Dr.桑島の高血圧をわかりやすく説明できるスライド“お風呂場” での血圧はジェットコースターメモ入浴時における死亡件数は年間１万2千人以上。交通事故の死亡者数より多い！70歳以上のお年寄りに多く、冬期に集中します。①脱衣所と浴槽内の温度差で、血圧が急に上昇②血圧の高い状態での長風呂が、急な低血圧を招く③浴槽から出ると、サーっと血が引き「のぼせ（低血圧）｣の状態に監修：東京都健康長寿医療センター顧問 桑島 巌 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

Dr.桑島の高血圧をわかりやすく説明できるスライド“お風呂場” での事故を防ごうメモ高血圧患者さんは、とくにお風呂での注意が必要。脱衣場と浴槽の温度差が大きい“一番風呂”は避ける。冬季は、脱衣場に暖房器具を入れて暖める。入浴前にお風呂のフタをあけたり、温水シャワーを出したりして浴室を暖める（湯船との温度差を少なくするため）。お風呂の温度は39～40度。熱くしすぎないように。監修：東京都健康長寿医療センター顧問 桑島 巌 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

近年になり医学界の定説を覆す発見、心臓幹細胞による心臓再生医療。今回は、東海大学創造科学技術研究機構 細田徹氏から臨床への応用について最新の知見を聞いた。すでに始まっている心臓幹細胞による臨床試験心臓幹細胞の臨床への応用は進んでいるのでしょうか？2009年より米国で初の臨床第一相試験であるSCIPIO trialが行われています。オープンラベルのランダム比較試験です。対象は陳旧性心筋梗塞のCABG手術例で、術後4ヵ月時点で左室駆出率（LVEF）40％以下の症例です。この対象を2群に分け、本人のc-kit陽性心臓幹細胞をカテーテルで注入した群とCABG手術のみの群を比較しています。結果、LVEFはCABGのみの群では、術後4ヵ月と比べてその1年後も変化はみられませんでしたが、心臓幹細胞注入群では術後4ヵ月の30％から1年後には38％へ、2年後には42%と改善しました。MRIで確認した梗塞巣のサイズは試験前と比べて2年後には約半分に。つまり、梗塞部の約半分が生きた細胞と置き換わったことになります。それに伴い自覚症状も改善していました。心臓幹細胞による初の臨床試験SCIPIOtrialの内容と結果 (細田徹氏解説：3’40”)参考：Bolli R, et al. Lancet. 2011; 378:1847-57課題の残る重症心不全治療。心臓幹細胞に期待心臓幹細胞治療は具体的にどのような臨床活用方法が期待できますか？心臓幹細胞治療は、その利点を活かし以下のように活用できると思います。LVAD（左室補助人工心臓）を介した再生医療への応用：LVADは心臓幹細胞が多く存在する心尖部に設置します。LVAD設置時に取り除かれる組織から心臓幹細胞を抽出し、培養して注入することにより再生を促し、LVADからの離脱が可能になるかも知れません。手術対象でない患者さんへの治療：末期の心不全のわずか5mgの組織からでも治療に適した質と量の心臓幹細胞を得られるというエビデンスがあります。バイオプシーサンプルから心臓幹細胞を培養すれば、手術適応でない重症症例、手術難易度の高い小児症例にも応用することができます。持続的な治療：心臓幹細胞は、凍結保存組織や培養して凍結保存した幹細胞を使うことで、繰り返し投与できます。たとえば先天性心臓病患者さんの場合、小児期に組織を採取しておけば、成長の過程で悪化しても繰り返し使用することができます。重症例への低コスト治療：心臓幹細胞は、細胞培養の施設以外はあまり費用がかかりません。移植を含め莫大なコストがかかる重症心臓疾患の治療にあって、低コストで実現可能な治療法として医療経済にもメリットが与えられると思います。本邦において、心臓幹細胞治療の対象となる重症心不全は治療手段が限られているとお聞きしましたが？心筋梗塞など虚血性心筋症は心不全の原因としてもっとも多く、今後も増えていくと予想されます。しかし、現在の日本では重症心不全の治療は薬剤が効かなければ心臓移植しか方法がありません。ところが、高齢者は心臓移植の対象外であり、重症心不全の治療法がほとんどない状況です。また、心臓移植のドナーが不足しており、特に小児にいたってはドナーがほとんど見つからない状態です。たとえ心臓移植の適応となっても受けられない患者さんもおられるのです。沢山の患者さんがおられ、今後も増加が予想される領域でありながら治療方法がない。そういった方々に対し、心臓幹細胞治療は非常に魅力的な選択肢だと思います。心臓幹細胞は他の細胞・再生医療とどのような違いがありますか？心臓幹細胞治療以外にも再生・細胞医療にはいくつかのものがあります。ES細胞やiPS細胞は低分化の細胞で、増殖機能が高くあらゆる細胞に分化させられます。また、心不全治療に関しては骨髄や血液中細胞による治療も進められています。多くの注目が集まっているものの、がん化や分化制御などまだ乗り越えなければならない壁も存在します。心臓幹細胞は、ES細胞やiPS細胞ほど高い増殖機能はありませんが、心臓の内因性細胞を用いて心臓特異的な組織を高い確率で作ることができ、がん化の可能性も低いという利点があります。一刻も早く患者さんに届けたい細田徹氏からのメッセージ私が米国に留学した当時は心臓に幹細胞があること自体信用されない状態でしたが、同様の研究データが発表され、徐々に流れが変わってきました。そのようななかSCIPIO trialの結果は我々の予想を超えるものでした。心不全で苦しんでいる方に一刻も早くこの医療を届けられるように、多くの方に心臓幹細胞治療の今を知っていただきたいと思います。細田徹氏からのメッセージ：1’45”（聞き手　ケアネット　細田 雅之）

三十六の段　デンマークの医療安全学会報告 その3夜は夜で、城の中のホールでディナーがあるのですが、皆さん2～3時間くらいかかって大量に食べます。時差のせいで眠いし、英語の会話は疲れるし、到底ついていけません。しかしアルコールが入ると話題が昼間とはガラッと入れ替わり談論風発。結構デリケートな質問をオーストラリア人医師からされました。豪州「尖閣諸島とか、なんであんなちっぽけな島を日本と中国で争っているんだ」中島「そりゃあ島はちっぽけだけど、領海とか海底資源の基点になるんだから日本政府も簡単には譲れないでしょう」そう答えたいところですが、「領海」だの「海底資源」だの英語で何と言ったものやら…全然、勉強が足りていません。中島「それにしても日本と中国の間の問題なんか、よく知ってますねぇ」豪州「ん？　あの辺の海域ではいろいろな国家間で緊張関係があるし、もちろんオーストラリアも無関係ではいられないからな」中島「確かに」そういえば、この人は軍医さんでした。再び話題が変わり、今度は医学の話です。豪州「ところで、医学論文は日本語と英語とどちらで書くんだ？」中島「できれば英語ですね」豪州「何でまた？　日本みたいな巨大な国にいて英語で論文を書く意味があるのかね」中島「いやいや日本語と英語では、その影響力は比較になりませんよ。それに、科学的な記述については英語の方が言語としてしっかりしているし、査読のレベルもはるかに高いですから」豪州「なるほど」中島「やはり科学の起源は西洋諸国にあると思います。事実・根拠・ロジックという科学の根幹を西洋諸国は大切にしていると感じます。日本はまだまだ学ぶことがたくさん残っています」豪州「いやあ、そう言ってくれると嬉しいよ。でも英語で書くときは、最初から英語か、それとも日本語で書いてから英語に訳すのか？」中島「少なくとも枠組みは日本語で考えますね」まあ、こんなにスラスラ言ったわけでもなく、英語には大変苦労いたしました。そして学会最終日。7～8人のグループに分かれて、あらかじめ出席者が出していた質問票に対して時間の許す限り議論して結論らしきものを出すという拷問が待ち受けていました。中身は何だったか、「医療安全を進めるにおいて、現場とトップと中間管理者の間の摩擦をいかに扱うか？」とか、そんなことだったと思います。日本人はつい予定調和を目指してしまう傾向にありますが、ヨーロッパの人たちは結論がまとまりかけても平気でちゃぶ台返しをやります。皆がワーワー言っているうちに時間切れ。再び全体でワイワイガヤガヤの大論争。ここに至って、「どうやって医療安全のアウトカムを測るんだ」という疑問が出され、これに対して「そんなものは測る必要はない」とか「いや測れないんだ」とか、「測定しないと科学とはいえないじゃないか」とか「なら社会科学は測定しているのか？」とか、「測定していないにしても定量化しているだろう」とか、言いたい放題。結局、続きは来年オーストラリアで行われる RHCNでやろう、と再会を約束して解散になりました。4日間の学会を通して私の感じたことを4点挙げておきます。科学の総本山に触れたデンマークの病院はレベルが高いこれからの医療安全では複雑系の理解が重要だ頑張って英語の勉強をしようということで、医療安全学会報告。長文お付き合いいただき、ありがとうございました。

　急性坐骨神経痛患者を対象とした完全ヒト型抗ヒト神経成長因子（NGF）モノクローナル抗体ファシヌマブ（REGN475、国内未承認）皮下投与の有効性および安全性を検討したPOC（proof-of-concept）試験の結果が発表された。米国、リジェネロン・ファーマシューティカルズ社のPaul J. Tiseo氏らが報告した。ファシヌマブ皮下投与は概して忍容性は良好であったものの、急性坐骨神経痛の疼痛または機能障害に対しプラセボと比較して、有意な効果は認められなかったことが示されている。Journal of Pain Research誌2014年8月22日号の掲載報告。　本研究は、無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験として実施された。　対象は、2～16週間持続する片側性で中等度～重度の坐骨神経痛を有する患者で、ファシヌマブ0.1mg/kg、0.3mg/kgまたはプラセボ皮下投与の3群に無作為に割り付け（それぞれ53例、53例、51例）、12週間追跡した。　被験者に下肢痛および腰痛について、数値的評価スケールを用い毎日、平均と最悪の疼痛を日誌に記録してもらった。　主要評価項目は、試験開始後4週までの平均下肢痛に関する疼痛スコア曲線下面積、主な副次的評価項目は平均および最悪の下肢痛ならびに腰痛（試験開始後4週間後まで、ならびに各週までの変化量）、機能（Oswestry Disability Index[ODI]）および鎮痛薬の使用であった。　主な結果は以下のとおり。・141例（88.7％）が試験を完了し、3群で患者背景に差はなかった。・試験開始後4週までの平均下肢痛の疼痛スコア曲線下面積（平均±標準偏差）は、プラセボ群96.8±6.0に対し、ファシヌマブ0.1mg/kg群112.7±58.3（p＝0.0610）、ファシヌマブ0.3mg/kg群112.4±55.8（p＝0.0923）で、いずれの投与群ともにプラセボ群と有意な差は認められなかった。・すべての副次的評価項目は、プラセボ群とファシヌマブ群で類似していた。・治療下で発現した有害事象の発現率は、プラセボ群45.1％、ファシヌマブ0.1mg/kg群50.9％、ファシヌマブ0.3mg/kg群64.8％であった。・主な有害事象は、感覚異常、関節痛、四肢痛および頭痛であった。

　不眠症治療薬として米国で認可されたオレキシン受容体拮抗薬であるスボレキサント（MK4305、2014年9月26日に国内でも承認、商品名：ベルソムラ）の有効性と安全性を評価するため、米国・ニューヨーク医科大学のL. Citrome氏が、システマティックレビューを行った。その結果、スボレキサントは、ポリソムノグラフィによる客観的評価および患者による主観的評価の両方で、プラセボに比べ入眠時ならびに睡眠維持において優れること、主な有害事象として傾眠に注意が必要であることを報告した。International Journal of Clinical Practice誌オンライン版2014年9月18日号の掲載報告。　検討は、Pub Med、ClinicalTrials.govサイトで、「スボレキサント」「MK4305」を検索用語として論文検索を行い、またFDAのPeripheral & Central Nervous System Drugs Advisory Committeeによる要約のほか、添付文書から追加の情報を得て行われた。また、適用可能な臨床研究の報告を特定し、その他の情報源と合わせ、主要な結果と、代表的な二値アウトカムに対して算出された治療必要数（NNT）および有害事象必要数（NNH）を抽出した。　主な結果は以下のとおり。・スボレキサントは、試験デザインが同じ2件の第III相臨床試験の成績に基づき承認された。それら試験は3ヵ月、無作為化、二重盲検、プラセボ対照、並行群間試験で、非高齢者（65歳未満）には40および20mgを、高齢者（65歳以上）には30および15mgを投与し、検討が行われた。・スボレキサントは、ポリソムノグラフィによる客観的評価および患者による主観的評価の両方で、プラセボに比べ入眠時において優れる結果が示された。・また、睡眠維持においても優れる結果が示された。・3ヵ月時点で、Insomnia Severity Indexの6ポイント以上の改善を反応ありとした場合のプラセボに対するNNTは、高用量および低用量レジメンともに8（95％信頼区間[CI]：6～14）であった。・添付文書で示されている主な有害事象（発現頻度が5％以上かつプラセボの2倍以上の頻度）は傾眠で、対プラセボのNNHは、スボレキサント40および30mgで13（95％CI：11～18）、同20および15mgで28（同：17～82）であった。・スボレキサントの有効性および忍容性プロファイルは、65歳未満と65歳以上で同様であった。・スボレキサント毎夜使用を中止して3ヵ月後または12ヵ月後、不眠のリバウンドおよび退薬の影響は観察されなかった。・鎮静をはじめとする翌日への持ち越し効果が懸念されるため、用量は10～20mgの範囲が勧められた。　結果を踏まえて、著者は「スボレキサントは、既存の睡眠薬とは異なる作用メカニズム、および潜在的に異なる安全性・忍容性プロファイルを示すことから、不眠症治療の新たな選択肢と言える」とまとめている。関連医療ニュース 期待の新規不眠症治療薬、1年間の有効性・安全性は 不眠の薬物療法を減らすには 睡眠薬、長期使用でも効果は持続  担当者へのご意見箱はこちら

　化学療法奏効の進展型小細胞肺がん（ES-SCLC）患者に対し、胸部放射線療法を行うと、1年生存率は変わらないものの、2年生存率は有意に増大することが判明した。また6ヵ月の無増悪生存を達成した割合も、胸部放射線療法を行った群で高率だった。オランダ・VU大学医療センターのBen J. Slotman氏らが、498例の患者について行った第III相無作為化比較試験の結果、明らかにした。結果を踏まえて著者は、「化学療法が奏効したすべてのES-SCLC患者について、予防的全脳照射に加えて胸部放射線療法を考慮すべきである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2014年9月14日号掲載の報告より。オランダなど4ヵ国、42ヵ所の医療機関を通じ498例を無作為化　試験は2009年2月18日～2012年12月21日にかけて、オランダ16ヵ所、英国22ヵ所、ノルウェー3ヵ所、ベルギー1ヵ所の4ヵ国42ヵ所の医療機関を通じ、WHO全身状態スコアで0～2のES-SCLC患者498例を対象に行われた。　被験者を無作為に2群に分け、一方には胸部放射線療法（分割照射30Gy/10回）を実施し、もう一方には実施しなかった（対照群）。なお被験者全員に対して、予防的全脳照射を行った。　主要エンドポイントは、1年生存率だった。副次エンドポイントは、無増悪生存などだった。追跡期間の中央値は、24ヵ月だった。2年生存率、胸部放射線療法群は13％に対し対照群は3％　intention-to-treat解析に含まれたのは、インフォームド・コンセントの段階で除外した3例を除外した、胸部放射線療法群247例、対照群248例であった。　その結果、1年生存率は、胸部放射線療法群が33％（95％信頼区間[CI]：27～39％）、対照群が28％（同：22～34％）と、両群で有意差はなかった（ハザード比[HR]：0.84、同：0.69～1.01、p＝0.066）。　しかし、2年生存率は、それぞれ13％（同：9～19％）と3％（同：2～8％）と、胸部放射線療法群で有意に高率だった（p＝0.004）。また進行リスクも、対照群より胸部放射線療法群で有意に低下した（HR：0.73、95％CI：0.61～0.87、p＝0.001）。6ヵ月の無増悪生存の達成割合も、胸部放射線療法群が24％（同：19～30％）に対し、対照群は7％（同：4～11％）だった（p＝0.001）。　安全性では、重度の毒性は認められず、グレード3以上の有害事象で共通してみられたのは、疲労感（11vs. 9例）、呼吸困難（3 vs. 4例）だった。

　腎結石疑いの患者に対する初回の画像診断法として、超音波検査法とCT検査法とでは、その後のアウトカムに有意差はないことが報告された。一方で、検査によって受ける累積被曝量については、超音波検査のほうがCT検査より低かった。また、超音波検査について、緊急救命室（ER）の医師が同室で行う「ポイント・オブ・ケア（POC）超音波検査」と、放射線科医による超音波検査を行った場合を比較した検討では、アウトカムは同等であることが示された。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のR. Smith-Bindman氏らが、2,759例について行った多施設共同無作為化比較試験の結果、報告した。NEJM誌2014年9月18日号掲載の報告より。被験者を3群に分け、超音波とCT検査を実施　Smith-Bindman氏らは、腎結石の疑いでERを受診した18～76歳の2,759例を無作為に3群に分け、初回画像診断検査として、ERの医師による超音波検査（908例）、放射線科医による超音波検査（893例）、腹部CT（958例）をそれぞれ行った。追加の画像検査などその後の管理については、担当の医師の判断に委ねた。　3群について、初診から30日間の、見逃しや診断遅延に関連する合併症を伴うハイリスク腎結石の診断発生率を比較し評価した。副次評価項目は、重度有害事象、試験への参加に起因すると考えられる重度有害事象の発生率、視覚的評価スケール（VAS、11ポイント評価、高ポイントほど痛みが強い）による疼痛、ER再受診率、入院率、および診断精度だった。VASスコア、ER再受診、入院率なども同等、被爆量は超音波が有意に低量　結果、30日までに合併症を伴うハイリスク腎結石症と診断された人の割合は、全体で0.4％と低く、画像診断法の違いによる格差はみられなかった。　6ヵ月間の累積放射線被爆量の平均値は、CT検査群に比べ、超音波検査群で有意に低かった（p＜0.001）。　また、重度有害事象の発生率について、POC超音波検査群では12.4％、放射線科専門医による超音波検査群で10.8％、CT検査群で11.2％と群間差はみられなかった（p＝0.50）。　試験関連の有害事象の発生率も0.4％と低く、いずれの群も発生は同程度だった。　初診7日後のVAS平均スコアはいずれの群も2.0で群間差はみられず（p＝0.84）、またER再受診率、入院率、診断精度も群間差は認められなかった。

CareNet.comでは特集「内科医のための血栓症エッセンス」を配信するにあたって、会員の先生方から血栓症診療に関する質問を募集しました。その中から、脳梗塞に対する質問に対し、北里大学 西山和利先生に回答いただきました。今回は、一般内科初診で血栓症を疑うべき注意すべき訴え、アテローム血栓性梗塞とラクナ梗塞の境界、アスピリンは心原性血栓症に対しては効果が弱い？について回答いただきます。一般内科初診で血栓症を疑うべき注意すべき訴えとして、どういったものがありますか？脳血栓症、即ち脳梗塞、を疑うべき注意点というご質問を拝聴しました。次のような症状が出現している場合に、脳梗塞を疑いましょう。片側半身の運動麻痺片側半身の感覚障害話にくさ（構音障害や失語）運動失調また脳梗塞の特徴は、症状が急性に発症するということです。ですので、上記のような症状が突然に出現したと患者さんが訴える場合には、脳梗塞や脳出血などの脳血管障害を疑い、専門医療機関を受診させる必要があります。専門医療機関としては、神経内科、脳神経外科、脳卒中科などを標榜している病院が望ましい受診先と考えられます。一方で、一般医家の先生にも誤解があるのが、めまいや頭痛を訴える患者で脳梗塞を考えるべきかどうかです。即ち、めまいという症状は、それ単独では脳梗塞の症状とは考えません。運動失調や構音障害などを合併する眩暈は脳梗塞の可能性がありますが、めまい単独の場合は耳鼻科疾患である可能性が高く、眩暈だけを生じる脳梗塞というものは稀と考えられています。また、頭痛も脳梗塞の症状としては頻度の低い症状です。頭痛を呈する脳血管障害はくも膜下出血や脳出血ですが、脳梗塞では頭痛を呈するものは、動脈解離に起因する脳梗塞など稀な病態ですし、動脈解離を伴う脳梗塞であっても頭痛だけ単独で生じることということは稀です。よって、頭痛や眩暈だけの患者では脳梗塞を積極的に疑う必要はありません。脳梗塞はアテローム性動脈硬化ですが、ラクナ梗塞との明確な境界はあるのですか？非心原性脳梗塞にはラクナ梗塞とアテローム血栓性梗塞があります。この二つはいずれも動脈硬化に伴う脳梗塞ですが、病態には明確な違いがあります。ラクナ梗塞は、脳実質をつらぬくように走行する穿通枝と呼ばれる細い動脈の閉塞で生じる脳梗塞です。ラクナ梗塞は閉塞する動脈が細いために、頭部MRI画像などの画像検査では直径15㎜以下のサイズとして検出されます。一方、アテローム血栓脳梗塞は、主幹動脈の狭窄や閉塞によって生じる脳梗塞であり、脳梗塞が生じる部位が穿通枝ではありません。脳梗塞巣は主幹動脈の走行にそって広範囲にわたり、脳梗塞のサイズもラクナ梗塞よりも大きくなることが多いです。このように脳梗塞の出現する部位、梗塞のサイズによって、ラクナとアテロームは区別することが可能です。またMRA（magnetic resonance imaging angiography）や脳血管撮影などで脳の主幹動脈の狭窄度を調べることで、ラクナ梗塞とアテローム血栓性梗塞を区別することができます。即ちラクナ梗塞では主幹動脈に狭窄が乏しいわけですが（穿通枝は血管撮影でも描出は困難）、アテローム血栓性脳梗塞では主幹動脈に狭窄が存在しているわけです。アスピリンは心原性血栓症に対しては効果が弱いのでしょうか？昨今の大規模研究の結果では、アスピリンは心原性脳塞栓の予防に関しては効果が弱いというよりも、効果がないというのが真実に近いと考えられています。大規模研究では、アスピリン投与群でもプラセボ群よりも脳梗塞発症率は減じているように見えます。が、これは対象症例が心原性脳塞栓以外の脳梗塞、即ちラクナ梗塞やアテローム血栓性脳梗塞を発症することもあり、アスピリンはこのような非心原性脳梗塞の部分に対しての予防効果があるため、一見するとアスピリンが心原性脳塞栓の予防においても一定の効果があるようにみえるだけです。最近の知見では、アスピリンは心房細動に起因する心原性脳塞栓症を予防する効果はないと考えるのが妥当なようです。そのため、心房細動に対する最近の治療ガイドラインでは、抗血栓療法の中からアスピリンは削除されて、抗凝固療法のみが推奨されるようになっています。

2014年9月3日、都内にて開催された、大塚製薬株式会社・ユーシービージャパン株式会社主催のてんかんプレスセミナーにおいて、東北大学大学院 医学系研究科てんかん学分野教授 中里 信和氏が「てんかん『発作』を『見て』学ぶ」と題して講演を行った。100人に1人が罹患するといわれている「てんかん」。しかしその多様性については、医療従事者の認識が浅い現状がある。この現状を改善するために中里氏は「てんかん発作ビデオ集」の制作に携わった。この「てんかん発作ビデオ集」はどのように利用され、どう役立つのだろうか。てんかん発作を見ることで学ぶ、てんかんの多様性について紹介していく。てんかんの発作というと、意識喪失、全身硬直、激しいけいれんといったイメージが強いのではないだろうか。しかし中里氏は「そのイメージは間違いであり、大きな偏見のスタートだ」と語る。なかには、意識を失わない発作、匂い、味を感じるだけの発作、何かが見える、音が聞こえる、皮膚がしびれるといった発作など、実に多くの種類が存在している。つまり5感のすべて、脳で起こるすべての感覚がてんかん発作になりうるのだ。さらに第6感ともいうべき精神症状のてんかん発作も存在する。その代表的なものが「恐怖感の発作」であり、この場合しばしば誤診され精神科の強い薬を処方されてしまうこともある。また、てんかんとわかっていても、種類に応じた正しい薬の選び方、手術の有無、生活指導を選択できていない場合もある。このような現状から、精神科患者の中に多くのてんかん患者が埋もれているのではないかと、てんかん専門医は考えている。てんかん発作はその多様性から、「誤診されても仕方がない病気」（中里氏）であるといえる。そこで用いられるのが「長時間ビデオ脳波モニタリング」という診断方法である。この方法は、患者を脳波測定とビデオモニタリングによって長時間観察し、てんかんの診断の精度を上げるものである。この方法であれば脳波測定で異常があった瞬間の症状を見ることができる。このような自然の発作を「見る」ことがてんかんの確実な診断につながるのだ。現在、日本のてんかん患者を100万人と想定すると、ビデオ脳波モニタリングの受診が推奨される患者は少なくとも30万人いると考えられている。しかし診療報酬点数が低いといった医療経済的理由からその1/100程度しか受けられていないのが実際の状況だ。つまり、回復する可能性のある約30万人が、検査の必要性を十分に理解していない世の中のシステムの影に埋もれているのである。「このように埋もれている患者さんをどうにかして引っ張り込み、もっとビデオ脳波モニタリングをしなければと多くの方に思ってもらいたい」（中里氏）との思いで制作されたのが、この「てんかん発作ビデオ集」である。動画で紹介されている症例は代表的な強直間代発作（大発作）をはじめ、小児欠神発作（小発作）、焦点性運動発作、ミオクロニー発作など種類は多彩で、てんかん発作の9割の症例を網羅するのだという。動画は、短いドラマ仕立てのようになっている。動画が開始すると、画面下側には時間のバーが表示され、時間がバーの赤色部に達すると発作がスタートとなる。バーの上にはテロップが表示され、発作の自覚が始まったことや、どの部位に何が起こっているのかがわかりやすく解説されている。動画イメージ画像（クリックできません）　実際の患者の発作ビデオでは、顔（表情）が見せられない、映像が暗い、また視聴者の精神的負担が大きいといった問題があり、てんかん発作の教育ビデオとしては質が悪かった。しかし今回は役者を起用し医師監修の下、撮影を行うことで、それらの問題を克服した。現在、中里氏は講演会などを通し「てんかん発作ビデオ集」の上映を行い、大きな反響を集めている。今後は、てんかんに対する誤解や偏見が生じさせないため、ビデオ利用については、まずてんかんに対してある程度知識を持つ人が教育の目的で使用することから始めていく予定だ。てんかん発作を「見る」ことができるこのビデオは、てんかんの正しい理解に大きく貢献するだろう。

　2014年9月18日（木）、MSD株式会社により、「喘息シーズンに向けた鼻炎合併喘息の実態と対策」をテーマに、都内で予防医療プレスセミナーが開催され、3つの講演が行われた。●患者と医師、アレルギー性鼻炎合併の認識に乖離　はじめに、瀬野 恵修氏（MSD株式会社 マーケティング本部プライマリーケアグループ 呼吸器・アレルギー疾患ブランドリーダー）が「喘息と鼻炎に関する意識調査結果」について報告した。　昨今、アレルギー性鼻炎と喘息の関係について取りざたされ、アレルギー性鼻炎によって、喘息が悪化することが報告されている1)。そこで同社は、喘息の発作原因が増える秋口に先駆けて、喘息患者と医師に対して意識調査を行った。その結果、喘息患者のうち62.5％が、花粉症もしくはアレルギー性鼻炎を合併していることがわかった。　本調査ではさらに、喘息患者の63.7％、医師の72.6％は、アレルギー性鼻炎が喘息の悪化原因であると認識していることから、双方の高い意識が確認できた。しかし、喘息患者の62.5％がアレルギー性鼻炎を合併しているにもかかわらず、主治医がそれを認識している割合は26.2％と乖離がみられた。このことについて、瀬野氏は、今後診療の中で改善していく余地があるのではないか、との見解を示した。●鼻炎の合併により、喘息コントロール不良に　次に、大田 健氏（独立行政法人国立病院機構東京病院 院長）により「わが国における鼻炎合併喘息の実態について」の講演が行われた。　喘息とアレルギー性鼻炎は、下気道と上気道とのつながったパイプの中で起きる。両者は危険因子（アレルゲン）や炎症過程などが共通しており、気道粘膜構造も類似しているなど関連性が強い。大田氏によると、アレルギー性鼻炎の合併により、喘息発症リスクが約3倍高くなるだけでなく2)、喘息発作の発現率も高くなるという3)。さらに、喘息とアレルギー性鼻炎の重症度には相関がみられることも特徴である4)。　このたび、大田氏により、ガイドラインに基づいた質問票を活用した、「喘息における鼻炎の実態」について、初の全国規模調査が行われた。その結果、日本の喘息患者におけるアレルギー性鼻炎合併率は67.3％にも上り、さらに喘息患者がアレルギー性鼻炎を合併すると、喘息コントロール不良となることでQOLが低下することも明らかとなった5)。以上の結果からも、喘息とアレルギー性鼻炎は密接に関係していることがあらためて証明された。したがって、喘息患者では、アレルギー性鼻炎を視野に入れた診察・診断を行い、必要に応じて積極的に治療を行うことが大切であるといえるだろう。●長引く咳はアレルギー性鼻炎の可能性　続いて、田中 裕士氏（NPO法人 札幌せき・ぜんそく・アレルギーセンター 理事長）により「鼻炎合併喘息患者さんのQOL向上を目指した治療」と題した講演が行われた。　これから秋口にかけては、花粉症がみられるとともに、喘息やアレルギー性鼻炎が悪化しやすい時期だと言われている。花粉症のシーズン中、アレルギー性鼻炎の患者では気道過敏性の亢進がみられ6)、6.4％の患者に高度の、21.6％に軽度の気道過敏性が亢進しているとの報告もある7)。　また、罹病期間が長いほど気道過敏性も亢進することが報告されている7)。田中氏によると、アレルギー性鼻炎を治療せず放置すると、好酸球性副鼻腔炎と呼ばれる複雑な病態となり、味覚障害や鼻閉といった症状を発現し、気管支喘息、好酸球性中耳炎と経過をたどり、難聴や耳閉感を患うケースもあるという。つまり、アレルギー性鼻炎を放置することは喘息発症の危険因子といえる。　さらに、「咳喘息による咳なのか、アレルギー性鼻炎による咳なのかの鑑別が重要である」と田中氏は言う。咳喘息であれば、ICS/LABAを使用すると、よほどの重症でない限り1週間程度で咳は治まるが、アレルギー性鼻炎による慢性咳嗽の場合は2～3週間かかることがあるためである。　喘息の診断では、発作性の呼吸困難や、喘鳴、スパイロメトリー、他の心肺疾患の除外を行う。一方、アレルギー性鼻炎の診断では、発作性反復性のくしゃみ、鼻閉、皮内テスト、鼻汁中好酸球の存在を確認する。さらに、大田氏監修のSACRA質問票などの補助診断を用いることは、喘息症状とアレルギー性鼻炎症状の状態を把握するうえで有用である。　鑑別後の治療の基本的な考え方は、（1）気管支喘息のみの悪化でアレルギー性鼻炎が安定している場合は、気管支喘息の治療をする、（2）アレルギー性鼻炎のみの悪化で気管支喘息は安定している場合は、アレルギー性鼻炎の治療をする、（3）気管支喘息とアレルギー性鼻炎ともに悪化している場合は、双方を同時に治療する、ということであると田中氏は訴えた。そのうえで、このような治療方針をとることで、過剰な薬剤服用を防止し、早期の症状改善を図ることにつながる、と述べた。　これまでは、アレルギーは各疾患別に複数の科で診察されてきた。しかし、近年、アレルギー全般を診る総合アレルギー科医（Total Allergist）という概念が広がりつつある。これにより、今後さまざまなアレルギーを一人の医師が診断する時代がくるのかもしれない。（ケアネット　佐藤 駿介）【参考文献はこちら】1）Ohta K, et al. Allergy. 2011; 66: 1287-1295.2）Settipane RJ, et al. Allergy Proc. 1994; 15: 21-25.3）Bousquet J, et al. Clin Exp Allergy. 2005; 35: 723-727.4）Togias A. J Allergy Clin Immunol. 2003; 111: 1171-1183.5）Ohta K, et al. Allergy. 2011; 66: 1287-1295.6）Madonini E, et al. J Allergy Clin Immunol. 1987; 79: 358-363.7）Cirillo I, et al. Allergy. 2009; 64: 439-444.

　過酸化ベンゾイルとの比較において、レスベラトロールの持続的な抗菌活性と細胞毒性の減少が認められたことが、米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のEmma J. M. Taylor氏らによる検討の結果、示された。著者は、「今回示された結果は、レスベラトロールが、にきび治療の新たな治療オプションまたは補助療法として可能性があることを示唆するものである」とまとめている。抗酸化物質のレスベラトロール（3,5,4’-trihydroxystilbene）には、抗菌特性を含む多様な生物学的効果が含まれていることが知られている。Dermatology and Therapy誌オンライン版2014年9月17日号の掲載報告。　にきびは毛包脂腺系の疾患で、アクネ桿菌（P. acnes）に対する炎症性宿主免疫反応を特徴とする。　研究グループは、レスベラトロールのにきび治療薬としての可能性を明らかにするため、レスベラトロールもしくは過酸化ベンゾイルで治療したアクネ桿菌について、コロニー形成ユニット（CFU）アッセイと透過型電子顕微鏡を用いた、抗菌効果の評価を行った。また、ヒト健康ボランティアから血液の提供を受け、MTSアッセイで単球とケラチノサイトの細胞毒性を評価した。　主な結果は以下のとおり。・レスベラトロールは、アクネ桿菌に対して持続的な抗菌活性を示した。一方、にきびの抗菌治療に一般的に用いられる過酸化ベンゾイルの殺菌効果は短期的であった。・レスベラトロールと過酸化ベンゾイルの組み合わせは、初期の抗菌活性が高く、細菌の発育を持続的に抑制した。・レスベラトロールで治療されたアクネ桿菌の電子顕微鏡による観察で、細菌形態の変化（膜の消失、細胞外の線毛構造の崩壊）が確認された。・レスベラトロールの細胞毒性は、過酸化ベンゾイルより少なかった。

　尿検査による子宮頸部ヒトパピローマウイルス（HPV）検出の精度は良好と思われ、初尿サンプルを用いるのがランダム尿や中間尿を用いるよりも正確であることが判明した。英国・ロンドン大学のNeha Pathak氏らがシステマティックレビューとメタ解析の結果、報告した。細胞診検査による子宮頸部HPV検出は精度の高いスクリーニング法とされるが、侵襲的な検査のため現行スクリーニングプログラムの大きな障壁となっている。今回の結果を踏まえて著者は、「サブグループで子宮頸部細胞診検査が困難であるときは、受け入れ可能な選択肢として尿中HPV検出を検討すべきであろう」と述べている。BMJ誌オンライン版2014年9月16日号掲載の報告より。尿中HPV DNA検出と子宮頸部HPV DNA検出の比較試験をメタ解析　研究グループは、2013年12月時点で電子データベースなどを用いて、女性を対象とした尿中HPV DNA検出と子宮頸部HPV DNA検出の精度を比較した試験論文を検索した。特定した論文から、患者特性、試験背景、バイアスリスク、検査精度に関するデータを抽出し、2×2分割表解析と、二変量混合効果モデルのメタ解析を行った。HPV16、18の検出感度は73％、特異度98％、初尿サンプルが有用　検索により発表論文16件を特定し、14試験、1,443例のデータをメタ解析に組み込んだ。　大半の試験で、初尿サンプルを用いたPCR法が採用されていた。　尿検査によるあらゆるHPV検出のプール感度は87％（95％信頼区間[CI]：78～92％）、同特異度は94％（同：82～98％）であった。また高リスクHPV検出のプール感度は77％（同：68～84％）、同特異度は88％（同：58～97％）であった。また、HPV16、18検出のプール感度は73％（同：56～86％）、同特異度は98％（同：91～100％）であった。　メタ回帰分析により、尿サンプルは初尿サンプルを用いたほうが、ランダムまたは中間尿サンプルを用いた場合よりも、感度が増大することが明らかになった（相対的感度：1.2、95％CI：1.06～1.37、p＝0.004）。特異度は、尿サンプルによる有意な違いは認められなかった（p＝0.46）。　なお、本検討について著者は、尿中HPV検査の方法論が厳格には統一されていないこと、各試験間の精度についての検証が行われていなかったため、限定的なものであることとしている。その上で、HPV検出の代替法としてさらなる検討と尿検査の標準化を行うことが必要であると提言している。

　急性静脈血栓塞栓症（VTE）の治療戦略について、8つの抗凝固療法の有効性、安全性について検討した結果、低分子量ヘパリン（LMWH）＋ビタミンK拮抗薬療法との比較で他の療法に統計的な有意差はなかったが、有効性が最も小さいのは非分画ヘパリン（UFH）＋ビタミンK拮抗薬であり、安全性ではリバーロキサバン、アピキサバンの出血リスクが最も低かったことが明らかにされた。カナダ・オタワ大学のLana A. Castellucci氏らがシステマティックレビューとメタ解析の結果、報告した。これまで、いずれの治療戦略が最も有効および安全であるかについてのガイダンスは存在していなかった。JAMA誌2014年9月17日号掲載の報告より。VTE再発と重大出血を主要アウトカムにネットワークメタ解析　比較検討されたのは、LMWH＋ビタミンK拮抗薬、UFH＋ビタミンK拮抗薬、フォンダパリヌクス＋ビタミンK拮抗薬、LMWH＋ダビガトラン、LMWH＋エドキサバン、リバーロキサバン、アピキサバン、LMWH単独の8つの抗凝固療法であった。　2014年2月28日時点でMEDLINE、EMBASEを用いた系統的論文検索とエビデンスベースの論文レビューを実行。VTEの再発率、重大出血を報告していた無作為化試験を試験適格とした。2人のレビュワーがそれぞれ患者数、追跡期間、アウトカムなどの試験データを抽出しネットワークメタ解析にてプールし分析した。　主要臨床および安全性アウトカムは、VTE再発と重大出血とした。統計的有意差はないが、リバーロキサバン、アピキサバンが低リスク　発表論文1,197件が特定され、45試験、4万4,989例のデータが解析に組み込まれた。　LMWH＋ビタミンK拮抗薬と比較して、UFH＋ビタミンK拮抗薬がVTE再発リスクの増大との関連がみられた（ハザード比[HR]：1.42、95％信用区間[CrI]：1.15～1.79）。治療3ヵ月間のVTE再発率は、LMWH＋ビタミンK拮抗薬1.30％（95％CrI：1.02～1.62％）、UFH＋ビタミンK拮抗薬群が1.84％（同：1.33～2.51％）であった。　一方、重大出血リスクは、LMWH＋ビタミンK拮抗薬よりも、リバーロキサバン（HR：0.55、95％CrI：0.35～0.89）、アピキサバン（同：0.31、0.15～0.62）が低かった。治療3ヵ月間の重大出血発生率は、リバーロキサバン0.49％（95％CrI：0.29～0.85％）、アピキサバン0.28％（同：0.14～0.50％）、LMWH＋ビタミンK拮抗薬0.89％（同：0.66～1.16％）であった。

安静時心拍数は、心血管系イベントを予測する独立した因子である　　このことは昔から知られている。急性冠症候群患者1)、そして安定狭心症患者で2)、安静時心拍数の増加は心血管系のイベントと関連することが示されている。その背景には、生理学的に心拍数が高いと、心筋酸素消費量の増加と拡張期時相の短縮（冠動脈の血流は拡張期に流れる）により心筋虚血を起こしやすくなることがある。　これまでは、主にβブロッカーが心拍数を下げる目的に使われており、βブロッカーの予後改善効果が、心拍数減少と関連していることも、すでに検証されている。そこに、異なるメカニズムで心拍数を下げる薬剤として登場してきたのがイバブラジンである。　イバブラジンは、If 電流（洞結節のペースメーカー電流）を抑制する薬で、血圧や左室収縮機能に影響を与えずに心拍数だけ落とすことができる。かつてβブロッカーが至適量投与されているにもかかわらず、安静時心拍数が70拍/分以上の「慢性心不全患者」にイバブラジンを投与した無作為化試験SHIFT3)の結果が報告され、イバブラジン投与群において心血管死亡または心不全悪化による入院が少ないことが示された。ほか、イバブラジンは冠動脈造影CT撮影時の安全な心拍数抑制にも期待が持たれている。　この新しい薬を用いて、心拍数を低下させれば【安定狭心症】の予後は改善するか？という臨床的疑問に答える臨床研究が、SIGNIFYであった。患者をプラセボ群とイバブラジン群に無作為に割り付け、目標心拍数である 55～60 拍/分を達成するように用量が調節された。3ヵ月の時点で、患者の平均心拍数は、イバブラジン群で 60.7±9.0 拍/分であったのに対し、プラセボ群では 70.6±10.1 拍/分であった。だが、主要評価項目の発生率に有意差は認めるには至らなかった。　これまでの観察研究では、安定冠動脈疾患において、心拍数が上昇するほど心血管イベント率が上昇する結果が得られているにもかかわらず、イバブラジンによる心拍数の減少が転帰を変えなかったのはなぜであろうか？　そもそも、心拍数を上昇させている病態生理学的機序が、心不全患者と安定狭心症患者とでは異なっている。心不全では、神経体液性因子の活性化が、心拍数を増加させ、心室のリモデリングを進行させ、さらなる、神経体液性因子の活性化を招くという悪循環が成立している。一方で、臨床的心不全を伴わない安定冠動脈疾患者では、神経体液性因子の活性化は起こっていない。　危険因子を見つけてくることは、比較的容易である。しかし、それを乗り越えて、患者の予後を改善することは非常に難しい。それは遠い昔のCAST試験の時代からわかっており、「うわべだけ」の治療ではそこに切り込むことはできない。今回は残念ながら新規の介入が「跳ね返される」結果となったが、単なる心拍数抑制を越えた効果を求めてのチャレンジは、今後も続いていくものと思われる。

宇宙線は女性の乳がんのリスクを上昇させるか？

　英国では、1990年代後半にプライマリケアでの抗菌薬の処方が減少しプラトーに達した後、2000年以降再び増加し、耐性菌増加の懸念が出てきている。　英・カーディフ大学のCraig J Currie氏らは、1991～2012年における英国のプライマリケアでの主な4つの感染症における抗菌薬の治療失敗率について検討した。その結果、各感染症に対して初期治療で用いられる抗菌薬の上位10剤のうち、1剤以上が治療失敗と関連していた。また、この期間中に全体的な治療失敗率が12％増加し、その増加のほとんどは、プライマリケアでの抗菌薬処方が再び増加してきた2000年以降であることが報告された。BMJ誌2014年9月23日号に掲載。　著者らは、UK Clinical Practice Research Datalink（CPRD）のデータを用いて、上気道感染症、下気道感染症、皮膚・軟部組織感染症、急性中耳炎に対する抗菌薬単剤での初期治療の失敗率を縦断的に分析した。主な評価項目は、標準化した基準で定義された調整治療失敗率（1991年を100とした指数）とした。　主な結果は以下のとおり。・CPRDの抗菌薬処方箋約5,800万枚から、4つの適応症に対する単剤治療の1,096万7,607エピソードを分析した。それぞれのエピソードは、上気道感染症が423万6,574（38.6％）、下気道感染症が314万8,947（28.7％）、皮膚・軟部組織感染症が256万8,230（23.4％）、急性中耳炎が101万3,856（9.2％）であった。・1991年における全体的な治療失敗率は13.9％であり、上気道感染症12.0％、下気道感染症16.9％、皮膚・軟部組織感染症12.8％、急性中耳炎13.9％であった。・2012年における全体的な治療失敗率は15.4％で、1991年と比較し12％増加していた（1991年を100とした調整値：112、95％CI：112～113）。最も高かったのは下気道感染症であった（同調整値：135、95％CI：134～136）。・最もよく処方される抗菌薬（アモキシシリン、フェノキシメチルペニシリン、フルクロキサシリン）の治療失敗率は20％以下であった。一方、上気道感染症治療におけるトリメトプリム（1991～1995年：29.2％ → 2008～2012年：70.1％）、下気道感染症治療におけるシプロフロキサシン（同22.3％ → 30.8％）とセファレキシン（同22.0％ → 30.8％）は顕著な増加が認められた。・広域スペクトルのペニシリン、マクロライド、フルクロキサシリンの治療失敗率は、ほぼ変化がなかった。

　オピオイド治療中のがん患者で、その痛みに炎症が重要な役割を占めると考えられる場合、抗炎症効果を期待して、コルチコステロイドを用いることが多い。しかし、そのエビデンスは限られている。そこでノルウェー大学のOrnulf Paulsen氏らは、メチルプレドニゾロンの疼痛緩和効果の評価を行った。試験は、ステロイドの進行がん患者を対象とした疼痛緩和効果の評価としては初となる、多施設無作為二重盲検比較で行われた。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2014年7月7日号の掲載報告。　対象は、中等度から重度の疼痛でオピオイド治療を受けている18歳以上、直近24時間の平均NRSスコア4点以上のがん患者。登録患者は、メチルプレドニゾロン32mg/日群（以下MP群）とプラセボ群（以下PL群）に無作為に割り付けられ、7日間治療を受けた。　主要評価項目は7日時点の平均疼痛強度（NRSスコア、範囲0～10）。副次的評価項目は鎮痛薬使用量（経口モルヒネ換算）、疲労感および食欲不振 、患者満足度である。　主な結果は以下のとおり。・592例がスクリーニングされ、そのうち50例が無作為に割り付けられ、47例が解析対象となった。・患者の平均年齢は64歳、Karnofsky スコアの平均は66であった。・主ながん種は前立腺がん、肺がん、胃・食道がん、婦人科がんであった。・ベースラインのオピオイド使用量（経口モルヒネ換算）は、MP群269.9mg、PL群は160.4mgと差があった。・7日時点の平均疼痛強度はMP群3.60、PL群3.68と両群間で差は認められなかった（p＝0.88）。・ベースラインからのオピオイド使用量の変化はMP群1.19 、PL群 1.20と両群間に差はなかった（p＝0.95）。・疲労感はMP群では17ポイント改善、PL群で3ポイント悪化と、MP群で有意に改善した（p＝0.003）。・食欲不振はMP群で24ポイント減少、PL群では2ポイント増加 と、MP群で有意に改善した（p＝0.003）。・患者の全体的な治療満足度はMP群5.4ポイント、 PL群2.0ポイントと、MP群で有意に良好であった（p＝0. 001）。・有害事象は両群間に差は認められなかった。　当試験では、メチルプレドニゾロン32mg/日によるオピオイドへの疼痛緩和追加効果は認められなかった。しかしながら、コルチコステロイド治療を受けた患者は、臨床的に有意な疲労感軽減、食欲不振の改善が認められ、患者満足度も高かった。今回の試験は、両群患者のベースラインにおいて、とくにオピオイド使用量に違いがあり、サンプルサイズも小さいものであった。今後は長期的な試験で臨床的利点を検証すべきであろう。

　ドパミンD3受容体は、統合失調症の治療ターゲットとして有望であり、同受容体と既存の抗精神病薬の結び付きについて知識を改めることは、新薬およびより選択的な治療薬の開発において重要となる。ブラジルのリオグランデ・ド・スル国立大学のGeancarlo Zanatta氏らは、抗精神病薬ハロペリドールと、ヒトのドパミンD3受容体との結合について、改良版量子力学/分子力学（QM/MM）計算法を用いた検討を行った。本報告は、新たな統合失調症の治療薬発見にインパクトをもたらすQM/MM法という、コンピュータ量子生化学的なデザイン手法を用いた第一段階の検討であった。ACS Chemical Neuroscience誌オンライン版2014年9月18日号の掲載報告。　研究グループは、古典的抗精神病薬であるハロペリドールとの結び付きを、D3受容体アンタゴニストのエチクロプリドのX線分析データを予測テンプレートとして用いたドッキングエッセイにより検討した。その後、古典的計算法およびQM/MM法を用いた評価にて、結合予測の質を改善。シミュレーションのQM部分は、密度汎関数理論（DFT）を用いることで完遂させた。　主な所見は以下のとおり。・ドッキング後、算出されたQM改善の総相互作用エネルギーはEQMDI＝－170.1kcal/molで、古典的量子力学での改善（ECLDI＝－156.3kcal/mol）、粗ドッキング法（ECRDI＝－137.6kcal/mol）よりも大きかった。・QM/MM計算法は、D3受容体とハロペリドールの結合においてAsp110アミノ酸残基が重要な役割を果たすことを明らかにした。次いで、Tyr365、Phe345、Ile183、Phe346、Tyr373、Cys114が明らかになった。・そのうえで、ハロペリドール・ヒドロキシル基の関連が強調され、それらは、Tyr365とThr369の残基と相互に作用し、ドパミン受容体との結び付きを強化することが示された。・最後に、4-clorophenylと4-hydroxypiperidin-1-yl fragments（OHまたはCOOHによりC3HおよびC12Hのhydrogen replacementのような）が、明らかなドパミン拮抗作用プロファイルを有するハロペリドール誘導体と結び付く可能性があることが示唆された。関連医療ニュース ドパミンD3受容体拮抗薬、統合失調症治療薬としての可能性は 維持期統合失調症でどの程度のD2ブロックが必要か ドパミンD2受容体占有率が服薬に影響？：慶應義塾大学

　66歳以上慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者を対象とした住民ベースの長期コホート試験の結果、とくに喘息を有しており長時間作用性抗コリン薬（LAMA）の治療を受けていない患者で、長時間作用性β2刺激薬（LABA）＋吸入ステロイド薬（ICS）組み合わせ投与はLABA単独投与と比べて、死亡またはCOPD入院の複合アウトカムの発生リスクが有意に低かったことが示された。カナダ・サニーブルックヘルスサイエンスセンターのAndrea S. Gershon氏らが報告した。JAMA誌2014年9月17日号掲載の報告より。66歳以上住民コホートを2.7年、2.5年追跡　LABA/ICS組み合わせ治療の長期ベネフィットを、LABA単独投与と比較した検討は、2003～2011年に、カナダのオンタリオ州で行われた。健康管理データでCOPD症例定義を満たしていた66歳以上の住民を対象とした。傾向スコア適合後、新規投与開始のLABA/ICS治療群8,712例を中央値2.7年、同じく新規LABA単独治療群3,160例を同2.5年、それぞれ追跡した。　主要評価項目は、死亡およびCOPD入院の複合アウトカムだった。LABA/ICS群で死亡・COPD入院リスクが低下　主要アウトカムは、LABA/ICS群5,594例、LABA単独群2,129例について観察された。結果、LABA/ICS群では、死亡3,174例（36.4％）、COPD入院2,420例（27.8％）、LABA単独群では死亡1179 例（37.3%）、COPD入院950例（30.1％）が観察された。　新規LABA/ICS群は新規LABA単独群と比べて、わずかだが死亡・COPD入院のリスクが減少した（5年時点の複合アウトカム差：－3.7％、95％信頼区間[CI]：－5.7～－1.7％、ハザード比[HR]：0.92、95％CI：0.88～0.96）。　両群差は、喘息疾患が併存している患者（同：－6.5％、－10.3～－2.7％、0.84、0.77～0.91）、LAMA治療を受けていない患者で大きかった（同：－8.4％、－11.9～－4.9％、0.79、0.73～0.86）。　著者は、「COPDは管理が可能な呼吸器疾患であるが、世界の主要な死因で3番目に多い。どの処方薬が、COPD患者の健康アウトカム改善に最も効果があるのかを知っておくことが、健康アウトカムを極限まで増すための基本となる」と述べるとともに、今回の所見について無作為化試験で確認すべきであるとまとめている。