医療従事者のインフルエンザ予防に、サージカルマスク装着が、N95マスクを装着した場合と同等の効果があることが、カナダMcMaster大学のMark Loeb氏らによる、看護師400人超を対象とした無作為化試験で明らかにされた。サージカルマスクとN95マスクを比較してのインフルエンザ予防効果に関するデータは、ほとんどなかった。一方でN95マスクは、入手が不可能な国もあるうえ、インフルエンザ流行時期には入手困難になる場合が少なくない。JAMA誌2009年11月4日号（オンライン版2009年10月1日号）からの報告。446人の看護師を無作為に2群に分け追跡　Loeb氏らは、2008年9月23日～12月8日にかけて、8病院の救急治療部、内科病棟、小児科病棟の看護師446人を対象に試験を行った。被験者は無作為に2群に分けられ、一方はサージカルマスク（225人）を、もう一方はN95マスク（221人）を着用した。N95マスクについては、試験前にきちんとフィットして装着しているかを確認した。　サージカルマスクの非劣性を示す定義としては、N95マスク群の罹患率からサージカルマスク群の罹患率を引いた場合の95％信頼区間下限信頼限界が、－9％より大きい場合とした。インフルエンザ罹患については、検査で確定された。インフルエンザ感染率の両群格差は－0.73％　その結果、インフルエンザ感染が確認されたのは、サージカルマスク群50人（23.6％）、N95マスク群48人（22.9％）だった（絶対リスク格差：－0.73％、95％信頼区間：－8.8～7.3）。先の定義により、サージカルマスクのインフルエンザ予防効果は、N95マスクと同等であることが確認された。

米国カリフォルニア州の調査によると、新型（A/H1N1）インフルエンザで入院または死亡した割合は、年齢別では1歳未満の乳幼児が最大で、10万人中11.9人に上ることが報告された。入院または死亡した人の年齢中央値は27歳（範囲：1～92歳）と、通常のインフルエンザに比べて低年齢の傾向であることも確認された。米国カリフォルニア州公衆衛生局のJanice K. Louie氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年11月4日号で発表している。入院患者の7割に、通常インフルエンザ合併症のリスク因子Louie氏ら研究グループは、カリフォルニア州で2009年4月23日～8月11日にかけて報告された、A/H1N1インフルエンザで入院または死亡した計1,088人について調べた。被験者はすべて、検査によりA/H1N1インフルエンザ感染が確認された。このうち、68％（741/1,088人）が、通常のインフルエンザ合併症のリスク因子があった。また、胸部X線撮影を行った833人のうち、66％（547/833人）に肺浸潤が認められた。集中治療を要したのは、全体の31％（340/1,088人）だった。50歳以上死亡率は約20％と高率入院患者のうち死亡に至った割合は11％（118/1,088人）で、年齢別では50歳以上が18～20％と最も高率だった。最も多い死因は、ウイルス性肺炎と急性呼吸窮迫症候群だった。　また二次的な細菌感染が見られたのは、全体の4％（46/1,088人）だった。一方、A/H1N1インフルエンザの簡易抗原検査では、偽陰性率が34％（208/618人）に上ることが確認された。なお、884人中183人（21％）は、抗ウイルス薬を服用していなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

グラクソ・スミスクライン株式会社は11日、かぜ等が流行するシーズンの到来を控え、女性を対象とした『免疫力』に関する生活者意識調査を行った結果を発表した。調査期間は2009年10月22日から10月26日の5日間で、600人から有効回答を得た。その調査結果をもとに、現代人の『免疫力』に対する意識と対策方法、免疫力低下からくるといわれる病気とその対処法についてまとめたところ、20代～40代の女性に、去年より免疫力を高めようという意識が向上したかについて尋ねたところ（複数回答）、全体の64.0％が「はい（向上した）」と回答していたことがわかった。免疫力を高めようと思った理由として、20代女性は「新型インフルエンザが流行しているから」（64.8％）と多いのに対して、30代、40代の女性は「自分自身の体力の低下を感じたから」を理由として挙げる割合が高く、30代で68.1％、40代で77.4％にのぼっていた。さらに、健康管理で心がけていることについては、「規則正しい生活、栄養バランスを考えた食事を摂る」「バランスよく食べる」など、食事に気を使っている人が多く、ほかに「適度な運動」「うがい・手洗い」という回答が目立っていた。詳細はこちらhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000593.html

アステラス製薬株式会社は10日、米国の医薬品会社アイアンウッド社と同社が米国にて便秘型過敏性腸症候群および慢性便秘の治療薬として開発中の「Linaclotide（リナクロチド、一般名）」について、日本およびインドネシア、韓国、フィリピン、台湾、タイ（以下「契約地域」）での開発、販売に関する独占的なライセンス契約を締結したと発表した。リナクロチドは、1日1回投与の経口C型グアニル酸シクラーゼ（GC-C）受容体作動薬。本化合物は、腸粘膜上皮細胞上のGC-C受容体と結合し、細胞内の環状グアノシン一リン酸（cGMP）産生を亢進させ、腸内腔の水分分泌と腸内移送を亢進し、便秘を改善する。また、細胞外に分泌したcGMPにより腹痛を軽減させるという特徴を併せもっている。アイアンウッド社は現在、米国において便秘型過敏性腸症候群ならびに慢性便秘を対象とした第3相臨床試験を実施しているとのこと。今回の契約により、同社は契約地域におけるリナクロチドの独占的開発・販売権を取得する。また同社は、契約地域におけるリナクロチドの臨床開発、承認取得、販売に関する全ての費用を負担するという。なお、日本での臨床開発は今後実施される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/linaclotide.html

腎移植後に貧血を呈する患者は40%近くに達し、重症貧血患者の約20%はエリスロポエチン（EPO）製剤の投与を受けている。しかし最近のデータは、EPO製剤投与が一定の条件下で死亡率を増加させる可能性があることを示唆していた。オーストリア・ウィーン医科大学のGeorg Heinze氏らの研究グループは、EPO製剤の安全かつ死亡率上昇を招かないヘモグロビン濃度の最適範囲を調べるため、後向きコホート研究を実施した。BMJ誌2009年10月31日号（オンライン版2009年10月23日号）より。1,800例を対象に、ヘモグロビン濃度の最適範囲を後ろ向きコホートにて調査対象は、オーストリアの移植センターで1992年1月1日から2004年12月31日の間に腎移植を受け、少なくとも3ヵ月間生存したレシピエントで、Austrian Dialysis and Transplant Registryに登録された1,794例。主要評価項目はEPO製剤投与後の生存期間とヘモグロビン濃度とした。調査の結果、過去15年でEPO製剤使用は25％増大していた。140g/L超ではより有意に高まるEPO製剤を投与した患者の10年生存率は57%、非投与患者は78%で、EPO製剤投与の患者の死亡割合がより高いことが示された（P

香港の医療従事者を対象とした調査（5月）で、新型インフルのワクチン接種希望者が半数以下にとどまることが報告されている（2009/10/02配信：http://www.carenet.com/news/det.php?nws_c=10240）。低調の背景には過去の季節性インフルワクチンの“歴史”が大きく影響しており、ワクチンの効果や安全性に対する疑念があった。では一般市民の意識はどうなのか。香港大学のJoseph T F Lau氏らが、接種費用およびワクチン効果に関する5つの仮説を用意し、接種意図について約300人に電話インタビューを行った。これまでの接種動向を見ると、2006～2007年シーズンの季節性インフルワクチン接種率は、高齢者35％、妊婦4％、2歳未満児9％、持病がある人23％、健常者15％と低調だったという。BMJ誌2009年10月31日号（オンライン版2009年10月27日号）より。「無料」「100香港ドル以下」など5つの仮定条件を立て接種意図を聞く電話アンケートは、7月2～8日の間に、ランダムに選択した18～60歳の中国系住民301例を対象に行われた。女性が55％、40歳以下が47％、有効回答率は80％だった。新型インフルの「パンデミック」宣言は6月11日に出されていたが、香港での新型インフルによる初めての死者が報告されたのは7月27日である。そうした状況下でのインタビューは、ワクチン接種の意図に関して5つの仮定条件――「接種費用が無料」「100香港ドル以下」「101～200香港ドル未満」「200香港ドル以上」「臨床試験による効果と安全性が確認されていない」を投げかけそれぞれ回答を寄せてもらうというものだった。「無料」でも45％、「予防効果を確信」は39％、効果と安全性の確立が普及に不可欠結果、「無料」なら受けるだろうと回答した人は45％（135人）、受けないと思う・わからないと回答した人は55％（166人）だった。以下、受けるだろうと回答した人の割合は、「100香港ドル以下」36%、「101～200香港ドル未満」24%、「200香港ドル以上」15%とコスト増とともに減っていき、また「効果と安全性が未確認」では5％にとどまった。その上で、32％の人が、万能な新型インフルワクチンが必要と回答していた。ワクチン接種が予防に寄与すると信じていた人は全体で39％（117人）であり、全国民接種が必要と回答した人は16%（49人）だった。なお、新型インフルワクチンの有効性が臨床試験で確認されたと誤認していた人は63％（189人）いた。Lau氏は、「香港市民の新型インフルワクチンの接種意欲はあまり高くないようだ。接種意図には費用負担も影響すること、また、効果と安全性は普及に重大な意味を持つことが明らかになった」とまとめている。

11月5日に開催された、アボット ジャパン株式会社　メディアセミナー「HIV/AIDS診療最前線―女性における感染の現状と対策」のレポートをお届けする。国立国際医療センター戸山病院 エイズ治療・研究開発センター センター長の岡慎一氏は、HIV/AIDS診療のこれまでの変遷と今後の展望について、最新の知見や自身の施設におけるデータも交え、講演した。近年、HIV/AIDSの治療法は目覚しい進歩を遂げ、HIV感染症は薬剤によりコントロールし得る時代となった。岡氏は、その一方で、ウイルス側の変化やHIV抗体検査の現状から、これまでの「AIDSの常識」が変容しているとし、4つの点を指摘した。1点目は、「治療法の進歩により、AIDSによる死亡者はほとんどいなくなった」というものである。1996年以前、すなわちHAART（Highly Active AntiRetroviral Therapy：多剤併用療法）の導入以前のHIV感染症診断後の平均余命は7年であったが、現在では約40年となっている（デンマーク･コホートより）。国立国際医療センターにおいて、日和見感染症で死亡する頻度は1000人に1人程度であり、2000年からほぼ変化していない。しかし、HIV感染症診断時に80％がHAARTを受けておらず、末梢血中のCD4陽性細胞は200/μl以下がほとんどを占める患者群においては、8割近くが診断後1年以内に死亡している。すなわち、HIV感染症と診断された時点でAIDSを発症している場合（いわゆる「いきなりエイズ」）では、死亡は十分にありえる。また、最近は悪性リンパ腫やカリニ肺炎などによるエイズ関連死より、非エイズ関連死が増加しており、死亡原因が変わりつつあるとのことである。岡氏は、2点目として、「治療は3剤併用である」ということを挙げた。現在の治療ガイドラインでは、全ての患者はバックボーンドラッグとして2剤のNRTIs（核酸系逆転写酵素阻害薬、2NRTIs）を必ず投与され、キードラッグとしてNNRTI（非核酸系逆転写酵素阻害薬）とPI（プロテアーゼ阻害剤）のどちらかが投与されるが、仮に初回に2NRTIsとNNRTIを投与したとすると、次の治療では2NRTIsとPIの投与となり、2NRTIsがクロスすることが弱点となる。NRTIはミトコンドリア障害を起こすため、治療の長期化が避けられない患者のリスクとなっている。岡氏は、今後、ウイルスの進入阻害やインテグラーゼ阻害など新規機序の薬剤が導入されることが期待されており、2NRTIsを入れない治療も視野に入れられるのではないかと語った。3点目は、「感染からAIDS発病まで約10年の潜伏期がある」という「常識」である。国立国際医療センターにおいて、HIV急性感染が確認された82例を対象に、CD4が350以下、もしくは治療を必要とするレベルになるまでの期間を解析したところ、半分の症例は半年でCD4が350以下となり、3年後には8割の症例が350以下となった。 350ではまだAIDSとはいえないため、ここから確定的なことは導けないが、発症までの期間が短縮している感覚がある、と岡氏は語った。また、1985年以前の非加熱製剤投与によるHIV感染血友病患者との比較においては、3年後350を維持している血友病患者が50％弱であったのに対し、最近のHIV感染患者では13％と、有意に減少している。施設による偏りなどのバイアスは否定できないが、なぜ発症が加速しているのか。岡氏は、HLA型とウイルス変異の関連があるとした。HIVの封じ込めには、細胞傷害性T細胞（CTL）が重要と考えられている。HIV感染細胞膜において、HLAとHIVの一部が複合体となり、CTLに抗原提示する。その際、HLAに遺伝子多型の1つであるB*51アリルがあると、ワイルドタイプのHIVを完全に排除できる。HIV陽性の血友病患者で10年以上進行しない、Slow Progressorと呼ばれる長期未発症症例では、B*51を持つことが確認されており、日本人では唯一のウイルス抵抗型であった。しかし、近年、ウイルス変異によって以上の機序から逃避するHIVが広まっており、むしろB*51を持っている方が早く進行するとのことである。こういったことからも、「発病前に見つかれば」の猶予が10年から3年になり、「いきなりエイズ」の増加につながっている。4点目に挙げられたのは、「抗体検査は無料匿名で保健所でできる」ことである。現在、HIVの検査件数は右肩上がりであるが、死亡者数はほとんど変化していない。現状は、保健所での検査件数は上限に近づいているが、医療機関では検査が進んでいない。国立国際医療センターの例では、ウイルス検査目的で見つかったのは3割、他の疾患精査中に発見されたのがほぼ5割と、医療機関における検査の余地が示唆された。また、性感染症（STD）既往時のHIV検査率は35％と低く、医療側にも意識が少ない、と岡氏は指摘した。STD診断時のHIV検査は保険適応となっているが、それが医療者に浸透していないことも、検査率が低い理由の一つと考えられる。検査をしなければHIV感染は判明しない。また、AIDSを発症してからでは治療の効果も期待できないことから、発症までが加速している現在、ますます早期診断が重要となっているとして、岡氏は講演を終えた。　《関連リンク》国立国際医療センター戸山病院 エイズ治療・研究開発センター：　http://www.acc.go.jp/accmenu.htm　（ケアネット　板坂 倫子）

久光製薬株式会社は9日、経皮鎮痛消炎剤「モーラステープ 20mg」および「モーラステープL 40mg」（一般名：ケトプロフェン）に関し、2008年5月に「関節リウマチにおける関節局所の鎮痛」の効能追加を申請していたが、2009年11月6日付で承認を取得したと発表した。モーラステープは1995年12月、「変形性関節症」や「肩関節周囲炎」などのほかに初めて「腰痛症」を効能・効果として承認取得した経皮鎮痛消炎貼付剤。同社は、局所性の非ステロイド性経皮鎮痛消炎剤として関節リウマチの痛みに対する鎮痛効果を検証し、今回、新たな「関節リウマチにおける関節局所の鎮痛」を効能・効果として承認を取得した。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.hisamitsu.co.jp/company/pdf/KPT_091109.pdf

株式会社ヤクルトは9日、白金錯体系抗悪性腫瘍剤オキサリプラチン－販売名『エルプラット注射用50㎎、同100㎎』、『エルプラット点滴静注液50㎎、同100㎎』（以下、エルプラット）の進行・再発胃がんでの適応拡大を目指した、第III相臨床試験を実施することを決定したと発表した。胃がんは、日本を含むアジア諸国で最も患者数の多いがんの一つであり、日本では2010年の年間新規罹患患者数は108，669人と推計されている。同社では、第II相臨床試験で良好な成績が得られたことから、「エルプラット」の胃がんにおける適応拡大を目指し、第III相臨床試験の実施を決定した。欧米ではオキサリプラチンを含む治療法が進行・再発胃がんの標準療法の一つとして治療ガイドラインの中で位置付けられているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00436

バイエル薬品株式会社とジェンザイム・ジャパン株式会社は9日、両社が共同プロモーションを行っている「フルダラ静注用50mg」（一般名：フルダラビンリン酸エステル）の効能・効果として「再発又は難治性の低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫及びマントル細胞リンパ腫」が、「フルダラ錠10mg」（一般名：フルダラビンリン酸エステル）の効能・効果として「貧血又は血小板減少症を伴う慢性リンパ性白血病」が、2009年11月6日付で新たに承認されたと発表した。国内では、フルダラ静注用50mgは、貧血又は血小板減少症を伴う慢性リンパ性白血病の効能・効果で2000年より発売されており、2008年には同種造血幹細胞移植の前治療の効能・効果が追加承認されている。フルダラ錠10mgは、再発又は難治性の低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫及びマントル細胞リンパ腫の効能・効果で2007年より発売されている。今回の効能・効果追加により、慢性リンパ性白血病と低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫及びマントル細胞リンパ腫の治療を目的として、フルダラの両剤型の使用が可能になった。フルダラは、アルキル化剤による殺細胞性化学療法と異なり、新しいDNAの合成を阻害することによって、白血病細胞の増殖を抑制するプリンヌクレオチドアナログ。フルダラの静脈注射剤は、1991年に承認され、アルキル化剤による前治療で奏効しなかったB細胞性慢性リンパ性白血病の患者のセカンドライン治療薬として、世界103ヵ国で発売されている。また、フルダラ静脈注射剤はB細胞性慢性リンパ性白血病のファーストライン治療薬として67ヵ国で、低悪性度非ホジキンリンパ腫のセカンドライン治療薬として33ヵ国で承認されている。静脈注射剤と同様の効能を持つ経口剤は、欧州で2000年に承認された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2009%2Fnews2009-11-09.html

株式会社三和化学研究所は9日、糖尿病食後過血糖改善剤「セイブル錠（一般名：ミグリトール）」に、11月6日付で、ビグアナイド系薬剤との併用療法の効能追加が承認されたと発表した。セイブル錠は、α-グルコシダーゼ阻害薬に分類される糖尿病食後過血糖改善剤で、食後1時間までに生じる早期の急峻な血糖上昇（グルコーススパイク）を強力に抑制し、1日の血糖変動をなだらかにさせる薬剤。さらに食後のインスリン分泌を節約するため、膵β細胞の負担を和らげることが期待されているという。一方、ビグアナイド系薬剤は主に肝臓における糖新生を抑制することで空腹時高血糖を強力に抑える特性を有し、世界各国のガイドラインでファーストチョイスに推奨されている薬剤である。これらの異なる作用機序を持つ二剤の併用療法の有効性と安全性を確認することを目的とした臨床試験の結果より、ビグアナイド系薬剤にセイブル錠を追加する併用療法によりグルコーススパイクが改善されることが明らかになったという。また、低血糖リスクを増加させることなく、体重減少を伴って血糖コントロールの指標であるHbA1cが長期にわたって改善することが示されたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.skk-net.com/new/data/news091109.pdf

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社はカナダ・モントリオールで開催された世界糖尿病連合（略称：IDF）主催の第20回世界糖尿病会議（2009年10月18～22日）において、新規2型糖尿病治療薬ヒトGLP-1アナログ製剤リラグルチドの、日本国内で実施された2つの第3相臨床試験（52週）の結果を発表した。両試験から、日本人2型糖尿病患者に対するリラグルチドの優れた血糖降下作用、体重増加抑制効果、膵β細胞の機能を表す指標の改善が示され、長期的な臨床効果が示されと報告した。今回発表されたデータは、1日1回投与のヒトGLP-1アナログ製剤リラグルチドの単独療法における有効性及び安全性を、グリベンクラミドを対照として比較検討した単独療法試験（リラグルチド0.9mg、グリベンクラミド2.5mg）と、リラグルチド（0.6mgまたは0.9mg）をSU薬と併用した際の有効性および安全性を、プラセボを対照として比較検討した併用療法試験の2つの52週の試験結果に基づくもの。24週の無作為化並行群間比較試験および28週の非盲検試験として行われた。ノボノルディスクは、リラグルチドを2008年5月23日に米国及び欧州で、7月14日に日本で承認申請を提出した。欧州では、本年6月30日に、欧州委員会より欧州連合27カ国すべてにおいて販売承認を取得し、既に、ドイツ、英国、デンマークにおいて上市している。米国及び日本では審査中だ。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_36.asp

ノバルティスファーマ株式会社は9日、11月14日の「世界糖尿病デー」を前に、全国の30代から60代で、2型糖尿病に5年以上の罹患歴があり、現在も経口血糖降下薬による治療を行っている患者男女300名に対して行われた、2型糖尿病の治療に関するインターネット調査の結果を発表した（実施時期：2009年10月）。その結果、6割以上の2型糖尿病患者が、現在服用している経口血糖降下薬に対し、「糖尿病が治らない」、「良好な血糖コントロールができない」、「低血糖などの副作用が怖い」といった、アンメット・メディカル・ニーズ（満たされていない治療上の要望）を感じていることが明らかになった。また、全体の約9割の患者が、既存の経口血糖降下薬に改善を希望していることがわかったという。さらに、8割以上の患者が糖尿病治療に対する周囲への理解を望んでいて、心理的側面におけるアンメット・ニーズも示されたとのこと。副作用に関する質問では、「おならが出る」、「体重増加」、「低血糖」など、半数以上（56.3％）が何らかの「不快」な副作用があると回答。一方、「怖いと感じる」副作用を聞いたところ、およそ2人に1人（49.7％）が「低血糖」と回答したが、そのうちの半数は実際に「低血糖」を経験していなかった。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091109.html

中外製薬株式会社は9日、抗VEGFヒト化モノクローナル抗体ベバシズマブ（遺伝子組換え）－販売名『アバスチン点滴静注用100mg/４mL、同400mg/16mL』について、6日に厚生労働省より「扁平上皮癌を除く切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」に対する効能・効果および用法・用量の追加に関する承認を取得したと発表した。「アバスチン」は、米国では2006年10月、欧州では2007年8月に扁平上皮がんを除く進行性非小細胞肺がんに対する一次治療として承認され、海外の治療ガイドラインにも化学療法との併用での使用が推奨されている。日本での今回の承認により、結腸・直腸がんに引き続き扁平上皮がんを除く進行・再発の非小細胞肺がんにおいても日・米・欧三極での使用が可能となった。同社による厚生労働省への承認申請は2008年11月に行われ、申請資料として海外で実施された第II相および第III相臨床試験、国内で実施された第II相臨床試験の成績等が提出された。海外で実施された二つの比較試験では、プラチナ製剤をベースとした標準的な化学療法に「アバスチン」を併用することで、扁平上皮がんを除く未治療の進行・再発の非小細胞肺がんの患者の全生存期間および／または無増悪生存期間を、標準的な化学療法と比較して統計学的に有意に延長することが示された。国内第II相臨床試験においても、標準的な化学療法（カルボプラチンとパクリタキセルの併用療法）に「アバスチン」を併用することで、無増悪生存期間が統計学的に有意に延長するなど、海外臨床試験と同様な結果が報告され、日本人における「アバスチン」の有用性が示されたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=FRBNZFANZLRWICSSUIHSFEQ?documentId=doc_16373&lang=ja

エス・ティー・マイクロエレクトロニクス株式会社は11日、最高峰の医療機関であるメイヨー･クリニック（Mayo Clinic）と、慢性心疾患患者の遠隔監視を行う新しいプラットフォームの検証段階に入ったことを発表した。遠隔治療とは、医師が患者と同じ場所にいなくても患者を監視･治療することであり、増大する医療コストを低減する上で欠かすことのできない手段であると広く考えられている。患者は、入院や外来で医師の診察を受ける代わりに小型機器を装着する。そして、この機器が患者の疾病と関連する生理的パラメータを常時監視する。この方法は、健康維持や疾病の早期発見など様々な利点が考えられ、ライフ･スタイルを向上させると共に、コストを低減することができるという。このプラットフォームでは、センサ、超低消費電力マイクロコントローラ、ワイヤレス･モジュール、ワイヤレス･インタフェースを統合し、患者の心拍数、脈拍数、身体活動など、外部医療機器から無線で取得した数値情報を提供するとのこと。詳細はプレスリリースへ http://www.st-japan.co.jp/data/press/t2425t.html

ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は2日、同社の研究チームが独自のバイオ医薬品生産技術プラットフォームBI-HEXにより、記録的な生産性で抗体生産を実現したと発表した。治療用モノクローナル抗体を発現させるCHO（チャイニーズハムスター卵巣）細胞の植種培養および流加培養で、1日に細胞1個あたり 100pg（1pgは1兆分の1g）以上の抗体生産を実現化したとのこと。BI-HEX技術プラットフォームが記録的な抗体生産能力を示したことは、実用生産における生産性でも更なる飛躍が実現可能なことを示唆しているという。高度なベクター設定と精密なハイスループットスクリーニングをあわせることで、高生産性を示す細胞株の迅速な選択を可能とし、また、同社独自の最新の培地および培地供給プラットフォームもあいまって、植種培養およびスケールアップ可能な流加培養で、これまで報告されてきた以上のIgG 分子を生産できる細胞株の作製に成功したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9821

オムロン ヘルスケア株式会社は10日、太陽エネルギーで駆動する、環境に配慮した血圧計『オムロン上腕式手動ソーラー自動血圧計　HEM-4500-SOL』（以下HEM- 4500-SOL）を1月25日より発売すると発表した。今回発売するHEM-4500-SOLは、日本で初めて、ソーラーパネルを搭載した手動式血圧計で、背面にあるソーラーパネルに日光をあてることで充電し、血圧を測ることができる。この血圧計をソーラー駆動で使用すると、乾電池が不要となり廃棄物が削減できるほか、太陽エネルギーの利用によるCO2排出量の削減が期待できるとのこと。なおウェブサイトにての先行販売予約を、オムロンヘルスケアマーケティング株式会社のサイトにて12月21日から開始する。http://www.healthcare-marketing.omron.co.jp/詳細はプレスリリースへhttp://www.healthcare.omron.co.jp/corp/news2009/1110.html

glatiramer acetateによる早期治療は、多発性硬化症（multiple sclerosis; MS）が疑われる最初の臨床症状（clinically isolated syndrome; CIS）とMRI上で活動性の脳病変が検出されている患者が、臨床的に確実なMS（clinically definite MS; CDMS）へ移行するのを遅延させることが、イタリアSan Raffaele科学研究所生命・健康大学実験神経学のG Comi氏ら実施した無作為化試験（PreCISe試験）で示された。MSは軸索の損傷および消失を伴う中枢神経系の炎症性脱髄性疾患で、軸索損傷の範囲は炎症の程度と密接に関連しており、罹患期間や臨床的カテゴリー分類が重要とされる。glatiramer acetateは、欧米ではすでに再発・寛解を繰り返すMS（relapsing-remitting MS; RRMS）における再発回数の減少効果について承認を得ており、1日1回皮下注法による再発率、MRI上の活動性病変数、疾病負担の低減効果が確認されているという。Lancet誌2009年10月31日号（オンライン版2009年10月7日号）掲載の報告。16ヵ国80施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験PreCISe試験の研究グループは、早期glatiramer acetate治療によるCDMSへの進行の遅延効果を検証する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を行った。2004年1月～2006年1月までに16ヵ国80施設から、CISとして単巣性の臨床徴候が見られ、MRI T2強調画像上で6mm以上の脳病変が2箇所以上検出された481例が登録された。これらの症例が、glatiramer acetate 20mg/日を皮下注する群（243例）あるいはプラセボ群（238例）に無作為に割り付けられ、36ヵ月あるいはCDMSが発症するまで治療が行われた。患者および試験に直接関係する全研究者は治療の割り付け情報を知らされなかった。主要評価項目はCDMS発症までの期間とし、CDMSは2回目の臨床的な発病に基づいて判定された。CDMS発症率が45%低減、基礎疾患化への進展防止の選択肢に無作為割り付けされたすべての症例が主要評価項目の解析対象となった。glatiramer acetate群では、CDMSの発症率がプラセボ群よりも45%低減した（ハザード比：055、p＝0.0005）。患者の25%がCDMSに移行するまでの期間は、プラセボ群の336日に比べてglatiramer acetate群では722日まで延長され、115%の増分の遅延効果が認められた。glatiramer acetate群で最も高頻度に見られた有害事象は、注射部位反応（glatiramer acetate群：56% vs. プラセボ群：24%）および即時型注射後反応（19% vs. 5%）であった。著者は、「glatiramer acetateによる早期治療は、CISが見られMRI上で活動性の脳病変が検出されている患者の病態がCDMSへと進行するのを有意に抑制した」と結論し、「今回は短期的な再発抑制効果が確認されたが、不可逆的な障害の蓄積を長期的に低減する可能性もある。MSが基礎疾患と化するのを防止するために早期に治療を開始することを選んだCISの患者とって、治療選択肢の一つとなるだろう」とコメントしている。（菅野守：医学ライター）

原発性中枢神経系リンパ腫の治療として、高用量メトトレキサート（商品名：メソトレキセート）に高用量シタラビン（同：キロサイド、サイトサール）を併用する方法は、高用量メトトレキサート単剤に比べ予後良好で、有害事象も許容できることが、イタリアSan Raffaele科学研究所腫瘍科リンパ性悪性疾患部のAndres J M Ferreri氏らInternational Extranodal Lymphoma Study Group (IELSG)による無作為化試験で明らかとなった。中枢神経系リンパ腫はまれな疾患であるため無作為化試験の実施が難しく、治療法についても議論が多く無作為化試験を行うにも全体的な戦略や主要エンドポイントに関するコンセンサスが得られにくい状況だという。現時点で、新規診断例に最も頻用されているは高用量メトトレキサート＋全脳照射である。Lancet誌2009年10月31日号（オンライン版2009年9月20日号）掲載の報告。6ヵ国24施設が参加した無作為化第II相試験IELSGは、原発性中枢神経系リンパ腫の新規診断例を対象に高用量メトトレキサート＋高用量シタラビンの効果を評価する無作為化第II相試験を行った。2004年3月～2007年12月までに、6ヵ国（アルゼンチン、ギリシャ、イタリア、ペルー、ポルトガル、スイス）の24施設から、中枢神経系、脳神経、眼に限局した非ホジキンリンパ腫が見られ、年齢18～75歳、ECOG判定基準で全身状態（PS）が0～3、測定可能病変を有する患者79例が登録された。これらの患者が、メトトレキサート3.5g/m2（第1日）のみを投与する群（40例）あるいはメトトレキサート3.5g/m2（第1日）＋シタラビン2g/m2×2回/日（第2、3日）を投与する群（39例）に無作為に割り付けられた。3週を1コースとして4コースの化学療法を施行したのち、全脳照射（180cGy×5回/週）が行われた。奏効率：40% vs. 69%、grade 3～4の血液毒性：15% vs. 92%無作為割り付けされた全例が解析の対象となった。化学療法終了後の完全寛解（CR）率は、単剤療法群の18%（7/40例）に対し併用療法群は46%（18/39例）と有意に優れていた（p＝0.006）。部分寛解（PR）率はそれぞれ23%（9/40例）、23%（9/39例）であり、全体の奏効率は40%（16/40例）、69%（27/39例）と有意差を認めた（p＝0.009）grade 3～4の血液毒性が、単剤療法群の15%（6/40例）に比べ併用療法群は92%（36/39例）と有意に高頻度に見られた。4例の治療関連死のうち、1例が単剤療法群、3例は併用療法群であった（p＝0.35）。著者は、「75歳以下の原発性中枢神経系リンパ腫の治療として、高用量メトトレキサート＋高用量シタラビン併用療法は、高用量メトトレキサート単剤療法に比べ予後良好で、有害事象も許容できる」と結論しており、「この併用療法は1次治療の候補であり、本試験はエビデンスレベルが高いため、この併用レジメンは今後の第III相試験の対照群となる可能性がある」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

スイス・ノバルティス社は5日(現地時間)、細胞培養にもとづくアジュバント（免疫賦活剤）を添加した1N1新型インフルエンザワクチンCeltura がドイツで承認されたと発表した。日本法人のノバルティス ファーマ株式会社が報告した。Celturaはドイツのマールブルグ工場で製造されている。このMF59を添加した不活化インフルエンザワクチンは、生後6カ月以上を対象とするA(H1N1)新型インフルエンザワクチンとして承認され、3.75μgの抗原と0.125mlのMF59を含んでいる。これらは、マルチバイアルおよびシングル プレフィルド シリンジという2つの剤形で提供されることになっているという。1,850人以上を対象とした臨床試験では、Celturaの忍容性と免疫原生が確認された。この試験のうち、3歳から50歳までを解析した結果、最低抗原量である3.75μg1回接種で新型インフルエンザに対する免疫反応が確認された。接種した部位の発赤、腫脹、痛みなどの症状と、微熱、頭痛、疲労感などがもっとも多くみられた副反応だったとのこと。Celturaは、伝統的な鶏卵培養ではなく、ウィルス抗原成分の生産を検証された細胞培養ラインで行われ、同社はこの生産技術のライセンスをすでに季節性インフルエンザワクチンのOptafluの製造用としてヨーロッパで取得しているという。なお、同社は日本やスイスを含む他の主要国での承認取得を目指しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091106_01.html