuticsの助成を受けた）。　年齢22～75歳、初発の線維筋痛症と診断された患者275例（女性257例［93％］、白人229例［83％］）を登録した。スマートフォン用の治療アプリ（Stanza）を用いたデジタルACT群に140例（年齢中央値49.0歳［四分位範囲[IQR]：40.5～59.0］）、症状追跡アプリと、健康関連および線維筋痛症関連の教育資料へのアクセスを提供するアクティブコントロール群に135例（同49.0歳［41.0～57.0］）を割り付けた。治療割り付け情報は、統計解析の担当者を除き、マスクされなかった。　主要エンドポイントは、12週の時点における症状の変化に対する患者の全般的印象度（patient global impression of change：PGIC）の改善とし、ITT解析を行った。PGICは、患者の自己評価に基づく治療の全般的な有益性の尺度であり、7つのカテゴリ（著しく改善、かなり改善、最小限の改善、変化なし、最小限の悪化、かなり悪化、著しく悪化）から患者が選択した。「最小限の改善」以上：70.6％ vs.22.2％、「かなり改善」以上：25.9％ vs.4.5％　12週の時点で、PGICの「最小限の改善」以上を達成した患者の割合（主解析）は、アクティブコントロール群が22.2％（30/135例）であったのに対し、デジタルACT群は70.6％（99/140例）と有意に良好であった（群間差：48.4％、95％信頼区間[CI]：37.9～58.9、p＜0.0001）。　また、同時点におけるPGICの「かなり改善」以上の患者の割合は、アクティブコントロール群の4.5％（6/135例）と比較して、デジタルACT群は25.9％（36/140例）であり、有意に優れた（群間差：21.4％、95％CI：13.0～29.8、p＜0.0001）。　改訂版Fibromyalgia Impact Questionnaire（FIQ）のベースラインから12週までの総スコアの変化（最小二乗平均）は、アクティブコントロール群が－2.2点であったのに対し、デジタルACT群は－10.3点と改善度が有意に高かった（群間差：－8.0点、95％CI：－10.98～－5.10、p＜0.0001）。デバイス関連の有害事象の報告はない　デバイス関連の有害事象は、両群とも報告がなかった。最も頻度の高い有害事象は、感染症および寄生虫症（デジタルACT群28％、アクティブコントロール群25％）であり、次いで精神障害関連イベント（14％ vs.14％）だった。　全体的な患者満足度は、デジタルACT群が80％、アクティブコントロール群は85％であり、それぞれ80％および79％が当該アプリを再度使用すると回答した。　著者は、「線維筋痛症に対するデジタルACTによる介入は、安全かつ有効な治療選択肢であり、ガイドラインで推奨される行動療法を受ける際の実質的な障壁に対処可能と考えられる」としている。

　2022年11月の対話型AI「ChatGPT」の公開を皮切りに、さまざまな生成AIサービスがリリース＆アップデートされ、活用が進んでいる。論文検索や翻訳、スライド作成など、医師の仕事にも活用の可能性が広がる中、CareNet.comでは会員医師1,026人を対象に、生成AIの現在の使用状況についてアンケートを実施した（2024年6月25日実施）。「現在使用している」と回答した医師は約2割、年代による差も　生成AIの現在の使用状況について聞いた結果、「現在使用している」と回答したのは21％。「使用経験はあるが、現在は使用していない」が22％、「過去、現在ともに使用していない」が57％であった。年代別にみると、「現在使用している」と回答した割合は20代・30代では28～29％だったのに対し、40代では19.8％、50代では15.2％と年代が高くなるごとに減少した。　診療科別にみると、「現在使用している」と回答した割合は救急科（50.0％）、総合診療科（36.4％）、神経内科・血液内科・リハビリテーション科（いずれも33.3％）で高かったのに対し、腎臓内科（3.2％）、耳鼻咽喉科（7.1％）、産婦人科（11.1％）などでは低い傾向がみられた。使用していない理由で最も多かったのは「使いこなすのが難しそう/難しいと感じた」　「現在使用していない」と回答した医師に対し、その理由を聞いたところ、「使いこなすのが難しそう/難しいと感じた」が44.5％と最も多く、「習得に時間がかかりそう/かかると感じた」が28.0％、「必要性を感じない」が25.2％と続いた。　「現在使用している」と回答した医師に対し、生成AIを実際どんな作業に活用しているかについて聞いたところ、「論文検索・データベース化」が45.8％と約半数を占め、「論文要約」（44.4％）、「翻訳」（36.0％）、「文章校正」（31.3％）、「抄録・論文の文案作成」（22.9％）と続き、その他の自由記述欄では「アイデア出し」や「シフト表作成」なども挙がった。　一方で「現在使用していない」と回答した医師に生成AIをどんな作業に活用したいかについて聞いた結果、「論文検索・データベース化」（11.9％）、「論文要約」（11.6％）、「翻訳」（10.8％）、「文章校正」（7.1％）と現在使用している医師と同様の傾向がみられたが、その次に多かったのは「スライド作成」（5.9％）であった。実際使用している生成AIサービスは？　「現在使用している」と回答した医師に対し、実際使用しているサービスを聞いたところ、「ChatGPT」は87.4％とほとんどの医師が使用しており、「Microsoft Copilot」（18.2％）、「Claude」（12.1％）、「Gemini」（11.7％）、「Perplexity」（8.4％）と続いた。「LUMIERE」、「Runway」、「Midjourney」、「Stable diffusion」などの動画・画像生成系は使用者が少なかった。　「現在使用していない」と回答した医師に使用したいサービスを聞いた結果、同じく「ChatGPT」が56.0％と最も多く、「Microsoft Copilot」（6.5％）、「Gemini」（5.0％）、「Claude」（4.6％）とおおよその傾向は現在使っている医師と同様であったが、「使ってみたいサービスはとくにない」との回答も37.8％みられた。有料版は使用していないとの回答が6割、一方で月額1万円以上との回答も　「現在使用している」と回答した医師に対し有料版使用の有無を聞いたところ、64.2％が「有料版は使用していない」と回答した一方、月額3,000円未満を支払っていると回答したのは15.1％、3,000円以上5,000円未満が14.2％、5,000円以上1万円未満が4.7％、1万円以上が1.9％だった。アンケート結果の詳細は以下のページに掲載中。「生成AI、いま実際どのくらい使っていますか？」 医師1,000人に聞きました

　超加工食品の摂取量が多いと死亡リスクが高くなることを示すデータが報告された。特に、心臓病や糖尿病に関連した死亡のリスクが顕著に上昇する可能性があるという。米国立がん研究所（NCI）のErikka Loftfield氏らの研究によるもので、結果の詳細は米国栄養学会年次総会（NUTRITION 2024、6月29日～7月2日、シカゴ）で発表された。　この研究では、高齢者を平均23年間追跡し、超加工食品の摂取量の多寡で死亡リスクを比較した。その結果、摂取量により最大約10％のリスク差が観察された。Loftfield氏は、「ホットドッグやソフトドリンク、あるいはソーセージやコールドカット（薄切りにされた肉で通常は成型肉）などの高度に加工された肉類は、死亡リスクと強く関連している。それらの超加工食品を控えることは既に、健康の維持・増進のための推奨事項の一つとなっている」と話す。　超加工食品は、自然食品から抽出した素材を利用し、それに添加糖、着色料、乳化剤、香料、安定剤などのさまざまな添加物を加えることで、味を変えたり保存性を高めたりした食品のこと。例として、砂糖入りのシリアルや、ほとんど手を加えずそのまま食べられるよう高度に加工された食品などが挙げられる。　Loftfield氏らの研究には、50～71歳の54万人以上の人々の食習慣と健康関連データが用いられた。これらのデータは1990年代半ばに収集されたものであり、現在、研究参加者の半数以上は既に死亡している。解析の結果、死亡リスクに影響を及ぼし得る因子を調整後にも、超加工食品の摂取量が最も多い群は、最も少ない群よりも早期に死亡するリスクが高いという関係が見いだされた。特に、心臓病や糖尿病に伴う死亡リスクが超加工食品の摂取量の多いことと強固に関連しており、一方、がんのリスクは超加工食品の摂取量との関連が見られなかった。　Loftfield氏は、「われわれの研究結果は、これまでに報告されてきた、超加工食品の摂取が健康と寿命に悪影響を与えることを示す疫学研究のエビデンスを、より強固にするものと言えるだろう」と述べている。過去の研究の一例としては、昨年「Advances in Nutrition」に掲載された、システマティックレビューとメタ解析の報告があり、その研究では超加工食品の摂取量の多さが、糖尿病や高血圧、脂質異常症、肥満のリスクと関連していることが明らかにされていた。ただ、Loftfield氏は、「超加工食品がどのような経路で健康リスクをもたらすのかなど、まだ未解明の点が多く残されている」と付け加えている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　子どもというものは、しょっちゅう風邪をひいたり鼻水が出ていたりするものだが、そのことが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による重症化から子どもを守っている可能性のあることが、米イェール大学医学部准教授のEllen Foxman氏らの研究で示された。この研究結果は、「Journal of Experimental Medicine」に7月1日掲載された。　COVID-19パンデミックを通して、子どもは大人よりもCOVID-19が重症化しにくい傾向があると指摘されていたが、その理由は明確になっていない。Foxman氏は、「先行研究では、子どもの鼻腔内の自然免疫の亢進は、小児期にのみ見られる生物学的なメカニズムによって生じることが示唆されていた。しかし、われわれは、子どもにおける呼吸器系ウイルスや細菌感染による負荷の高さも鼻腔内の自然免疫の亢進に寄与している可能性があると考えた」と言う。自然免疫系は、生まれつき体に備わっている、細菌やウイルスに対する防御システムだ。体は抗体を作り出すことで、より標的を絞った免疫反応を起こす一方で、自然免疫系は抗ウイルス性タンパク質と炎症性タンパク質を速やかに産生して、感染から体を守る働きを担っている。　Foxman氏らは今回、子どもでの頻繁な呼吸器感染症への罹患が鼻の自然免疫を高めるかどうかを調べるため、467点の鼻腔ぬぐい液検体の再分析を行った。これらの鼻腔ぬぐい液は、COVID-19パンデミック中の2021年から2022年にかけて、手術前のスクリーニング検査を受けた子どもや救急部門で診療を受けた子どもから採取されたものだった。研究グループは、上気道感染症の原因となる16種類の呼吸器系ウイルスと3種類の細菌について調べるとともに、自然免疫系によって産生されるタンパク質の量を測定した。　サンプルから最も多く検出されたウイルスは、2021年6〜7月ではライノウイルス（176検体中43点、24.4％）であり、2022年1月では新型コロナウイルス（291検体中65点、22.3％）であった。しかし、同時期にその他のウイルス感染が確認された検体も一定数あり、全体でのウイルス陽性率は、2021年6〜7月で38.6％、2022年1月で36.4％であった。また、RT-PCR検査でウイルスまたは病原性のある細菌、あるいはその両方について陽性と判定された検体に5歳未満の子どもの検体が占める割合は高く、2021年6〜7月で66.2％（51/77点）、2022年1月では53.3％（155/291点）であった。さらに、呼吸器系ウイルスや細菌の量が多い子どもでは、鼻腔内の自然免疫活性レベルも高いことが示された。　Foxman氏らがさらに、乳児健診時とその7〜14日後に健康な1歳児から採取された鼻腔ぬぐい液を調べた。その結果、いずれかの時点で何らかの呼吸器系ウイルスの感染が陽性と判定されていた子どもが半数以上を占めており、そのほとんどのケースで、自然免疫活性は、感染時には高まり非感染時には低下することが明らかになった。Foxman氏は、「このことから、低年齢の子どもでは、鼻の中でのウイルスに対する防御機構は常に厳戒態勢にあるのではなく、呼吸器系ウイルスの侵入に反応して活性化すること、そのウイルスが症状を引き起こしていない場合でも活性化することが明らかになった」と話す。　これらの結果は、子どもはライノウイルスのような比較的無害な呼吸器系ウイルスに感染することが多いため、自然免疫系が頻繁に、強く活性化されることを示している。　Foxman氏は、子どもが季節性ウイルスに頻繁に感染するのは、感染により得られる抗体が築かれていないのが理由ではないかとの考えを示している。新型コロナウイルスは新型のウイルスであったため、パンデミック発生時に感染を防御する抗体を持つ人は1人もいなかった。Foxman氏らは、「このような状況で、他の感染症によって子どものウイルスに対する防御機構が活性化され、これが新型コロナウイルスへの感染を初期段階で阻止することに寄与した可能性がある。さらに、そのことが、成人と比べて子どもでは重症度が低いという転帰につながったと考えられる」とニュースリリースの中で述べている。　Foxman氏は、季節性ウイルスや鼻腔内の細菌がCOVID-19の重症度にどのような影響を与えるのかについて、今後さらなる研究で検討する必要があると話している。

　β-ラクタム系抗菌薬は「時間依存性」の抗菌薬であり、薬物動態学/薬力学（PK/PD）理論からは投与時間を延ばして血中濃度が細菌の最小発育阻止濃度（MIC）を超える時間（time above MIC）が長くなると、効果が高まることが期待される。β-ラクタム系抗菌薬の持続投与（投与時間延長）は、薬剤耐性菌の出現率低下や、抗菌薬総投与量を減らすことで経済的な利益をもたらす可能性があるが、抗菌薬の持続投与（あるいは、投与時間延長）の欠点も指摘されている。たとえば、抗菌薬の持続投与では、経静脈的抗菌薬投与のために血管内デバイスやラインを維持する必要があり、血管内デバイス留置に伴うカテーテル関連血流感染症（CRBSI）のリスク増加や、同一ラインから投与する薬剤での配合変化に注意しなければならない可能性がある。また、薬剤の持続投与では患者行動に制限が生じたり、看護師の負担増加や、抗菌薬の安定性に注意したりする必要もある。また、理論上の話ではあるが、カルバペネム系抗菌薬などではPAE（postantibiotic effect）効果も期待される（Hurst M, et al. Drugs. 2000;59:653-680.）ため、持続投与は必須ではないのではないかとの意見もある。　重症敗血症患者に対するβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与（あるいは、投与時間延長）は、これまで多くの臨床試験が行われてきたが、決定的なエビデンス確立には至ってはいない。代表的なガイドラインの記述「Surviving sepsis campaign guidelines（SSCG）2021」では、敗血症または敗血症性ショックの成人に対して維持（最初のボーラス投与後）のために、従来のボーラス注入よりもβ-ラクタムの長期注入を用いることを提案する（弱い、中等度の質のエビデンス）としており（Evans L, et al. Intensive Care Med. 2021;47:1181-1247.）、米国感染症学会（IDSA）を含めた国際的コンセンサス勧告では、重症成人患者、とくにグラム陰性桿菌患者における死亡率の低減や臨床治癒率向上のために、β-ラクタム系抗菌薬の長期注入を推奨する（条件付き推奨、非常に弱いエビデンス）（Hong LT, et al. Pharmacotherapy. 2023;43:740-777.）、「日本版敗血症診療ガイドライン2024（J-SSCG2024）」では、敗血症に対するβ-ラクタム系抗菌薬は、持続投与もしくは投与時間の延長を行うことを弱く推奨する（GRADE 2B）としている「The Japanese Clinical Practice Guidelines for Management of Sepsis and Septic Shock 2024」。　直近では、2024年6月号のJAMA誌に本研究も含まれたシステマティックレビューとメタ解析結果が掲載されており、ICUに入室した成人重症感染症患者におけるβ-ラクタム系抗菌薬の長期注入と間欠投与の比較で、長期投与の有効性を示す報告がされていた（ジャーナル四天王「重症敗血症へのβ-ラクタム系薬、持続投与vs.間欠投与～メタ解析／JAMA 」）（Abdul-Aziz MH, et al. JAMA. 2024 Jun 12. [Epub ahead of print]）。　本BLING III試験は、7ヵ国の104の集中治療室で実施した非盲検無作為化第III相試験で、敗血症患者7,031例（持続投与群：3,498例、間欠投与群：3,533例）と、敗血症患者におけるβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与に関する研究としては患者登録数が最大の試験であり、β-ラクタム系抗菌薬持続投与の有用性の有無に結論が出ることが期待されていた（Abdul-Aziz MH, et al. JAMA. 2024 Jun 12. [Epub ahead of print]）。　本研究結果は「重症敗血症へのβ-ラクタム系薬投与、持続と間欠の比較（BLING III）／JAMA」に示されたとおりで、β-ラクタム系抗菌薬の持続投与により死亡率の有意な低下は示すことができなかったが、持続投与群で90日死亡率は2％低く、臨床的治癒率が6％高かった。潜在的に有効性のある患者がいる可能性はあり、筆者の主張するとおり、今回の患者集団におけるβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与には重要な効果がない可能性と、臨床的に重要な有益性のある可能性が共に含まれるという解釈に同意したい。　本研究結果からは、重症敗血症患者に対してβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与が有益な可能性が残るが有意差は示せず、残念ながらβ-ラクタム系抗菌薬の持続投与の是非を結論付けられなかった。β-ラクタムの種類や患者・微生物因子等によっては持続投与も含めた長期注入のほうが予後良好となる可能性はあり、今後も患者や医療従事者の状況を勘案して、持続投与も含めた長期注入は検討してもよいのかもしれない。　本研究結果では明確に示されなかったものの、β-ラクタム系抗菌薬の長期注入が予後改善につながる可能性は残ると考えられ、引き続きβ-ラクタム系抗菌薬の長期注入による臨床的影響の調査結果を期待したい。また、今回は重症敗血症患者に対する、β-ラクタム系抗菌薬の持続投与の有効性と調査するため、患者背景を重症敗血症、抗菌薬はピペラシリン・タゾバクタムとメロペネムが対象とされたが、原因微生物や抗菌薬の種類によっては長期注入のメリットが明らかになるかもしれない。抗菌薬の適切な投与方法について、引き続き新規の研究結果を待ちたいと考える。

　2型糖尿病を合併していない肥満患者におけるチルゼパチドの体重減少作用については、すでにSURMOUNT-1研究で報告されている1）。しかしその対象患者のほとんどは欧米人で、平均BMIも38.0kg/m2であり、そこまで肥満の強くない日本人を含む東アジア人でのチルゼパチドの有効性は明らかではなかった。一方、中国では2030年には人口の約70％、8億人が肥満または過体重になると予測されており、肥満患者の増加が重大な健康問題となっている（中国ではBMI 28kg/m2以上が肥満、24kg/m2以上が過体重と定義されている2））。そこで本研究では、東アジア人である中国人におけるチルゼパチドの体重減少作用が検討された。　本研究ではBMI 28kg/m2以上または24kg/m2以上で体重に関連する疾患（高血圧症、脂質異常症、心血管病など）を有する患者を対象として、チルゼパチド10mgまたは15mgの体重減少作用が検討された。平均BMIは32.3kg/m2であった。その結果は、15mg投与群において試験終了時の体重減少率は17.5％であり、85.8％の患者に5％以上の体重減少が認められた。有害事象についてもこれまでの報告と同じく、ほとんどが消化器症状であった。　予想どおりの結果ではあるが、東アジア人でも欧米人と同様の結果が得られたことには意義がある。現在わが国でチルゼパチドの適応は2型糖尿病患者のみであるが、米国では抗肥満薬「Zepbound」としてすでに使用されている。体重減少にはカロリー制限が王道であるが、現実にはそれだけでは5％の体重減少を達成できないことが多い。チルゼパチドが抗肥満薬としてわが国でも承認されることが期待される。

薬剤師研修・認定電子システム「PECS（Pharmacist Education Certificate System）」による研修認定薬剤師の認定および更新手続きの電子化からそろそろ3年が経過します。認定薬剤師の認定期間は3年間で、その間に30単位を取得して更新申請を行うことで更新されますので、更新の必要がある薬剤師さんのほぼ全員がこのPECSによる管理および更新を経験されているのではないでしょうか。このようなシステムは、導入されたときにはちゃんとできるだろうか…と周りに聞きながら恐る恐る試してみるものですが、自転車と同じで慣れてしまうとなんてことないですよね。かえってシール集めに励んでいたころのアナログ感を思い出して、クスっと笑ってしまいます。そのPECSの実施要綱が2024年6月に改正されました。今後1年間で段階的に適用されますので紹介します。1. 2024年7月1日から適用不正を行ったなどの研修実施機関の登録取消期間を5年から3年に変更※個人への影響はほぼなし2. 2024年10月1日から適用研修の種類に「ウェブ利用研修（集合研修アーカイブ配信）」が追加（1日につき4単位まで）3. 2025年1月15日から適用更新申請と再新規申請に関して文言を変更4. 2025年4月1日から適用e-ラーニング研修の単位付与条件として1日につき4単位までを追記1に関しては研修実施機関の登録取消に関する改正なので、受講者にはとくに影響がありません。3に関しては、再新規申請（更新手続期間中であって認定期間終了後の新規申請）を行った場合は更新申請を行うことはできないとあり、更新申請と再新規申請を同時に行った人がいたということでしょうか…。重複した申請を防ぐために文言が整理されたようです。薬剤師個人の更新などに影響があるのは、2と4と思われます。改正前までのウェブ利用研修は、即時配信または学術集会のみが対象でしたが、録画のアーカイブ配信も対象になります。ただし、1日につき4単位までと制限が付きます。そして、4にあるように、従来からあるe-ラーニング研修でも、1日につき4単位までという制限が付きます。想像の域を超えませんが、1日に何単位も取った人がいたのでしょう。もちろんその人たちは真面目に受講されているのだとは思いますが、1単位がおおむね90分で設定されているので、90分×4単位＝360分で6時間になります。これ以上は現実的にちょっと難しいよね…というあたりで制限が設けられたのでしょう。これらの単位制限の改正には研修実施機関側のシステム上の改修などが伴うことから適用開始に時間が設けられているのかと思われます。薬剤師個人としては、アーカイブ配信が受講可能になることで研修の幅が広がるというメリットがあります。それぞれに個人の単位取得のスタイルがあると思うので、改正の適用開始時期を確認し、単位の取得漏れなどのないようにしてください。参考サイト研修認定薬剤師制度　実施要領 (jpec.or.jp)

第140回　英語で「不意を突かれる」は？《例文1》We will monitor fungal infections so that we will not be caught off guard.（不意を突かれて不利にならないように、真菌感染は持続的に監視します）《例文2》We still cannot let our guard down.（まだ安心できません）《解説》“catch A off guard”という表現は、何か予期しない出来事や情報に対して驚きや戸惑いを感じるときに使われます。直訳すると「Aが油断した状態で捕らえられる」といった意味になりますが、より広く「思いがけない出来事」や「予期せぬ状況」に対する感情的な反応を表現します。医療現場では、予期しない悪い検査結果を知らされたときなどによく使われます。“deer in the headlights”（車のヘッドライトに照らされた鹿＝ショック状態になる、呆然とする）も、この類似表現です。日本語では「蛇ににらまれたカエル」が近いニュアンスでしょうか。“be caught off guard”は「不意を突かれて不利な状態になる」という意味でも頻用され、予防的な検査や治療をする際の説明などに使うことができます《例文1》。“guard”を使った表現としては、“let our guard down”は「（安心して）防御を下げる」という意味になり、こちらも頻用されています《例文2》。講師紹介