左室駆出率保持（≧40％）の心不全（HFPEF）患者に対するレニン-アンジオテンシン系（RAS）拮抗薬投与は、全死因死亡率を低下することが明らかにされた。スウェーデン・カロリンスカ研究所のLars H. Lund氏らが、同国の心不全患者レジストリからHFPEF患者を前向きに追跡し報告した。HFPEFは、左室駆出率低下の心不全（HFREF）と同程度の高い頻度と致死性の可能性を有している。ACE阻害薬またはARB（すなわちRAS阻害薬）の3つの無作為化試験では、主要エンドポイントを達成しなかったが、選択バイアスがかかりパワー不足となった可能性があったことから、研究グループはあらためて、HFPEFの任意抽出集団における前向き研究で、RAS拮抗薬投与により全死因死亡は低下するとの仮説について調べた。JAMA誌2012年11月28日号掲載より。RAS治療群と非治療群のHFPEF（EF≧40）患者1万6,216例を前向きに検討　前向き研究は、2000～2011年にスウェーデン国内64病院と84の外来クリニックから4万1,791例が参加したSwedish Heart Failure Registryの参加者を対象に行われた。　参加者のうち、HFPEF（EF≧40）の患者（EF保持HFコホート）1万6,216例［平均年齢（SD）75±11歳、女性46％］が、RAS阻害薬投与（1万2,543例）または非投与（3,673例）のいずれかの治療を受けた。　43の変数でRAS阻害薬投与に関する傾向スコアを調べ、主要評価項目の全死因死亡との関連を、年齢、傾向スコア1対1適合コホートで評価した。また、連続共変量の傾向スコアで補正した全コホートにおける評価も行った。　整合性、年齢別、傾向スコア適合評価の解析は、RAS阻害薬投与量に即したものと、同レジストリのHFREF（EF＜40％）患者（EF低下HFコホート）2万111例において行った。1年生存率が治療群で有意に低下　EF保持HF適合コホートでは、1年生存率は、治療群77％［95％信頼区間（CI）：75～78］、非治療群72％（同：70～73）で、治療群で有意な低下がみられた［ハザード比（HR）：0.91、95％CI：0.85～0.98、p＝0.008］。　EF保持HF全体コホートでは、1年生存率は、治療群86％（同：86～87）、非治療群69％（同：68～71）で、治療群で有意な低下がみられた（傾向スコア補正HR：0.90、95％CI：0.85～0.96、p＝0.001］。　EF保持HFコホートのRAS投与量別解析では、目標投与量50％超群は非投与群と比べて有意な低下がみられた（HR：0.85、95％CI：0.78～0.83、p＜0.001）。一方、目標投与量50％未満群は非投与群と比べて有意差はみられなかった（同：0.94、0.87～1.02、p＝0.14）。　年齢、傾向スコアを適合させたEF低下HFコホートの解析では、治療群が非治療群と比べて全死因死亡の有意な低下が確認された（同：0.80、0.74～0.86、p＜0.001）。

　日本において、ロコモティブシンドローム※（LS）の有病率は男性よりも女性の方が高いことが、弘前大学大学院　佐々木 英嗣氏らにより報告された。また、著者らは、LSの強力な危険因子は画像上の変形性膝関節症（膝OA）であること、LS患者は骨格筋量の減少、バランスと柔軟性が低下していること、ロコチェックは初期段階の関節障害を見つけることができ、LSの予防介入に有用であることも明らかにした。Journal of orthopaedic science誌オンライン版2012年11月1日付の報告。　本研究は、日本人におけるLSの有病率をロコチェックにより明らかにし、膝OAと腰部脊椎症、メタボリックシンドロームとLSとの関連について調べることを目的として行われた。2010年にいわき市健康増進プロジェクトに参加した健常人722人（56.6±13.6歳）を対象にロコチェックを行い、日本整形外科学会のLS診断基準に従ってLS群（1つ以上の障害あり）または非LS群（障害なし）に分けられた。　膝OAと腰椎脊椎症は、Kellgren-Lawrence分類に基づいて診断された。また、メタボリックシンドロームは、内臓肥満に加えて2つ以上の危険因子が存在している場合に診断された。LSの有病率と画像上の膝OA、腰部脊椎症、メタボリックシンドロームとの関連を統計的に比較した。また、6つの機能検査のデータをLS群と非LS群で比較した。　主な結果は以下のとおり。・LSの有病率は、男性で21.2％、女性は35.6％であった。・LSの有病率は、男女を問わず加齢とともに上昇した。・LS患者は、48.7％が膝OAを、33.8％が腰部脊椎症を、43.4％がメタボリックシンドロームを、それぞれ合併していた。・年齢調整後の比較では、非LS群の男女は、LS群の男女よりもFunctional reach test（動的姿勢コントロールの評価法）および長座位体前屈において、有意に優れた測定値を認めた。※ロコモティブシンドローム（運動器症候群）：骨・関節・筋肉など体を支えたり動かしたりする運動器の機能が低下し、要介護や寝たきりになる危険が高い状態。日本整形外科学会が2007年（平成19年）に提唱。

　救急医療機関における自殺企図患者は、何かしらの精神疾患を抱えているケースが少なくない。岩手医科大学 肥田篤彦氏らは統合失調症患者における自殺企図の特徴を、うつ病患者と比較し、検討を行った。Schizophrenia research誌オンライン版2012年11月3日号の報告。統合失調症患者は重篤な自殺未遂方法を選択する傾向　対象は、8年間に岩手医科大学精神科救急部門においてICD-10で統合失調症（F2）と診断された患者260例、およびうつ病（F3）と診断された患者705例。対象患者は24歳以下、25～44歳、45歳以上の3群で比較した。自殺未遂方法の重篤度に関連する因子は、多変量ロジスティック回帰分析を用いて同定した。　統合失調症患者における自殺企図の特徴を検討した主な結果は以下のとおり。・25歳以上の統合失調症患者は、うつ病患者と比較し、平均年齢がより若く、1年以内の自殺企図、過去の自殺企図を有する割合が高かった。・統合失調症患者では、年齢にかかわらず、幻覚・妄想に起因する自殺未遂が圧倒的に多く、高所からの飛び降り、対向列車への投身、自分自身に火をつけるなどの重篤な自殺未遂方法を選択する傾向にあった。・45歳以上の患者では、独居者の割合が高かった。・すべての年齢層において、失業者が多かった。また統合失調症患者では、うつ病群と比較し、LCU（Life Change Unit：生活変化単位）スコアが低値であった。・25～44歳の統合失調症患者では、より高いBPRS（簡易精神症状評価尺度）スコアとより低いGAS（総合評価尺度）スコアが認められた。・自殺未遂方法の重篤度に影響を与える要因として、1年以内の自殺企図の既往が重篤度を上昇させ、教育年数と重篤度にも相関が認められた。また、統合失調症患者、うつ病患者の双方で、GASにおける全体的な健康の低スコアが重篤度を上昇させることが示された。

　ヒスタミンは、表皮ケラチノサイト分化を抑制し、皮膚バリア機能を障害するという新たなメカニズムが、ドイツ・ハノーバー医科大学のM. Gschwandtner氏らが行ったヒト皮膚モデルを用いた検討により示唆された。ケラチノサイト分化や皮膚バリアの障害は、アトピー性皮膚炎のような炎症性皮膚疾患の重大な特徴である。研究グループは、マスト細胞とその主要なメディエーターであるヒスタミンが炎症を起こした皮膚細胞に豊富に認められることから、それらが病因に関与している可能性について検討した。Allergy誌2013年1月号（オンライン版2012年11月15日号）の掲載報告。　研究グループは、ヒトの主要ケラチノサイトを、ヒスタミンの有無別による分化の促進状態下で、またヒスタミン受容体作動薬と拮抗薬による分化の促進状態下で培養した。そのうえで、分化に関連する遺伝子および表皮接合タンパク質の発現を、リアルタイムPCR、ウエスタンブロット、免疫蛍光検査ラベリングにより定量化した。　ヒトの皮膚モデルのバリア機能については、ビオチンをトレーサー分子として調べた。　主な結果は以下のとおり。・ヒトケラチノサイト培養組織および器官型皮膚モデルへのヒスタミン追加により、分化関連タンパク質ケラチン1/10、フィラグリン、ロリクリンの発現が、80～95％低下した。・さらに、皮膚モデルへのヒスタミンの追加により、50％の顆粒層の減少、および表皮と角質層の希薄化がみられた。・ヒスタミン受容体H1R作動薬2-pyridylethylamineのケラチノサイト分化の抑制は、ヒスタミンと匹敵するものであった。・同様に、ヒスタミン受容体H1R拮抗薬セチリジンは、ヒスタミンの作用を実質的に排除した。・タイトジャンクションタンパク質（TJP）のzona occludens-1、occludin、claudin-1、claudin-4）、およびデスモソーム結合タンパク質のcorneodesmosin、desmoglein-1はともに、ヒスタミンによって減少した。・トレーサー分子のビオチンは、ヒスタミンの発現が大きかった培養皮膚バリアのタイトジャンクションを容易に通過した。しかし、無処置のコントロール部分では完全に遮断された。

　ビタミンK拮抗薬と比較して、新規経口抗凝固薬は急性静脈血栓塞栓症の再発リスクは同程度であり、全死因死亡も同程度であるが、リバーロキサバン（商品名：イグザレルト）については出血リスクを減少することが、カナダ・マギル大学のBenjamin D Fox氏らによるシステマティックレビューとメタ解析の結果、示された。BMJ誌2012年11月24日号（オンライン版2012年11月13日号）掲載より。リバーロキサバン、ダビガトラン、キシメラガトラン、アピキサバンvs.ビタミンK拮抗薬　研究グループは、新規経口抗凝固薬［リバーロキサバン、ダビガトラン（商品名：プラザキサ）、キシメラガトラン（開発中止）、アピキサバン（同：エリキュース）］について、急性静脈血栓塞栓症における有効性を批判的にレビューすることを目的とした。　試験選択基準は、ビタミンK拮抗薬との比較による無作為化試験とし、2012年4月時点におけるMedline、Embase、Cochrane Libraryをデータソースとして文献の検索と、関連研究の手動検索および専門家への聞き取りを行った。　解析では、イベント再発、重大出血、全死因死亡をアウトカムとした。有効性と安全性について9試験を組み込みレビューとメタ解析　選択基準を満たした9試験を組み込み、有効性については1万6,701例、安全性については1万6,611例のデータに基づき評価を行った。有効性と安全性のデータは、各経口抗凝固薬で階層化した。　結果、静脈血栓塞栓症の再発率は、すべての新規薬と従来薬（ビタミンK拮抗薬）との間で有意な差はみられなかった。・リバーロキサバン（4試験）　相対リスク（RR）：0.85、95％信頼区間（CI）：0.55～1.31・ダビガトラン（2試験）　RR：1.09、95％CI：0.76～1.57・キシメラガトラン（2試験）　RR：1.06、0.62～1.80・アピキサバン（1試験）　RR：0.98、0.20～4.79　リバーロキサバンは従来薬よりも重大出血を抑制したが、他の新規抗凝固薬は抑制しなかった。・リバーロキサバン　RR：0.57、95％CI：0.39～0.84・ダビガトラン　RR：0.76、95％CI：0.49～1.18・キシメラガトラン　RR：0.54、0.28～1.03・アピキサバン　RR：2.95、0.12～71.82　全死因死亡率は、すべての新規薬と従来薬との間で有意な差はみられなかった。・リバーロキサバン　RR：0.96、95％CI：0.72～1.27・ダビガトラン　RR：1.00、95％CI：0.67～1.50・キシメラガトラン　RR：0.67、0.42～1.08・アピキサバン　RR：6.89、0.36～132.06　リバーロキサバンとダビガトランの補正後間接比較の結果は、静脈血栓症（0.78、0.49～1.24）、重大出血（0.75、0.41～1.34）、全死因死亡（0.96、0.59～1.58）いずれのエンドポイントについても、どちらがその他の薬よりも優るのかというエビデンスは得られなかった。　Fox氏は、「大規模な対照無作為化試験の必要性は残されたままである」とまとめている。

　大塚アメリカファーマシューティカル社のSteve Offord氏らは、長時間作用型注射製剤または経口の抗精神病薬による治療を開始した統合失調症患者について、入院と再発の状況を評価した。その結果、長時間作用型注射製剤による治療は入院回数、入院日数とも著明に減少させることを報告した。Journal of Medical Economics誌オンライン版2012年11月28日号の掲載報告。　本研究の目的は、長時間作用型注射製剤または経口の抗精神病薬による治療を開始した統合失調症患者について、入院および再発の発生を比較検討することであった。民間医療保険およびメディケアの保険請求を含む大規模データベースを用いて、長時間作用型注射製剤または経口の抗精神病薬による治療を開始した統合失調症患者を抽出。治療開始前のベースライン期間（12ヵ月）と治療開始後のフォローアップ期間（12ヵ月）における入院の状況と再発率を比較検討した。また、多変量解析を用いて、ベースライン期間とフォローアップ期間の入院回数および入院期間の差に及ぼす両製剤の影響を評価した。　主な結果は以下のとおり。・長時間作用型注射製剤の抗精神病薬を開始した民間医療保険加入患者（394例）において、治療開始前と比べて治療開始後は入院回数、入院期間とも有意に減少した。　全原因による入院回数：1.60±1.66 vs 0.70±1.20、p ＜ 0.001　入院期間：16.9±20.7 vs 6.6±14.4日、p 

　米国・カリフォルニア州では2010年に、60歳以上で大規模な百日咳の流行が発生した。疾患負荷は、3種混合（DTaP）ワクチン接種率が高率であったにもかかわらず7～10歳の年齢層で顕著に大きく、ワクチンによる防御効果が漸減する可能性が示された。そこで米国疾病予防管理センター（CDC）のLara K. Misegades氏らは、百日咳発症とDTaPワクチンの5回目までの接種との関連についてケースコントロールによる評価を行った。JAMA誌2012年11月28日号掲載より。4～10歳症例682例についてケースコントロール　ケースコントロールは、カリフォルニア州の15郡を対象に、症例は、2010年1月～12月14日に報告があった4～10歳児の百日咳の症例（疑い例含む）682例について行われた。対照群は2,016例で症例が報告されたクリニックで治療を受けた同一年齢群で、症例1例につきコントロール3例を設定した。ワクチン接種歴は、カルテと予防接種レジストリから入手した。　主要アウトカムは、（1）百日咳と5回接種シリーズのDTaPワクチンとの関連オッズ比（OR）、（2）百日咳とDTaPワクチン5回接種完了までの期間（＜12、12～23、24～35、36～47、48～59、≧60ヵ月）との関連ORであった。　ORの算出はロジスティック回帰分析を用いて郡、主治医ごとに算出し、ワクチンの有効性（VE）は、（1－OR）×100％で推定値を算出した。発症オッズ比は、5回接種完了から時間が経つほど増大　症例では53例（7.8％）が、対照群では19例（0.9％）が、百日咳を含むあらゆるワクチンを受けていなかった。　対照群と比較して、百日咳の発症オッズ比は、DTaPワクチン接種5回をすべて受けた患児でより低かった［OR：0.11、95％CI：0.06～0.21（推定VE：88.7％、95％CI：79.4～93.8）］。　DTaPワクチン接種回数で階層化した場合、百日咳を発症した患児は対照群と比較して、12ヵ月までに5回投与を完了した割合が低い傾向がみられた［19例（2.8％）vs. 354例（17.6％）、OR：0.02、95％CI：0.01～0.04（推定VE：98.1％、95％CI：96.1～99.1）］。　この関連はワクチン接種から時間が経つほど顕著で、5回目投与から時間が経つほどORは増大した。　60歳以上の症例は231例（33.9％）、対照群288例（14.3％）で、ORは0.29［95％CI：0.15～0.54（推定VE：71.2％、95％CI：45.8～84.8）］だった。推定VEは、DTaPワクチン5回目接種以後、毎年減少していた。　以上を踏まえて著者は、「カリフォルニア15の郡の小児における、百日咳発症は、対照群との比較で、DTaPワクチン5回接種シリーズを受けている子どものほうが低かった。最後の接種から時間が経つほど百日発症との関連オッズ比は増大していた。このことは、最後の接種以降、推定ワクチン効果は毎年漸減していることと一致する」と結論している。

　サノフィは3日、ランタス[一般名：インスリン グラルギン（遺伝子組換え）]に関する大規模調査ALOHAスタディのサブ解析において、24週間における低血糖の発生率は約1％（4,219例中44例）であることがわかったと発表した。　この結果は、11月24日～27日に開催された第9回 国際糖尿病連合（IDF）西太平洋地区会議において、ランタスに関する大規模調査ALOHA（Add-on Lantus to Oral Hypoglycemic Agents）スタディの新たな結果として発表されたもの。　ALOHAスタディは、HbA1c（JDS）が7.5％以上12.0％未満の日本人2型糖尿病患者を対象とした、インスリン グラルギンと経口血糖降下薬との併用時の安全性・有効性に関する、24週間の非介入観察調査である。　今回発表された試験結果の1つである「インスリン グラルギンと経口血糖降下薬の併用による低血糖リスクを検討したサブ解析」では、24週間における低血糖の発生率は約1％（4,219例中44例）であった。 さらに、そのうち37例（84.0%）の発現回数は1回であり、高齢や腎機能不全などの危険因子で多少の有意差はみられたが、全患者1人あたりの低血糖発現率は1.0%未満と低いことが明らかとなった。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.sanofi.co.jp/l/jp/ja/download.jsp?file=99BFC33C-9435-41BD-B1CB-A74F01C2632B.pdf

　壮年性脱毛症の治療薬に含まれる抗男性ホルモン物質フィナステリドの性機能への副作用について、利き手との関連を検討するパイロットスタディが、ルーマニア・St Pantelimon HospitalのIon G. Motofei氏らによって行われた。フィナステリドの性機能への影響を検討している研究は他にもあるが、本研究は、フィナステリドの薬理学的作用によるジヒドロテストステロン抑制反応について、大脳側性化/専門化の影響との関連で検討している点で、それらと異なる。大脳側性化/専門化は、身体的・精神的・性的機能は脳内で役割分担して司っているという神経生理学の考え方で、利き手や認知型、生殖ホルモンの影響や性的好みも含め、それらの違いは大脳側性化で明らかにできると目されている。そこで研究グループは、フィナステリドによる性的反応と、利き手との関連に着目して検討した。BJU International誌オンライン版2012年11月16日号の掲載報告。　フィナステリドの薬理学的作用による、ジヒドロテストステロン抑制、性的興奮、リビドーと、利き手との関連を調査することを目的に、壮年性脱毛症の治療を受けている男性の自己申告による性的反応を、治療前と治療中（壮年性脱毛症のためのフィナステリド1mg治療開始前後）で比較した。　試験に参加したのは、計33例の性的に健常なルーマニア男性で、前向きに4週間、性的機能に関する情報［国際勃起機能指標（IIEF）で測定］が提供された。利き手によりグループ分けし、個別に影響を評価した。　主な結果は以下のとおり。・IIEFはトータルスコア、および勃起機能、オルガスム機能、性的欲望とも治療前後、治療効果によるグループ間で同程度の得点であった。全体的満足度のサブスケールも同様であった。性交満足感のサブスケールは、グループ間、治療効果によるグループ間で同程度であった。・大半のサブスケールについて、右利きの男性は、影響なしあるいは性機能低下を報告した。一方で、左利きの男性は主として、影響なしあるいは性機能改善を報告した。・これらの結果は、ジヒドロテストステロン抑制の性機能への影響が利き手に依存していることを示す。すなわち、認知型に依存している可能性を示すものであり、また、2つの異なる神経内分泌系の性心理軸（neuroendocrine psychosexual axes）があるとの考え方を支持するものである。・さらには、そうした性機能への影響は、方法論的検討によって十分検出可能であるとともに、患者の性機能への影響に気を配るコミュニケーションによって、より明らかになると示唆される。

　がんによる疾病負担は世界のどの地域でも重く、深刻なものであることが、国際がん研究機関（IARC、フランス・リヨン市）のIsabelle Soerjomataram氏らの調査で明らかとなった。2008年、世界で760万人ががんで死亡した。保健医療計画の立案には、致死的および非致死的ながんのアウトカムを考慮した国別の比較を要するが、これには障害調整生命年（disability-adjusted life-years：DALY）が有用な指標になるという。Lancet誌2012年11月24日号（オンライン版2012年10月16日号）掲載の報告。DALYに基づく疾病負担を国別、地域別に比較　研究グループは、2008年のがんによるDALYを算定することで、その疾病負担の評価を行った。　DALYは、疾病、障害、早世によって失われた健康的な生活の年数を表し、総合的な疾病負担の指標として有用とされる。DALYは、損失生存年数（years of life lost：YLL、死亡が早まることで失われた年数）と、障害生存年数（years lived with disability：YLD、障害によって失われた健康的な生活の年数）の和で表される。　主にがん登録から得た地域住民ベースのデータ（罹患率、死亡率、余命、罹患期間、発症時および死亡時の年齢、治療率、合併症発生率、治癒率など）を用いてYLLおよびYLDを算出した。　世界12地域、184ヵ国について、27のがん種のYLLとYLDからDALYを推算した。国連開発計画の定義による人間開発指数［human development index：HDI、人間開発の3つの因子（余命、教育、国内総生産）による複合指標］に基づいて各国を4つのカテゴリー（超高、高、中、低）に分け、各カテゴリー別のDALYを解析し、国別、地域別の比較を行った。全疾病負担の90％以上がYLLで、HDIが低い国でYLLが高い　2008年に全世界で、1億6,930万年の健康的な生活が、がんによって失われたと推算された。全DALYに最も寄与した主ながん種は、大腸がん、肺がん、乳がん、前立腺がんで、この傾向は世界のほとんどの地域で同様であり、それぞれががんによる全疾病負担の18〜50％を占めた。　感染関連がん（肝、胃、子宮頸部）による疾病負担のさらなる増大が、サハラ砂漠以南のアフリカで25％、東アジアでは27％に及ぶと推計された。　国や地域で、DALYに占めるがん種の割合などには大きな違いがみられたが、どの国でも全がん種についてYLLが重要な要素であり、全疾病負担の90％以上に達していた。一方、人的資源が乏しい国は、豊富な国に比べDALYに占めるYLLの割合が高かった。　著者は、「世界のどの地域でも、がんによって失われた年齢調整DALYは大きなものであった」と結論づけ、「YLLはHDIが高い国よりも低い国で大きかったことから、診断後の予後の大きな隔差は、人間開発の程度と関連することが示唆される。それゆえ、人的資源の少ない国では、がん診療の根本的な改善が必要である」と指摘する。

　コーヒーの摂取量はアディポネクチンと正の相関、レプチンと負の相関を示すことが、名古屋大学大学院　山下健太郎氏らの研究で明らかになった。また、アディポサイトカインは、コーヒー摂取量と脂質および高感度C反応性タンパク（hs-CRP）との関連に影響をもたらすが、コーヒー摂取量と肝機能マーカーとの関連には影響しないことが報告された。Nutrition & diabetes誌2012年4月2日付の報告。　コーヒー摂取量とアディポサイトカインとの関連についての情報は少なく、心血管疾患と糖代謝に対するコーヒーの有益な作用の根底にあるメカニズムはよく理解されていない。本研究では、コーヒーの摂取量とアディポサイトカインであるアディポネクチンおよびレプチン、炎症マーカー、糖代謝、脂質および肝機能マーカーとの関連について検討された。また、アディポネクチン、レプチンが、コーヒー摂取量とこれらの指標との関連に与える影響について検討した。　日本人労働者（男性：2,554人、女性：763人）を対象とした横断研究。コーヒー摂取量とアディポサイトカインやその他のマーカーとの潜在的な関連は、交絡因子を調整した多重線形回帰モデルを用いて評価した。また、アディポネクチンとレプチンのそれぞれがコーヒー摂取量と各マーカーとの関連に与える影響については、複数媒介分析を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・コーヒーの摂取量は、アディポネクチン、総コレステロール、LDLコレステロールと有意な正の相関を認めた。また、レプチン、hs-CRP、トリグリセライド、肝酵素とは有意な負の相関を認めた（すべてp ＜0.05）。・アディポネクチンおよびレプチンで調整後、コーヒー摂取量とhs-CRPあるいはトリグリセリドとの関連は有意に弱まったが、肝機能マーカーには影響がなかった。・コーヒー摂取量と糖代謝マーカーとの関連は認めなかった。

　医師は、ワクチンの安全性に関する懸念について患者・保護者と話し合うことにかなりの時間を費やす。米国・スタンフォード医科大学のClea Sarnquist氏らは、医師がそうしたコミュニケーションに関してどのようなことを学んでいるのか、および学びたいと思っているのかについて調査を行った。Journal of Public Health Management & Practice誌2013年1月号の掲載報告。　調査は、ワクチンの安全性についてのコミュニケーションに関して、米国医師の学習ニーズをよりよく理解すること、主に現在受講しているコミュニケーショントレーニングを定量化し、受講選択の好みを明らかにすることを目的とした。　フォーカスグループの調査とサーベイによる混合研究法を実施。全米から連続サンプルとして、303人の小児科医と内科医にオンライン参加をしてもらい、匿名サーベイを2010年3月～6月に行った。また、47人を対象に9つのフォーカスグループ調査を行った。　主な結果は以下のとおり。・調査には、小児科医239人（80.2％）、内科医30人（10.1％）、複数科を標榜する小児科医29人（9.7％）が含まれた。・20.6％の医師は、レジデンスプログラムでワクチン安全コミュニケーションについては「何も学んでいない」と回答した。・好みの学習法（最も一般的に活用していた学習法でもある）は、講義とロールモデル/症例検討であった。・電子媒体による教育法は、要求が低かっただけでなく、実際の利用もとても少なかった。・95％以上の医師は、ワクチン安全コミュニケーションは、自分たちのキャリアにおいて「非常に重要である」あるいは「ある程度重要である」と考えていると回答した。・レジデンスプログラムにおいて、ワクチン安全コミュニケーションについての教育を改善することは、自己学習機会を提供すると同時に、医師としてのキャリアアップにもつながるだろう。

　日本医科大学精神神経科の大森 中氏らは、臨床研修医の統合失調症患者に対する潜在的な態度と患者と接する上での影響について調べた。また、精神科での臨床トレーニング前後の態度と接し方の変化についても評価した。統合失調症患者とその家族は、スティグマに非常に苦しんできた。名称変更など偏見やスティグマを根絶するためのさまざまな努力にもかかわらず、いまだ医療従事者においてすら偏見にとらわれている者がいる。また、臨床研修医が患者とどのように向き合っているのかについてはほとんど知られていなかった。BioMed Central Psychiatry誌オンライン版2012年11月22日号の掲載報告。　研究グループは、臨床研修医について、統合失調症に関する日本語の名称変更の影響を評価した。また、精神科での1ヵ月間の臨床トレーニング前後の統合失調症に対する態度を比較し、それらの統合失調症患者と接する上での影響を評価した。評価は、IAT（Implicit Association Test）とLinkスティグマ尺度にて行った。主な内容は以下のとおり。・51人の臨床研修医が参加した。・トレーニング前、旧名称である「精神分裂病」は新名称「統合失調症」よりも、犯罪と結び付く傾向が強かった。・ところがトレーニング後、まったく予想に反して、旧名称よりも新名称についてより強く犯罪と結び付ける傾向が強まった。・Linkスティグマ尺度とIATとには有意な相関性は認められなかった。・統合失調症への名称変更は、臨床研修医における統合失調症の負のイメージを減少したが、統合失調症患者とのコンタクトが、予想に反してネガティブな態度への変化を増長した。・これらの結果は、統合失調症に関するネガティブな態度の形成を理解することに寄与し、懸念される偏見やスティグマを減らすための精神科での適切なトレーニングを開発する一助となるだろう。関連医療ニュース ・厚労省も新制度義務化：精神疾患患者の「社会復帰」へ ・検証！非定型抗精神病薬の神経保護作用 ・抗精神病薬の高用量投与で心血管イベントリスク上昇：横浜市立大

　一般健康診断は新たな病気の発見数を増加したが、全体的にみても心血管系やがんについてみても、罹患率や死亡率は低下していないことが、デンマーク・ノルディックコクランセンターのLasse T Krogsboll氏らによる、無作為化試験対象のコクラン・システマティックレビューとメタ解析の結果、報告された。一般健診は、罹患率や死亡率を抑制するのに効果的であるとみなされ、リスク因子が抑制されるという共通認識の下および観察結果に基づいて世界各国でヘルスケアの基本として行われてきた。しかし、一方で罹患率と死亡率に関するベネフィットのエビデンスは不足していた。今回の解析でも、一般健診の重大有害転帰に関する影響については研究も報告もされておらずエビデンスは不明のままとなった。BMJ誌2012年11月24日号（オンライン版2012年11月20日号）掲載より。成人の健診受診者と非受診者を対象とした16の無作為化試験をレビュー　Krogsboll氏らは、成人の患者関連アウトカム（罹患率と死亡率）に重点を置いた一般健診のベネフィットあるいは害悪を定量化することを目的とした。死亡率は、ランダム効果メタ解析で結果を評価し、他のアウトカムはメタ解析ができないものは質的統合を図った。　解析対象は、疾患やリスク因子に関して偏りのない成人集団を対象とした健診受診者と非受診者を比較した無作為化比較試験とした。健康診断とは、複数臓器の複数疾患やリスク因子をターゲットとして行う一般集団スクリーニングと定義し、高齢者対象のものは除外した。　16試験が選択され、うち14試験から解析可能なアウトカムデータ（参加者18万2,880例）が得られた。効果を検証する大規模長期の研究が必要　全体死亡のデータは9試験から得られた（死亡1万1,940例）。リスク比は0.99（95%信頼区間0.95～1.03）だった。　心血管死亡については8試験から得られ（死亡4,567例）、リスク比は1.03（0.91～1.17）であった。またがん死亡については8試験から得られ（死亡3,663例）、リスク比は1.01（0.92～1.12）だった。これらの分析結果は、サブグループ解析と感受性解析でも変わらなかった。　すべての試験からデータを得られたわけではないが、一般健診について、罹患率、入院、障害、懸念、医師の診察を受けること、仕事を休むことへの有益な影響はみいだせなかった。　また1試験において、受診者群が非受診者群と比べて6年間で、新たな病気の発見が総数で20％多くなり、慢性症状の自己申告数も増加していたことが認められた。別の1試験では、高血圧と脂質異常症の有病率の増加が認められた。　降圧薬服用に関するデータが得られた4試験のうち2試験では、降圧薬の投与の増加がみられた。　さらに4試験中2試験で、一般健診についてわずかに効果はあると自己申告のデータが得られたが、回答にバイアスがかかっている可能性があった。　Krogsboll氏は、「本所見は、医師は健診受診や予防への取り組みを止めるべきであるということを意味しているわけではない。重要なのは、システマティックな健診が効果がなかった理由であり、今後、個々の健診内容（心血管リスク因子や慢性腎臓病のスクリーニングなど）を直接研究することが必要である。本研究では、リスク因子の変化は一般健診の評価の指標には適さないことも示唆された。大規模な長期の追跡研究は不経済かもしれないが、効果がなく有害な一般健診ほど高くはつかないので実施の必要がある」とまとめている。

骨折後早期の造影CT（contrast enhanced CT、CECT）は、骨折治癒の総合的な研究に有用であるというマウスを用いたex vivo試験からの知見が、米国・ボストン大学のLauren N.M. Hayward氏らにより報告された。骨折治癒初期のX線やCTによる評価は、軟骨組織は不鮮明な所見しか得られず限定的である。研究グループは、CECTにより骨折治癒過程の軟骨組織を非侵襲的に認識できるかを確認した。Journal of Orthopaedic Research誌オンライン版2012年11月19日号の掲載報告。　試験は、術後9.5日の非開放性安定骨折のC57BL/6マウスを用いて行われ、陽イオン性造影剤培養前後にμCTにより観察した。　培養細胞には高濃度の硫酸化グリコサミノグリカンにより、軟骨組織への陽イオン蓄積が示されるようになっており、培養前後の画像を重ね合わせ、経時サブトラクション画像、二次元または三次元のミネラル組織描出画像、軟カルス、軟骨を検討した。　主な結果は以下のとおり。・CECTによって同定された軟骨とカルスの部位と、ゴールドスタンダードの方法である組織形態計測による部位同定とを比較した。・両手法による、軟骨の部位範囲に差異はみられなかった（p＝0.999）。・CECTによって測定されたカルスの範囲は、組織形態計測法で同定した範囲よりも小さかったが、的中率は高かった（R2＝0.80、p＜0.001）。・また、CECTは軟骨のミネラル化の識別も可能にした。・CECTは、ほとんどミネラル組織が存在しないほど修復早期であっても正確、定量的、非侵襲的に、骨折部位のカルスの形状と組成を描出することが示された。この方法の非侵襲的性質は、その後のカルス上で行われる機械的検査のような解析を可能とすると思われ、効果的な高等処理能力を有しており、骨治癒の総合的な研究を可能にすると思われる。

　英国・ウスター大学のKay de Vries氏らは、認知症ケアでプライマリ・ケア・リエゾン（primary care liaison）に求められるコンピテンシー（高い成果を生む行動特性）について文献等レビューと協議などを行い、主として「カウンセリング」「スクリーニング」「健康教育・促進」の3領域が同定されたと報告した。プライマリ・ケアにおいて長い間、診断未確定の認知症に対する対応の改善が求められている。プライマリ・ケア・リエゾンには、その解決を果たす役割が期待されており、そのために必要とされる専門的コンピテンシーについて検討した。Primary Health Care Research & Development誌オンライン版2010年11月6日号の掲載報告。　著者らは、コンピテンシーの草案、コンピテンシーの各オプション/組み合わせ、およびコンピテンシーレベルを確立することを目的に、総合的な文献および政策レビューを行った。多様なステークホルダーによる協議と、70人以上の利用者および介護者が、フォーカスグループや電子メールのやりとり、電話インタビューを介して議論を交わした。協議と同時にEquality Impact Assessmentを行った。　主な内容は以下のとおり。・文献レビューによって、認知症の人の診断率を改善すること、および診断に至る道筋を改善することの両方のニーズが明らかになった。・ステークホルダーの協議は、あらためて、認知症だが未診断である人とその介護者が適切なサービスにアクセスできていないことに言及し、早期かつ「適時」に診断が行われるシステムを改善できる役割を担う者が必要であることを確認した。・協議プロセスを介して、文献および政策文書に基づくコンピテンシーが開発・討議され、3つの主要領域「カウンセリング」「スクリーニング」「健康教育・促進」が同定された。・その役割を果たすにはスキルと経験豊かな専門的アプローチが求められ、家庭医（GP）の診療録にアクセス可能な「GP cluster」に位置付けられることで、有用なチームモデルが確立可能であり、GPとの協働作業がその役割の基本となる。・個人の継続的な専門性開発への取り組みが、これらのコンピテンシーを高く維持することにつながる。関連医療ニュース ・アルツハイマーの予防にスタチン！？ ・「炭水化物」中心の食生活は認知症リスクを高める可能性あり ・アルツハイマー病の興奮、抗精神病薬をどう使う？

　米国では1980年代からマンモグラフィによるスクリーニングが始まっており、その後の実施率増加とともに早期乳がん罹患率は大幅に増加したが、一方で進行期乳がん罹患率の減少は、ごくわずかであったことが報告された。また、マンモグラフィにより検出された早期乳がんの中には、その後臨床的症状を発症することがなかった、いわゆる過剰診断も多く、その数は過去30年間で130万人に上ると推定されたという。米国・Oregon Health and Science UniversityのArchie Bleyer氏らの調べで明らかになったもので、NEJM誌11月22日号で発表した。30年間で初期乳がん罹患率は10万人中122人増加　研究グループは、マンモグラフィ実施の乳がん発生率への影響を調べるため、サーベイランスや疫学調査などを元に、1976～2008年に40歳以上で乳がんの診断を受けた人について、早期乳がん（非浸潤性乳管がんと限局性がん）と進行期乳がん（局所性と遠隔転移）の罹患率を算出した。　その結果、早期乳がん罹患率は、1976年の女性10万人中112人から同234人へと、大幅に増大した（絶対増加幅：女性10万人中122人）。なかでも、1980年代から90年代初めにかけて、マンモグラフィによるスクリーニング実施率が増加するに伴い、早期乳がん罹患率も増加した。　一方で、進行期乳がんの罹患率は、女性10万人中102人から同94人へと、同期間で約8％の減少に留まった（絶対減少幅：女性10万人中8人）。乳がんの過剰診断、過去30年間で130万人　潜在的な疾病負担が変化していないと仮定すると、スクリーニングによりみつかるようになった早期乳がんのうち進行がんに進展したものの割合は、122人中8人に留まると考えられた。　ホルモン補充療法に関連した一時的な過剰罹患率などを補正した後、スクリーニングで検出されながらも、その後臨床的症状を発症しなかったであろうと考えられる、いわゆる乳がんの過剰診断を受けた人の数は、米国過去30年間で130万人に上ると見積もられた。また、2008年には、米国で乳がんの過剰診断を受けた女性は7万人で、乳がんの診断を受けた人の31％に上った。　これらの結果を踏まえて著者は「マンモグラフィ検診で早期乳がんの発見は大幅に増加したにもかかわらず、進行がんの受診率はわずかしか低下しないというアンバランスな状況が示された。どの状態の女性が影響を受けたのかは明らかではないが、新たに診断された乳がんのほぼ3分の1で大幅な過剰診断があり、マンモグラフィ検診の乳がん死亡率への影響はあったとしてもわずかであることが示唆された」と結論している。

　活動性の早期再発寛解型多発性硬化症（RRMS）の治療において、アレムツズマブ（alemtuzumab：国内未承認）はインターフェロンβ1aに比べ再発を有意に抑制するが、障害の集積の抑制効果には差がないことが、米国・クリーブランド・クリニックのJeffrey A Cohen氏らが行ったCARE-MS I試験で示された。ヒト化抗CD52モノクローナル抗体であるアレムツズマブは、血中のTリンパ球およびBリンパ球を枯渇させ、結果としてその再生を促すことで効力を発揮すると考えられる。未治療RRMSを対象とした第II相試験では、その疾患活動性の抑制効果が確認されている。Lancet誌2012年11月24日号（オンライン版2012年11月1日号）掲載の報告。アレムツズマブの有用性を無作為化第III相試験で評価　CARE-MS I（Comparison of alemtuzumab and Rebif Efficacy in Multiple Sclerosis）試験は、未治療の活動性RRMSに対するアレムツズマブの有用性を、インターフェロンβ1aとの比較において評価する無作為化対照比較第III相試験。　対象は、18～50歳、McDonald診断基準（2005年）を満たし、総合障害度スケール（EDSS）3点以下で、MRIで脳病変が確認された未治療のRRMSとした。これらの患者が、アレムツズマブ（12mg/日、ベースライン時に1日1回5日間、12ヵ月後に1日1回3日間）を静注する群またはインターフェロンβ1a（用量漸増後、44μg、週3回）を皮下注する群に2対1の割合で無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、再発率と6ヵ月後の障害の持続的集積の複合エンドポイントとした。再発は、48時間以上持続するMSに起因する神経症状の新規発現または増悪とした。障害の持続的集積は、6ヵ月後のEDSSで1点以上の上昇と定義した。再発率が54.9％有意に改善、障害の持続的集積は30％改善したが有意差なし　2007年9月7日～2009年4月17日までに16ヵ国101施設から581例が登録された。アレムツズマブ群に386例、インターフェロンβ1a群には195例が割り付けられ、それぞれ376例（97％）（平均年齢33.0歳、女性65％）、187例（96％）（同：33.2歳、65％）が解析の対象となった。　アレムツズマブ群の再発率は22％（82/376例）であり、インターフェロンβ1a群の40％（75/187例）に比べ54.9％有意に改善された［イベント発生の率比：0.45、95％信頼区間（CI）：0.32～0.63、p＜0.0001］。Kaplan-Meier法による2年無再発率は、アレムツズマブ群が78％と、インターフェロンβ1a群の59％に比べ有意に良好だった（p＜0.0001）。　障害の持続的集積は、アレムツズマブ群が8％（30/376例）と、インターフェロンβ1a群の11％（20/187例）よりも30％改善したが、両群間に有意な差はなかった［ハザード比（HR）：0.70、95％CI：0.40～1.23、p＝0.22］。　アレムツズマブ群の90％（338/376例）に注射関連反応がみられ、そのうち3％（12/376例）が重篤と判定された。感染症がアレムツズマブ群の67％（253/376例）、インターフェロンβ1a群の45％（85/187例）にみられたが、ほとんどが軽度～中等度だった。ヘルペスウイルス感染症（主に皮膚ヘルペス）が、それぞれ16％（62/376例）、2％（3/187例）に認められた。　2年間で甲状腺関連の有害事象がアレムツズマブ群の18％（68/376例）、インターフェロンβ1a群の6％（12/195例）にみられ、アレムツズマブ群では免疫性血小板減少が1％（3/376例）に発現した。アレムツズマブ群の2例は甲状腺乳頭がんを発症した。　著者は、「アレムツズマブの一貫性のある安全性プロフィールと再発抑制におけるベネフィットは、未治療のRRMS患者への使用を支持するものだが、以前の試験で認められた障害の抑制に関するベネフィットが今回は確認できなかった」と結論し、「アレムツズマブの重篤な有害事象のリスクは適切なモニタリングで管理でき、治療可能である。アレムツズマブはRRMS治療において実質的に有効であり、有害事象とのバランスを考慮して使用すべきである」と指摘する。