株式会社QLifeは28日、茨城県を除く関東地方1都5県の医師252人の協力のもと行った『大震災の医療現場への影響（茨城県を除く関東地方１都５県）実態調査』の結果を発表した。調査結果によると、関東では直接大きな被害を受けていない地域でも半分以上の医療現場で、患者に「震災で心因的な病状悪化」が見られることがわかった。病状の悪化は「子供」だけでなく、むしろ「大人」に認められ、とくに「女性」や「高齢者」に多いと回答する医師が多数を占めた。患者が訴える主な症状は「不眠」「めまい・浮遊感」「血圧上昇」の順で多く、「余震」「TV映像」がきっかけの症例も多い。なかには「自殺傾向を示す（東京・病院）」「定期受診者の全員が血圧上昇（群馬・病院）」「心不全が増悪して入院（千葉・病院）」との報告もあった。さらに、42％の医師が「今後、自分の患者さんのなかでPTSDを生じる人がいる」と予想している。過去にPTSD症例経験ない医師も多いと思われるため、医療者間での診療ノウハウの早期共有が望まれる。この結果について、精神科医の冨高辰一郎氏は、「災害被害を直接受けていなくても、報道や余震を介して身体症状や精神症状を悪化させる患者が多いということは大変興味深い。このような調査はあまり行われていなかったので大変貴重と思う」とコメントしている。さらには、「医療者として大切なのは、震災に対する患者の不安や心配を理解しながらも、そういった症状全てを病的なものとして扱わず、かつ冷淡になり過ぎず、重症度に応じた対応をすることではないか。また、避難生活を送っている患者の場合、不安や不眠に対して睡眠薬や精神安定薬を処方する場合、十分注意する必要がある。精神科薬によって静脈血栓症（エコノミー症候群）のリスクが上昇すると報告されている」と述べた。また、今後発症が懸念されているPTSDについては、「一般医がPTSDと診断し、患者に説明するのはなるべく控えた方が良いかもしれない。PTSDは生命の危機を感じるような出来事を直接体験した後の心的不調であり、震災で不安になった方をあまり安易にPTSDと診断すると弊害もあるからだ。もちろん、精神的不調が深刻なケースは専門医に紹介した方が良いとは思う。患者や家族は、お互いの不安や不調を配慮しながらも、今、自分たちができることに意識を向けていくことが大切ではないだろうか」と述べている。詳細はこちらhttp://www.qlife.co.jp/news/1993.html

　便失禁に対する低侵襲性の治療として、安定化ヒアルロン酸ナトリウムデキストラノマー（NASHA Dx）の経肛門的粘膜下注入療法が有効なことが、スウェーデン・ウプサラ大学病院（Akademiska sjukhuset）外科のWilhelm Graf氏らの検討で示された。アメリカでは20～30歳の2.6％から70歳以上の15.3％までの頻度で便失禁がみられると報告されているが、その原因は多岐にわたり完全には解明されていない。治療としては、肛門管への充填剤注入療法を施行する施設が増加しているが、その有効性を証明した対照比較試験はないという。Lancet誌2011年3月19日号掲載の報告。欧米の13施設が参加した無作為化シャム対照試験　研究グループは、便失禁の治療における肛門括約筋粘膜下へのNASHA Dx注射の有効性と安全性を評価する二重盲検無作為化シャム対照試験を実施した。　2006年9月～2008年9月までにアメリカの8施設およびヨーロッパの5施設から、Cleveland clinic Florida便失禁スコア（CCFIS）≧10で、2週間に4回以上の便失禁が認められる18～75歳の患者が登録された。　これらの患者が、経肛門的粘膜下NASHA Dx注入療法を施行する群あるいはシャム対照群に無作為に割り付けられた。治療開始後6ヵ月間、患者と臨床評価を行う医師には割り付け情報が知らされなかったが、注射を行う医師にはマスクされなかった。患者は便失禁エピソードを記録し、2週間当たりの無失禁日の日数を算出した。　主要評価項目は、「ベースラインとの比較における便失禁回数の50％以上の低下」で定義された治療への反応とした。治療3、6ヵ月に臨床評価を行い、NASHA Dx群のみその後もフォローアップが続けられた（9、12ヵ月）。有効率：52％ vs. 31％、無失禁日の増加日数：3.1日 vs. 1.7日　選択基準を満たした206例のうち、136例がNASHA Dx群に、70例が対照群に割り付けられた。治療6ヵ月の時点で便失禁回数が50％以上低下した患者の割合は、NASHA Dx群が52％（71/136例）と、対照群の31％（22/70例）に比べ有意に優れていた（オッズ比：2.36、95％信頼区間：1.24～4.47、p＝0.0089）。　2週間当たりの無失禁日増加の平均日数は、治療6ヵ月ではNASHA Dx群が3.1日（SD 4.05）と、対照群の1.7日（SD 3.50）に比べ有意に高値を示したが、治療3ヵ月では有意な差はみられなかった［2.6日（SD 3.95） vs. 1.9日（SD 3.46）、p＝0.1880］。　6ヵ月間の治療により、NASHA Dx群では128件の治療関連有害事象（直腸痛14％、発熱8％、直腸出血7％、下痢5％、注射部位の出血5％など）が認められ、そのうち重篤な有害事象は2件（直腸膿瘍1例、前立腺膿瘍1例）であった。　著者は、「経肛門的粘膜下NASHA Dx注入療法は便失禁に対する治療として有効である」と結論し、「この低侵襲性の治療法は、今後、患者選択基準、至適な用量と注射部位、長期予後が改善されれば、さらに高い支持を得る可能性がある」と指摘している。

小児の心拍数と呼吸数の正常範囲は、既存のガイドラインの定義と実際とで著しく異なることが、英国・オックスフォード大学プライマリ・ケア科のSusannah Fleming氏らの調査で明らかとなった。心拍数と呼吸数は、小児の心肺蘇生中の救命介入への反応の予測において重要な因子であり、疾患急性期の標準的な臨床評価やトリアージにおいても不可欠な要素である。しかし、既存のガイドラインの正常範囲の多くは臨床的なコンセンサスに準拠しており、エビデンスに基づくものではないという。Lancet誌2011年3月19日（オンライン版2011年3月15日号）掲載の報告。新たなパーセンタイル曲線を作成して既存データと比較研究グループは、健常小児のバイタルサインに関する観察研究の系統的なレビューを行い、心拍数と呼吸数についてエビデンスベースの新たな正常範囲の基準値の定義を試みた。Medline、Embase、CINAHLおよび文献リストを検索して、1950～2009年4月までに発表された0～18歳の健常小児の心拍数あるいは呼吸数について検討した試験を抽出した。ノンパラメトリックカーネル回帰を用いて、年齢別の心拍数と呼吸数のパーセンタイル曲線を作成した。次いで、得られたデータを既存の基準範囲と比較した。心拍数、呼吸数とも既存値と顕著に相違選択基準を満たした69試験から、小児の心拍数（14万3,346人）および呼吸数（3,881人）のデータを抽出して0～18歳のパーセンタイル曲線を作成した。呼吸数は出生から青年期にかけて低下しており、2歳以下の幼児期における低下度が最も急激であった。すなわち、呼吸数中央値は出生時の44回/分から2歳時には26回/分にまで低下した。心拍数は、生後1ヵ月に小さなピークがみられた。心拍数中央値が出生時の127拍/分から約1ヵ月後には145拍/分と最大値に達し、その後2歳時には113拍/分にまで低下した。これらのデータを、公表されている既存の心拍数、呼吸数の基準範囲と比較したところ、顕著な相違がみられた。既存のガイドラインの正常範囲の基準値は、今回得られた0～18歳の99パーセンタイルおよび1パーセンタイルの曲線を逸脱したり、中央値の曲線と交差する場合もみられた。著者は、「これらのエビデンスベースのパーセンタイル曲線は、小児の疾患急性期の臨床評価とともに、蘇生ガイドラインの改訂やトリアージスコアの策定などに有用と考えられる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

多枝血行再建術予定患者に対する、薬剤溶出性ステントを用いたPCIと冠動脈バイパス術（CABG）の、術後QOLを比較検討が、米国・ミズーリ大学カンザスシティー校Saint Luke's Mid America Heart InstituteのDavid J. Cohen氏らにより行われた。これまでの研究ではCABGが、バルーン血管形成術やベアメタルステントを用いたPCIと比較して、狭心症発作を大幅に軽減しQOLを改善することが示されているが、薬剤溶出性ステントを用いたPCIのQOLへの影響は明らかになっていなかった。NEJM誌2011年3月17日号より。1,800例をパクリタキセル溶出ステントを用いたPCIとCABGに無作為化検討は、パクリタキセル溶出ステントを用いたPCIとCABGのアウトカムを比較検討した大規模無作為化試験SYNTAX（Synergy between PCI with Taxus and Cardiac Surgery）のサブスタディとして行われた。SYNTAXでは、再血行再建を含む複合主要エンドポイント発生率ではCABG群の有意な低下が認められたが、不可逆的な転帰のみから成る複合エンドポイント発生率では両群に有意差は認められなかった。このことからCohen氏らは、血行再建術の選択には、狭心症発作の軽減を含むQOLが重要な指標になるとして、被験者の前向きQOLサブスタディを行った。被験者は、3枝病変または左冠動脈主幹部病変患者1,800例。パクリタキセル溶出ステントを用いたPCI群（903例）、もしくはCABG群（897例）に無作為化され、ベースライン時、1ヵ月後、6ヵ月後、12ヵ月後に、SAQ（シアトル狭心症質問票）と包括的QOL評価尺度であるSF-36を用いて健康関連QOLが評価された。主要エンドポイントは、SAQの狭心症発作頻度サブスケールスコア（0～100：スコアが高いほど健康状態は良好とされる）とした。狭心症発作頻度の軽減はCABGが大きいが、ベネフィットは小さいSAQとSF-36それぞれのサブスケールスコアは、両群ともベースライン時より6ヵ月後と12ヵ月後で有意に高かった。SAQの狭心症発作頻度サブスケールスコアは、CABGがPCI群より6ヵ月後と12ヵ月後により大きく増加した（それぞれP=0.04、P=0.03）。しかし群間差は小さく、両時点での治療効果の平均差はいずれも1.7ポイントだった。狭心症発作が起きなった患者の割合は、1ヵ月後と6ヵ月後では両群とも同程度だったが、12ヵ月後ではPCI群よりCABG群の方が高かった（76.3％対71.6％、P=0.05）。SAQとSF-36サブスケールのその他のスコアについては、主に1ヵ月後にPCI群が有意に高いスコアを示すものもみられたが、追跡期間全体を通しては有意差を示すものはなく両群で同程度であった。これらから研究グループは、「3枝病変または左冠動脈主幹部病変患者においては、CABGの方が6ヵ月後と12ヵ月後の狭心症発作の頻度はPCIと比べ大きく軽減したが、ベネフィットは小さかった」と結論づけた。（朝田哲明：医療ライター）

都市部に住む小児、青年、若年成人の喘息患者に対して、ガイドラインベースの治療に加えてヒト化抗ヒトIgEモノクローナル抗体omalizumabを投与することで、喘息コントロールを改善し、増悪の季節性ピークはほとんどなくなり、喘息コントロールのためのその他薬剤の必要性が低下したことが示された。米国・ウィスコンシン大学マディソン校医学・公衆衛生部のWilliam W. Busse氏らによるプラセボ対照無作為化試験の結果による。これまでに行われた都市部に住む小児の喘息患者の調査研究で、アレルゲンへの曝露やガイドラインベースの治療の徹底で増悪を減らせることは示されているが、重症例における疾患コントロールには限界があることが示されていた。NEJM誌2011年3月17日号掲載より。ガイドラインベースの治療にomalizumabを追加した場合の有効性を検討抗IgE抗体omalizumabは、最新の全米喘息教育・予防プログラム（NAEPP）ガイドラインで、より高次の治療ステップでもコントロールできない喘息患者への治療として推奨されており、投与した患者の一部で増悪や症状発現、疾患コントロール維持のための吸入ステロイド薬の投与量を減らすことが示されている。一方で、都市部住民における罹患率増加の背景には、アレルギー体質の人が多いことや、大量のアレルゲンに曝露されていることがあり、Busse氏らは、omalizumabが特にこれら住民にベネフィットをもたらすのではないかと考え試験を行った。2006年11月～2008年4月に、8施設から、都市部に住む持続性喘息を有する小児、青年、若年成人を登録し、無作為化二重盲検プラセボ対照パラレルグループ試験を行った。ガイドラインベースの治療に加えてomalizumabによる治療を行うことの有効性について検討した。試験は60週間行われ、主要アウトカムは喘息症状とされた。omalizumab 群では、症状発現、増悪が有意に低下、吸入ステロイド薬とLABAの使用も減少スクリーニング後無作為化されたのは419例（omalizumab群208例、プラセボ群211例）、平均年齢は10.8歳、58％が男子、60％が黒人、37％がヒスパニック系だった。また73％が、疾患分類が中等度または重度だった。結果、omalizumab群がプラセボ群と比べて、喘息症状発現日数が2週間で1.96日から1.48日へと有意に24.5％減少したことが認められた（P＜0.001）。同様に1回以上の増悪を有した被験者の割合についても、omalizumab群では48.8％から30.3％へと有意な低下が認められた（P＜0.001）。またomalizumab群では、吸入ステロイド薬およびLABA（長時間作用性β2刺激薬）の使用が減少した。しかしそれにもかかわらず改善が認められた。（武藤まき：医療ライター）

安定冠動脈疾患などで薬剤性溶出ステントを挿入後、血小板反応性が高い患者に対し、クロピドグレル（商品名：プラビックス）を標準の2倍量投与しても、6ヵ月間の心血管イベントリスクは減少せず、標準量投与と同等であることが示された。米国・Scripps ClinicのMatthew J. Price氏らによる多施設共同無作為化プラセボ対照二重盲検試験「Gauging Responsiveness With A VerifyNow assay―Impact on Thrombosis and Safety」（GRAVITAS）の結果による。JAMA誌2011年3月16日号で発表された。これまでの研究により、クロピドグレル服用者で血小板反応性が高い人は、経皮的冠動脈インターベンション（PCI）後の心血管疾患イベントリスクが増大する可能性が示されている。しかしこうした患者への治療方針は確立されておらず、高用量投与とすることで効果が示されるかが検討された。PRU230以上患者を標準量群と高用量群に無作為化し、6ヵ月間のイベント発生率を評価GRAVITASは、2008年7月～2010年4月にかけて、北米83ヵ所の医療施設を通じ、2,214人を被験者として行われた。被験者は、薬剤性溶出ステント挿入PCI後、12～24時間内の血小板反応性がP2Y12反応単位（PRU）230以上だった。平均年齢は64歳、うち男性は65％だった。被験者は無作為に、高用量クロピドグレル群（初期負荷投与600mg、その後150mg/日）と、標準量クロピドグレル群（75mg/日）に割り付けられ、それぞれ6ヵ月間投与された。主要エンドポイントは、心血管疾患死、非致死的心筋梗塞、またはステント内血栓症の6ヵ月間の発生率とされた。6ヵ月心血管疾患イベントのリスク、出血リスクともに同等結果、6ヵ月時点での主要エンドポイント発生率は、高用量群で2.3％（1,109人中25人）、標準量群も2.3％（1,105人中25人）と同等であった（ハザード比：1.01、95％信頼区間：0.58～1.76、p=0.97）。また中等度から重度の出血イベントの発生について、高用量群15人（1.4％）、標準量群25人（2.3％）で、同リスクの有意な増大は認められなかった（ハザード比：0.59、95％信頼区間：0.31～1.11、p=0.10）。なお、術後30日時点で高い血小板反応性（PRU 230以上）が認められた人の割合は、標準量群62％に対し高用量群は40％で、高用量群で絶対値で22ポイント（95％信頼区間：18～26）の有意な低下が認められた（p＜0.001）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

高齢者への慢性疾患診断の頻度は全米各地で差があり、同頻度が高い地域ほど、疾患同数別にみた致死率は低くなるという逆相関の関連があることが明らかになった。米国・バーモント州退役軍人メディカルセンターのH. Gilbert Welch氏らが、米国高齢者向け公的医療保険のメディケアの受給者515万人超について調べ明らかにしたもので、JAMA誌2011年3月16日号で発表した。地域別の重度慢性疾患診断頻度は1人当たり0.58～1.23と格差研究グループは、2007年にメディケアの出来高払い制プランに加入する、515万3,877人について、全米306地域の病院紹介地域（hospital referral regions：HRRs）別に、1人当たりの重度慢性疾患診断頻度と疾患数別致死率の関係を分析した。調査対象の重度慢性疾患は、がん、慢性閉塞性肺疾患、冠動脈疾患、うっ血性心不全、末梢血管疾患、重度肝疾患、末端臓器疾患を伴う糖尿病、慢性腎不全、認知症の9疾患だった。結果、9疾患の診断頻度は、最も低いコロラド州グランド・ジャンクション地域で1人当たり0.58、最も高いフロリダ州マイアミ地域で1.23と幅があった。平均診断頻度は0.90（95％信頼区間：0.89～0.91）、中央値は0.87（四分位範囲：0.80～0.96）だった。診断された疾患数別（0、1、2、3）にみた致死率はそれぞれ、1,000人当たり16人、45人、93人、154人と、疾患数の増加に伴い増大することが認められた。疾患数1の致死率、診断頻度が高い地域では1,000人当たり38人、低い地域では51人しかし、地域別の診断頻度別にみると、疾患数別にみた致死率は、地域別診断頻度が高まるほど段階的に低いことが認められた。具体的には、疾患数が1の人の致死率は、診断頻度が最も低い五分位範囲の地域では1,000人当たり51人だったのに対し、最も高い五分位範囲の地域では1,000人当たり38人だった（相対比率：0.74、95％信頼区間：0.72～0.76）。疾患数が3の人の致死率についても、診断頻度が最も低い五分位範囲の地域では1,000人当たり168人だったのに対し、最も高い五分位範囲の地域では1,000人当たり137人だった（相対比率：0.81、同：0.79～0.84）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

診断学分野のご厚意により転載させていただきます。避難場所では、インフルエンザや風邪、嘔吐下痢症の流行が心配されています。【感染予防のための８ヵ条】vol.1.0　～可能な限り守っていただきたいこと～（1）食事は可能な限り加熱したものをとるようにしましょう（2）安心して飲める水だけを飲用とし、きれいなコップで飲みましょう（3）ごはんの前、トイレの後には手を洗いましょう（水やアルコール手指消毒薬で洗ってください）（4）おむつは所定の場所に捨てて、よく手を洗いましょう～症状があるときは～（5）咳が出るときには、周りに飛ばさないようにクチを手でおおいましょう（マスクがあるときはマスクをつけてください）（6）熱っぽい、のどが痛い、咳、けが、嘔吐、下痢などがあるとき、特にまわりに同じような症状が増えているときには、医師や看護師、代表の方に相談してください。（7）熱や咳が出ている人、介護する人はなるべくマスクをしてください。（8）次の症状がある場合には、早めに医療機関での治療が必要かもしれません。医師や看護師、代表の方に相談してください。　・咳がひどいとき、黄色い痰が多くなっている場合　・息苦しい場合、呼吸が荒い場合　・ぐったりしている、顔色が悪い場合　※特に子供やお年寄りでは症状が現れにくいことがありますので、まわりの人から見て何かいつもと様子が違う場合には連絡してください。東北大学大学院内科病態学講座 感染制御・検査診断学分野東北大学大学院 感染症診療地域連携講座東北感染制御ネットワーク　平成23年3月17日東北感染症危機管理ネットワークホームページ　東北関東大震災感染症ホットラインよりその他の情報はこちら東北感染症危機管理ネットワークhttp://www.tohoku-icnet.ac/

英国では、ロンドン南部における1995～2000年の脳卒中患者に対する急性期ケア提供の社会人口統計学的格差の報告を受け、その後、急性期ケアサービス改善に特に重点を置いた施策が次々と打ち出された。それらが効果をもたらし、改善が認められているのか。キングズ・カレッジ・ロンドンの健康・社会的ケア調査部門のJuliet Addo氏らが、ロンドン南部におけるその後の変化動向について調査を行った。BMJ誌2011年3月5日号（オンライン版2011年2月24日号）掲載より。改善施策の影響を1995年から2009年の患者受療内容から評価調査は、ロンドン南部で1995年1月から2009年12月の間に、初発の虚血性脳卒中や脳内出血を有した患者3,800例を対象とし、急性期脳卒中ケア受診の経時的変化と、ケア提供と関連する因子について評価が行われた。主要評価項目は、急性期ケア介入、入院状況、脳卒中ユニットケア、急性期の投薬状況、ケアを受けるアクセスの不均衡について。1995～1997年（907例）、1998～2000年（810例）、2001～2003年（757例）、2004～2006年（706例）、2007～2009年（620例）の5期間にグループ分けされ評価された。3,800例のうち、脳卒中後に入院治療を受けたのは3,330例（87.6％）で、そのうち388例（11.7％）が入院中に脳卒中を発症していた。平均発症年齢は71.1（SD 14.1）歳だった。全体的に改善はされたが、年齢、社会階層で有意な格差がみられ、至適には至っていない脳卒中後に入院治療を受けられた人は1995～1997年に82.1％で、2007～2009年には94.7％に上昇したが、なお約5％（33/620例）の人、特に軽症の人が入院治療を受けることができていなかった。また入院できた人でも約21％（124/584例）が、集学的な脳卒中ユニットケアを受けることができていなかった。脳卒中ユニットケアおよび脳画像診断の割合（調査全期間における）は、有意に増大していた。血栓溶解療法の割合（2005～2009年）も有意に増大していた（いずれもp＜0.001）。また、白人患者との比較で黒人患者の、脳卒中ユニットケアで治療を受けた割合（オッズ比：1.76、95%信頼区間：1.35～2.29、P

閉経後女性における喫煙と侵襲性乳がんリスクとの関連について、直接喫煙者では有意なリスク増大が認められ、間接喫煙者でも増大が示唆されることが、米国・ウエスト・バージニア大学Mary Babb RandolphがんセンターのJuhua Luo氏らによる前向きコホート試験「Women's Health Initiative Observational Study」の結果、明らかにされた。BMJ誌2011年3月5日号（オンライン版2011年3月1日号）掲載より。乳がんリスク、非喫煙者と比べ元喫煙者1.09倍、現喫煙者1.16倍試験には、米国内40ヵ所のクリニックセンターから、1993～1998年の間に50～79歳の女性7万9,990例の被験者が登録した。主要評価項目は、自己報告による能動的または受動的喫煙状況、病理学的に診断された侵襲性乳がんとした。平均10.3年の追跡期間で、侵襲性乳がんと診断されたのは3,520例だった。非喫煙者と比べ、乳がんリスクは、元喫煙者は9％高く（ハザード比：1.09、95％信頼区間：1.02～1.17）、現喫煙者は16％高かった（同：1.16、1.00～1.34）。子どもの時から間接喫煙に曝露された最大曝露群、非間接喫煙群の1.32倍喫煙本数が多く、喫煙歴も長い能動的喫煙者、また喫煙開始年齢が10代であった人における乳がんリスクが有意に高かった。乳がんリスクが最も高かったのは、50歳以上の喫煙者で、生涯非喫煙者と比べ1.35倍（同：1.35、1.03～1.77）、生涯非喫煙者で非間接喫煙者と比べると1.45倍（同：1.45、1.06～1.98）だった。禁煙後も20年間、乳がんリスクは増大した。非喫煙者では、潜在的交絡因子補正後、間接喫煙曝露が最も多かった人（子どもの時に10年以上、成人後家庭内で20年以上、成人後職場で10年以上）の乳がんリスクは、間接喫煙曝露がなかった人に比べて32％超過（ハザード比：1.32、95％信頼区間：1.04～1.67）が認められた。しかし、その他の低曝露群との有意な関連は認められなかった。間接喫煙の累積に対するレスポンスも不明であった。

イギリスで研修を受けた医師や医学生においては、非白人は白人に比べ学業成績や臨床能力が劣るという民族間差がみられることが、ロンドン大学ユニヴァーシティ・カレッジのKatherine Woolf氏らによる調査で明らかとなった。イギリスの医学生や研修医の3分の1は少数民族の出身者だという。2002年に報告された医学部合格の関連因子に関するレビューでは、少数民族出身の受験生は標準よりも成績が劣ることが示されているが、この解析に含まれたイギリスの報告は1編のみであった。イギリスの大学や国民保健サービス（NHS）は、学生の入学状況や学業成績の向上、職員の採用状況や職能向上につき民族別にモニターすることが法的に義務づけられている。BMJ誌2011年3月12日号（オンライン版2011年3月8日号）掲載の報告。学業成績と民族との関連を解析研究グループは、イギリスで研修を受けた医師や医学生の学業成績と民族との関連について系統的にレビューし、メタ解析を行った。PubMedなどのオンラインデータベース、検索エンジンであるGoogleやGoogle Scholar、医学教育関連の専門誌や学会抄録を調査してデータを抽出した。医学生およびイギリスで研修を受けた医師の学部や大学院における学業成績を民族別に定量的に評価した報告をレビューの対象とした。イギリス以外の国での評価やイギリス以外の国でのみ研修を受けた場合、自己申告のみによる評価、サンプリングバイアスが明らかな場合、民族やアウトカムの詳細の記述が不十分な報告などは除外した。イギリスの医学教育、高等教育全体の課題22編の報告に含まれた2万3,742人のメタ解析では、非白人は白人に比べ学業成績が劣ることが示された（Cohen’s d＝－0.42、95％信頼区間：－0.50～－0.34、p＜0.001）。学部生、大学院生、臨床能力、合格/不合格アウトカムなどの個別の評価や、白人とアジア人の比較に関するメタ解析においても、同様の傾向が同程度に認められた。すべてのメタ解析に不均一性がみられた。著者は、「個々の医学校や試験のタイプ、また学部や大学院において、学業成績の民族間差が広範に認められた」と結論し、「この差は長期間持続しているため、非典型的で局所的な問題として片付けることはできず、イギリスの医学教育、高等教育全体に影響を及ぼし得る課題と捉えるべきである。この問題を追跡し、原因のさらなる調査を行うにはより詳細な情報が求められ、そのためには公平かつ公正な医師の研修法や評価法の確立が必須である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

世界のプラマリ・ケア研究においては、イギリスとオランダの研究が関連論文の量、質ともに最上位に位置づけられることが、イギリス・ヨーク大学のJulie Glanville氏らの調査で示された。2008年のイギリスの高等教育研究評価（Research Assessment Exercise）では、イギリスのプライマリ・ケア研究の50％は世界水準にあり、国際的に「優良」と評価されているが、各国の研究を直接的に比較した調査はないという。BMJ誌2011年3月12日号（オンライン版2011年3月8日号）掲載の報告。6ヵ国のプライマリ・ケア関連論文を計量書誌学的に解析研究グループは、学術研究としてのプライマリ・ケア学が確立している6ヵ国（オーストラリア、カナダ、ドイツ、オランダ、イギリス、アメリカ）から報告されたプライマリ・ケアに関する原著論文の量と質を計量書誌学的解析で評価した。MedlineおよびEmbaseを用いて、2001～2007年に発表された包括的なプライマリ・ケア関連の論文や著者がプライマリ・ケア研究者である報告を検索した。各国のプライマリ・ケア研究の論文数を比較し、質については引用論文数や引用回数、平均引用スコアで評価した。論文の86％がイギリスとオランダから、引用率もアメリカに比肩2001～2007年に6ヵ国から報告されたプライマリ・ケア関連論文は8万2,169編であった。このうち15％（1万2,421編）に相当する論文を無作為抽出してサンプル調査を行ったところ、プライマリ・ケア施設勤務の研究者あるいは研究機関のプライマリ・ケア科所属の研究者が著者である論文は、その40％がイギリスから、46％がオランダからの報告であった。全論文8万2,169編の8.3％（6,813編）の著者あるいは共著者を141人の研究者が占めており、個々の研究者の発表論文数は12～249編であった。1回以上引用された論文の80％以上を40人の著者が占めており、そのうちアメリカが16人、イギリスが11人、オランダが10人であった。また、22人の研究者が1回以上引用された論文の90％以上を占めており、その内訳はアメリカ8人、イギリス7人、オランダ5人、カナダ2人であった。5回以上引用された論文の著者を最優秀研究者とすると、アメリカが5人、イギリスが4人、オランダが2人であった。20回以上引用された論文の著者上位10人を占めたのは、イギリスの6人とアメリカの4人の研究者であった。著者の生産性や論文の影響力の指標であるHirschインデックスの平均値は、オランダが14、イギリスは13であり、以下アメリカ12、カナダ7、オーストラリア4、ドイツ3の順であった。著者は、「プライマリ・ケア研究者による論文の量および引用率の国際比較において、イギリスの研究者は一貫して最上位に位置づけられていた」と結論している。（菅野守：医学ライター）

バクスターインターナショナルインクおよびバクスターインターナショナル基金は22日、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の被災地における緊急ニーズに対応するため、74,500筒の生理食塩液（プレフィルドシリンジ）を寄贈することを決定し、一部現地への出荷を完了したと発表した。また、同基金では被災地における救急医療および長期的なニーズを支援するため、20万ドルを寄付するとのこと。さらに、災害救援寄付基金を開設し、従業員による寄付金と同額を同基金が最大15万ドルまで寄付するマッチングギフト制度を実施する予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/news_room/news_releases/2011/20110322.html

　腎移植患者に対する免疫抑制療法として、哺乳類ラパマイシン標的タンパク質（mTOR）阻害薬エベロリムス（商品名：サーティカン）をベースとするレジメンは、標準治療であるカルシニューリン阻害薬と同等の有効性および安全性を維持しつつ、12ヵ月後の腎機能を有意に改善し、長期予後の改善をさらに促進する可能性があることが、ドイツ・Charite大学のKlemens Budde氏らが実施したZEUS試験で示された。腎移植では、免疫抑制療法による予後の改善が示されているが、標準的な免疫抑制薬であるカルシニューリン阻害薬には急性/慢性の腎毒性がみられ、心血管リスク因子の増悪という長期予後に悪影響を及ぼす有害事象も認められる。そのため、腎毒性を伴わない免疫抑制療法として、カルシニューリン阻害薬と同等の有効性と安全性を維持しつつ、その使用を回避する治療戦略の開発が求められているという。Lancet誌2011年3月5日号（オンライン版2011年2月21日号）掲載の報告。エベロリムスベースのレジメンの有用性を移植後12ヵ月の腎機能で評価　ZEUS試験の研究グループは、腎移植後の免疫抑制療法において、カルシニューリン阻害薬と同等の効果を維持しつつ、これを使用せずに移植腎の機能を最適化する治療戦略として、エベロリムスベースのレジメンの有用性を評価するプロスペクティブな多施設共同オープンラベル無作為化試験を実施した。　2005年6月～2007年9月までに、17施設（ドイツ15施設、スイス2施設）から、18～65歳の新規腎移植患者503例が登録された。　4.5ヵ月間のシクロスポリン、腸溶性ミコフェノール酸ナトリウム、コルチコステロイド、バシリキシマブによる導入療法を施行後に、300例（60％）がエベロリムスベースのレジメンを施行する群あるいは標準的なシクロスポリン療法を継続する群に無作為化に割り付けられた。　主要評価項目は、移植後12ヵ月における腎機能［Nankivell式で評価した糸球体濾過量（GFR）］とし、intention-to-treat解析を行った。エベロリムス群でGFRが有意に改善　シクロスポリン群に146例（実際に投与されたのは145例）、エベロリムス群には154例（同155例）が割り付けられ、そのうち移植後12ヵ月間の免疫抑制療法を完遂したのはそれぞれ118例（76％）、117例（81％）であった。　移植後12ヵ月におけるGFRは、シクロスポリン群の61.9mL/分/1.73m2に比べ、エベロリムス群は71.8mL/分/1.73m2と有意に良好であった（平均差：－9.8mL/分/1.73m2、95％信頼区間：－12.2～－7.5、p＜0.0001）　無作為割り付け後の期間（4.5ヵ月の導入療法後～12ヵ月）に生検で確認された急性拒絶反応率は、シクロスポリン群の3％（5/146例）に比べエベロリムス群は10％（15/154例）と有意に高かった（p＝0.036）が、試験期間全体（ベースライン～12ヵ月）では両群で同等であった（15％ vs. 15％）。　シクロスポリン群に比べエベロリムス群で頻度の高い有害事象として、血小板減少（全試験期間：3％ vs. 11％、p＝0.0144、無作為割り付け後：0％ vs. 6％、p＝0.0036）、アフタ性口内炎（3％ vs. 17％、p＜0.0001、1％ vs. 15％、p＜0.0001）、下痢（27％ vs. 36％、p＝0.1063、8％ vs. 21％、p＝0.0030）が認められた。高尿酸血症はシクロスポリン群で高頻度であった（14％ vs. 6％、p＝0.0527、3％ vs. 0％、p＝0.0254）。　著者は、「カルシニューリン阻害薬回避戦略としてのエベロリムスベースの免疫抑制療法は、有効性および安全性を維持しつつ12ヵ月後の腎機能を改善したことから、腎移植患者の長期予後の改善をさらに促進する可能性がある」と結論している。

慢性疲労症候群の治療では、専門医による治療（SMC）に加え認知行動療法（CBT）あるいは段階的運動療法（GET）を併用すると、SMC単独に比べ中等度の予後改善効果が得られるが、適応ペーシング療法（APT）を併用しても相加効果は認めないことが、英国・ロンドン大学クイーン・メアリー校のP D White氏らが行ったPACE試験で示された。慢性疲労症候群は「生活が著しく損なわれるような強い疲労」で特徴付けられ、筋痛性脳脊髄炎と同一疾患とする見解のほかに、別の診断基準に基づく異なる疾患と捉える考え方もある。CBTやGETの有効性を示す知見がある一方で、患者団体による調査ではAPTやSMCのほうが有効な可能性があると報告されている。Lancet誌2011年3月5日号（オンライン版2011年2月18日号）掲載の報告。4つの治療法を患者自身が評価PACE試験の研究グループは、慢性疲労症候群におけるCBT、GET、APT、SMCの4つの治療法の有用性を評価する無作為化試験を行った。イギリスの6施設から登録されたオックスフォード基準を満たす慢性疲労症候群患者が、SMC単独、SMC＋APT、SMC＋CBT、SMC＋GETのいずれかの治療を受ける群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、52週における疲労（Chalder疲労質問票スコア）および身体機能（SF-36 subscaleスコア）であり、治療に対する重度有害反応に基づく安全性の評価も行った。主要評価項目の評価は患者自身によるが、試験デザインの性格上、割り付け情報はマスクされなかった。統計解析担当者にはマスクされた。縦断的回帰モデルを用いてSMC単独と他の3つの併用治療の比較を行った。疲労スコア、身体機能スコアとも、CBT併用群、GET併用群で改善患者選択基準を満たした641例のうち、SMC＋APT群に160例が、SMC＋CBT群に161例が、SMC＋GET群に160例が、SMC単独群には160例が割り付けられた。52週における平均疲労スコアは、SMC単独群に比べCBT併用群は3.4ポイント（95％信頼区間：1.8～5.0）有意に低く（p＝0.0001）、GET併用群は3.2ポイント（同：1.7～4.8）有意に低かった（p＝0.0003）が、APT併用群では0.7ポイント（同：－0.9～2.3）の低下にとどまり、有意差を認めなかった（p＝0.38）。平均身体機能スコアは、SMC単独群と比較してCBT併用群は7.1ポイント（95％信頼区間：2.0～12.1）有意に高く（p＝0.0068）、GET併用群は9.4ポイント（同：4.4～14.4）有意に高かった（p＝0.0005）が、APT併用群では3.4ポイント（同：－1.6～8.4）の上昇にとどまり、有意な差はみられなかった（p＝0.18）。APT併用群に比べCBT併用群およびGET併用群は、平均疲労スコアが有意に低く（それぞれ、p＝0.0027、p＝0.0059）、平均身体機能スコアは有意に高かった（p＝0.0002、p＜0.0001）。慢性疲労症候群の国際基準を満たす427例および筋痛性脳脊髄炎のロンドン基準を満たす329例についてサブグループ解析を行ったところ、両群とも同等の結果が得られた。重度の有害反応は、APT併用群が1％（2/159例）、CBT併用群が2％（3/161例）、GET併用群が1％（2/160例）、SMC単独群は1％（2/160例）に認められた。著者は、「慢性疲労症候群の治療では、CBTおよびGETはSMCと安全に併用可能であり、中等度の予後改善効果が得られたが、APTにはSMCとの相加効果を認めなかった。別の診断基準を用いた場合にも同等の結果が得られた」と結論し、「患者には、SMCとともにCBTあるいはGETを受療するよう提言すべき」としている。（菅野守：医学ライター）

　ヘリコバクター・ピロリ（Helicobacter pylori：以下、ピロリ菌）の除菌効果は、プロトンポンプ阻害薬オメプラゾールと次クエン酸ビスマス＋メトロニダゾール＋テトラサイクリンの4剤併用レジメンが、標準的な3剤併用療法よりも優れることが、ドイツ・Otto-von-Guericke大学のPeter Malfertheiner氏らの検討で示された。ピロリ菌は、消化性潰瘍、胃がん、胃MALTリンパ腫など上部消化管の良性/悪性疾患を引き起こすが、先進国では国民の20～50％が、開発途上国では最大で80％が感染しているとされる。日本を含め国際的なガイドラインでは、標準的な1次治療としてオメプラゾールにアモキシシリンとクラリスロマイシンを併用する方法が推奨されるが、最近の耐性菌の増加に伴い新たなレジメンの開発が求められているという。Lancet誌2011年3月12日号（オンライン版2011年2月22日号）掲載の報告。除菌率を比較する非劣性試験、優越性も評価　研究グループは、ピロリ菌の除菌治療における標準治療とオメプラゾール＋3つの抗菌薬を含有するカプセル薬併用療法の有効性および安全性を比較するオープンラベルの無作為化第III相非劣性試験を行った。　2008年6月～2009年6月までに、7ヵ国（フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、ポーランド、スペイン、イギリス）の39施設から、ピロリ菌感染が確認され、上部消化管症状を呈する18歳以上の患者が登録された。　これらの患者が、オメプラゾール20mg（1カプセルを朝夕食後の1日2回）＋3剤含有カプセル薬（次クエン酸ビスマス140mg、メトロニダゾール125mg、テトラサイクリン125mg、3カプセルを毎食後と就寝前の1日4回）を10日間服用する群（4剤併用群）、あるいはオメプラゾール20mg＋アモキシシリン500mg＋クラリスロマイシン500mg（朝夕食前の1日2回）を7日間服用する群（標準治療群）に無作為に割り付けられた。　主要評価項目はピロリ菌除菌率とし、治療終了後28日以降と56日以降に13C尿素呼気試験（UBT）を行い、2回とも陰性の場合に「除菌」と判定した。本研究は非劣性試験としてデザインされたが優越性の検出能も備えていた。非劣性の評価ではper-protocol（PP）解析を行い、優越性についてはintention-to-treat（ITT）解析を実施した。除菌率：PP解析で93％ vs. 70％、ITT解析で80％ vs. 55％　ITT集団の440例（4剤併用群：218例、標準治療群：222例）のうち、UBT非施行例など101例（それぞれ40例、61例）を除く339例（178例、161例）がPP集団となった。　PP解析における除菌率は、4剤併用群が93％（166/178例、95％信頼区間：88.5～96.5％）、標準治療群は70％（112/161例、同：61.8～76.6％）であった。両群間の差の95％信頼区間は15.1～32.3％（p＜0.0001）であり、4剤併用群の95％信頼区間の下限値は事前に規定された非劣性の境界値である－10％よりも大きく、標準治療に対する非劣性が確認された。　ITT解析でも、4剤併用群の除菌率は80％（174/218例）と、標準治療群の55％（123/222例）に比べ有意に優れていた（p＜0.0001）。　安全性プロフィールは両群で同等であり、主な有害事象は消化管および中枢神経系の障害であった。著者は、「ピロリ菌の除菌治療においては、標準的な3剤併用レジメンの7日間服用よりも、ビスマス製剤を含む抗菌薬3剤＋オメプラゾールの4剤併用レジメンの10日間服用のほうが有意に優れる」と結論し、「4剤併用は安全性と耐用性が標準治療と同等で、除菌効果は有意に優れるため、クラリスロマイシン耐性ピロリ菌増加の観点からは、4剤併用レジメンを1次治療として考慮すべき」と指摘している。

　男性の発がん性ヒトパピローマウイルス（HPV）感染率は30％に及び、性交パートナー数が多いほど感染率が高く、かつウイルス消失率が低いことが、アメリカ・H Lee MoffittがんセンターのAnna R Giuliano氏らの検討で示された。HPVは男性の陰部疣贅やがんの原因となるが、男性におけるHPVの自然経過はほとんど知られていないという。HPVは男性から女性に感染することで女性の疾患リスクに大きな影響を及ぼし、男性の性行動は女性パートナーのHPV感染率や関連疾患にも影響することから、男性におけるHPV感染状況の解明が急がれている。Lancet誌2011年3月12日号（オンライン版2011年3月1日号）掲載の報告。3ヵ国の男性のHPV感染状況を検討する前向きコホート試験　研究グループは、男性性器のHPV感染の発生状況を検討し、関連因子を評価する前向きコホート試験を実施した。　ブラジル、メキシコ、アメリカに居住するHIV陰性で、がんの既往歴がない18～70歳の男性を対象とし、フォローアップ期間中に6ヵ月ごとの検査が行われた。亀頭冠状溝、亀頭、陰茎、陰嚢から試料を採取し、HPV遺伝子型の評価を行った。男性のHPVワクチン接種の費用効果モデル開発に有用な可能性　2005年7月～2009年9月までに4,299人（ブラジル：1,443人、メキシコ：1,429人、アメリカ：1,427人）が登録された。そのうち、2006年12月までに登録され少なくとも2週間以上のフォローアップを完遂した1,159人の男性（平均年齢32.1歳、フォローアップ期間中央値27.5ヵ月）について解析を行った。　発がん性および非発がん性を含むHPV感染率は50％（584/1,159人）であり、13種の発がん性HPVへの感染は30％（345/1,159人）に認められた。新規のHPV感染率は、1,000人・月当たり38.4（95％信頼区間：34.3～43.0）であった。　多変量解析を行ったところ、発がん性HPV感染率は、女性の性交パートナー数が0～1人の男性に比べ、10～49人の男性（ハザード比：2.18、95％信頼区間：1.53～3.12）および50人以上の男性（同：2.40、1.38～4.18）では2倍以上に達しており、有意な差が認められた。また、直近の3ヵ月間に男性の肛門性交パートナーがいなかった男性に比べ、3人以上のパートナーがいた男性では発がん性HPV感染率が有意に高かった（同：2.57、1.46～4.49）。　発がん性/非発がん性HPV感染者の感染期間中央値は7.52（同：6.80～8.61）ヵ月であり、HPV-16感染者では12.19（同：7.16～18.17）ヵ月であった。　発がん性HPVの消失率は、女性の性交パートナー数が0～1人の男性に比し50人以上の男性で有意に低く（ハザード比：0.49、95％信頼区間：0.31～0.76）、アメリカ在住の男性よりもブラジル在住男性（同：0.71、0.56～0.91）、メキシコ在住男性（同：0.73、0.57～0.94）は有意に低値を示した。また、発がん性HPVの消失速度は加齢に伴って迅速化した（同：1.02、1.01～1.03）。　著者は、「男性の性器HPV感染は3ヵ国のどの年齢層においても同様に高率であり、新規感染やウイルス消失はパートナーの性別にかかわらずその数と密接な関連を示した」とし、「これらのデータは、男性のHPVワクチン接種に関する現実的な費用効果モデルの開発に有用と考えられる」と指摘している。

長崎大学　医歯薬学総合研究科教授　池田正行氏池田正行氏のご厚意により、今回の東北地方太平洋沖地震について書かれた「ヨウ化カリウムへの信仰そして30km圏内のエビデンス」を転載させていただきます。ヨウ化カリウムへの信仰 わが国で既承認のヨウ化カリウム製剤の効能効果は、1.甲状腺腫 (甲状腺機能亢進症を伴うもの)、2.慢性気管支炎，喘息に伴う喀痰喀出困難、3.第三期梅毒　だけです。それ以外はすべて適応外使用になります。それをあたかも効能効果があるように謳うのは、エビデンスに基づく医療ではなく、信仰に過ぎません。教会でいただくパンのようなものです。人はヨウ化カリウムのみにて生くるにあらず　ですから、一緒に葡萄酒も配ったらどうかと思うのですが、そういう話は寡聞にして耳にしたことがありません。そう言うと、必ず「海外データがあるはずだ」という、わけしり顔の連中が出てきます。そもそも、「あるはずだ」という言葉が当事者意識ゼロ、ただの評論家に過ぎないことを示しています。自分で調べればすぐわかることなのに、調べようともしないリテラシーの低さよ。結局、PMDAにおんぶにだっこなのです。原子炉事故に伴う被曝のリスク評価と、そのリスク低減のための介入の有効性・安全性の評価の両方について、ヨード131を例にとって、エビデンスレベルの観点から調べてみました。そうすると、ツッコミどころ満載の、如何に頼りないものにならざるを得ないかがわかりました。１．リスク評価の難しさ介入試験はもちろんできません。さらに、曝露を事前に予想できませんから、（前向き）コホート研究も絶対できない。となると、観察研究の中でも、エビデンスレベルのより低い研究とならざるを得ません。広島・長崎の被曝者登録研究は、大規模コホート研究という題名ですが、いわゆる「後ろ向きコホート」ですし、被曝線量があくまで推定なので、そのエビデンスレベルの判断も慎重にしなければなりません。さらに、剖検から死亡・罹患・健診・と、モニタすべきイベントの種類とモニタリング方法の多様性だけでも、この種の観察研究の困難さがよくわかります。ベラルーシやウクライナよりも公衆衛生インフラが発達しているであろう日本でもこの程度なのです。ましてやチェルノブイリ事故による甲状腺癌のリスク上昇など、一体どうやって正確に評価できるというのでしょう。研究のメッカであるはずの長崎大学原研自身がdetection biasの影響を排除できず「わからない」と言っているぐらいなのに。「甲状腺がんの「増加」の理由については、事故後、甲状腺に注目してスクリーニング（精査）が行われるようになったため、今まで見つからなかった潜在がんや微小がんも含めてその発見頻度が高まったという見解もあります。事実、事故前の正確な疫学データはなく、すぐには、放射線障害によってがんが増えたとは言い切れません」。ちなみに、このページには「チェルノブイリ周辺では他の放射線障害の代表疾患である白血病などは増加していません」とあります。２．リスク低減のための介入の有効性・安全性の評価の難しさ介入の標的であるリスクの評価自体が上記のようなエビデンスレベルですから、さらにそのリスク低減のための介入の有効性・安全性の正確な評価はほぼ不可能です。　・そもそも日本のようなヨード過剰摂取の国で ・何歳以上？何歳未満の子ども？に・一体いつからいつまで（そもそもその、服用開始のきっかけとなるイベントさえ、何を基準にしたらいいのかわからない） ・どのような用法用量で、ヨウ化カリウムを飲めば ・飲まない場合（ただしヨードたっぷりのふだんの食事はそのまま）と比べて、甲状腺癌のリスクが、どの程度低減できるのか？世界中誰一人として、この問いに明確に答えられないことは、EBMをちょっとかじっただけですぐわかります。PMDAの治験相談に耐えうるプロトコールが作れないこともすぐわかります。以上、EBMの一番の醍醐味は、「わからない」ということが「わかる」ことだと改めて実感できます。30km圏内のエビデンス ハルマゲドン妄想を煽るのならば、24万人が死んだ広島、14万人が死んだ長崎といった、ハルマゲドンの実例を挙げればいいものを、引用しないのはなぜか？それは、実際のハルマゲドンでは、人々は決してパニックにならないからです。だから話として「つまらない」。だから引用しない。長崎にプルトニウム核爆弾が落ちてからも、爆心地から半径30ｋｍ以内を立ち入り禁止となることはありませんでした。原爆が落ちる前も落ちた後も、長崎大学医学部は150年前からずっと、Ground zeroから歩いて5分足らずの（爆心地公園は、毎日の私の通勤経路です）、この長崎坂本の地に留まっています。「プルトニウム粉塵は密度が高いため、大気中でも水中でも沈降速度が大きくあまり遠くへは広がらない。チェルノブイリ原発事故時のプルトニウムの環境への規制値（3.7GBq/km2）を超えた飛散範囲は30km以内であり、セシウム、ヨウ素などがヨーロッパにまで拡散したのと大きな違いがある」（プルトニウムの体内動態について）長崎こそ、30km以内を立ち入り禁止区域にする選択肢があったのでしょうが、そんなことはおかまいなしに、65年経ってしまいました。でもプルトニウム239の半減期は2万4000年（α崩壊）だそうですから、まだ十分間に合う？いいや、α線だから、「臭いものに蓋」でこれから何万年もこのままでいけばいい？プルトニウム239の半減期は2万4000年ですが、1945年8月9日から今日に至るまで、地元はもちろん、県外でも、長崎県産の農産物、水産物、畜産物、乳製品がプルトニウム239の汚染ゆえに風評被害を受け、差別されたことはありません。400年の歴史を持ち、日本全国の生産量の6割を占めると言われる牡蠣を含めて広島県産の農水畜産物も同様です。さらに、国際連合の常任理事国の国々は、広島、長崎では飽きたらずに、核実験によって、3桁に上る回数の核爆発を行い、膨大な量の放射性物質を地球上にばらまきました。Wikipediaには、たった1回の地下核実験の失敗でも、スリーマイル島原子力発電所で発生した事故の2,000倍の量が漏れたとの記載あります。1963年以前に、地上で核実験行われていた時代には、一体どれだけの放射性物質が大気中にばらまかれていたことか。セシウム137の体内での経年変化の図は非常に興味深いものです。もし、これが日本人だとしても、セシウム137は国・地域を越えて広がりますし、日本での核実験は広島・長崎の2回だけですから、1964年の高値は広島・長崎以降の、国際連合常任理事国の核実験によるものでしょう。特に1963年までの大気圏内核実験が、チェルノブイリよりもはるかに深刻な地球の汚染をきたしていたことを、この図は如実に物語っていると思います。以上、狂牛病病原体で汚染されたビーフバーガーをたくさん食べていた経験が、人間の居住地域の中では今日でも史上最悪のプルトニウム（半減期2万4000年！何百回でも言ってやるぜ！）汚染地域に来ても大いに役立っていること、危機がリテラシーを育てることが実感できました。

急性非代償性心不全患者へのループ利尿薬投与について、急速静注と持続点滴、低用量と高用量それぞれ比較したが、いずれも全般的な症状改善や腎機能改善の程度に有意差は認められなかったことが示された。米国デューク大学医学校・ハートセンターのG. Michael Felker氏らが、300人超の急性非代償性心不全患者について行った、前向き無作為化二重盲検試験により明らかにしたもので、NEJM誌2011年3月3日号で発表した。急性非代償性心不全への基本となるループ利尿薬の投与法に関して、前向き試験も使用指針もほとんどなかった。投与後72時間の全般的症状とクレアチニン濃度の変化を比較研究グループは、急性非代償性心不全の患者308人について、無作為に2群に分け、フロセミドを12時間ごと急速静注または持続点滴を行った。さらにそれぞれの群について無作為に2群に分け、患者の従来の経口投与量と同等の「低用量投与」、あるいは従来用量の2.5倍の「高用量投与」を行った。用量補正はプロトコルに従い48時間後に行ってもよいこことされていた。主要エンドポイントは、72時間の全般的症状評価の視覚的アナログ尺度の曲線下面積（AUC）と、72時間後の血清クレアチニン濃度の変化の複合だった。急速静注と持続点滴、低用量と高用量、いずれも症状や腎機能改善に差はなし結果、全般的症状評価の指標であるAUC平均値は、急速静注が4,236（標準偏差：1,440）で持続点滴が4,373（同：1,404）と、両群に有意差はなかった（p=0.47）。血清クレアチニン濃度の平均変化幅も、急速静注が0.05（同：0.3）mg/dLで持続点滴が0.07（同：0.3）mg/dLと、両群に有意差はなかった（p=0.45）。高用量群と低用量群の比較においても、AUC平均値はそれぞれ4,430（標準偏差：1,401）と4,171（同：1,436）と、有意差はなかった（p=0.06）。高用量群と低用量群の血清クレアチニン濃度の平均変化幅も、それぞれ0.08（同：0.3）mg/dLと0.04（同：0.3）mg/dLと、有意差は認められなかった（p=0.21）。なお高用量群については、低用量群よりも利尿効果や体重減幅などは大きかったが、事前に規定した腎機能悪化は、低用量群より高率だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

平均3.7年間の強化血糖降下療法を受けたACCORD試験被験者の5年転帰について、標準療法を受けた被験者と比較した結果が明らかにされた。死亡および主要な心血管イベントに関する5年転帰を解析した結果、非致死的心筋梗塞の5年発生率は減少したが、5年死亡率は増大が認められたという。この結果を受けACCORD試験グループは、「進行した2型糖尿病を有するハイリスク患者に対する強化血糖降下療法は、治療戦略として推奨できない」と結論した。NEJM誌2011年3月3日号掲載より。強化血糖降下療法群は全死因死亡が多く、平均3.7年追跡後に標準療法にACCORD試験は、2型糖尿病で心血管疾患もしくは心血管疾患の追加危険因子を有する被験者を、強化療法群（糖化ヘモグロビン値6.0％未満を目標とする）または標準療法群（同7～7.9％を目標）に無作為に割り付け追跡された。試験は開始後、強化療法群での死亡が多く2008年2月5日に強化療法が中止となり、強化療法の被験者は標準療法に切り替えられ、全被験者が予定された試験終了まで追跡され、主要評価項目などのデータが集められた。強化療法群は、強化療法を平均3.7年、標準療法を平均1.2年受けた。強化療法群の死亡リスク、介入中止前1.21倍、全追跡期間1.19倍解析の結果、強化療法中止前の主要アウトカム（非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中または心血管系原因による死亡の複合）発生率は、強化療法群と標準療法群に有意差はなかった（P=0.13）。しかし強化療法群で、全死因死亡（主に心血管系による）がより多く（ハザード比：1.21、95％信頼区間：1.02～1.44）、非致死的心筋梗塞がより少ないことが認められた（同：0.79、0.66～0.95）。そうした傾向は、全追跡期間に認められた（死亡ハザード比：1.19、95％信頼区間：1.03～1.38、非致死的心筋梗塞ハザード比：0.82、95％信頼区間：0.70～0.96）。強化療法中止後、強化療法群の糖化ヘモグロビン値の中央値は中断前の6.4％から7.2％に上昇し、血糖降下薬の投与、重篤な低血糖や他の有害事象の発現率は両群で同程度であった。（朝田哲明：医療ライター）