リチウムは気分障害の治療に広く用いられ、優れた有効性が示されているが、腎臓や内分泌系への有害作用の特性はよくわかっていないという。英国・John Radcliffe病院のBrian Shine氏らは、今回、リチウムは腎機能を低下させ、甲状腺機能低下症や高カルシウム血症を引き起こすことを報告した。Lancet誌オンライン版2015年5月21日号掲載の報告より。腎臓、甲状腺への有害作用を後ろ向きに検討　研究グループは、オックスフォード大学病院NHSトラストに集積されたデータをレトロスペクティブに解析した。対象は、1982年10月1日～2014年3月31日に、年齢18歳以上で、血清クレアチニン、甲状腺刺激ホルモン、カルシウム、糖化ヘモグロビン（HbA1c）、リチウムを2回以上測定された患者であった。リチウムの投与を受けていない患者を対照とした。　以下の5つの有害作用の評価を行った。Stage 3の慢性腎臓病（推定糸球体濾過量＜60mL/分/1.73m2）、甲状腺機能低下症（甲状腺刺激ホルモン＞5.5mU/L）、甲状腺機能亢進症（同＜0.2mU/L）、総血清カルシウム濃度および補正血清カルシウム濃度の異常高値（＞2.6mmol/L［≒46.8mg/dL］）。　全体で、4,678例（2回以上の投与は2,795例[60％]）のリチウム投与例と68万9,228例の対照のデータが得られた。リチウムの投与回数は2～162回であり、初回から最後のリチウム投与までの期間中央値は3.0年（四分位範囲：0.7～8.7年、最長28年）であった。60歳未満の女性でリスク大、治療早期に発現　年齢、性別、糖尿病で補正すると、血清リチウム濃度は、Stage 3の慢性腎臓病（ハザード比[HR]：1.93、95％信頼区間[CI]：1.76～2.12、p＜0.0001）、甲状腺機能低下症（2.31、2.05～2.60、p＜0.0001）、総血清カルシウム濃度の上昇（1.43、1.21～1.69、p＜0.0001）と有意な関連が認められた。　一方、血清リチウム濃度は、甲状腺機能亢進症（HR：1.22、95％CI：0.96～1.55、p＝0.1010）および補正血清カルシウム濃度の上昇（1.08、0.88～1.34、p＝0.4602）とは関連がなかった。　女性は男性に比べリチウムによる腎臓や甲状腺の障害のリスクが高かった。また、60歳未満の女性は、60歳以上の女性よりも高リスクであった。　初回から最後のリチウム投与の期間が中央値より長い患者は、5つの有害作用のリスクがいずれも有意に低く、これはリチウムによる有害作用はいずれも治療早期に発現することを示す。また、5つの有害作用のリスクは、いずれも血清リチウム濃度が中央値よりも高値の患者で高かった。　糖尿病の有無で、リチウムによる有害作用のリスクに差はみられなかった。　著者は、「リチウムは、双極性障害患者の自殺リスクを低減するなど、現在も標準的な気分安定薬であることから、ベースライン時に腎臓および甲状腺、副甲状腺の機能の評価を行い、定期的なモニタリングを長期に継続する必要がある」と指摘している。

　日本救急医学会は、本年も臨床研修医・医学生を対象に救急医学の魅力を伝えるセミナーを開催する。救急医の活躍する場は、ER、ICU、手術室、災害医療と多岐にわたる。当日はさまざまな現場で働く現役の救急医が参加し、症例検討、クイズ、ディスカッションを通じて参加者との交流を図る。開催概要【日時】2015年7月18日（土）　13：00～18：30【場所】東京医科歯科大学　湯島キャンパス　M＆Dタワー2階　共用講義室2キャンパス内地図東京医科歯科大学　湯島キャンパス・駿河台キャンパス周辺地図●交通・JR中央線・総武線「御茶ノ水」駅下車　御茶ノ水橋口より徒歩3分・東京メトロ丸ノ内線「御茶ノ水」駅下車　1番出口より徒歩1分・東京メトロ千代田線「新御茶ノ水」駅下車　B1出口より徒歩5分【対象】救急医学に興味のある臨床研修医および医学生　100名（先着順）【参加費】学生　2,000円　医師　3,000円　（懇親会費込み）※セミナー終了後、キャンパス内の別会場にて情報交換会（懇親会）が開催されます。【セミナー内容】企画：学生・研修医部会設置運用特別委員会 セミナー担当委員総合司会：同委員 島崎 淳也氏（大阪警察病院 救命救急科）13：00～13：10　開会挨拶　　日本救急医学会 代表理事 行岡 哲男氏（東京医科大学 救急・災害医学分野）13：10～16：00 救急医 ドクターE!!　　13：10～14：00　多発外傷　症例提示：松村 隆志氏（大崎市民病院 救急科）　　14：10～15：00　集中治療　症例提示：松本 徳彦氏（沖縄県立宮古病院 内科）　　15：10～16：00　ER　症例提示：渡邉 紀博氏（名古屋掖済会病院 救急科）　　　＜休憩 30分＞16：30～18：20 ワークショップ：「救急医のキャリアパス」　　●司会　　　増井 伸高氏（札幌東徳州会病院 救急科）　　●発表者（五十音順）　　　新井 隆男氏（東京医科大学八王子医療センター 救命救急センター）　　　高橋 麻里絵氏（聖マリアンナ医科大学病院 放射線科）　　　西川 佳友氏（トヨタ記念病院 救急科）　　　堀 智志氏（日本大学医学部附属板橋病院 救命救急センター）　　　村田 希吉氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 救命救急センター）18：20～18：30 閉会挨拶　　学生・研修医部会設置運用特別委員会 委員長 太田 祥一氏　　（東京医科大学 救急・災害医学分野 / 医療法人社団親樹会恵泉クリニック）【情報交換会（懇親会）】日時：2015年7月18日（土）　18：30～19：30（予定）場所：東京医科歯科大学　M＆Dタワー 26階　ファカルティラウンジ参加費：無料（費用はセミナー参加費に含む）【お申し込み方法】参加登録ページのフォームに必要事項を記入のうえ、「申し込む」ボタンを押してください。お申し込み受け付け後、事務局より参加費振込先口座を記載した確認のメールが届きます。参加費のお振り込みは事前にお願いいたします。※ご入金確認をもって正式な申し込み完了となります。※1週間以上過ぎてもメールが届かない場合は、日本救急医学会事務所までご連絡をお願いいたします。【申込締切日】2015年6月26日（金）【主催】日本救急医学会　学生・研修医部会設置運用特別委員会【お問い合わせ】一般社団法人 日本救急医学会 第4回 臨床研修医・医学生のための救急セミナー 事務局 TEL：03-5840-9870　FAX：03-5840-9876 E-mail：jaam-2@bz03.plala.or.jp第4回 臨床研修医・医学生のための救急セミナーの詳細はこちら

　1回の健康診断の結果から、26年後の心血管疾患やがん、糖尿病を予測することは可能だろうか。スウェーデン・Habo健康管理センターのLars-Goran Persson氏らは、ベースライン時33～42歳の若年男性のコホートにおいて、1回の健康診断で得られた生活習慣および生物学的リスクマーカーの結果と26年後の心血管疾患やがんの罹患率・死亡率、糖尿病の罹患率との関連を検討した。その結果、1回の検査で確認されたリスク因子（とくに喫煙、BMI、血清コレステロール）により、26年後における心血管疾患、がん、糖尿病を予測できる可能性が報告された。BMJ Open誌2015年5月6日号に掲載。　対象は、1985年にHaboに住んでいた男性（757人）のうち、1985～1987年に健康診断を受けた男性652人。健康プロファイルを調査・測定し、健康に関する看護師との対話を実施、さらに高リスク群には医師との対話と検査を実施した。介入プログラムは、プライマリケア医療機関および地元関連機関の協力の下、実施した。心血管疾患およびがんの罹患はスウェーデン保健福祉庁のデータから、糖尿病については薬局での医薬品販売データから評価した。健康プロファイルより、生活習慣（喫煙、身体活動、飲酒）と生物学的リスクマーカー（BMI、血圧、血清コレステロール）に関する項目を選び、そのリスクポイントの合計で参加者を3群に分け比較した。　主な結果は以下のとおり。・リスクポイントの合計が最も低い群は、最も高い群と比較して、心血管疾患およびがんのリスクが有意に低かった。・生活習慣に関するリスクポイントが最も低い群は、最も高い群に比べて、心血管疾患リスクが有意に低く、生物学的リスクマーカーに関するリスクが最も低い群は、心血管疾患およびがんの両方のリスクが有意に低かった。喫煙と血清コレステロールは、最も重要なリスク因子であった。・糖尿病においては、BMIと喫煙が最も重要なリスク因子であった。

　米国・ホフストラ・ノースショアLIJ医科大学のPuja Appasaheb Naik氏らは、米国神経学会のガイドラインに準じてシステマティックレビューを行った。その結果、てんかんを有するドライバーと一般集団における交通事故率の違いに関するエビデンスは矛盾しており、結論は得られないことを報告した。Epilepsy＆Behavior誌オンライン版2015年5月7日号の掲載報告。　研究グループは、PubMedを用いて1996年以降に発表された英語論文を検索し、てんかん患者と非罹患者における自動車運転による交通事故のリスクを比較検討した。　結果は以下のとおり。・本レビューの対象となったエビデンスは、クラスⅡの研究が6件、クラスIIIの研究が1件であった。・2件（クラスIIIおよびクラスII、各1件）は、一般集団と比較し、てんかん患者群で全交通事故率が減少する傾向がみられた。各研究の相対リスク（RR）は0.86（95％信頼区間[CI]：0.65～1.14）と1.00（同：0.95～1.06）であった。なお、どちらの研究も交通事故率は自己報告に基づいた。・3件（すべてクラスⅡ）は、一般集団と比較して、てんかん患者群で全交通事故率の増大または増大傾向がみられた。RRは、保険会社・救急診療部・医師が報告しているデータベースに用いた研究で1.62（95％CI：0.95～2.76）、警察の報告を用いた研究で1.73（同：1.58～1.90）、救急来院に基づいた研究で7.01（同：2.18～26.13）であった。・1件（クラスⅡ）は、死亡事故の発生率について、てんかん患者との比較において、他疾患に起因する事故は26倍、アルコール中毒に起因する事故は156倍と報告していた。・1件（クラスⅡ）は、てんかん患者の発作による交通事故は、交通事故2,800件につき1件と報告していた。　一般集団と比較したてんかん患者の交通事故率について、矛盾した結果が得られたことについて、著者らは方法論的な差異を挙げたうえで、「今後の研究では、交通事故率の算出はてんかん患者の自己申告によらない客観的な指標を用い、分母には走行距離を用いるべきである」とまとめている。【訂正のお知らせ】本文に誤りがあったため、一部訂正いたしました（2016年8月24日）。関連医療ニュース 精神疾患ドライバー、疾患による特徴の違い 認知症ドライバーの運転能力、どう判断すべきか てんかん患者への精神療法、その効果は  担当者へのご意見箱はこちら

ニコチンパッチの効果ニコチン切れの症状が出ないように、皮膚からじわじわとニコチンを補うのがニコチンパッチです① 市販薬と処方薬があり、それぞれニコチン含有量や基材の性質が異なりますが、基本的な使い方は同じです。② 身体を慣らしながら、徐々に小さなパッチに変更していき、数週間から数ヵ月かけてパッチの使用もやめていきます。ニコチンパッチを貼っていない場合ニコチンの血中濃度ニコチンパッチを貼った場合③ かゆみやかぶれなど副作用が出ることがありますが、塗り薬などで対応します。喫煙④ あまり症状が強いときには使用をやめ、飲み薬に切り替えることもあります。喫煙喫煙これよりニコチン濃度が低くなると離脱症状が出る（イライラ、そわそわ）社会医療法人敬愛会 ちばなクリニックCopyright © 2015 CareNet,Inc. All rights reserved.清水 隆裕氏

第20回：大腸がんのスクリーニングとその後のフォロー監修：吉本 尚（よしもと ひさし）氏　筑波大学附属病院 総合診療科 近年、わが国の大腸がん死亡率および罹患率は著しく増加しています。2013 年の人口動態統計によれば、女性の大腸がん死亡は全悪性新生物による死亡の中で最多であり、男性では肺がん、胃がんに次いで多く、過去 50 年間でおよそ 10倍となっています1)。 大腸がんは、早期であればほぼ100％近く治すことができますが、一般的には早期の段階では自覚症状はありません。したがって、無症状の時期に発見することが重要となります。今回の記事で大腸がんのスクリーニングとその後のフォローについて確認してみましょう。また日本では、これを参考にした大腸がんの検診ガイドライン2)も出されていますので、一度目を通してみるとよいかもしれません。 なお、日本の『大腸ESD・EMRガイドライン』では、径6mm以上の腺腫（一定の担がん率・SMがんも存在することから表面陥凹型腫瘍は径5mm以下でも）切除が勧められています。遠位大腸に存在する径5mm以下の典型的な過形成性ポリープは放置可能（エビデンスⅣb・推奨度B）3)など対応に違いがあります。 タイトル：大腸がんのスクリーニングおよびサーベイランスColorectal Cancer Screening and Surveillance以下、American Family Physician 2015年1月15日号4)より◆疫学～スクリーニング（USPSTF；米国予防サービスタスクフォースの推奨）大腸がんは男女ともに3番目に頻度の多いがんである。早期発見/治療により過去20年間で発生率と死亡率は減少している。平均的な大腸がんリスクのある人には、50歳でスクリーニングを開始すべきである。75歳以上へのルーチンスクリーニングは個別の判断を推奨している。（リスクとがん死亡を比較してスクリーニングの有用性が上回る場合、患者と医師で相談して決定する）【無症状、平均リスクの成人に対するスクリーニングの推奨】下記はどれも同等の推奨度。年に1回の高感度便潜血検査5年ごとの軟性S状結腸鏡検査と3年ごとの高感度便潜血検査10年ごとの大腸内視鏡検査【リスクを持つ成人の大腸内視鏡スクリーニング】60歳以上で大腸がんもしくは高度異型腺腫※と診断を受けた1親等の親族が1人いる場合→50歳で全大腸内視鏡検査スクリーニング開始、10年ごとに施行60歳未満で大腸がんもしくは高度異型腺腫と診断を受けた1親等の親族が1人いる場合→40歳もしくは親族が診断を受けた年齢より10年若いときに全大腸内視鏡検査スクリーニング開始、5年ごとに施行どの年齢でも大腸がんもしくは高度異型腺腫と診断を受けた1親等の親族が2人いる場合→40歳もしくは親族のうちより若年で診断を受けたその年齢より10年若いときに全大腸内視鏡検査スクリーニング開始、5年ごとに施行※高度異型腺腫＝10mm以上の腺腫で絨毛要素を持ち、高度異型性であるものをいう。【大腸内視鏡検査フォローアップ期間】2012年に出されたU.S.Multi-Society Task Force on Colorectal Cancerからのサーベイランスガイドライン異常なし（ポリープなし、もしくは生検で異常なし ）　→10年ごと過形成性ポリープ直腸もしくはS状結腸に10mm未満の過形成性ポリープ　→10年ごと低リスクポリープ10mm未満の管状腺腫が1、2個　→5～10年ごと異型性のない10mm未満の小無茎性鋸歯状ポリープ　→5年ごと高リスクポリープ　→3年ごと3～10個の管状腺腫10mm以上の管状腺腫もしくは鋸歯状ポリープ絨毛もしくは高度異形成を持つ腺腫細胞学的異形成との固着性鋸歯状ポリープ古典的鋸歯状腺腫他の事情10個以上の腺腫　→ 3年ごと鋸歯状ポリープ症候群　→1年ごと※本内容は、プライマリケアに関わる筆者の個人的な見解が含まれており、詳細に関しては原著を参照されることを推奨いたします。 1） 国立がん研究センターがん対策情報センター. 人口動態統計によるがん死亡データ(1958年～2013年). http://ganjoho.jp/professional/statistics/statistics.html (参照 2015.5.25) 2） 平成16年度厚生労働省がん研究助成金「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班. 有効性評価に基づくがん検診ガイドライン. 国立がん研究センターがん予防・検診研究センター. http://canscreen.ncc.go.jp/guideline/daicyougan.html (参照 2015.5.25) 3） 田中信治ほか. 日本消化器内視鏡学会誌. 2014;56:1598-1617. 4） Short MW, et al. Am Fam Physician. 2015;91:93-100.

　米国・バージニア大学のPaula A. Aduen氏らは、注意欠如・多動症（ADHD）、うつ病を有するドライバーと、精神疾患のないドライバーを比較し、衝突事故等との関連を調べた。結果、ADHDドライバーとうつ病ドライバーでは交通違反や衝突事故リスクが異なり、ADHDは多様な衝突事故や違反、衝突関連の障害と特異的に関連している一方、うつ病は自己報告による衝突後の受傷と関連していると思われる所見が示されたという。Psychiatric Research誌2015年5月号の掲載報告。　臨床においてほとんど議論にならないが、自動車運転は、複雑で多岐にわたる動作努力を要し、瞬間的な不注意が壊滅的な結果を招く。先行研究において、ADHDのような罹病率の高い精神障害は、過度の衝突率に関連し、種々の有害な社会的、経済的、健康、死亡そして法的なアウトカムの前兆となることが示唆されていたが、自己バイアスや精神疾患の比較群の欠落により、所見は限定的なものにとどまっていた。　研究グループはそうした限界に焦点を当て、ADHD、うつ病と、有害運転アウトカム、自己バイアスのない選択、運転曝露および紹介バイアスとの特徴的な関連を調べるStrategic Highway Research Program（SHRP-2）Naturalistic Driving Studyを行った。試験には、確率抽出法に基づくサンプリングにより6地域から米国ドライバーが参加し、Barkley ADHD評価、精神科診断質問票によって、ADHD群（275例）、うつ病群（251例）、健康対照（1,828例）にグループ分けされた。主要アウトカムは、自己報告による衝突事故、走行中の交通違反、衝突に関連した受傷および障害（過去3年間における）が含まれた。　主な結果は以下のとおり。・ADHDは、多様な違反（OR：2.3）や衝突（同：2.2）、また衝突関連の障害（同2.1）のリスク増大要因となることが、統計学的差をもって示された。うつ病についてはいずれも認められなかった。・一方、ADHDにはなくうつ病がリスク増大要因となることがみられたのは、自己報告による衝突後の受傷であった（OR：2.4）。　結果を踏まえ、著者らは「こうしたリスクの特異的な基礎メカニズムを明らかにすることが重要であり、高罹病率の精神障害を有するドライバーについて長期的な機能改善を図る効果的な研究を考案することが求められる」とまとめている。関連医療ニュース 認知症ドライバーの運転能力、どう判断すべきか 成人ADHDをどう見極める うつになったら、休むべきか働き続けるべきか  担当者へのご意見箱はこちら

　肛門性器疣贅は、肉体的・精神的な苦痛と医療費を患者に強いる疾患である。英国スコットランド・アバディーン大学のAnthony D. Ormerod氏らは、亜硝酸塩の酸性化による局所への一酸化窒素送達の有効性を検討する目的でプラセボ対照無作為化試験を行い、肛門性器疣贅の治療において亜硝酸ナトリウム6％＋クエン酸9％クリーム1日2回塗布はプラセボより有効であることを明らかにした。主な有害事象は局所刺激性であった。JAMA Dermatology誌オンライン版2015年4月29日号の掲載報告。　研究グループは、2001年12月20日～2003年1月14日に、欧州の泌尿器・生殖器内科クリニック40施設にて無作為化用量設定試験を行った。　対象は2～50個の肛門性器疣贅を有する18歳以上の男女計299例で、プラセボ群と治療群に無作為化し、被験薬を1日2回12週間局所塗布した後、12週間追跡した。治療群は低用量群（亜硝酸ナトリウム3％＋クエン酸4.5％クリームを1日2回塗布）、中用量群（プラセボを朝1回塗布、亜硝酸ナトリウム6％＋クエン酸9％クリームを夜1回塗布）、高用量群（亜硝酸ナトリウム6％＋クエン酸9％クリームを1日2回塗布）の3群。　主要評価項目は標的疣贅の完全消失率、副次的評価項目は標的疣贅領域の減少および安全性であった。　主な結果は以下のとおり。・12週後の標的疣贅完全消失率は、プラセボ群が74例中10例14％（95％信頼区間[CI]：6～21％）、低用量群が72例中11例15％（95％CI：7～24％）、中用量群が74例中17例23％（95％CI：13～33％）、高用量群が70例中22例31％（95％ CI：21～42％）（p＝0.01）であった。・標的疣贅領域の減少、消失までの期間、および患者/研究者の評価は、高用量群がプラセボ群より優れていることが示された。・治療に関連する全身性または重篤な有害事象はみられなかったが、治療群では用量増加に関連した肛門性器皮膚のそう痒、疼痛、浮腫および変色が認められた。・治療群全体で21例が有害事象のため脱落したが、プラセボ群ではいなかった。

　禁煙継続のためのインセンティブプログラムは、デポジット方式（預託金＋報酬型）よりもリワード方式（成功報酬型）のほうが多くの人に受け入れられ、禁煙継続率が高い。また、集団指導のほうが個人指導よりも禁煙率は高率であったが有意な差はなかったことが、米国・ペンシルベニア大学のScott D. Halpern氏らによる無作為化試験の結果、報告された。インセンティブプログラムは、種々の健康行動を促進するために取り入れられているが、効果的な方法については明らかにされていない。禁煙プログラムについては、これまでデポジット方式とリワード方式を比較したことがなく、また集団指導のほうが競争心をあおり効果的だと考えられてきたという。NEJM誌オンライン版2015年5月13日号掲載の報告より。リワードvs. デポジッド受け取り方式、集団vs. 個人指導の介入について無作為化試験　研究グループは、通常の禁煙セッションと4タイプの報酬プログラムを比較検討する無作為化試験を行った。被験者は、米国薬局チェーンのCVSケアマーク社の従業員とその関係者・友人で、（1）通常ケアのみ、（2）個人指導・リワード方式、（3）集団指導・リワード方式、（4）個人指導・デポジッド方式、（5）集団指導・デポジッド方式の5群に無作為に割り付けられた。集団指導は6人制であった。　　4群とも支払スケジュール（禁煙開始14日、30日、6ヵ月のタイムポイント時に支払われる）とボーナスがあることは同一だったが、報酬受取の誘因や受け取り方法が異なっていた。たとえば個人・リワード方式群は、禁煙開始後14日、30日、6ヵ月に生化学的検査で禁煙が確認されればそれぞれ200ドルずつがもらえ、6ヵ月間の禁煙継続者にはボーナス200ドルが受け取れた。デポジット方式群は預託金として150ドルを拠出し、タイムポイントでの禁煙継続有無等によってその預託金150ドル＋650ドルの報酬を受け取る仕組みになっていた。集団と個人は同等、リワード方式のプログラムのほうが禁煙継続に優れる？　試験には合計2,538例が登録され、そのうち報酬プログラム4群の被験者は計2,070例であった。　2つのリワード方式のプログラムに割り付けられた被験者のほうが、2つのデポジット方式のプログラムに割り付けられた被験者より割り付け介入を受け入れた割合が有意に高率であった（90.0％ vs. 13.7％、p＜0.001）。　intention-to-treat解析の結果、6ヵ月間の禁煙継続率は、通常ケア群（6％）よりも4つの介入群のほうが高率（範囲：9.4～16.0％）だった（すべての比較のp＜0.05）。またリワード方式のプログラムのほうが、12ヵ月間の禁煙継続が優れていた。　集団指導と個人指導のプログラム間の、6ヵ月間の禁煙率は同等であった（13.7％ vs. 12.1％、p＝0.29）。　また、リワード方式のほうが、デポジット方式のプログラムよりも禁煙率が高率であった（15.7％ vs. 10.2％、p＜0.001）が、実際の介入を受けた割合の違いを反映し、介入を受けた被験者を両群とも13.7％と推定して行った操作変数解析においては、リワード方式群よりもデポジット方式群のほうが、6ヵ月時点の禁煙率は13.2ポイント（95％信頼区間：3.1～22.8ポイント）高率であった。

　ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種を女児だけでなく男児へも接種をすることのメリットについて、オランダ・VU大学メディカルセンターのJohannes A Bogaards氏らが、ベイズ法によるエビデンス統合解析を行い報告した。女児への接種で男性は間接的な利益を得られるが、現状の接種率60％ではHPV関連がん、とくに肛門がんのリスクは残ったままで、女児への接種率が90％に高まり、男児への接種も行うことで肛門がんの予防がもたらされ、男性同性愛者へのHPV予防に寄与することが示唆されたという。BMJ誌オンライン版2015年5月12日号掲載の報告より。男性のがん負担が軽減するかを評価　研究グループは本検討で、HPVワクチンを女児とともに男児へも接種した場合、男性のがん予防の負担が軽減するかを調べた。　ベイズ法エビデンス統合解析を用いて、HPV16または18ワクチンの肛門がん、陰茎がん、口咽頭がんへの影響を、異性愛および同性愛の男性について評価した。　被験者はオランダの一般住民で、12歳男児をHPVワクチンプログラムに組み込み、質調整生存年（QALY）と予防に必要なワクチン接種数（NNV）を主要評価項目とした。女児への接種率90％超で、男性のHPV関連がん66％減少　オランダにおけるHPVワクチンプログラム実施前の、HPV関連がんによる男性1,000人当たりのQALY損失は14.9（95％信頼区間[CI]：12.2～18.1）だった。この負担は、女児へのワクチン接種が現状の60％で推移した場合は、37％（同：28～48％）の減少であると予測された。　この場合、男性のがんを1例予防するのに必要な男児へのNNVは795例（95％CI：660～987例）と予測された。がんの種別でみると、肛門がん予防に必要なNNVは2,162例、陰茎がん3,486例、口咽頭がん1,975例だった。　男性のHPV関連がんの負担は、女児へのワクチン接種率が90％を超えれば66％（同：53～80％）の減少につながると考えられた。その場合の男児へのNNVは1,735例（同：1,240～2,900例）で、がんの種別にみると、2,593例、2万9,107例、6,484例であった。