オランダ・ライデン大学医療センターのE J van Zuuren氏らは、股部白癬と体部白癬の局所治療の有効性および安全性のエビデンスを評価するコクラン系統的レビューを行った。129試験、被験者1万8,086例を包含し分析した結果、薬剤塗布による積極的治療はいずれも大半は効果的であることが示されたが、臨床意思決定に役立つエビデンスを示すには、さらに質の高い無作為化試験の必要性が判明したと報告している。股部白癬、体部白癬は一般開業医、皮膚科医がいずれも最もよく遭遇する真菌感染症である。British journal of dermatology誌オンライン版2014年10月7日号の掲載報告。　股部白癬、体部白癬の大半は、さまざまな外用抗真菌薬による治療が行われている。　検討は、Cochrane Skin Group Specialised Register、CENTRAL in The Cochrane Library、MEDLINE、EMBASE、LILACSなどを2013年8月時点で検索して行われた。　主な結果は以下のとおり。・129試験、被験者1万8,086例が参加した無作為化試験を包含して介入評価を行った。・介入の大半は、アゾール系薬によるものであった。・プールできたアウトカムのデータは、2つの治療についてのみであった。・テルビナフィン（商品名：ラミシールほか）は5試験におけるデータから、プラセボと比較して統計的に有意な臨床的治癒率が認められた（RR：4.51、95％CI：3.10～6.56）。・真菌別の治療データは、不均一性が大きくプールすることができなかった。・真菌学的治癒率は、ナフチフィン1％含有薬（国内未発売）がプラセボと比較して良好であることを支持するデータであった（3試験、RR：2.38、95％CI：1.80～3.14）。しかし、エビデンスの質は低かった。・アゾール＋コルチコステロイド系薬は、アゾール系薬単独よりもわずかではあるが効果的であった。しかし、真菌学的治癒率に関する統計的な有意差は認められなかった。・65試験が「不明」であるとの評価を、また64試験は「バイアスリスクが高い」との評価をしていた。被験者は大半が20歳超であり、試験デザインが不十分で、報告も不十分であった。

　新規抗うつ薬であるボルチオキセチン（国内未承認）は多様な作用を有しており、大うつ病性障害（MDD）患者に有効であることが、10件の短期無作為化プラセボ対照試験（2012年に終了）のうち6件で示されている。フランス・Centre Hospitalier UniversitaireのPierre-Michel Llorca氏らは、メタ回帰分析にて、ボルチオキセチンと7種の異なる活性作用を有する抗うつ薬の間接的な比較を行った。結果、ボルチオキセチンは、他の抗うつ薬と類似もしくはより良好な有効性および忍容性をもたらすことが示された。　研究グループは試験比較を確実なものとするために、プラセボ対照登録試験から試験薬アームとプラセボアームのみを包含して主要解析を行った。主要アウトカムは、有効性（主要エンドポイント[MADRS/HAM-D]のベースライン時から2ヵ月時点までの標準化平均差）、忍容性（有害事象発生による投与中断率）であった。　主な結果は以下のとおり。・有効性について、推定治療効果（マイナス値はボルチオキセチンを支持する）は次のとおりであった。アゴメラチン：－0.16（p＝0.11）、デスベンラファキシン：0.03（p＝0.80）、デュロキセチン：0.09（p＝0.42）、エスシタロプラム：－0.05（p＝0.70）、セルトラリン：－0.04（p＝0.83）、ベンラファキシンIR/XR：0.12（p＝0.33）、ビラゾドン：－0.25（p＝0.11）。・忍容性については、1種を除きボルチオキセチンを支持するもの（オッズ比が1未満）であった。ただし、すべてで統計的な有意差は認められなかった。アゴメラチン：1.77（p＝0.03）、デスベンラファキシン：0.58（p＝0.04）、デュロキセチン：0.75（p＝0.26）、エスシタロプラム：0.67（p＝0.28）、セルトラリン：0.30（p＝0.01）、ベンラファキシン：0.47（p＝0.01）、ビラゾドン：0.64（p＝0.18）。・感度分析でも、推定治療効果や相対ランキングの有意な変化は認められなかった。関連医療ニュース ビタミンB併用で抗うつ効果は増強するか 日本人うつ病患者に対するアリピプラゾール補助療法：名古屋大学 パロキセチンは他の抗うつ薬よりも優れているのか  担当者へのご意見箱はこちら

　鳥インフルエンザA/上海/2/13（H7N9）ワクチンの安全性と免疫原性について、MF59アジュバント有無の4つの抗原用量を比較した第II相多施設共同二重盲検無作為化試験の結果が発表された。米国・エモリー大学医学部のMark J. Mulligan氏らによる検討の結果、最小用量3.75μg＋MF59アジュバントの2回接種（0、21日）群において、42日時点の抗体陽転率は59％であったことが報告された。鳥インフルエンザH7N9は、2013年に中国で確認された新型の鳥インフルエンザウイルスで、家禽には問題なかったが、ヒトでは重症肺炎を引き起こし、同国では入院率67％、死亡率33％に達した。WHOには2014年6月27日時点で、検査確認症例450例のうち165例の死亡（36.6％）が報告されているという。JAMA誌2014年10月8日号掲載の報告より。7つの接種群を設定し検討　H7N9不活化ウイルスワクチンの安全性と免疫原性を評価した試験は、米国内4施設で19～64歳700例を登録して行われた。2013年9月に開始され、フォローアップは6ヵ月間であり、2014年5月に完了した。　被験者は、抗原用量、MF59アジュバント有無別に設定された7つの接種群（接種回数は2回[0、21日]）に割り付けられ評価を受けた。（1）3.75μg＋MF59アジュバント（100例）、（2）7.5μg＋MF59アジュバント（99例）、（3）15μg＋MF59アジュバント（100例）、（4）15μg＋1回目のみMF59アジュバントあり（101例）、（5）15μg＋2回目のみMF59アジュバントあり（100例）、（6）2回とも15μgのみ（101例）、（7）2回とも45μgのみ（99例）。　主要評価項目は、42日時点の赤血球凝集抑制反応（HI）検査法による抗体価40以上または抗体陽転（定義：抗体価40以上への増大率が4倍以上）の達成割合とした。ワクチン関連の重大有害事象は13ヵ月間、接種後症状は7日間調べた。3.75μg＋MF59アジュバント2回接種が有望　HI抗体価は、非アジュバント接種群はいずれも低値であった。　一方、42日時点の、3.75μg＋MF59アジュバントのH7N9ワクチン2回接種群の抗体陽転率は59％（95％信頼区間[CI]：48～68％）であった。抗体陽転率のピークは29日時点で62％（95％CI：52～72％）だった。また同接種群の42日時点のGMTは33.0（95％CI：24.7～44.1）であった。　抗原用量が増えても、免疫獲得効果の増大は認められなかった。　中和抗体価分析では、3.75μg＋MF59アジュバント接種群の42日時点の抗体陽転率は82％（95％CI：73～89％）、GMTは81.4（95％CI：66.6～99.5）であった。　一方、抗原用量15μg＋MF59アジュバントあり群について、42日時点の抗体陽転率は、接種1回目のみアジュバントあり群35％、2回ともアジュバントあり群47％で、両群間の統計的有意差は認められなかった（p＝0.10）。　季節性インフルエンザワクチン接種者および高齢者については、弱毒化が認められた。　ワクチン関連の重大有害事象は報告されなかった。接種後7日間に報告された症状は概して軽度なもので、最も多かったのはアジュバントあり群の被験者で認められた接種部位に関する症状であった。　なお今回の結果について著者は、3.75μg＋MF59アジュバント2回接種の潜在的価値を評価した上で、試験は42日以降の抗体価データがないこと、また臨床アウトカムの報告がないことから限定的なものであるとまとめている。

　肺がん患者の肺葉切除術について、胸腔鏡下手術vs. 開胸手術の長期生存を検討した結果、全生存、がん特異的生存および無増悪生存のいずれも同等であったことが報告された。米国・ウェイル・コーネル・メディカル大学のSubroto Paul氏らが、肺葉切除術を受けた6,008例について傾向スコア適合分析を行い明らかにした。胸腔鏡下肺葉切除術は開胸肺葉切除術よりも、術後合併症が少ないことは知られている。しかし長期アウトカムへの影響については不明であった。今回の結果を踏まえて著者は、「胸腔鏡下手術は、肺葉切除後のアウトカムを損なうことがないようだ」とまとめている。BMJ誌オンライン版2014年10月2日号掲載の報告。傾向スコア適合分析で両群を比較　検討は、米国メディケアのデータベースであるSurveillance, Epidemiology and End Results（SEER）を用いた傾向スコア適合分析法にて行われた。同データベースから、2007～2009年にプライマリな非小細胞肺がんの初回診断を受け、その後1～6ヵ月の間に肺葉切除術を受けた65歳以上患者を適格とし解析に組み込んだ。　主要評価項目は、全生存、無増悪生存、がん特異的生存について、非侵襲的である胸腔鏡下手術の影響であった。3年の全生存、無増悪生存、がん特異的生存いずれも同等　対象期間中に2007～2009年に6,008例が肺葉切除を受けていた（うち開胸手術群は4,715例[78％]）。全コホートの年齢中央値は74歳（範囲：70～78歳）、追跡期間中央値は40ヵ月であった。　傾向スコアで適合したコホート（胸腔鏡下手術群1,195例vs. 開胸手術群1,195例、追跡期間中央値36ヵ月）で分析を行った結果、3年の全生存（70.6％vs. 68.1％、p＝0.55）、無増悪生存（86.2％vs. 85.4％、p＝0.46）、がん特異的生存（92％vs. 89.5％、p＝0.05）ともに、統計的な差は認められなかった。　なお、適合前の全コホートの分析（胸腔鏡下手術群1,293例vs. 開胸手術群4,715例）では、全生存（3年間について71.2％vs. 63.8％、p＜0.001）、無増悪生存（同86.5％vs. 77.6％、p＜0.001）、がん特異的生存（同92.1％vs. 84.7％、p＜0.001）のいずれの割合も、胸腔鏡下手術群が有意に高率だった。

2型糖尿病の基本的な病態として、膵β細胞機能が経年的に低下することに対するコンセンサスがこの10年ほどの間で形成され1）、膵β細胞の機能を温存する可能性を持つホルモンとしてGLP-1が脚光を浴び、GLP-1受容体作動薬、DPP-4阻害薬が市場に登場した。確かに、マウスやラットではGLP-1の膵β細胞保護作用が示されているが、ヒトではいまだ確認されていない。　臨床的には発症早期の2型糖尿病患者にGLP-1受容体作動薬を投与すると、持続血糖モニター（CGM）ではわずか2～3日で血糖変動は平坦となることが確認される。しかし、生理的にわずか数分の半減期しか持たないホルモンを、長時間にわたって高く維持することの長期的な安全性や有効性については何の保証もない。　しかも、毎日の外来診療の場でわかることは、GLP-1受容体作動薬を使用している患者の半数以上で、体重減少効果や血糖降下作用が半年から1年で消失してしまうという事実である。治療開始のタイミングや併用薬、さらには、日本人では肥満が少なく、欧米人との2型糖尿病の病態が異なっていることも関係があるのかもしれない。　そのような中で、3～4年前から基礎インスリンとGLP-1受容体作動薬との併用が話題となり、多くの臨床試験が積み重ねられ、日本でも、GLP-1受容体作動薬であるリキシセナチド（商品名：リキスミア）とリラグルチド（同：ビクトーザ）の基礎インスリンとの併用が保険適適用となっている。　このような背景のもとに、Conrad EngらはGLP-1受容体作動薬と基礎インスリンを併用することの有用性を、無作為化対照比較試験の論文をメタアナリシスすることによって検討している。　検討の対象となった論文には、日本人を対象とした臨床試験も含まれている。基礎インスリン（±SU薬）にリキシセナチドないしはプラセボを併用した試験（対象患者331例）と、基礎インスリンないしは混合インスリン、強化インスリン療法にリラグルチドないしはプラセボを併用した試験（対象患者257例）である。　主要評価項目は血糖コントロール、低血糖、体重の変化の3項目であり、解析の対象となった4,348例のベースラインにおけるHbA1c値（平均）は8.13%、BMI（平均）は32.9、糖尿病の罹病期間（平均）は12.2年であった。　GLP-1受容体作動薬と基礎インスリンの併用療法群では、HbA1c値が平均で0.44%（95%信頼区間[CI]：－0.60～－0.29%）低下し、HbA1c値7.0%以下の達成率も多く（相対リスク[RR]：1.92、95%CI：1.43～2.56）、統計学的に有意差が確認されている。また、低血糖の頻度については差がなく（RR：0.99、95%CI：0.76～1.29）、体重は併用療法群で3.22kg（95%CI：－4.90～－1.54kg）、有意差をもって減少したと報告されている。　観察期間は12週から36週、多くは24週前後であり、半年前後の検討ではGLP-1受容体作動薬と基礎インスリンの併用による、血糖管理状況の改善、体重減少効果が確認されたこととなる。　しかし、年余にわたる効果については未知数であり、GLP-1受容体作動薬は、製剤間で差はあるものの1本当たりの薬価は7,171円から10,245円であり、1年間使用すると薬価のみで12～18万円にも及ぶ。欧米人ほど肥満患者が多くなく、期待したほどは有用な臨床効果が得られていない日本で、基礎インスリンとGLP-1受容体作動薬を併用することの有用性、またそのポジショニングについては今後のさらなる検討が必要である。

　セラミン（Theramine、アミノ酸混合物68405-1：AAB）は、米国において医師の処方によってのみ使用することができるメディカルフードで、神経伝達物質前駆体（アミノ酸）からの神経伝達物質合成が増加する。開発者である米国・ターゲットメディカルファーマ社のWilliam E Shell氏らは、セラミンが慢性腰痛の著明改善と炎症の軽減をもたらすことを無作為化二重盲検比較試験により明らかにした。血中における神経伝達物質の増加と腰痛改善との関連が示唆されるという。American Journal of Therapeutics誌オンライン版2014年9月18日号の掲載報告。　対象は、18～75歳の慢性腰痛患者122例で、低用量イブプロフェン（400mg/日）単独群、AAB単独群、低用量イブプロフェン＋AAB併用群に無作為化された。　主要評価項目は、オスウェストリー障害指数（ODI）およびローランド・モリス障害質問票（RDQ）スコア（28日目におけるベースラインからの変化）で、血液中のCRP、インターロイキン（IL）-6およびアミノ酸濃度も測定した。　主な結果は以下のとおり。・ODIの改善は、イブプロフェン単独群で4.52％、AAB単独群で41.91％、AAB併用群で62.15％であった。・RDQスコアは、イブプロフェン単独群では0.73％の悪化であったが、AAB単独群では50.3％改善、AAB併用群では63.1％改善した。・CRPは、イブプロフェン単独群で60.1％増加、AAB単独群で47.1％減少、AAB併用群で36％減少した。IL-6も同様の結果であった。・慢性疼痛症候群の患者は、血漿中アミノ酸（アルギニン、セリン、ヒスチジンおよびトリプトファン）濃度がベースライン時は低かったが、治療後に増加した。・アミノ酸濃度の改善が治療効果に関連していた。

　富士フイルム株式会社（社長： 中嶋 成博）は、海外での使用を目的とし、エボラ出血熱対策として抗インフルエンザウイルス薬「アビガン錠200mg」（一般名：ファビピラビル）を追加生産すると決定した。　アビガン錠は、富士フイルムグループの富山化学工業株式会社が開発した抗インフルエンザウイルス薬であり、エボラウイルスに対して抗ウイルス効果を有するとのマウス実験の結果が公表されている。すでに、日本政府と協議のうえ、緊急搬送先の政府機関および医療機関から提供の要請に応え、西アフリカや欧州に搬送されたエボラ出血熱患者複に対し投与されている。　フランス政府とギニア政府はギニアにおいて、11月中旬よりエボラ出血熱に対するアビガン錠の臨床試験を始める予定。同社は、現時点で2万人分の錠剤を有し、原薬としてさらに30万人分程度の在庫を保有している。また、今後のさらなる臨床使用に備え、エボラ出血熱向けとしてのアビガン錠の生産を11月中旬より行う。　日本政府は、感染が広がるエボラ出血熱に対して、日本の企業が開発した治療に効果の見込める薬を提供する準備があることを表明しており、同社は日本政府と協議しながら、各国からの要請に応えていくという。富士フィルムのプレスリリースはこちら

　DSM-IV分類の境界性パーソナリティ障害（BPD）では精神病性症状の頻度が高いことが、従来の研究で示されているが、その発症率と特徴（タイプ、頻度、期間、部位など）に関しては現在のところコンセンサスは得られていない。同様に、精神的反応性について取り組んだ論文もほとんどなかった。イタリア・トリノ大学のFrancesco Oliva氏らは、BPDと統合失調症（SC）における思考および知覚障害の相違を検討し、それらと社会的機能との関連を評価した。その結果、BPD患者はSC患者と比べ、偽精神病性思考の頻度が高く、真性精神病性思考の頻度が低く、非妄想性パラノイアがより重症であること、人格・社会機能の程度が非妄想性パラノイアを有意に予測することを報告した。BMC Psychiatry誌オンライン版2014年10月3日号の掲載報告。　精神的反応性はBPDを構成する重要な要素である。同時に、これはDSM-IV BPDで提示されている9項目の1つであり、DSM-IV-TRとDSM-5でも変わらず含まれている。本研究の目的は、DSM-IV分類のBPDとSCにおける思考および知覚障害の相違を検討するとともに、それらと社会的機能との関連を評価することであった。DSM-IV分類でBPD（28例）またはSC（28例）と診断された外来患者を対象とし、過去2年にわたる思考と知覚障害をDiagnostic Interview for Borderline Revised （DIB-R）を用いて、また社会機能をPersonal and Social Performance scale（PSP）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・BPD患者では、偽精神病性思考（すなわち一過性、制限的および非定型的精神行動） の頻度がより高かった（BPD＝82.1％、SC＝50％、p＝0.024）。・一方、SC患者では、真性精神病性思考（すなわちシュナイダーの1級症状、遷延化、拡大、および奇異な精神病性症状）の頻度がより高かった（SC＝100％、BPD＝46.4％、p＜0.001）。・ただし、BPD群、SC群のいずれにおいても、両方の精神病性特徴が広く認められた。・非妄想性パラノイア（すなわち過度の疑い深さおよび関係念慮）は散見されたが、SC患者に比べBPD患者でより重症であった（U(54)＝203.5、p＝0.001）。・BPD群では人格・社会機能と非妄想パラノイアの間に強い負の関連がみられ（τ(28)＝0.544、p＝0.002）、BPD群においてのみ人格・社会機能の程度が非妄想性パラノイアを有意に予測した（β＝－0.16、t(23)＝2.90、p＝0.008）。・以上より、BPD患者はSC患者と比べ、偽精神病性思考の頻度が高く、真性精神病性思考の頻度が低く、非妄想性パラノイアがより重症であり、重度の精神病性経験がより少ないことがわかった。・BPD患者では、対人関係の機能が非妄想性パラノイアの予測につながると思われ、DSM-IV診断分類の9項目およびDSM-5分類のBPDに含まれるストレス関連パラノイドの妥当性が確認された。・BPD患者では精神病性経験サブスケールが高スコアであり、DSM-5のSection IIIで紹介されているthe Clinician-Rated Dimensions of Psychosis Symptom Severity など、思考と知覚障害の重症度を評価するツールの使用が支持される。関連医療ニュース 境界性パーソナリティ障害でみられる幻覚の正体は 境界性パーソナリティ障害患者の自殺行為を減少させるには 境界性パーソナリティ障害患者の症状把握に期待！「BPDSI-IV」は有用か  担当者へのご意見箱はこちら

イタリア・Maria Vittoria病院のMassimo Imazio氏らが、360例について行ったランダム化試験（COPPS-2 trial）の結果、心臓手術周術期のコルヒチン投与は、術後3ヵ月の心膜切開後症候群の発生リスクを10％減少することが示された。　一方で、術後心房細動や術後心膜炎または胸膜滲出の発生リスク減少は認められず、またコルヒチン投与による胃腸障害発症リスク増大が示され、著者らは「胃腸障害発症リスク増大でベネフィットは減少した」とまとめている。JAMA誌2014年9月10日号掲載の報告より。コルヒチン0.5mgを術前から術後1ヵ月間1日1～2回投与　研究グループは、2012年3月～2014年3月にかけて、イタリアの11医療機関を通じて、心臓手術が予定されている360例について無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行った。周術期コルヒチン投与の、心膜切開後症候群や術後心房細動、術後心膜炎または胸膜滲出の予防効果について分析した。　被験者を無作為に2群に割り付け、一方の群（180例）にはコルヒチン0.5mg（体重70kg以上は1日2回、体重70kg未満は1日1回）を術前48～72時間に投与を開始し、術後1ヵ月間継続した。もう一方の群（180例）にはプラセボを投与した。　主要評価項目は、術後3ヵ月以内の心膜切開後症候群の発生だった。副次評価項目は、術後心房細動と術後心膜炎または胸膜滲出の発生とした。コルヒチン投与の心膜切開後症候群予防に関する治療必要数（NNT）は10と治療効果大　試験開始時点での被験者の平均年齢は67.5歳、男性は68.9％だった。結果、術後3ヵ月以内における心膜切開後症候群の発生は、プラセボ群が53例（29.4％）に対し、コルヒチン群は35例（19.4％）だった（絶対差：10.0％、95％信頼区間[CI]：1.1～18.7％、治療必要数[NNT]：10）。　　一方、術後心房細動の発生はプラセボ群が75例（41.7％）に対し、コルヒチン群が61例（33.9％）で、両群で有意な差はなかった。また、術後心膜炎または胸膜滲出のいずれかの発生についても、コルヒチン群103例（57.2％）、プラセボ群106例（58.9％）で有意差はなかった。　有害事象の発生については、プラセボ群21例（11.7％）に対し、コルヒチン群は36例（20.0％）だった（絶対差：8.3％、同：0.76～15.9％、有害必要数[NNH]：12）。両群差の主な要因は胃腸障害がコルヒチン群で増大したことで、プラセボ群12例（6.7％）に対し、コルヒチン群は26例（14.4％）だった（同：7.7％、1.4～14.3％、13）。重大有害事象は報告されなかった。　日本では、心臓外科手術後の心膜切開後症候群予防の目的ではコルヒチン投与の適応はない。しかし、コルヒチンの治療効果はNNT10と大きい。心膜切開後症候群ハイリスク患者への投与を考慮してもよいかもしれない。

解説事例では初診患者にH003-2リハビリテーション総合計画評価料を算定したところ、A事由（医学的に適応と認められないもの）を理由に査定となった。病名を含むレセプト内容を見直してみると、A事由の対象となる内容が見当たらない。同評価料の算定要件を見てみる。同評価料は、「定期的な医師の診察及び運動機能検査等の結果に基づき医師、看護師等の多職種が協働して作成し、これに基づいて行ったリハビリテーションの効果、実施方法等について共同して評価を行った場合に算定する」とある。患者は初診で、診療情報提供料1が算定されており、1日で転医したことがうかがわれる。算定留意事項のうち、複数日の診察を要する定期的な医師の診察という要件に加えて、計画に基づいて行われたリハビリテーションの効果に対する評価を行うという条件に当てはまらない。このことから、同評価料は初診時には適応がないとして、A事由で査定となったものであろう。リハビリテーションの実施があれば、同評価料が算定できるものではないことに留意を頂きたい。

　オーストリア・インスブルック医科大学のW Wolfgang Fleischhacker氏らは、統合失調症患者に対するアリピプラゾール維持療法（持効性注射剤による月1回400mg投与）の、個人的・社会的機能遂行（PSP）への影響を評価するため、2件の無作為化二重盲検試験のデータを分析した。結果、PSP尺度を用いた評価において、維持療法群の機能遂行度が安定的に維持されていたことを報告した。Schizophrenia Research誌オンライン版2014年10月2日号の掲載報告。　検討は、長期治療を必要とする統合失調症患者が参加した2件の無作為化二重盲検試験のデータを分析して行われた。1件は、アリピプラゾールの月1回400mg投与vs. プラセボを52週間検討した試験。もう1件は、アリピプラゾールの持効性注射剤月1回400mg投与vs.経口投与（10～30mg/日）vs.持効性注射剤月1回50mg投与（感度分析のため治療量以下で投与）を38週間検討した試験であった。機能遂行度はPSP尺度を用いて評価し、4領域の下位尺度を比較した。　52週試験では、アリピプラゾール持効性注射剤月1回400mg投与で安定していた403例が、維持療法（月1回400mg投与、269例）またはプラセボ（134例）を受ける群に無作為に割り付けられた。38週試験では、アリピプラゾール経口投与で安定していた662例が、維持療法（月1回400mg投与、265例）、経口投与（266例）、月1回50mg投与（131例）に無作為に割り付けられた。　主な結果は以下のとおり。・52週試験では、PSP総スコアのベースライン時からの平均変化量が、維持療法（月1回400mg投与）と比べてプラセボは有意に悪化した（p＜0.001）。・下位スコアのうち、「個人的・社会的関係」（p＜0.001）、「セルフケア」（p＜0.01）、「不穏な・攻撃的な行為」（p＜0.0001）の悪化が有意であった。・38週試験では、PSP総スコアのベースライン時からの平均変化量は、維持療法（月1回400mg投与）と比べて持効性注射剤月1回50mg投与は有意に悪化した（p＜0.05）。・下位スコアでは、「個人的・社会的関係」（p＜0.05）の悪化が有意であった。関連医療ニュース 統合失調症へのアリピプラゾール持効性注射剤、経口剤との差は？ アリピプラゾール経口剤⇒注射剤への切り替え、その安全性は？ 統合失調症患者の突然死、その主な原因は  担当者へのご意見箱はこちら

　肛門性器疣贅（Anogenital Warts：AGW）の治療について、病巣内Mycobacterium w（Mw）ワクチン接種と従来療法である5％イミキモドクリーム塗布を比較した無作為化試験の結果、HPV-6に対する有効性は同等であることなどが示された。インド・All India Institute of Medical SciencesのPankaj Kumar氏らによる報告で、これまで両者の比較は行われておらず、有効性のエビデンスは不確かであった。今回の結果を踏まえて著者は、「有効性と安全性は両治療で同等である」とまとめている。JAMA Dermatology誌2014年10月号（オンライン版2014年8月6日号）の掲載報告。　検討は、二重盲検無作為化臨床試験にてニューデリーで2009年2月から2012年7月に行われた。フォローアップは3ヵ月間行われた。　159例のAGW患者をスクリーニングし、89例を無作為に割り付け、一方には5％イミキモドクリーム塗布とプラセボ接種を（44例）、もう一方にはMwワクチン接種とプラセボクリーム塗布を行った（45例）。　主要エンドポイントは、可視によるAGWの臨床的治癒とし、副次評価は、AGWの表面積の縮小割合、HPV-6およびHPV-11のウイルス量減少などであった。　主な結果は以下のとおり。・intention-to-treat解析において、イミキモド群患者59％（26例）、Mw群患者の67％（30例）が、完全な治癒を達成した（p＝0.52）。・高リスク遺伝子型を含む18のHPV遺伝子型が検出されたが、治療群間で有意差はなかった（すべてのp＞0.05）。・Mw群は、HPV-6およびHPV-11の平均ウイルス量が、有意に低下した（p＝0.003、p＝0.03）。・しかし、イミキモド群は、HPV-6のみ有意に低下した（p＝0.01）。・フォローアップ3ヵ月時点で完全に治癒し重大有害イベントのなかった患者では、AGWの再発はみられなかった。

　ヘテロ型家族性高コレステロール血症（FH）の治療において、PCSK9阻害薬エボロクマブ（AMG 145）の追加により、LDLコレステロール（LDL-C）が迅速かつ大幅に低減することが、南アフリカ共和国・Witwatersrand大学のFrederick J Raal氏らが行ったRUTHERFORD-2試験で示された。本症はLDL-Cの代謝に関与する主要蛋白をコードする遺伝子の変異に起因し、細胞内へのLDL-C取り込み低下、血漿LDL-C濃度上昇、若年性心血管疾患の発症を特徴とする。強化スタチン治療、エゼチミブ併用の有無にかかわらず、多くの患者がLDL-Cの推奨目標値に到達しないという。エボロクマブを含むPCSK9阻害薬の第I/II相試験では、既存のコレステロール低下薬との併用でさらに55～60％の低下効果が確認されていた。Lancet誌オンライン版2014年10月2日号掲載の報告。2種類の用量を4群の無作為化試験で評価　RUTHERFORD-2試験は、ヘテロ型FH患者に対するエボロクマブ治療のLDL-C低下効果を検討する二重盲検プラセボ対照無作為化試験。対象は、年齢18～80歳、Simon Broome基準で本症と診断され、4週以上のスタチン継続投与を受け、空腹時LDL-Cが2.6mmol/L（100mg/dL）以上の患者であった。エゼチミブ、レジン、スタノール、ナイアシンの併用が許容された。　被験者は、エボロクマブ140mgを2週ごとに皮下投与する群、同420mgを1ヵ月ごとに皮下投与する群、プラセボを2週ごとおよび1ヵ月ごとに皮下投与する群に、2対2対1対1の割合で無作為に割り付けられた。　投与頻度が同じ治療群内（2つの2週投与群、2つの1ヵ月投与群）では、患者、試験関係者、担当医、試験資金を拠出したアムジェン社の担当者には治療割り付け情報がマスクされた。主要評価項目は、LDL-Cのベースラインから12週までの変化率および10週と12週における平均値の変化率の複合エンドポイントとした。　2013年2月7日～12月19日までに、オーストラリア、アジア、ヨーロッパ、ニュージーランド、北米、南アフリカの39施設から331例が登録され、エボロクマブ140mg/2週群に111例、プラセボ/2週群に55例、420mg/月群に110例、プラセボ/月群には55例が割り付けられた。治療開始前に脱落した2例（2週投与群の1例ずつ）を除く329例が解析の対象となった。1.8mmol/L（70mg/dL）未満を達成した患者が60％以上に　ベースラインの全体の平均年齢は51歳、女性が42％、白人が89％で、冠動脈疾患患者が31％含まれ、LDL-Cの平均値は4.0mmol/L（154mg/dL）であった。全例がスタチン治療を受け、そのうち強化スタチン治療が87％で実施され、エゼチミブの併用は62％で行われていた。　エボロクマブの両用量群ともに、12週時のLDL-Cがプラセボ群に比べ有意に低下した（2週投与群が59.2％の低下、1ヵ月投与群は61.3％の低下、いずれもp＜0.0001）。10週と12週時のLDL-Cの平均値にも、同様の有意な改善効果が認められた（それぞれ60.2％、65.6％の低下、いずれもp＜0.0001）。　2つの用量のエボロクマブ群はいずれも忍容性が良好で、有害事象の発現率はプラセボ群と同等であった。プラセボ群よりもエボロクマブ群で頻度の高い有害事象のうち、最も高頻度にみられたのは鼻咽頭炎（9％[19例]vs. 5％[5例]）であり、次いで筋肉関連有害事象（5％[10例]vs. 1％[1例]）であった。　著者は、「エボロクマブの低用量2週投与、高用量1ヵ月投与は、ともに良好な忍容性を示し、いずれも3ヵ月でプラセボに比べLDLコレステロールの約60％の低下をもたらした。また、低用量群の68％、高用量群の63％が1.8mmol/L（70mg/dL）未満を達成した」とまとめ、「これは、治療によってLDLコレステロールが健常者と同程度にまで改善したことを意味する。エボロクマブの効果は、本症の遺伝子変異とは関連しないことが示唆される」と指摘している。

患者さん用説明のポイント（医療スタッフ向け）■診察室での会話患者（高齢で）最近、体力の低下を感じて・・・医師そうですか。ここに歩数と健康指標の関連を示した表があります。デスクワークや家に閉じこもり気味だと2,000～4,000歩くらいしか歩いていないかもしれません。加齢に伴う筋肉の減少を食い止めるためには7,000歩以上、体力を維持するためには8,000歩以上が必要だそうです。。患者なるほど。私は全然足りませんね。医師ところで、歩数計は持っておられますか？患者はい。けど、電池切れで・・・医師それはよかったです。気持ちと電池を入れ替えれば、検査値もよくなると思いますよ。患者はい。歩数計をつけて、頑張って歩いてみます。●ポイント歩数計の携帯を促し、歩数計を用いた運動指導を行う●資料　歩数と健康指標の関係10,000歩　メタボの予防9,000歩　体力低下の予防8,000歩　サルコペニア（筋肉量減少症）の予防7,000歩　骨粗鬆症の予防6,000歩　動脈硬化の予防5,000歩　生活の質（QOL）低下の予防4,000歩　閉じこもり・うつ病の予防（青柳幸利.高齢者の身体活動と健康に関する研究.より改変）

　認知症をめぐる精神神経症状は、介護者のストレス、および施設入所を決定付ける主要因子である。しかし、その有病率、また薬物療法や介護者ストレス、さらにプライマリケア資源利用との関連については、ほぼ不明である。ドイツ・ロストック大学のStefan J. Teipel氏らは、プライマリケア介入試験から抽出したサンプルで、それらを明らかにする検討を行った。結果、プライマリケアの介入デザインにおいて、さらなる精神神経症状への介入を強調する所見が得られたことを報告した。International Psychogeriatrics誌オンライン版2014年9月23日号の掲載報告。　研究グループは、プライマリケア介入試験から抽出したサンプルで、精神神経症状の頻度を評価した。患者は、それぞれのプライマリケア医によって認知症スクリーニングを受けていた。試験担当看護師が、往診時にNeuropsychiatric Inventory（NPI）を用いた代行面談調査を行い、患者176例の精神神経症状を評価。さらに、全般的な症状（MMSE評価による）、生活の質（QoL-AD）、認知症サービスの利用（RUD）、介護者のストレス（BIS）、向精神薬療法に関するデータを入手して分析した。分析は、線形混合効果モデルにて、担当医が一般診療所の医師であった患者集団を取り込んで行われた。主な結果は以下のとおり。・臨床的に重要な精神神経症状（NPIスコア4以上）を有していた患者は、約53％であった。・NPIスコア高値と認知障害がより重度であること、介護者ストレスがより高いこと、患者の介護サービス利用がより多いこととの間に、有意な関連が認められた。・一方で、NPIスコア高値と、プライマリケア医の正式な認知症診断との関連はみられなかった。・抗精神病薬の使用は、NPIスコア高値（とくに非精神病領域）と関連していた。・以上、スクリーニングで認知症陽性であったプライマリケア集団において、精神神経症状は、サービス利用や介護者ストレスとの関連が認められた。・ガイドラインの推奨とは対照的に、抗精神病薬の使用は、非精神病性の行動症状の領域と関連していた。関連医療ニュース 日本では認知症への抗精神病薬使用が増加 認知症のBPSDに対する抗精神病薬のメリット、デメリット 認知症タイプ別、各認知機能の経過を比較  担当者へのご意見箱はこちら

　ICU入室のビタミンD欠乏（20ng/mL以下）重病患者に対し、高用量ビタミンD3の投与はプラセボと比較して、入院期間、院内死亡率または6ヵ月死亡率を低減しなかったことが明らかにされた。オーストリア・グラーツ医科大学のKarin Amrein氏らが無作為化試験「VITdAL-ICU」の結果、報告した。12ng/mL以下の重度ビタミンD欠乏患者では、院内死亡率の低下がみられたが、この所見については、さらなる検討を要するものではないと著者は結論している。重病患者のビタミンD値低下は死亡率、罹患率増大に結び付くが、因果関係があるのかについては明らかにされていなかった。JAMA誌2014年10月15日号掲載の報告より。ビタミンD欠乏重症例へ、ビタミンD3vs. プラセボ　VITdAL-ICUは無作為化二重盲検プラセボ対照の単施設試験で、ICU入室患者に対する、ビタミンD値の回復と正常値維持を目的としたビタミンD3投与レジメンがベネフィットをもたらすのかについて、6ヵ月間にわたって検討された。2010年5月～2012年9月に5施設のICUで行われ、被験者は、白人成人でビタミンD欠乏（20ng/mL以下）の重病患者492例であった。　249例がビタミンD3投与群に、243例がプラセボ投与群に割り付けられ、経口または鼻腔栄養チューブで、54万IU1回投与を受けた後、月に1回9万IUの投与を5ヵ月間にわたって受けた。　主要アウトカムは、入院期間であった。副次アウトカムは、ICU入室期間、7日時点でビタミンD値が30ng/mL超となった患者の割合、院内死亡率、6ヵ月死亡率などであった。なお、重度ビタミンD欠乏（12ng/mL以下）群についてのサブグループ解析が事前規定されていた。入院期間、院内死亡率、6ヵ月死亡率、有意差なし　最終解析には475例が組み込まれた（ビタミンD3群237例、プラセボ群238例）。　結果、入院期間の中央値（IQR）について両群で有意差はみられなかった（20.1日vs. 19.3日、p＝0.98）。また、院内死亡率（28.3％vs. 35.3％、ハザード比[HR]：0.81、95％信頼区間：0.58～1.11、p＝0.18）、6ヵ月死亡率（35.0％vs. 42.9％、HR：0.78、同：0.58～1.04、p＝0.09）についても、有意差はみられなかった。　重度ビタミンD欠乏群のサブグループ解析（200例）では、入院期間の両群間の有意差はみられなかった（20.1日vs. 19.0日）が、院内死亡率は、ビタミンD3群のほうが有意な低下がみられた（28/98例[28.6％]vs. 47/102例[46.1％]、HR：0.56、95％CI：0.35～0.90、相互作用p＝0.04）。しかし、6ヵ月死亡率の有意差は認められなかった（34.7％vs. 50.0％、HR：0.60、95％CI：0.39～0.93、相互作用p＝0.12）。

　先天的に無子宮の35歳の女性に、61歳の女性の子宮を移植し生児出産に成功したとの報告が、Lancet誌オンライン版2014年10月5日号に掲載された。報告を行ったのはスウェーデン・イェーテボリ大学のMats Brannstrom氏らのチームで、子宮移植後の生児出産としては初めての成功例だという。子宮移植は、無子宮または非機能性子宮に起因する絶対的な不妊の第一選の治療法で、これまでに世界で11件のヒト子宮移植が試みられている。ロキタンスキー症候群女性に閉経後女性の子宮を移植　子宮移植を受けたのは、ロキタンスキー症候群によるミュラー管無発生のため先天的に子宮を欠いた35歳の女性。移植術は、子宮を原因とする絶対的不妊の女性9例を対象とする臨床試験の一環として2013年、イェーテボリ市のSahlgrenska大学病院で行われた。　子宮のドナーは2度の経産歴（26および29歳時に経膣分娩）のある61歳の生存女性（非喫煙者、BMI 20、約7年前に閉経）で、レシピエントとは家族ぐるみの友人であった。　移植に先立って、レシピエントとパートナーによる体外受精が実施され、11個の受精卵（胚）が凍結保存された。　レシピエントとドナーは、移植術後、実質的に無事に回復した。レシピエントは、術後43日目に最初の月経に至り、その後は規則正しい周期（中央値32日、26～36日）で継続した。妊娠31週5日目、妊娠高血圧腎症にて帝王切開　レシピエントは、術後1年目に最初の胚移植（1個の受精卵）を受け妊娠した。免疫抑制薬3剤（タクロリムス、アザチオプリン、コルチコステロイド）の投与が開始され、妊娠期間を通じて継続投与された。子宮頸部生検で、3回の軽度拒絶反応（9日、2ヵ月28日、6ヵ月24日、すべて臨床症状なし）が認められたが、いずれもコルチコステロイド投与で回復した。　胎児発育パラメータ（大腿骨長、児頭大横径、腹部径、体重など）や、子宮動脈および臍帯動脈の血流は、妊娠期間を通じて正常であった。妊娠31週5日目、妊婦は妊娠高血圧腎症［血圧180/120mmHg、軽度頭痛、蛋白尿（尿中アルブミン18mg/L）、血小板数の低下（96×109/L）］を来し同病院産科に入院となった。　入院後10時間頃から陣痛回数が増加し始め、分娩監視装置（cardiotocography）で胎児心拍と陣痛の異常が認められた。その後、異常パターンが繰り返されたため、入院から16時間の時点で帝王切開を行った。　体重1,775g（在胎週数の正常体重）、アプガースコア正常（9、9、10点）の男児が誕生した。新生児の状態は良好で、光線治療のみでroom airにて管理が行われた。母親の状態も良好であり、血圧は自然に正常化しそれ以上の治療を必要としなかった。帝王切開後3日目に退院し、その後は外来通院でフォローアップを行っている。　著者は、「今回の初めての生児出産例は、子宮が原因の絶対的不妊の若い女性に対する治療としての、子宮移植の可能性を世界に向けて開くもの」とする一方で、「不妊治療としての子宮移植の有効性は確立されておらず、この女性も参加した進行中の臨床試験が光明を投じる可能性はあるが、医学的および心理学的なリスクがあることも事実である」と指摘している。