新型タバコだから安心?! 加熱式タバコが急速に普及しています。（商品名：iQos、Ploom TECH など）これらは、火を使わない、煙が少ないなどと宣伝されています。 充電式電池と電熱線を使用してタバコを加熱し、ニコチンを含んだガスを発生させてそれを吸引する、新しいタイプのタバコです。“水蒸気”が出ているのではありません。 喫煙後の呼気からも、わずかながら有害物質が検出されたとの報告もあり、受動喫煙も完全には防げないようです。加熱式タバコにも、少ないながらも従来のタバコと同様のリスクが喫煙者本人や非喫煙者にもあることを認識しましょう！社会医療法人敬愛会 ちばなクリニック 清水 隆裕氏Copyright © 2016 CareNet, Inc. All rights reserved.

　統合失調症の病態生理には、カテコールアミン、脳由来神経栄養因子（BDNF）、サイトカインが関与するといわれている。産業医科大学の堀 輝氏らは、非定型抗精神病薬単独療法で治療された統合失調症患者における認知機能と血清BDNFレベル、血清カテコールアミン代謝物、サイトカインとの関連を検討した。The world journal of biological psychiatry誌オンライン版2016年7月13日号の報告。　統合失調症患者146例と年齢、性別をマッチさせた健常対照群の抹消生物学的マーカーおよび神経認知テストを調査した。　主な結果は以下のとおり。・血清BDNFレベルは、言語記憶、注意、処理速度のスコアだけでなく、陰性症状とも正の相関が認められた。・血漿ホモバニリン酸（HVA）レベルと運動機能に負の相関、血漿3-methoxy-4-hydroxyphenylglycol（MHPG）レベルと注意、処理速度に正の相関が認められた。・インターロイキン6（IL-6）またはTNF-αと認知機能との間に有意な相関は認められなかった。・HVA、MHPG、サイトカインの血漿レベルと臨床症状との間に有意な相関は認められなかった。　統合失調症患者において、言語記憶・注意の減退と血清BDNFレベル、また運動機能と血漿HVAレベル、また注意と血漿MHPGレベルについて、それぞれ相関が認められた。関連医療ニュース 統合失調症、大脳皮質下領域の新発見：東京大学 統合失調症治療、ドパミン調節の概念が変わる 統合失調症のバイオマーカーとなりうる低メチル化率：愛媛大

　病院の新規の電子カルテシステム導入は、短期入院患者のアウトカムに影響を与えないとする所見を、米国・ハーバード大学公衆衛生大学院のMichael L Barnett氏らが、同導入17病院を対象に行った観察研究の結果、報告した。これまでに質とコストに関する長期的な検討は行われていたが、多面的に短期影響に注視した検討はほとんどなかったという。BMJ誌オンライン版2016年7月28日号掲載の報告。導入前後の死亡率、再入院率、有害事象発生を分析　研究グループは、入院患者への電子カルテシステム（EHR）の導入とアウトカム（死亡率、再入院率、安全性に関する有害イベント）の関連を評価した。2011～12年に導入稼働日が確認できた米国内17病院のメディケア被保険入院患者のデータと、対照群として、同一地域にある紹介先病院の患者のデータも収集して分析した。　主要評価項目は、退院後30日以内のあらゆる再入院、および入院後30日以内の全死因死亡と、メディケアの患者安全指標（PSI-90）で定義した有害事象の発生で、試験対象病院について導入前（2万8,235例）と導入後（2万6,453例）について調べ、また対照群（導入前28万4,632例、導入後27万6,513例）と比較した。　解析は、社会人口統計学的特性および臨床的特徴を調整して行われた。死亡率、有害事象は有意差なし、再入院率は未補正分析では有意に低下　EHR導入前後の患者特性は、試験対象群、対照群ともに類似していた。　試験対象群において、補正前30日死亡率は導入前6.74、導入後7.15％（p＝0.06）、患者安全関連有害事象は1,000入院当たり導入前10.5件、導入後11.4件（p＝0.34）で、有意な変化はみられなかった。未補正30日再入院率は、有意な減少が認められた（導入前19.9％から19.0％へ、p＝0.02）。　ただし、difference-in-differences解析の結果、導入前後のあらゆるアウトカムに有意な変化は認められなかった（すべてのp≧0.13）。　これらを踏まえて著者は、「EHR導入は、短期入院の死亡率、患者安全、再入院とネガティブな関連は認められなかった」と結論している。

　左室駆出率（LVEF）が低下した急性心不全入院患者に対し、GLP-1受容体作動薬リラグルチドを投与しても退院後のより高度な臨床的安定性には結び付かないことが、米国・ペンシルベニア大学のKenneth B. Margulies氏らによる第II相二重盲検プラセボ対照無作為化試験の結果、示された。GLP-1受容体作動薬は2型糖尿病の状態にかかわらず、重症心不全患者の初期臨床試験で心保護作用を認めることが報告されていた。これを受けて研究グループは、急性心不全患者に対しGLP-1受容体作動薬を投与することで、退院後の臨床的安定性が改善するのかを検討したが、著者は「検討の結果は、そのような臨床効果を期待してのリラグルチドの使用を支持しないものであった」とまとめている。JAMA誌2016年8月2日号掲載の報告。急性心不全患者におけるGLP-1受容体作動薬vs.プラセボ　試験は2013年8月～2015年3月に、米国24施設で行われた。研究グループは被験者を無作為に2群に割り付けて、一方にはGLP-1受容体作動薬リラグルチドを1日1回皮下注にて投与（1.8mg/日量を忍容性検証期間として30日間、その後180日間投与）、もう一方はプラセボを投与した。　主要エンドポイントは、割り付け治療を問わずすべての患者における総合ランクスコアで、3項目（死亡までの期間、心不全再入院までの期間、ベースライン～180日のNT-proBNP値の時間平均化変化比率）についてランク付けを行った。ランクは高位ほどより健康（安定）であることを示す。また、探索的副次アウトカムとして、主要エンドポイントの各項目と、心構造・機能、6分間歩行テスト、QOL、複合イベント発生などを評価した。GLP-1受容体作動薬は死亡、再入院、NT-proBNP値変化などに有意差みられず　急性心不全患者300例（リラグルチド投与群154例、プラセボ群146例）が、無作為に割り付けられた。被験者は、年齢中央値61歳（IQR：52～68歳）、女性21％、2型糖尿病あり患者59％、LVEF中央値25％（IQR：19～33％）だった。　結果、プラセボと比較してGLP-1受容体作動薬リラグルチドの有意な主要エンドポイントの効果は認められなかった（平均ランク：リラグルチド群146 vs.プラセボ群156、p＝0.31）。　項目別にみても、死亡（12％ vs.11％、ハザード比[HR]：1.10、95％信頼区間[CI]：0.57～2.14、p＝0.78）、心不全での再入院（41％ vs.34％、1.30、0.89～1.88、p＝0.17）、またNT-proBNP値変化（変化比率でみたp＝0.65）と両群間の有意差は認められなかった。探索的副次エンドポイントも有意差はみられなかった。また、事前規定のサブグループ（糖尿病患者群）解析でも、両群間で有意差はみられなかった。　試験担当者が報告した高血糖イベント例は、リラグルチド群16例（10％）、プラセボ群27例（18％）だった。低血糖イベントの報告はわずかであった［2例（1％） vs.4例（3％）］。

　高齢がん患者でがん治療開始時に認知機能障害であった場合、生存率にはどのくらい影響するのだろうか。ベルギー・ブリュッセル自由大学のYves Libert氏らは、縦断的な2年間の追跡調査により、認知機能障害のある高齢患者はそうでない患者に比べ、がん治療開始後の2年間で死亡するリスクが6倍であったことを報告した。著者らは、高齢患者の罹患率と死亡率を減らすための介入ができるように、がん治療開始時に認知機能障害についてスクリーニングすべきとしている。PLOS ONE誌2016年8月1日号に掲載。　認知症は、高齢がん患者における生存期間短縮の予測因子として知られている。しかし、がん治療開始時における認知機能障害が、高齢患者の生存期間をどの程度短縮するのかを評価する実証的エビデンスはない。今回、著者らは、乳がん、前立腺がん、大腸がんの手術のために入院した65歳以上の患者について、プロスペクティブに357例を連続して登録した。認知機能障害はMontreal Cognitive Assessment（MoCA）26未満とし、社会人口統計学的、疾患関連、および高齢による脆弱性は検証ツールを用いて評価した。診断（乳がん/前立腺がん vs.大腸がん）および疾患状態（非転移 vs.転移）で層別化した単変量および多変量Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・患者の46％（163例）に認知機能障害が認められた。・認知機能障害（HR：6.13、95%CI：2.07～18.09、p＝0.001）、手段的自律性の低下（IADLスコア7以下）（HR：3.06、95％CI：1.31～7.11、p＝0.009）、疲労（Mob-Tスコア5未満）（HR：5.98、95％CI：2.47～14.44、p＜0.001）が、生存期間に有意に影響していた。

コメント対象論文Obama B. JAMA. 2016;316:525-532.　2008年にバラク・オバマ氏がアメリカ大統領に就任してから、8年が経過した。任期終盤のアメリカ大統領が、JAMA（The Journal of the American Medical Association）に論文を投稿することから、オバマ氏の医療への関心の高さがわかる。大統領が、積極的に自分の考えを科学的論文に投稿する米国の文化は、学ぶべきである。高齢化の進行、医療関連産業の際立った利益重視などは、米国だけの問題ではない。日本でも将来の医療制度の転換を見越した議論は、政府内で行われているはずである。政策を政府が非公開で決めるか、政策の骨子を公開の議論で決めるかが、日本と米国の文化の差である。　オバマ氏の大きな功績として、2010年にThe Affordable Care Actを成立させたことが挙げられる。Medicare、Medicaidの活用範囲の拡大により、無保険者が大幅に減少した。医療システム改革により、米国の病院を退院した症例の30日以内の再入院率が低下し、入院医療の質が改善したと論文に記載されている。それでも、米国医療経済の基本は、民間保険会社が医療保険であることは、戦後日本が当時の厚生省と日本医師会の激しい議論の中で確立させた「国民皆保険制度」とは根本的に異なることを理解すべきである。　筆者は、米国の複数の医療機関で臨床研修を受けた。米国の患者層は日本のように一様ではない。ある医師の外来予約を取りたくても、患者の契約している保険会社と提携していなければ、外来受診すらできない。受診できたとしても、外来のMRI撮影も保険会社の事前承認が必要である。これまで日本が築いてきたフリーアクセスによる患者の自由な医師の選択、医師の自由な診療と、ガイドラインに基づいた医療のみが可能な米国のシステムの差異を十分に理解する必要がある。日本は医療が仁術として出発しているが、米国の医療はビジネスである。保険会社がとりでにならなければ、医療費が著しく増加するのが米国医療である。　筆者は、患者集団における有効性、安全性、経済性が確保されたガイドラインに縛られた米国医療の下では、しばしば不幸なアウトカムが必然的に起こることを経験した。ガイドライン医療の問題点を把握しているオバマ大統領は、「個別化医療」を目指したPrecision Medicineの論理を求めている。「2025年問題」など、日本の医療にも将来の不安はある。総理大臣、担当省庁が将来の医療政策の骨子を学問的論文として発表し、皆で解決策を話し合わなければならない日は遠くないかもしれない。大きな問題であっても、結局は公開して皆で情報を共有するほうが良いことを、われわれは大東亜戦争におけるミッドウェー島の悲劇などで学んだはずである。戦後70年経過しても、発想のうえで米国は世界のthought leaderである。

百三十一の段　続・Pokemon GO大阪では夜になるとコオロギの鳴き声が聞こえ、秋の気配を感じます。二十四節気でいえば立秋になったところなので、それも当然かもしれません。さて、先々週の「Pokemon GO をやってみた」に対して読者から質問をいただきました。なんでも、ポケモンGOの蚊媒介感染リスクに触れた記事があったので、これについての中島の見解はどうか、というものです。実は、私自身ポケモンGOのプロトタイプともいえるイングレスをやっていた時に、よく蚊に刺されたという経験があります。人里離れたお寺に、ポケストップに相当する「ポータル」があった場合、ついつい夢中になってしまい、蚊に刺されながらもフラフラ～と歩いて行ってしまうのです。私の場合は、蚊に刺されて痒いくらいですみました。しかし、ジカ熱やデング熱の流行が懸念されている昨今、蚊に刺される状況はできるだけ避けるべきでしょう。当たり前ですけど。蚊に刺されるだけでなく、駅などで下を向いて歩きながらゲームをしていて周囲の乗客の顰蹙を買ったとか、入ってはいけないところに入りそうになったとか、イングレスでもポケモンGOでも困ったことは私もいろいろ経験しました。幸い、今では両方のゲームともすっかり飽きてしまったので、屋外では普通に前を向いて歩いております。現在、夢中になってポケモンGOをやっている人も、遠からず飽きるのではないかと思います。そうすればポケモンGOが引き起こしているさまざまな問題も自然解決ですね。とはいえ、ゲームで遊ぶことによって運動不足を解消するとか、人々とコミュニケーションを図るとか、そのような発想自体は素晴らしいことです。任天堂やナイアンティックには、さらに面白く役に立ち危険性の少ないゲームを開発していただきたいと思います。ということで、最後に何のヒネリもない1句ポケモンも　イングレスにも　もう飽きた

　長時間作用型注射用抗精神病薬（LAI）または経口抗精神病薬による治療を受けた統合失調症患者における退院後の再入院率について、米国・Precision Health EconomicsのJoanna P MacEwan氏らは検討を行った。Psychiatric services誌オンライン版2016年7月15日号の報告。　重度な精神疾患により初回入院（2007年10月～2012年9月）し、第1世代または第2世代抗精神病薬を処方された統合失調症患者（18～64歳）の医療費請求を、Truven Health MarketScan Multi-State Medicaid Databaseのデータを基に分析した。統合失調症単独診断患者1,450例、および双極性障害やうつ病を併せて診断された患者を含むすべての統合失調症患者1万5,556例を分析した。初回入院30日後、60日後における全原因による再入院率は、多変量ロジスティック回帰と傾向スコアマッチング（PSM）法を用い評価した。PSMモデルは、LAI群と経口抗精神病薬群で、年齢、LAIまたは短時間作用型注射剤の使用、併存疾患でマッチした。　主な結果は以下のとおり。・LAI群では、経口抗精神病薬群と比較し、統合失調症単独診断患者（調整オッズ比：0.60、95％CI：0.41～0.90）および全患者（調整オッズ比：0.70、95％CI：0.52～0.95）において、60日後の再入院率が有意に低かった。・全患者におけるLAI群の再入院率の絶対差は、経口抗精神病薬群と比較し、60日後で5.0％有意に低かった。関連医療ニュース 統合失調症患者の入院、1日の気温差が影響 精神科再入院を減少させるには、雇用獲得がポイント 統合失調症の再入院、救急受診を減らすには

　コンタクトレンズ装着者とレーシックを受けた人計1,800人に対し、年1回3年にわたる視覚改善に関する満足度調査を行った結果、レーシックは、夜間ドライブを容易なものに改善し、ドライアイ症状の有意な増大もなく、3回の調査とも満足度が高い結果であったことが報告された。米国・Cornea Research Foundation of AmericaのMarianne O. Price氏らが行った多施設共同の前向き並行群間比較調査の結果で、Ophthalmology誌2016年8月号掲載の報告。　調査は、異なる屈折矯正法に関する患者満足とアウトカムを評価することを目的とし、米国内20地点で18～60歳のレーシックを受けた人またはコンタクトレンズを使用し続けている人計1,800例を登録し、3年にわたって電子メールを活用した年次調査を行った。　分散分析法でグループ間の差を、また多変量ロジスティック回帰分析法にて関連性を評価。主要評価項目は、視覚満足度とした。　主な結果は以下のとおり。・1,800例の内訳は、コンタクトレンズ使用継続者（対照群）が694例（39％）、試験開始時はコンタクトレンズだったがその後にレーシックを受けた人（元コンタクトレンズ群）が819例（45％）、試験開始時は眼鏡だったがその後にレーシックを受けた人（元眼鏡群）が287例（16％）であった。・コンタクトレンズユーザーの大半が使用歴5年以上だった。・視覚矯正について高い満足感を示したのは、対照群はベースラインでは63％、3年時点では54％だった。一方、元コンタクトレンズ群は3年時点で88％、元眼鏡群は同77％だった。・レーシックを受けた人では、40歳以下の人のほうが高齢で受けた人よりも満足度が高い傾向が認められた。・レーシック後1、2、3年時点でドライアイ症状を有した人の割合は、ベースライン・コンタクトレンズユーザー群との比較では有意な増大は認められなかった。一方、ベースライン・眼鏡群との比較では有意に増大し、ドライアイ症状のために使い捨てコンタクトレンズを有していたベースライン・眼鏡群の大半についても同様だった。・対照群と比べてレーシック群は、眼の感染症、角膜潰瘍、剥離の自己申告率が有意に低かった。

　世界保健機関（WHO）が発行している資料に、Model lists of essential medicines（EML）がある。WHOが認定した必須医薬品（essential drugs）のリストで、1977年に初版が発行され、その後2年ごとに改訂されている。最新の19版は2015年に発行された1）。薬剤選択の基準は“disease prevalence and public health relevance, evidence of clinical efficacy and safety, and comparative costs and cost-effectiveness”とされ、血糖降下薬としてリストアップされているのは、ヒトインスリン、メトホルミン、そして本論文で議論されているSU薬のグリクラジドのみである。2011年の17版までは長らくSU薬としてグリベンクラミドが挙げられていたが、2013年の18版からグリクラジドに変更された。全世界的に高齢2型糖尿病患者数が激増していることが変更の背景にあり、SU薬の中で低血糖の頻度が少なく安全性が高いことが、グリクラジドが選択された主な理由である2）。　本論文は、その点について疑問を提出した点で意義がある。腎機能低下およびSU薬投与量の増加が低血糖のリスクとなるのはほぼ常識であり、いわば付け足しのデータと考えてよい。問題は、WHOのお墨付きを得たグリクラジドが、essential drugとしてふさわしくないのか否かである。　本論文は、英国のCPRDデータベースに基づく観察研究である。インスリン以外の血糖降下薬が投与された18歳以上の患者12万803例を約4年にわたり観察した。70～79歳が対象患者の24.0％、80歳以上が23.5％を占めており、対象患者の約半数は70歳以上の高齢者であった（原著 表1）。9万2,005例（76.2％）はメトホルミン単剤投与であったが、注目すべきは、全対象患者の中で80歳以上の76.7％、70～79歳の76.3％がメトホルミンの単剤投与であった（原著 付属表A）。低血糖はRead code（診療所での疾患登録のための符牒）において低血糖と登録された場合または随時血糖値＜3.0mmol/L（54mg/dL）が記録された場合と定義した。その結果、低血糖の頻度は、腎機能にかかわらずSU薬よりメトホルミンが少ない、腎機能が低下すれば増加する、SU薬の投与量が増加すれば増加する、ことが確認された。前述のように、これらはほとんど常識である。おそらく著者らの主眼は、グリメピリド、グリベンクラミド、グリピジド、トルブタミドおよびグリクラジドそれぞれの低血糖リスクを比較した表4（原著）にあると思われる。　それぞれのSU薬のメトホルミンに対する調整後HRは、グリメピリド1.97［95％信頼区間：1.35～2.87］、グリベンクラミド7.48［同：4.89～11.44］、グリピジド2.11［同：1.24～3.58］、トルブタミド1.24［同：0.40～3.87］、グリクラジド2.50［同：2.21～2.83］であり、グリベンクラミドを除いた他のSU薬の低血糖リスクは同等であり、とくにグリクラジドが少ないとはいえない、とするのが著者らの主張である。　しかし、この多変量解析の結果には少し疑問が残る。グリクラジドは、その代謝産物が血糖降下作用を有さないことから（inactive metabolites）、腎機能低下患者（これは高齢者と言い換えてもよい）に対するSU薬の第1選択薬として推奨されている。このことは、SU薬を処方された患者の80％以上にグリクラジドが処方された結果にも反映されている（原著 表4）。したがって、腎機能低下患者（つまり低血糖のリスクが高い患者）においては他のSU薬ではなくグリクラジドが処方された可能性が高く、各SU薬の調整HRを計算する際には腎機能（eGFR）による調整が必要と考えられるが、なされていない。eGFRの代替として「ループ利尿薬の使用」が独立変数として組み込まれているが適切ではないと思われる。　わが国では「第3世代のSU薬」として一世を風靡したグリメピリドが、おそらく現時点においても最も処方されているSU薬と思われる。グリクラジドとグリメピリドのどちらが低血糖を起こしやすいか、との疑問に対してはランダム化比較試験（RCT）により厳密に評価することが必要である。これについて検討したものにGUIDE（GlUcose control In type 2 diabetes: Diamicron MR vs.glimEpiride）試験がある3）。両薬剤の安全性を評価するためにクレアチニンクリアランス＞20mL/minの患者が対象とされた。使用されているのがグリクラジド徐放剤（Diamicron MR）であるのと研究資金供与がServier（Diamicron MRの発売元）である点には注意が必要であるが、厳密に評価した結果、グリクラジドの低血糖の頻度はグリメピリドの約50％と結論された。　低血糖のリスクはあるが、血糖コントロールのためにはどうしてもSU薬が必要な患者は少なからず存在する。しかし、低血糖は広義には1つのsurrogate endpointと考えられる。UKPDS33において細小血管障害を抑制することが証明されたことから4）、低血糖のリスクにもかかわらず、グリベンクラミドは血糖降下薬として長く使用されてきた。ADVANCE試験は、厳密にはグリクラジドの有効性を検討した試験ではないが5）、グリベンクラミドと同じくグリクラジドが細小血管障害を抑制することをほぼ証明したといってよい。グリメピリドには細小血管障害を抑制したエビデンスはない。したがって、筆者は本論文の結果に基づいて、グリクラジドをessential drugとするWHOの見解を変更する必要はないと考える。

　最近の研究によると、双極性障害（BD）と概日リズム睡眠障害との間に病態生理学的関連が認められることが示唆されている。しかし、BD患者における概日リズム睡眠・覚醒障害（CRSWD）の有病率を明らかにした研究はなかった。東京医科大学の高江洲 義和氏らは、BD患者におけるCRSWDの有病率と関連する要因を調査した。PLOS ONE誌2016年7月21日号の報告。　対象は、寛解期BD外来患者104例。対象者は、人口統計学的変数、BDの臨床経過、精神疾患と自殺の家族歴に関するアンケートに回答した。BDの重症度は、モンゴメリ・アスベルグうつ病評価尺度（MADRS）、ヤング躁病評価尺度（YMRS）を用いて評価した。CRSWDは、睡眠ログと睡眠障害国際分類第3版（ICSD-3）を用い、臨床面接により診断した。　主な結果は以下のとおり。・CRSWD基準を満たした患者は、35例（32.4％）であった。・調査時点とBD発症時点の年齢は、CRSWD群において非CRSWD群よりも低かった。・精神疾患と自殺の家族歴を有する割合は、CRSWD群において非CRSWD群よりも高かった。・多重ロジスティック回帰分析では、CRSWDはBDの若年発症、自殺の家族歴との関連が認められた。・CRSWDの有病率は、BD患者ではきわめて高い可能性がある。関連医療ニュース 双極性障害患者の脳灰白質はどうなっている 双極性障害、ベンゾジアゼピン系薬の使用実態は 双極性障害の簡便な症状把握のために

　標準化された心臓テレメトリを電子的にオーダーするoff-site中央モニタリング法（CMU）は、緊急対応チーム（ERT）の発動よりも早く、発症から1時間以内に洞調律や心拍数変化を検知し、心停止イベントを増大することなく患者の減少に寄与したことが報告された。米国・クリーブランドクリニックのDaniel J. Cantillon氏らが非重症患者を対象とした検討で明らかにした。従来のon-siteモニタリングでは、重大なイベントを見逃す頻度が高く、死亡に至る場合も少なくないことから、研究グループはoff-site CMUとアウトカムの関連を評価する検討を行った。JAMA誌2016年8月2日号掲載の報告。13ヵ月間の検知アウトカムなどを評価　クリーブランドクリニックと3つの地域病院の非ICUの全患者を対象に、2014年3月4日～2015年4月4日の13ヵ月間にわたって行われた。　off-site CMUは、疑い例を含む頻脈性不整脈または徐脈性不整脈などが認められた場合に、標準化心臓テレメトリを施行するというものであった。CMUがERT発動よりも早く発症から1時間以内に洞調律/心拍数を検知するかを評価。また、CMU対ERTの検知アウトカム、テレメトリ施行の総計、および心停止の発生を13ヵ月前とで比較した。心停止増加せず患者数が週平均15.5％減少　61の看護ユニットで、CMUが電子的テレメトリのオーダーを受けた患者は9万9,048例（クリーブランドクリニックでの例が73％）で、41万534件の検知（不整脈/血行動態48％）を提示した。ERTが発動した患者は、3,243例で、発症から1時間以内洞調律/心拍数変化を認めて発動した患者は979例（30％）であった。それらイベント患者のうち772例（79％）について、CMUは正確に検知していた。加えて、自由裁量で検知をERTに提供した重大イベントが認められた患者は105例（心室頻拍44例、一時的停止［prolonged pause events］/心停止36例、多形性心室頻拍/心室細動14例、その他11例）であった。そのうち27例（26％）の心肺機能停止イベントについては事前に通知がなされたことで25例（93％）が心拍再開に至った。　テレメトリの標準化施行により、非ICUのモニタリング対象患者数は、週平均15.5％減少した（13ヵ月の施行中580 vs.施行前670例、平均差：－90、95％信頼区間[CI]：－82～－99、p＜0.001）。一方で、心肺機能停止症例は、施行前126例、施行後122例であった。

　クローン病に伴う肛囲複雑瘻孔の治療薬として開発中の同種異系脂肪由来幹細胞の懸濁剤Cx601について、第III相二重盲検プラセボ対照無作為化試験の結果、有効性、安全性が確認されたことが、スペイン・Centro Investigacion Biomedica en Red Enfermedades Hepaticas y DigestivasのJulian Panes氏らにより報告された。試験は、従来療法（抗菌薬、免疫修飾薬など）および生物学的製剤（抗TNF薬）治療で効果が認められない難治性の患者212例を対象に行われた。クローン病に伴う肛囲瘻孔は頻度が高く、診断後20年で最高推定28％の患者が症状を有するとされ、そのうち70～80％が複雑性であり、その治療には困難が伴う。Cx601は病変注入という新しいアプローチの治療薬である。Lancet誌オンライン版2016年7月28日号掲載の報告。プラセボとの比較で24週時点の複合寛解達成率で評価　試験は、2012年7月6日～2015年7月27日に、欧州7ヵ国とイスラエルの計49病院で並行群間比較にて行われた。18歳以上の成人クローン病患者で難治性、肛囲複雑瘻孔を有する患者を登録し、Cx601の単回（細胞数120million）病変注入群または食塩水24mL注入（プラセボ）群に無作為に割り付けた。ベースラインでの併用治療による層別化も行った。治療は割り付けをマスクされなかった外科医によって行われ、治療効果を評価する消化器科専門医と放射線科医には割り付け治療は知らされなかった。　主要エンドポイントは24週時点の複合寛解（臨床的評価でベースラインで排膿中であった開口部が全治療によって閉鎖、およびマスクされた中央MRI評価で治療部に2cm超の瘻孔を認めないなどで定義）の達成率。有効性は、intention-to-treat（ITT）および修正ITT集団で評価。安全性は安全性集団を設定し評価した。ITT解析で50％ vs.34％、複合寛解の達成率は有意に高率　212例が無作為に割り付けられた（Cx601群107例、プラセボ群105例）。　複合寛解の達成率はCx601群がプラセボ群と比べて、ITT解析（53/107例[50％] vs.36/105例[34％]、両群差：15.2％、97.5％信頼区間[CI]：0.2～30.3、p＝0.024）、および修正ITT集団の解析においても（53/103例[51％] vs.36/101例[36％]、両群差：15.8％、97.5％CI：0.5～31.2、p＝0.021）有意に高率であった。　治療に関連した有害事象の報告は、Cx601群17％、プラセボ群29％であった。そのうち肛門周囲膿瘍（Cx601群6例、プラセボ群9例）、肛門周囲痛（5例vs.9例）の頻度が高かった。

　わが国の高齢者1万3,280人のコホート研究で、日本人における肥満パラドックスを支持する結果が、岡山大学の山崎 賢士氏らより報告された。とくに肥満の高齢男性において全死亡リスクが低い傾向にあるという。Geriatrics & gerontology international誌オンライン版2016年8月4日号に掲載。　わが国における肥満パラドックスのエビデンスは少ない。今回、著者らは日本の地域在住の高齢者において、この現象について調査した。静岡県内の74の全自治体から65～84歳の高齢者1万3,280人を無作為に選択、BMIを含むアンケートを実施して1999～2009年の間追跡した。なお、世界保健機関（WHO）のガイドラインに従い、アジア人集団で適切とされるBMI評価基準を用いて、参加者を18.5未満（低体重）、18.5～23.0（正常体重）、23.0～27.5（過体重）、27.5以上（肥満）に分類した。また、性別、年齢、喫煙状況、飲酒量、身体活動、高血圧、糖尿病について調整し、全死亡のハザード比と95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・正常体重の参加者との比較において、過体重や肥満の参加者は多変量ハザード比（95％CI）が低い傾向にあった。　肥満者　　0.86（0.62～1.19）　過体重者　0.83（0.73～0.94）　低体重者　1.60（1.40～1.82）・性別や年齢によるサブグループ解析において、肥満男性におけるハザード比（95％CI）が有意ではないが低い傾向にあった。　65～74歳の肥満男性　0.56（0.25～1.27）　75～84歳の肥満男性　0.78（0.41～1.45）

　I-SPY2試験は、新規薬剤の有効性をみるために、再発率の高い乳がんに対して、乳がん術前化学療法でpCR率を標準治療との間で比較する無作為化第II相試験である。　少ない症例数、低コスト、短い期間で効率的に候補を選び出す試験として注目を浴びている。　バイオマーカーを使って乳がんのサブタイプ分類を行い、どのサブタイプが新規薬剤に有効でありそうかを調べるのであるが、適応的ランダム化という方法を使って適宜割り付けを調整し、有効である確率が高いサブタイプを抽出して、第III相試験に移行させていこうというものである。　PARP阻害薬とプラチナ製剤の組み合わせは、過去の試験よりトリプルネガティブ乳がんに対して有効でありそうだということが知られているが、本試験でもPARP阻害薬であるveliparibとカルボプラチンの有効性が高そうだということがわかった。このような方法論は、今後も普及していく可能性がある。

　I-SPY2試験は、新規薬剤の有効性をみるために、再発率の高い乳がんに対して、乳がん術前化学療法でpCR率を標準治療との間で比較する無作為化第II相試験である。　少ない症例数、低コスト、短い期間で効率的に候補を選び出す試験として注目を浴びている。　バイオマーカーを使って乳がんのサブタイプ分類を行い、どのサブタイプが新規薬剤に有効でありそうかを調べるのであるが、適応的ランダム化という方法を使って適宜割り付けを調整し、有効である確率が高いサブタイプを抽出して、第III相試験に移行させていこうというものである。　新規薬剤であるneratinibはチロシンキナーゼ阻害薬であるが、有効な乳がんサブタイプを本試験で検討したところ、HER2陽性/HR陰性において有効である可能性が高そうだという結果となった。このような方法論は、今後も普及していく可能性がある。

　高プロラクチン血症は、抗精神病薬の悪影響として重要な問題でありながら、しばしば見逃されている。いくつかの研究によると、アリピプラゾールへの切り替えや追加により、抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症が改善することが報告されている。しかし、これら2つの治療法の有効性、安全性を直接比較した報告はなかった。韓国・NHIC Ilsan HospitalのHui Woo Yoon氏らは、高プロラクチン血症に対するアリピプラゾールの切り替えと追加の効果について比較検討を行った。Clinical neuropharmacology誌オンライン版2016年7月19日号の報告。　対象は、抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症を有する患者52例。軽度の高プロラクチン血症（血清プロラクチン値：50ng/mL未満）を有する患者にアリピプラゾール投与を行った。重度の高プロラクチン血症（血清プロラクチン値：50ng/mL超）を有する患者は、アリピプラゾール追加群（前治療薬にアリピプラゾールを追加）とアリピプラゾール切り替え群（前治療薬からアリピプラゾールへ切り替え）に無作為に割り付けられた。血清プロラクチン値、月経障害、性機能障害、精神病理学、QOLを、0、1、2、4、6、8週目に調査した。　主な結果は以下のとおり。・両群ともに、有意な血清プロラクチン値や月経障害の低下および性機能障害の改善が認められた。・重度の高プロラクチン血症を有する患者において、切り替え群の高プロラクチン血症患者数、月経障害患者数は、追加群と比較し、8週目で有意に低かった。　著者らは「抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症や月経障害、性機能障害を含む高プロラクチン血症に関連する有害事象に対し、アリピプラゾールへの切り替え、追加のどちらでも有効であった。さらに、アリピプラゾールへの切り替えは、追加よりも、統合失調症患者の高プロラクチン血症や関連する有害事象の改善に有効であることが示唆された」としている。関連医療ニュース 抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症にアリピプラゾール補助療法 リスペリドン誘発性高プロラクチン血症への補助療法 統合失調症患者、そもそもプロラクチン値が高い

　ロボット支援腹腔鏡下前立腺全摘除術vs.開腹恥骨後式前立腺全摘除術のアウトカムを直接比較する第III相無作為化試験の術後早期12週時点の結果が発表された。オーストラリア・Royal Brisbane & Women's Hospital（RBWH）のJohn W Yaxley氏らによる検討で、機能的アウトカムについて有意差はみられなかったという。著者は、さらなる長期追跡が必要であるとしたうえで、「中間解析の時点では、患者は手術アプローチではなく、信頼を寄せている気心が通じた経験豊かな執刀医の選択を優先することを推奨する」と述べている。これまで両手術アプローチを比較した試験のデータはなかった。Lancet誌オンライン版2016年7月26日号掲載の報告。6週、12週、24ヵ月で排尿・性機能、腫瘍学的評価を計画　試験は、両手術の機能的および腫瘍学的アウトカムの比較を目的とした。被験者はRBWHで募り、適格条件は、限局性前立腺がんの新規診断を受け手術を選択し、英語が話せ、頭部外傷・認知症・精神疾患の既往や他の併発がんがなく、平均余命10年以上が推定される35～70歳の男性であった。集まった被験者は、ロボット支援腹腔鏡群もしくは開腹手術群に無作為に割り付けられた。無作為化はコンピュータで行われ、試験は非盲検で行われたが、データ解析に携わった試験研究者に対して患者の状態は知らされなかった。さらに、マスクされた中央病理医によって生検および切除検体の評価が行われた。　主要アウトカムは、排尿機能（EPICの排尿ドメインで評価）および性機能（EPICとIIEFの性ドメインで評価）で、6週、12週、24ヵ月時点で評価した。また腫瘍学的アウトカム（断端陽性、生化学検査および画像診断に基づく24ヵ月時点の病勢進行）も評価。健康関連およびドメイン特異的QOLアウトカムの評価が24ヵ月にわたって推進された。　本報告では6週、12週時点の早期アウトカムを報告。主要解析および安全性解析はper-protocol集団を包含して行われた。12週時点評価では両群スコアに有意差なし　2010年8月23日～2014年11月25日に、326例が登録され両群に163例ずつが無作為に割り付けられた。施術前に試験を中断した被験者は18例（開腹手術群12例、ロボット支援腹腔鏡群6例）で、12週時点の評価を完了したのは開腹手術群121例、ロボット支援腹腔鏡群131例であった。　結果、開腹手術群 vs.ロボット支援腹腔鏡群の排尿機能スコアについて、術後6週時点（74.50 vs.71.10、p＝0.09）、12週時点（83.80 vs.82.50、p＝0.48）ともに有意な差はみられなかった。性機能スコアも、術後6週時点（30.70 vs.32.70、p＝0.45）、12週時点（35.00 vs.38.90、p＝0.18）ともに有意な差はみられなかった。　断端陽性率は、10％ vs.15％だった。両群差の同等性検定の結果は、90％信頼区間（CI）値が事前規定のΔ値10％を超えており確定できなかった。しかしながら優越性検定で両群間に有意な差はないことが示されている（p＝0.21）。　術後合併症の報告は、開腹手術群14例（9％）、ロボット支援腹腔鏡群6例（4％）であった（p＝0.052）。術中有害事象の報告はそれぞれ12例（8％）、3例（2％）であった。

　罹患率や早期死亡率だけではなく、身体不活動（physical inactivity）はかなりの経済負荷を招いていることが、オーストラリア・シドニー大学のDing Ding氏らによる検討の結果、明らかにされた。著者は、「本報告は、世界中で非伝染性疾患を減らすための包括的戦略の一部として、定期的な身体活動の促進を優先すべき根拠となるものだ」と述べている。世界的に広がっている身体不活動は、慢性疾患の拡大および早期死亡に関連しているとされる。これまで疾病負荷については多数の報告がある一方、身体不活動の経済負荷について世界レベルでの定量化はされていなかった。Lancet誌オンライン版2016年7月27日号掲載の報告。身体不活動に起因する経済負荷を142ヵ国について推算　研究グループは、経済負荷を理解することはリソースの優先順位付けに関する情報提供に役立ち、身体活動の増大への世界的な取り組みを促すことにつながるとして本検討を行った。　身体不活動に起因する直接的な医療費用、生産性損失、障害調整生命年（DAILY）を、標準化した方法および142ヵ国（世界人口の93.2％）から入手できた最適データを使って推算した。直接医療費用とDAILYは、冠動脈疾患、脳卒中、2型糖尿病、乳がん、大腸がんについて算出。生産性損失は、フリクションコストアプローチを用いて身体不活動関連の死亡に関して推算した。　解析は、データを入手できた国ごとで身体不活動をベースに行い、身体不活動に関連した各疾患アウトカムおよび全死因死亡の補正後人口寄与割合（PAF）を調べた。高所得国は身体不活動の経済負荷の占める割合が大きい　2013年の世界の身体不活動による医療費用は、国際ドル単位で保守的に見積もって538億ドルと推算された。そのうち312億ドルは公的セクターが、129億ドルは民間セクターが、97億ドルは家庭によって支払われたものであった。疾患別では、50億ドルが冠動脈疾患、60億ドルが脳卒中、2型糖尿病は376億ドル、乳がん27億ドル、大腸がん25億ドルであった。　身体不活動の死亡がもたらした生産性損失は137億ドルであり、DALYへの影響は1,340万ドルであった。　高所得国は身体不活動の経済負荷の占める割合が大きく（医療費用の80.8％と間接費用の60.4％）、低・中所得国は疾病負荷の占める割合が大きかった（DALYの75.0％）。　全体として2013年の世界の身体不活動の経済負荷は、保守的解析（conservative analyses）では675億ドル（185～1,821億ドル）であった一方、非保守的解析では1,452億ドル（470～3,388億ドル）と、より高値の推算値が示された。

インデックスページへ戻る第3回　理解しておきたい検定セクション15　非劣性試験・同等性試験を学ぶセクション１　セクション２　セクション３　セクション４　セクション５セクション６　セクション７　セクション８　セクション９　セクション10セクション11　セクション12　セクション13　セクション14「非劣性を示す」ことを証明するために、どのような検定を行うのでしょうか。ここでは、非劣性試験や同等性試験の検定方法について解説します。■3つの臨床試験臨床試験には、大きく3つの試験があります。優越性試験（Superiority Trials）：対照群に有効性が優ることを示す試験同等性試験（Equivalence Trials）：有効性が同等であることを示す試験非劣性試験（Non-inferiority Trials）：有効性が一定以上劣らないことを示す試験■優越性試験普通の検定（今まで学んできた検定）です。帰無仮説:新薬は従来薬（あるいはプラセボ）と有効性は等しい。対立仮説:新薬は従来薬と有効性は違っている。または、新薬は従来薬より有効性で優っている。＊留意点　帰無仮説は仮説検定の理論に基づく仮説であり、対立仮説は導きたい結論です。●算出法p値を算出します。p値＜0.05は帰無仮説を棄却し、対立仮説を採択。新薬は従来薬と有効性で優っていると信頼度95％でいえます。p値＞0.05は帰無仮説を棄却できず、対立仮説を採択できません。新薬は従来薬より有効性で優っているといえません。その信頼度95％です。■非劣性・同等性試験表54のように解熱剤である新薬Yの8例と従来薬Xの10例を割り付けた研究において、薬剤投与前後の低下体温平均値が新薬Yで1.0℃、従来薬Xで0.7℃である場合を考えます。表54　同等性を説明するためのデータ■非劣性・同等性試験 － p値から同等性はいえない表54の研究データに仮説検定を行ってみました。帰無仮説:新薬Yの低下体温平均値は従来薬Xと同等である。対立仮説:新薬Yの低下体温平均値は従来薬Xと違いがある。p値＝0.27p値＞0.05より、帰無仮説を棄却できず、対立仮説を採択できない。ここで質問です。この解析結果を正しく表しているのはどれでしょうか。1.新薬Yの低下体温平均値は従来薬Xと同等である。2.新薬Yの低下体温平均値が従来薬Xと違いがあるとはいえない。3.新薬Yの低下体温平均値が従来薬Xより低いとはいえない。正解は「2」になります。○　帰無仮説を棄却できない　→　対立仮説を採択できない✕　帰無仮説を棄却できない　→　帰無仮説を採択できないp値は、「違いがあるとはいえない」ことは証明できても、「同等である」ということを証明することはできないのです。■非劣性・同等性試験 － 同等性は信頼区間で検証できるそれでは、同等性を示すにはどうすればよいのでしょうか。表55に2つの研究、AとBがあります。AとBどちらも低下体温平均値は、同じでp値は1＞0.05です。これよりどちらも帰無仮説は棄却できず、低下体温平均値は、YとXでは違いがあるといえません。これより、YとXは同等だといってはいけません。同等性は、p値では把握できませんが、信頼区間で検証できます。表55　同等性を示すためのデータ信頼区間をみると、Aは－0.55～0.55Bは－0.09～0.09です。p値は同じでも、信頼区間は、BのほうがAより幅が狭くなっています。Aは幅が広すぎてYとXは同等とはいえませんが、Bは幅が狭いので同等といえそうですね。■非劣性・同等性試験 － 同等性マージン表56の事例では、仮に同等性マージンを-0.2～＋0.2と設定してみました。表56のようにBにおいて信頼区間が－0.09～0.09と狭く、臨床的に同等だとみなして良いという判断ができれば、YとXは同等ということができます。ただし、この判断の基準になる、「信頼区間がこのくらいであれば許容できる」という同等性の許容範囲は、研究を始める前に決めておき、研究計画書に記載しておくことが義務付けられています。この許容範囲を「同等性マージン」といいます。Bは同等性マージンの範囲に入っているので、同等性があるといえるのです。表56　信頼区間と同等性マージン■非劣性・同等性試験 － 非劣性次に、「非劣性」の判定についてみていきましょう。表57のように、比較する対照群が新薬と従来薬の場合、新薬は副作用が少ないなど、従来薬よりも利点があると想定します。従来薬に対し有効性において優越性が証明できなくても、「劣っていないことが証明できればそれでよし」といった研究に使われる、このような試験を「非劣性試験」といいます。非劣性試験では、新薬が従来薬より劣っていないかどうかのみに注目し、新薬が従来薬より優れているという優越性が成り立っても成り立たなくても構いません。そのため、同等性を示すマージンが両側であるのとは異なり、非劣性試験では信頼区間の片側のみに注目します。表57　非劣性・同等性試験：非劣性の判定表58の事例では、仮に非劣性マージンを-0.4と設定してみました。非劣性とは、新薬が従来薬に対して劣っていないと示すことなので、従来薬について効果があるほうの非劣性マージンから信頼区間がはみ出ていない研究Bが非劣性を示すものとなります。表58　信頼区間と非劣性マージン■今回のポイント通常の仮説検定において「有意差があるかどうか」の判断は次のように行う。p値＜0.05信頼区間が0を挟んでいる仮説検定　p値＞0.05　有意差なし → 同等性があるといえない。同等性、非劣性の解析には信頼区間を用いる。同等性は、信頼区間が同等性マージンの間にあれば肯定できる。非劣性は、信頼区間が非劣性マージンの片側の内側にあれば肯定できる。同等性、非劣性の研究は、解析方法だけでなく、マージン設定などのデザインも重要である。デザインなどに関する注意事項はCONSORT（Consolidated Standards of Reporting Trials: 臨床試験報告に関する統合基準）に記されている。 インデックスページへ戻る