全米で昨年大きな問題となったいわゆる汚染ヘパリン問題に関して、米国疾病対策予防センター（CDC）の感染情報サービスプログラムに所属するDavid B. Blossom氏らが行った疫学調査報告が、NEJM誌2008年12月18日号（オンライン版2008年12月3日号）で公表された。この問題は、ミズーリ州の1小児病院で集団発生した透析受療患児の重度の有害反応（顔面浮腫、頻脈、低血圧症、蕁麻疹、悪心）の発生が、2008年1月7日にCDCに報告されたことに端を発する。すぐに調査を開始したCDCは、類似報告が全米で起きていること、いずれもバクスターヘルスケア社のヘパリンを用いた患者であったことから、同17日に同製品の自主回収開始、2月には全面回収措置が取られ、3月に入ると米食品医薬品局（FDA）から、有害反応は同社製ヘパリンが過硫酸化コンドロイチン硫酸（OSCS）によって汚染されていることが原因であると発表された。2ヵ月半で152件の有害反応が起きていた　本報告は、2007年11月1日以降、ミズーリ州で集団発生したアレルギー反応と一致する徴候および症状を呈した患者の臨床情報を集約したもので、施設レベルでの危険因子を同定するため、有害反応が報告された21施設と、報告がなかった23施設から情報が集められた。併せて、有害反応報告施設から未開封のヘパリンバイアルを入手し、汚染物質検査も実施された。2007年11月19日～2008年1月31日に、ヘパリンと関連する有害反応が確認されたのは13州にわたる患者113人、152件（血液透析患者100人130件、心臓病受療患者6人8件、フォトフェレシス受療患者7人14件）。血液透析患者の有害反応までの時間は平均5.1分、低血圧症（50.0%）の頻度が最も高く、悪心（48.7%）、呼吸困難（37.5%）と続いた。顔面腫脹は23.7%、最初の施設で報告された蕁麻疹は全体では3.3％と稀だった。問題ヘパリンと重度の有害反応との関連は100％有害反応との関連因子について、ヘパリン液ほか透析機器やダイアライザーなどを含め、製造会社別に調べた結果、最も強い関連因子は「バクスターヘルスケア社製ヘパリン使用」だった（有害反応報告施設で100％使用 vs. 未報告施設では4.3％使用、P

第一三共株式会社は8日、中国子会社である第一製薬有限公司（北京）が、前立腺肥大症に伴う排尿障害改善約として開発されたKMD-3213（一般名：シロドシン）の新薬承認申請を中国国家食品薬品監督管理局に行ったと発表した。KMD-3213はキッセイ薬品工業により創製された選択的α1Aアドレナリン受容体遮断薬。日本ではユリーフという製品名で販売されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/803/090108v2-j.pdf

バイエル薬品株式会社は8日、2008年8月25日よりMS（多発性硬化症）患者からの応募を開始した「My photo Story（マイフォトストーリー）～私の未来、私にできること～」と題した写真とエピソードについて、一次選考を通過した作品へのオンライン投票を実施すると発表した。MS患者からの応募は16日に締め切り（消印有効）、一次選考を通過した作品へのオンライン投票を1月26日～2月25日の1ヵ月間実施するという。投票は、同社が運営するMS情報提供サイト「MSゲートウェイ」(http://www.ms-gateway.jp/)にて行われる。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-01-08_1.html

万有製薬株式会社は8日、同社が販売する男性型脱毛症用薬「プロペシア」（一般名：フィナステリド）が、2009年1月1日より世界アンチドーピング機構（WADA）が定める禁止リストから除外されたと発表した。フィナステリドは隠蔽薬（禁止薬物の使用を隠蔽する薬剤、物質）として2005年から禁止物質に指定されていたが、近年の分析技術の向上により、フィナステリドを使用しても禁止物質の判別ができるようになったことで、禁止リストから除外されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0108.html

病院内に、患者の緊急事態に備えた対応チームを結成しても、院内の患者の心肺停止を知らせるコード発生率や死亡率は減少しないようだ。米国ミズーリ大学Paul S. Chan氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2008年12月3日号で発表されている。これまでの研究では、緊急対応チームを結成することで、集中治療室（ICU）以外でのコード発生率が減ることが示されており、米国Institute for Healthcare Improvementでも、病院への同チーム設置を推奨してきた。だが、同チームの介入でより多くの患者がICUに移された可能性が大きく、ICUを含めた院内全体のコード発生率や死亡率が減少するかどうかは、明らかではなかった。404床の病院で4年弱の大規模前向きコホート試験Chan氏らは2004～2007年にかけて、ミズーリ州カンザスシティSaint Luke’s Hospital（404床）で、前向きコホート試験を行った。院内緊急対応チーム導入前の2005年8月までの入院患者数は2万4,193人、導入後は同2万4,978人。チームは、熟練したICUのスタッフと呼吸療法士の計3人で構成した。院内コード発生率や死亡率は減少せず試験期間中、緊急対応チームが出動したのは376件だった。チーム導入後の補正前院内コード発生率は、入院患者1,000人当たり11.2件から7.5件に減少したものの、補正後の院内コード発生率は有意に減少していなかった（補正後オッズ比：0.76、95％信頼区間：0.57～1.01、p=0.06）。だが、ICU以外でのコード発生率には、有意な減少が見られた（補正後オッズ比：0.59、95％信頼区間：0.40～0.89）。また院内全体の死亡率についても、入院患者100人当たり死亡率は導入前が3.22人、導入後は3.09人と、有意な減少は見られなかった（補正後オッズ比：0.95、95％信頼区間：0.81～1.11、p=0.52）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

　2型糖尿病患者に対し、低グリセミック指数（GI）食療法を行うことで、高シリアル線維食療法に比べ、グリコヘモグロビン（HbA1c）値は減少し、高比重リポ蛋白（HDL）値は上昇することがわかった。これは、カナダSt Michael’s Hospital（トロント）のDavid J. A. Jenkins氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2008年12月17日号で発表した。2型糖尿病患者210人について6ヵ月追跡　Jenkins氏らは、210人の2型糖尿病患者を無作為に2群に分け、一方には低グリセミック指数の食事療法を指導、もう一方には高シリアル線維の食事療法を指導し、6ヵ月後にHbA1c値などを比較した。試験は、2004～2007年にかけて行われた。グリセミック指数の減少はHbA1c値減少と正相関、HDL値上昇と負相関　その結果、HbA1c値の減少率は高シリアル線維食群で－0.18%（95％信頼区間：－0.29～－0.07％）だったのに対し、低グリセミック指数食群では－0.50（－0.61～-0.39％）と、有意に減少幅が大きかった（p

テルモ株式会社は、女性向け商品の新ブランド「PREMIAGE」（プレミアージュ）を立ち上げ、第一弾商品として手首式血圧計「テルモ電子血圧計P400」を、2月上旬より全国の薬局、薬店、ドラッグストア、家電量販店で発売すると発表した。「PREMIAGE」は「PREMIUM＋AGE」の造語で、「これからの人生をより一層いきいきと」という願いを込めたとのこと。女性ホルモン（エストロゲン）の減少による体の様々な変化に着目し、女性の閉経前後（45～55歳）から急増する高血圧など生活習慣病予防につながる商品を展開していくという。詳細はプレスリリースへhttp://www.terumo.co.jp/press/2009/002.html

富士通は、企業の災害やセキュリティインシデントなどへの対応から、コンプライアンス強化、内部統制対応などの企業価値向上のためのガバナンスまで支援する安心安全ソリューション「SafetyValue(セーフティバリュー)」強化の一環として、新型インフルエンザ対策関連ソリューションの提供を開始すると発表した。新型インフルエンザに対する行動計画を策定する「行動計画策定ソリューション」、新型インフルエンザ発生時にも自宅や代替拠点からの業務継続を支援するためのリモート接続やデータのバックアップ、電話会議、安否確認のサービスを提供する「事前対策ソリューション」、常に組織の対応能力を評価し、継続的に強化するための「教育・訓練ソリューション」の3つのソリューションを体系化したものという。詳細はプレスリリースへhttp://pr.fujitsu.com/jp/news/2009/01/6.html

厚生労働省が公表した「2008年人口動態統計の年間推計」によると、癌による死亡者が前年より6532人増えて34万3000人と過去最高になったことがわかった。2位は心疾患18万4000人、3位は脳血管疾患12万6000人となっている。詳細はこちらhttp://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suikei08/index.html

佐藤製薬株式会社は、遺伝子組換え甲状腺癌診断補助剤「タイロゲン筋注用0.9mg」を1月13日に発売すると発表した。タイロゲン筋注用は、ジェンザイム社（米国）が開発した遺伝子組換えヒト型甲状腺刺激ホルモン（ヒトチロトロピン アルファ〔遺伝子組換え〕）の筋注用凍結乾燥製剤。同社は1995年にジェンザイム社（米国）から日本国内における販売権を取得し、1996年に希少疾病用医薬品の指定を受け、2008年10月16日付で製造販売承認を受けている。海外51ヵ国で承認済み。詳細はプレスリリースへhttp://www.sato-seiyaku.co.jp/top/company/news/2009/090106.html

ファイザー株式会社は、2008年12月25日、HIVの細胞内への侵入を阻害する経口投与可能な日本初の抗ウイルス化学療法剤（CCR5阻害剤）「シーエルセントリ錠150 mg」（一般名：マラビロク）の製造販売承認を取得したと発表した。シーエルセントリは、CCR5阻害剤という新しいクラスの経口抗HIV薬で、CCR5指向性HIV-1という特定のタイプのHIVが患者の免疫細胞（主にリンパ球）へ侵入するのを阻害し、患者の免疫機能を保護する。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_12_25.html

NECは12月25日、新型インフルエンザ対策の一環として、赤外線を使って感染者をチェックする「赤外線サーモグラフィシステム」を本社に設置したと発表した。赤外線を利用して入場時に体温を測り、38度以上の高熱の人を検知できるようにするというもので、東京・三田の本社ビルで実証実験し、実用化を探るとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nec.co.jp/press/ja/0812/2501.html

2008年4月の販売開始から約2000例の患者に投与され、同剤との因果関係が否定できない間質性肺炎を含む急性肺障害が4例報告されており、そのうち2例が死亡。このような状況を考慮し、同剤の「使用上の注意」などに「急性肺障害、間質性肺炎」に関する情報が追記された。安全性情報はこちら（PDF）http://www.bayer.co.jp/hv/tenpu_kaitei/pdf/0812nex.pdf

化学療法導入の原則、治療トレンドの基本、副作用対策などを各領域のスペシャリストにわかりやすく説明いただきました。コンテンツ第10回　抗がん剤合併症対策：末梢神経障害、B型肝炎再活性化、骨関連事象（2012年05月30日）第9回　抗がん薬による薬剤性肺障害対策（2011年03月31日）【動画】第8回　腎細胞がん薬物療法　実践クロストーク（2011年05月09日）【動画】第7回　エキスパート緊急インタビュー　今考える、がんと感染症（2010年11月30日）その1　静岡県立静岡がんセンター　感染症科　大曲貴夫氏その2　癌研有明病院　化学療法科　畠清彦氏第6回　新たな制吐療法を臨床に活かす（2010年10月27日）第5回　Ⅳ期の1stライン薬物治療を考える　肺がん薬物治療実践クロストーク（2010年06月18日）【動画】第4回　抗がん薬による皮膚障害対策（2010年06月03日）【動画】第3回　トレンドインタビュー　腫瘍崩壊症候群防止薬と新規制吐薬（2009年12月19日）第2回　化学療法導入のための包括的知識（2009年01月07日）第1回　化学療法の有効活用のために（2009年01月07日）関連リンク実践！化学療法旬レポ！“キーワード”～がん臨床現場の道しるべに～

武田薬品工業株式会社は22日、厚生労働省より、2型糖尿病治療薬「アクトス錠」（一般名：ピオグリタゾン塩酸塩）について、ビグアナイド系薬剤との併用療法の効能を取得したと発表した。アクトスは2型糖尿病患者に特徴的な病態であるインスリン抵抗性を改善する薬剤で、主に筋肉や脂肪細胞、肝臓に働いてインスリンの作用不足を改善する。一方、ビグアナイド系薬剤は主に肝臓での糖産生を抑制する薬剤。同社は、これらの異なる作用機序を持つ二剤を併用した際の臨床的な有用性を確認するために、ビグアナイド系薬剤単独療法とアクトス／ビグアナイド系薬剤併用療法との二重盲検群間比較試験を実施した。その結果、ビグアナイド系薬剤単独療法に比べ、アクトス／ビグアナイド系薬剤併用療法は低血糖リスクを増加させることなく、血糖コントロールの指標であるHbA1cを有意に改善することが明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.takeda.co.jp/press/article_31405.html

アステラス製薬株式会社は24日、味の素株式会社と共同で開発を進めていた速効型食後血糖降下剤「ファスティック」と「スターシス」（一般名：ナテグリニド）のチアゾリジン系薬剤との併用療法について22日に効能追加の承認を取得したと発表した。ファスティックとスターシスは、いずれもアミノ酸誘導体からなる速効・短時間型のインスリン分泌促進作用を特長とする経口血糖降下剤。1999年8月の発売以来、2型（インスリン非依存型）糖尿病における食後血糖推移の改善を効能効果として、単剤あるいはα-グルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド系薬剤との併用で糖尿病治療に供されていた。今回、同社がチアゾリジン系薬剤との併用療法に関する日本人での臨床試験を実施し、効能追加の承認取得に至ったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-38.html

杏林製薬株式会社は22日、潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤「ペンタサ錠250」「ペンタサ錠500」（一般名メサラジン）について、潰瘍性大腸炎の活動期における用法・用量追加の承認を取得したと発表した。今後は1日4,000mgを2回に分けて投与できるようになる。同剤の潰瘍性大腸炎（重症を除く）の用法・用量は通常、成人には1日1,500mgを1日3回に分けて食後に経口投与し、上限は1日2,250mg投与だった。海外ではすでに1日4,000mg投与での有効性が確認されていることから、同社は従来の上限用量で症状のコントロールが困難で、ステロイド剤等の治療法に移行せざるを得なかった活動期の患者に対する新たな緩解導入療法の提供と患者の利便性向上を図るため、今回の用法・用量の開発に至ったという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kyorin-gr.co.jp/ir/release2008/081224.pdf

無作為化試験の結果および結論は、統計解析方法の選択と、サンプルサイズの決め方に影響を受ける。したがってそれらがあらかじめ決められているか、データ検証後に変えられたのかは、示された試験結果が偏った都合のよいものなのかを知り得ることが可能という点で重要である。メイヨー・クリニック（アメリカ）のAn-Wen Chan氏らは、1994～1995年にコペンハーゲン市とフレデリクスバーグ市の科学倫理委員会の承認を受け発表された70の無作為化試験（発表時期中央値1999年）について、試験プロトコル論文と発表論文との比較でどれぐらい相違が生じているか調査を行った。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月4日号）より。ほとんどの試験が、辻褄が合わずあからさまサンプルサイズについて報告記述があったのは62試験で、そのうち試験プロトコルと発表論文とで完全に一貫していたのは11試験だけであった。プロトコル逸脱について説明されていたのは、プロトコルでは37試験、発表論文では43試験だった。欠測値について説明されていたのは、プロトコルでは16試験、発表論文は49試験だった。主要評価項目を少なくとも1つデザインしていたのは、プロトコルでは49試験、発表論文では43試験で、そのうち主要評価項目の解析方法について報告していたのは、プロトコルでは39試験、発表論文では42試験だった。プロトコル論文と発表論文とで相違があるにもかかわらず明らかにしていなかったのは、サンプルサイズについては34試験中18試験、プロトコル逸脱については43試験中19試験、欠測値については49試験中39試験、主要評価項目の解析方法については42試験中25試験、サブグループ解析については25試験全例、調整解析については28試験中23試験で見つかった。中間解析については、プロトコルでは13試験が述べていたが、対応言及していた発表論文は5試験だけだった。Chan氏は、「統計解析の手法やサンプルサイズについて、プロトコルと発表論文で辻褄が合わなかったり事前特定されていないことは頻繁であからさまであった。また発表論文でそういったことを行ったと認めていたのはごく稀だった」とまとめ、試験結果はプロトコルとの完全一致が前提でなければ信頼できないと結論した。

先進国で主要な疾患および死因となっている心臓病、脳卒中、がんについて、80歳以上の高齢男性の傾向を、ブリガム＆ウィメンズ病院（アメリカ）のJane A Drive氏らが、Physicians’ Health Studyに参加した米国男性医師2万2,048人を対象に調査を行った。これまでこれら疾患の80歳以降の発病率は明らかになっておらず、特に90歳代、100歳代に関する研究はほとんどなかった。BMJ誌2008年12月13日号（オンライン版2008年12月9日号）より。心血管疾患は死亡時まで未発見？　がんは90歳代になると検診発見数が減少Physicians’ Health Studyは、心血管疾患とがんの一次予防を目的とする無作為化試験（アスピリンとβカロチンの比較）で、1982年時点で40～84歳、心血管疾患（心筋梗塞、脳卒中）やがんがなかった男性医師が参加し行われた。Drive氏らは、参加者の23年後の心血管疾患およびがん発生率を追跡調査。各イベント発症の確認ができたのは心血管疾患3,252例、がん5,400例だった。心血管疾患の発病率は、100歳でも増大が継続していた（3,110/10万人年）。ただ80歳以降では、死亡時に心血管疾患と診断されていることが多いようだった。対照的にがんの発病率は、40～49歳（160/10万人年）から80～89歳（2,555/10万人年）までは着実に増大していたが、90～99歳（2,246/10万人年）で減少に転じていた。これは、90～99歳では検診で発見されたがん症例数が大きく落ち込んだことによる。検診で発見されなかったがんだけを見ると、100歳時まで右肩上がりに増大していた。非補正累積発生率は過大に見積もって、心血管疾患は16％、がんは8.5％。生涯リスクは40歳時点と90歳時点それぞれで、心血管リスクは34.8%、16.7%、がんは45.1％、9.6％と算出された。高齢者の疾患リスクは老年症候群を考慮する必要があるDrive氏は、心血管疾患について、多くが死亡時診断であったことを取り上げ、「一方のがん発病率が減少していたのは、検診で発見される症例が減ったからで、それも合わせ考えると、80歳以降の高齢者は未確定診断の疾患を相当数有していることが示唆される。また、生涯リスクはいずれも100歳代ではほぼ横ばいになった。これは、疾患発見や症状の訴えが減り、疾患への抵抗性が増すためではないだろうか。高齢者の疾患リスクを正確に評価するには、死亡競合リスク（未確定診断の疾患が体調を脆弱にするような老年症候群：geriatric syndromes）を補正して検討する必要がある」と結論した。

小児に対する3種混合ワクチンの実施状況は、実態調査に基づくデータと各国の公式報告の間に乖離が見られ、目的志向型かつ業績志向型のグローバル イニシアチブが過大な公式報告を助長している可能性があることが、ワシントン大学（アメリカ）健康基準/評価研究所のStephen S Lim氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月13日号掲載の報告。長年の懸案事項を検証子どものおもな死因を、ワクチンで予防可能な疾患が占める国は多い。それゆえ、小児予防接種の実現は保健システムの最重要事項とされ、「ミレニアム開発目標」にもMDG4として含まれる。小児予防接種の実施率向上を目指し、これまでにUniversal Childhood Immunisation（UCI）キャンペーンやGlobal Alliance on Vaccines and Immunisations（GAVI）などのグローバル イニシアチブを通じて多額の資金が投じられてきた。しかし、UCIやGAVIの予防接種サービス支援（ISS）のような目的志向型かつ業績志向型のイニシアチブは過大な報告を助長する可能性があるとの懸案が、長きにわたり存在するという。研究グループはこの懸案の検証を行った。193ヵ国における1986～2006年の入手可能な全データを用いてジフテリア/破傷風/百日咳3種混合ワクチン（DTP3）の粗実施率の傾向を系統的に検討した。また、各国の公式なDTP3実施報告と、実態調査に基づく実施率のずれを解析することで、UCIやGAVI ISSなどのグローバル ヘルス イニシアチブがDTP3実施の過大な報告を助長しているか否かを評価した。DTP3の粗実施率は段階的に改善、公式報告は実態とは異なる実態調査に基づくDTP3の粗実施率は、1986年の59%から1990年には65%、2000年には70%、2006年には74%にまで増加した。UCI期間中のDTP3実施の公式報告と、調査に基づく実施率には実質的な乖離が認められた。また、CAVI ISSによって、DTP3実施の公式報告と調査による実施率の差が有意に拡大した。2006年までに、公式報告によるDTP3接種小児の推定人数1,390万人に加えて、GAVI ISSの資金提供を受けた51ヵ国で新たに740万人の小児がDTP3の接種を受けた。調査で判明したDTP3接種を受けた小児の増加人数に基づいて解析を行ったところ、これに必要なGAVI ISSの提供資金は1億5,000万ドルと推算されたが、実際の支出額は2億9,000ドルに達していた。著者は、「実態調査に基づくDTP3予防接種の施行率は段階的に改善したが、各国の公式報告やWHO/UNICEFの推定から示唆されるレベルには達していなかった」と総括し、「小児予防接種が目的志向型のグローバル イニシアチブの主導で推進され、実績に基づいて資金提供が行われる時代においては、健康指標の独立かつ競争可能な（contestable）モニタリング法を確立することが急務である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）