【開催延期のお知らせ】2020年2月18日付で案内いたしました大腸がん疾患啓発に係る市民公開講座 「ブルーリボンキャラバン～もっと知ってほしい大腸がんのこと 2020 in 東京」 につきまして、今般の新型コロナウイルスの感染拡大の状況を鑑み、開催が＜延期＞されることになりました。今後の開催予定につきましては、随時、下記ホームページ等にてお知らせします。（2月21日）https://www.cancernet.jp/28277************************************************************＜元のご案内文＞　2020年3月20日（金・祝）に、大腸がん疾患啓発イベント「ブルーリボンキャラバン～もっと知ってほしい大腸がんのこと～」が開催される。同イベントは、大腸がんの診断・検査から外科的治療・薬物療法について広く知ってもらうことを目的に、国際的な大腸がん啓発月間である3月に毎年開催されている。会場は、東京医科歯科大学M&Dタワー 2階 鈴木章夫記念講堂で、予約申し込み不要・参加費無料。当日は、来場者全員にオリジナル冊子「もっと知ってほしい大腸がんのこと」が配布される。また、ブルーを身に着けて来場した方には粗品のプレゼントも用意されている。　開催概要は以下のとおり。【日時】2020年3月20日（金・祝）《セミナー》　13：00～16：50《ブース展示》12：00～17：00【場所】東京医科歯科大学 M&Dタワー 2階 鈴木章夫記念講堂〒113-8519　東京都文京区湯島1-5-45【参加費】無料【予定内容】《セミナー》総合司会　中井 美穂氏（アナウンサー／認定NPO法人キャンサーネットジャパン理事）13：00～13：05　開会挨拶　三宅 智氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 がん先端治療部）13：05～13：20　講演1「15分で学ぶ！大腸がんの基礎知識」 　岡崎 聡氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科）13：20～13：45　講演2「いろいろ選べる、大腸の検査」　福田 将義氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 光学医療診療部）13：45～14：10　講演3「大腸がんの手術療法～開腹手術からロボット手術まで～」　絹笠 祐介氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 大腸・肛門外科）14：10～14：30　休憩（20分）14：30～14：50　講演4「大腸がん薬物療法の現状」　石川 敏昭氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科）14：50～15：05　体験談「家族の立場から」　酒田 亜希氏（大腸がん患者さんのご家族）15：05～15：30　講演5「大腸がん治療における放射線療法の位置づけ」　伊藤 芳紀氏（昭和大学病院 放射線治療科）15：30～15：55　講演6「がんゲノム医療とは? 大腸がんに対して何ができるのか？」　砂川 優氏（聖マリアンナ医科大学病院 腫瘍内科／ゲノム医療推進センター）15：55～16：10　休憩（15分）16：10～16：45　Q＆A「Q＆Aトークセッション 質問票にお答えします！」　座長：杉原 健一氏（大腸癌研究会 会長／東京医科歯科大学名誉教授） 　パネリスト：演者16：45～16：50　閉会挨拶　植竹 宏之氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科）《ブース展示》12：00～17:00会場では、大腸がんの検査・治療に使用する機器などのブース展示を開催します。展示スペースはどなたでもご自由にご観覧いただけます。［出展協力］・東京医科歯科大学 医学部附属病院 がん相談支援センター／がんゲノム診療科・東京医科歯科大学 医学部附属病院 臨床栄養部・東京医科歯科大学 歯学部口腔保健学科・東京都立中央図書館・オリンパスメディカルサイエンス販売株式会社・株式会社メディコン・ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社・アミン株式会社・コヴィディエンジャパン株式会社・アルフレッサファーマ株式会社・公益財団法人日本オストミー協会／若い女性オストメイトの会 ブーケ【問い合わせ先】ブルーリボンキャンペーン事務局 認定NPO法人キャンサーネットジャパン〒113-0034 東京都文京区湯島1-10-2 御茶ノ水K&Kビル 2階TEL：03-5840-6072（平日10～17時）FAX：03-5840-6073MAIL：info@cancernet.jp【共催】東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科／大腸・肛門外科／がん先端治療部／大学院 未来がん医療プロフェッショナル養成プラン【後援】東京医科歯科大学医師会／東京都／文京区／東京都医師会／日本癌治療学会／日本臨床腫瘍学会／大腸癌研究会／公益社団法人 日本オストミー協会／NPO法人ブレイブサークル運営委員会／認定NPO法人西日本がん研究機構詳細はこちら

　厚生労働省は19日、「医師・歯科医師・薬剤師統計」の最新結果を取りまとめ、公表した。それによると、全国の医師数は、32万7,210人で、前回調査（16年）に比べ2.4％増となり、一貫して増加傾向が続いている。このうち、女性医師は7万1,758人で、前回よりも6.3％増と大きく数字を伸ばし、過去最多を更新した。一方、医療施設に従事する医師の平均年齢は上がり続けており、診療所に従事する医師の平均年齢は初めて60歳代となり、高い年齢層が支えていることがわかる。　「医師・歯科医師・薬剤師統計」は、厚労省が2年おきに実施しており、今回は2018（平成30）年12月31日時点に調査を行ったもの。それによると、全国の医師数は32万7,210人（前回比で7,730人、2.4％増）、歯科医師数は10万4,908人（同375人、0.4％増）、薬剤師数は31万1,289人（同9,966人、3.3％増）であった。都道府県別にみた医師数が最も多いのは徳島県　医師数を男女別にみると、男性医師は25万5,452人（前回比で3,465人、1.4％増）、女性医師は7万1,758人（同4,265人、6.3％増）となっており、女性医師数の躍進が顕著であった。　医師のうち、医療施設従事者は31万1,963人（総数の95.3％）で、前回比で7,204人（2.4％）増加した。平均年齢は49.9歳。このうち、病院は44.8歳で前回調査時から0.3ポイント上昇し、診療所は60.0歳で前回から0.4ポイント上昇して、初めて60歳代となった。　主たる診療科別にみると、前回調査時より従事者が増えたのは、美容外科が最も多く（対前回比で130％）、以下、産科（同112％）、腎臓内科・救急科（同111％）、リハビリテーション科（同109％）などとなっている。一方、従事者が減ったのは、気管食道外科が最も多く（対前回比で94％）、以下、外科（同95％）、肛門外科（同97％）、内科・産婦人科・臨床検査科（同99％）などとなっている。なお、本稿で紹介した診療科別の統計結果においては「臨床研修医」や「不詳」および「その他」の回答はいずれも除外している。　従業地の都道府県別にみた医療施設に従事する人口10万人当たりの医師数は、全国では246.7人で、前回比で6.6人増加した。このうち、医師数が最も多いのは徳島県（329.5人）で、次いで京都府（323.3人）、高知県（316.9人）などとなっている。一方、最も少ないのは埼玉県（169.8人）で、次いで茨城県（187.5人）、千葉県（194.1人）などとなっている。

　医療経済研究機構の服部 真治氏らは、介護保険サービスを利用する必要がなくなり、その利用を終了（介護保険サービスから卒業）するための短期集中型自立支援プログラムの有効性を評価した。International Journal of Environmental Research and Public Health誌2019年10月17日号の報告。　短期集中型自立支援プログラムの構成は、一般的な通所型サービスCと同様であるが、今回のプログラムは、リハビリテーション専門職が中心となり、随時、管理栄養士、歯科衛生士も加わり、毎回20分間（状況に応じて10～30分間）の動機付け面談を実施することにより、利用者が自身の可能性に気付き、元の生活を取り戻すための日々の暮らし方を知り、意欲的に自分自身を管理できるようにすることを目的に開発されている。　大阪府寝屋川市にて、2群間並行ランダム化比較優越性試験を実施した。対象は、介護保険における要支援の認定を受けた65歳以上の高齢者のうち、参加同意が得られた介護保険サービス利用者。対象者は、短期集中型自立支援プログラムを追加で受ける介入群と通常の介護保険サービスのみを受ける対照群にランダムに割り付けられた。主要アウトカムは、介護保険サービスからの卒業とした。　主な結果は以下のとおり。・対象者375例は、介入群190例、対照群185例にランダムに割り付けられた。・介護保険サービスからの卒業の割合は、介入群11.1％、対照群3.8％であった（絶対差：7.3、95％CI：2.0～12.5）。・重篤な有害事象リスクは、両群間で差は認められなかった。　著者らは「本研究で開発した短期集中型自立支援プログラムの追加的な利用により、介護保険サービスからの卒業を促進できることが示唆された」としている。

　国が主導となって研究チームを発足するくらい、日本人は慢性的な痛みに日々悩まされている。おまけに、なかなか症状改善しない患者がドクターショッピングに陥ることで、国の医療費はますます圧迫されてしまう。そんな負の連鎖を断ち切り、臨床現場での正確な病態把握を求めるべく、昨年、厚生労働省「慢性の痛み対策」研究班と痛み関連の7学会が連携して『慢性疼痛治療ガイドライン』を発刊した。　このガイドライン作成にも携わり、上記研究班で中心的な役割を担っている牛田 享宏氏（愛知医科大学医学部学際的痛みセンター 教授）と伊達 久氏（仙台ペインクリニック院長）が、2019年10月31日に開催されたボストン・サイエンティフィック・ジャパン株式会社主催のメディアセミナー「『難治性慢性疼痛』による経済的・社会的影響と日本の『難治性慢性疼痛』治療の最新動向～病診連携モデルと臨床データの構築～」に登壇し、慢性疼痛対策の現状を語った。運動器慢性疼痛における日本の現状　日本での慢性疼痛疫学調査1,2）によると、痛みの訴え部位は腰痛が大半（58.6％）を占め、次いで肩：38.7％、下肢部：37.9％と続き、筋骨格系＝運動器に引き起こされることが多い。驚いたことに、その年齢分布を見ると高齢者よりも30～50代の訴えが多い。自己負担の治療費は年間4,000億円以上、患者の15％以上が仕事への影響を抱えていた。牛田氏は「調査結果を見ると、患者の治療満足度は非常に低く、慢性疼痛を訴えた患者の1/3しか満足していない。結果、患者の半数が治療機関を変更している」と、実態を説明した。　また、このような慢性疼痛に悩む患者を精神科医が見た場合、線維筋痛症の有無を問わず約半数に身体表現性障害があり、患者の約95％には何かしらの精神疾患名（気分変調障害、大うつ病など）が付くことが明らかになった3）。慢性疼痛では“痛みは記憶される”ことを理解する　このように慢性疼痛患者が精神疾患を抱える理由について、同氏は「痛みは頭で経験しているため」とコメントした。頭では痛み自体を感じる感覚体験と、辛さや苦しさを感じる情動体験が同時に生じているため、国際疼痛学会では痛みを“不快な情動体験”と定義している。これを踏まえて同氏は「なかなか治らない痛みの原因は情動の要素が大きい」と、話した。　治りにくい痛みの代表例として神経性障害疼痛がある。これは体性感覚神経系の損傷や疾患により引き起こされる痛みであり、罹患者数は日本人人口の１～３％に上る。脳梗塞患者の痛みもこれに該当し、患者にはうつや睡眠障害の併発、医療機関受診件数が3件以上になるケースが多くなるなどの特徴がある4）。　このほかにも、通常では痛みを伴わないような微小刺激が疼痛として認識される感覚異常をきたすアロデニアという病態の研究報告5）から、同氏は痛みが記憶されていることを説明。痛みが感覚だけではなく情動によっても悪化することに対し理解を求めた。さらに、「慢性疼痛患者は整形外科と精神科のどちらに行くべきか、診療における境界線によって悩まされている」とし、患者をチームで診るために厚生労働省による集学的痛みセンターが構築されたことを説明した。　集学的痛みセンターとは、医科だけではなく歯科も含めたシステム構築、地域医・在宅医療の連携モデル構築、を目指した厚生労働省政策研究班による事業である。系統的に改善しない患者を分析することで、治療方針やゴールの方向性を検討し、自宅でのコントロールを目的としているが、「慢性疼痛の診断法の確立のために主観的な痛みを客観的に見える化して評価する方法の構築が必要」と、同氏は今後の課題を語った。慢性疼痛患者が患者が痛みを強く感じているのは30分だけ　続いてペインクリニックの視点から、伊達氏が慢性疼痛治療ガイドラインでの推奨内容について解説した。本ガイドラインでは、推奨度を「1：する（しない）ことを強く推奨する」「2：する（しない）ことを弱く推奨する（提案する）」の2通りで提示し、エビデンスレベルを「A（強）：効果の推定値に強く確信がある」「B（中）:効果の推定値に中程度の確信がある」「C（弱）：効果の推定値に対する確信は限定的である」「D（とても弱い）：効果の推定値がほとんど確信できない」と規定している。　たとえば、運動療法の有効性はエビデンスレベル・推奨度が慢性腰痛：１A、変形性膝関節炎：1A、慢性頸部痛：1Bであり、身体を直接動かすことは慢性疼痛に効果的と示されている。同氏はこれらの根拠となる海外文献6,7）を紹介し、「運動療法は筋トレではなく血流改善を促すストレッチが中心なので、痛みがある時こそ有用。ストレッチはドパミン遊離にも影響を及ぼすため、痛みの蔓延化につながる心理社会的要因（不安、抑うつ、破局化思考）も解消される。また、慢性疼痛患者の突発痛は30分すると軽減することが多いため、痛い時にストレッチを行えば薬の依存から脱却できるかもしれない」とコメント。「心理社会的要因からくる痛みには認知行動療法が有効とされ、マインドフルネスなどの導入もガイドラインでは推奨（１A）している。しかし、現時点で保険適用外のため、診療報酬に対する要望を複数の学会が行っている」と、補足した。　最後に、痛みを直接除去する視点からインターベンショナル治療について説明。ガイドラインではパルス高周波神経根ブロック、末梢神経パルス高周波などが推奨度１A、脊髄刺激療法や肩甲上神経パルス高周波などが推奨度１Bに設定されている。なかでも脊髄刺激療法システムはほかの治療法と比較して、中枢感作、痛みのいずれにおいても効果が得られたことから、同氏は「運動療法や認知行動療法に加え、脊髄刺激療法も慢性疼痛治療の1つになり得る」と締めくくった。■参考1）服部政治.ペインクリニック. 2004;25:1541-1551.2）Nakamura M, et al. J Orthop Sci. 2011;16:424-32.3）Miki K, et al. Neuropsychopharmacol Rep. 2018;38:167-174.4）Inoue S, et al. Eur J Pain. 2017;21:727-737.5）Ushida T, et al. Brain Topogr. 2005;18:27-35.6）Goh SL et al, Ann Phys Rehabil Med. 2019 May 21.［Epub ahead of print］7）Gavi MB et al, PLoS One. 2014 mar 20. ［Epub ahead of print］

　厚生労働省は11月13日、医療経済実態調査の最新結果を公表した。同調査は医療機関における医業経営等の実態を調査し、社会保険診療報酬に関する基礎資料を整備することを目的としている。今回は2018年3月末まで（2017年度）、および2019年3月末まで（2018年度）の事業年についての調査結果が報告された。　各医療機関の施設概要、損益の状況、資産・負債、従事者の人員・給与の状況などが2年ごとに調査されており、給与については病院長、医師、歯科医師、薬剤師等職種別に集計されている。ここでは、医師の平均給料年額の実態とその伸び率について抜粋する。［集計結果］■一般病院勤務の医師（全体）　2017年度平均年収：1,490万6,343円（給料年額1,322万8,568円＋賞与額167万7,775円）　2018年度平均年収：1,490万8,542円（給料年額1,322万9,342円＋賞与額167万9,201円）　→金額の伸び率は0.0％■一般病院勤務の医師（開設者別）国立　2017年度平均年収：1,401万1,881円（給料年額1,147万5,361円＋賞与額253万6,520円）　2018年度平均年収：1,431万9,511円（給料年額1,173万422円＋賞与額258万9,089円）　→金額の伸び率は2.2％公立　2017年度平均年収：1,510万8,916円（給料年額1,288万4,143円＋賞与額222万4,773円）　2018年度平均年収：1,513万9,401円（給料年額1,290万4,697円＋賞与額223万4,704円）　→金額の伸び率は0.2％社会保険関係法人　2017年度平均年収：1,534万3,194円（給料年額1,240万4,455円＋賞与額293万8,739円）　2018年度平均年収：1,469万1,907円（給料年額1,179万5,929円＋賞与額289万5,978円）　→金額の伸び率は－4.2％医療法人　2017年度平均年収：1,632万1,504円（給料年額1,562万4,310円＋賞与額69万7,194円）　2018年度平均年収：1,640万7,125円（給料年額1,574万2,149円＋賞与額66万4,977円）　→金額の伸び率は0.5％個人　2017年度平均年収：1,566万6,087円（給料年額1,542万3,449円＋賞与額24万2,637円）　2018年度平均年収：1,597万3,054円（給料年額1,575万8,941円＋賞与額21万4,112円）　→金額の伸び率は2.0％■一般診療所勤務の医師（全体、青色申告者を含む）　2017年度平均年収：1,111万7,274円（給料年額1,075万1,396円＋賞与額36万5,878円）　2018年度平均年収：1,063万4,374円（給料年額1,020万8,824円＋賞与額42万5,550円）　→金額の伸び率は－4.3％■一般診療所勤務の医師（開設者別）個人（青色申告者を含む）　2017年度平均年収：1,072万4,566円（給料年額949万5,521円＋賞与額122万9,045円）　2018年度平均年収：1,079万2,241円（給料年額955万3,157円＋賞与額123万9,084円）　→金額の伸び率は0.6％医療法人　2017年度平均年収：1,116万9,986円（給料年額1,102万4,052円＋賞与額14万5,934円）　2018年度平均年収：1,054万1,746円（給料年額1,033万9,531円＋賞与額20万2,215円）　→金額の伸び率は－5.6％［調査概要］対象　社会保険による診療を行っている全国の病院、一般診療所、歯科診療所及び保険調剤を行っている全国の保険薬局のうち１ヵ月の調剤報酬明細書の取扱件数が300件以上の薬局を対象とし、これらの医療機関等を、地域別等に層化し、次の抽出率（病院1/3、一般診療所1/20）で無作為に抽出した施設を調査客体とする。有効回答施設数　病院1,323施設、診療所1,704施設調査方法　調査は、郵送方式及びホームページを利用した電子調査方式。調査票の記入は、医療機関等管理者の自計申告の方法による。　※給料には、扶養手当、時間外勤務手当、役付手当、通勤手当等職員に支払ったすべてのものが含まれる。

1 疾患概要■ 概念・定義骨パジェット病は、1877年、英国のSir James Pagetが変形性骨炎（osteitis deformans）として初めて詳細に報告した。限局した骨の局所で、異常に亢進した骨吸収と、それに続く過剰な骨形成が生じる結果、骨の微細構造の変化と疼痛を伴い、骨の肥大や弯曲などの変形が徐々に進行し、同時に罹患局所の骨強度が低下する疾患である。1ヵ所（単骨性）の骨が罹患する場合と複数ヵ所（多骨性）の場合がある。■ 疫学発症年齢は大半が40歳以降で、年齢とともに頻度が上昇する。発症頻度に明らかな人種差があり、欧米などは比較的頻度が高い（0.1～5％の有病率）が、アジアやアフリカ地域では、有病率がきわめて低い。わが国の有病率は100万人に2.8人ときわめて低い。わが国の患者の平均年齢は64.7歳で、90％以上が45歳以上であり、55歳以上では有病率が人口10万人あたり0.41人と上昇する。高齢者に多いこの年齢分布様式は欧米と大差がない。家族集積性に関しては日本では6.3％と、ほとんどの骨パジェット病の患者が散発性発症であり、欧米での15～40％程度と比較して少ない。また、多数の無症状例潜在の可能性がある。■ 病因骨パジェット病の病因は不明で、ウイルス説、遺伝子異常が考えられている。1970年代に、破骨細胞核内にウイルスのnucleocapsidに似た封入体が発見され、免疫組織学的にも麻疹、RS （respiratory syncytial）ウイルスの抗原物質が証明され、遅延性ウイルス感染説が考えられたが、明確な結論に至っていない。一方、破骨細胞の誘導や機能促進に関与するいくつかの遺伝子異常が、高齢者発症の通常型、早期発症家族性、またはミオパチーと認知症を伴う症候性の骨パジェット病患者に確認されている。好発罹患部位は体幹部と大腿骨であり、これらで75～80％を占める（骨盤30～75％、脊椎30～74％、頭蓋骨25～65％、大腿骨25～35％）。単骨性と多骨性について、わが国では、ほぼ同程度の頻度である。ほかに、脛骨、肋骨、鎖骨、踵骨、顎骨、手指、上腕骨、前腕骨など、いずれの部位も罹患骨となりうる。この分布は欧米と差はない。■ 症状1）無症状X線検査や血液検査で偶然発見される場合も多い。欧米では無症候性のものが多く、有症状の患者は、多い報告でも約30％程度だが、わが国の調査では75％が有症候性であった。2）疼痛最も多い症状は疼痛であり、罹患骨由来の軽度～中等度の持続的骨痛がみられ、夜間に増強する傾向がある。下肢骨では歩行で増強する傾向がみられる。疼痛部位は腰痛、股関節痛、殿部痛、膝関節痛の順に頻度が高い。3）変形疼痛の次に多い症状は、外観上の骨格変形であり、サイズの増大（例：頭）や弯曲変形（例：大腿骨、亀背）がみられ、頭蓋骨、顎骨、鎖骨など目立つ部位の腫脹、肥大や大腿骨の弯曲をみる。顎骨変形に伴い、噛み合わせ異常や開口障害といった歯科的障害を伴うこともある。4）関節障害・骨折・神経障害関節近傍の変形では、二次性の変形性関節症を生じる。長管骨罹患の場合、凸側ではfissure fractureと呼ばれる長軸に垂直な骨折線が全径に広がり、chalkを折ったような横骨折を起こすことがある。わが国の調査では、大腿骨罹患患者の約2割強に骨折が生じている。これは、欧米の骨折率に比して著しく高い。また、変形に伴い、神経障害（例：頭蓋骨肥厚で脳神経圧迫、圧迫骨折で脊髄圧迫）がみられ、難聴、視力障害や脊柱管狭窄症などがみられることがある。5）循環器症状循環器症状は、病変骨の血流増加や動静脈シャントによる動悸、息切れ、全身倦怠感を来し、広範囲罹患例では高送血性心不全がみられる。■ 予後まれだが、罹患骨で骨肉腫や骨原発悪性線維性組織球腫など悪性腫瘍の発生がある。その頻度は欧米で0.1～5％、わが国の調査では1.8％である。したがって、経過中に罹患部位の疼痛増強を来した場合や血清学的な悪化を来した場合には、常に悪性腫瘍の可能性を考えておく必要である。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）基本的に単純X線像で診断可能な疾患である（図）。X線像は骨吸収と硬化像の混在、骨皮質の粗な肥厚が一般的であるが、初期病変の骨吸収の著明な亢進があり、まだ骨形成が生じていない時期には、長管骨ではV字状骨吸収（割れたガラス片先端のような骨透過像）と、頭蓋骨ではosteoporosis circumscripta （境界明瞭なパッチ状の吸収像）が特徴的である。その後、骨梁の粗造化と呼ばれる、大きく太い海綿骨の出現や皮質骨の肥厚、骨硬化像がみられ、骨吸収像の部位と混在して存在するようになり、骨の横径や前後径が増加し骨輪郭が拡大する。頭蓋骨では斑点状の骨硬化像と骨吸収像の混在がみられ、綿帽子状（cotton wool appearance）を呈する。これらの多くの変化の中で、診断上、役立つのは骨吸収像ではなく、旺盛な骨形成による骨幅の拡大という形態上の変化であり、特徴的な所見である。骨シンチグラフィーは、病変部に病勢を反映する強い集積像を示す。画像により鑑別すべき疾患は、前立腺がん、乳がんの骨転移や骨硬化をもたらす骨系統疾患である。生化学的には血清アルカリフォスファターゼ（ALP）値とオステオカルシン上昇（骨新生）、尿中ヒドロキシプロリン（HP）値の上昇（骨吸収）が疾患の分布と活動性によりみられる（活動度は尿中HP値が血清ALP値より敏感）。また、骨形成指標の骨型ALP （BAP）と骨吸収マーカーの尿中N-telopeptide of human type collagen （NTX）、C-telopeptide of human type I collagen （CTX）、デオキシピリジノリン（DPD）値は高値を示す。病変が小さい場合は、ALP値が正常範囲のこともあり、わが国の調査で10.4％、欧米でも15％の患者がALP正常である。病理組織像では、多数の破骨細胞による骨吸収と、骨芽細胞の増生による骨形成が混在し、骨梁は層板が不規則になりcement lineを無秩序に形成し、モザイクパターンを示す。画像を拡大する3 治療　（治験中・研究中のものも含む）治療は疼痛や、破骨細胞を標的とした薬物療法、変形に対する装具療法、変形や骨折に対する手術療法が考えられる。■ 薬物療法疼痛には消炎鎮痛薬を使用する。最初の病態は破骨細胞による骨吸収亢進であり、破骨細胞の機能を抑制する、カルシトニン、ビスホスホネートなどの薬剤があるが、カルシトニンを第1選択に使用することはない。ビスホスホネートは日本では第一世代のエチドロン酸ナトリウム（商品名：ダイドロネル）の使用が認められ、最初に広く用いた治療薬だが、現在、第1選択薬に使用することはない。欧米では第二、第三世代のビスホスホネート製剤を主に治療に使用している。わが国では2008年7月に、リセドロン酸ナトリウム（同：ベネットなど） 17.5mg/日の56日連続投与が認可され、ようやく骨パジェット病患者の十分な治療ができるようになったが、現在、保険適用されている第二世代以降のビスホスホネート製剤は、リセドロン酸ナトリウムのみであり、他のビスホスホネートは適用されていない。しかし、リセドロン酸ナトリウムに対して低反応性の症例に、他のビスホスホネートで奏効した報告や、抗RANKL抗体のデノスマブ（同：ランマーク）の方がビスホスホネートより優れている報告もあり、抗RANKL抗体ではないがRANKL-RANK経路を抑制するosteoprotegerin（OPG）のrecombinant体を若年性多骨性の骨パジェット病に投与した報告もある。■ 手術療法長管骨の骨折、二次性変形性関節症、脊柱管狭窄症などに手術を行うこともある。4 今後の展望骨パジェット病のほか、骨粗鬆症やがんの骨転移にも破骨細胞が関与している。これらの疾患では、破骨細胞の活動が亢進しており、それによって、それぞれの疾患がつくり上げられている。現在、破骨細胞の活動を抑制する薬剤には、ビスホスホネートと抗RANKL抗体であるデノスマブ（商品名：ランマーク※）、抗RANKL抗体ではないが、RANKL-RANK経路を抑制するosteoprotegerin（OPG）などがあり、これら薬剤の骨パジェット病に対する有効例の報告がある。今後、治療法の選択肢を増やす意味でも治験の実施、保険の適応などに期待したい。※ 骨パジェット病には未承認5 主たる診療科整形外科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報難病情報センター　骨パジェット病（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）1）橋本淳ほか. Osteoporosis Japan. 2007；15:241-245.2）高田信二郎ほか. Osteoporosis Japan. 2007；15:246-249.3）Takata S, et al. J Bone Miner Metab. 2006；24: 359-367.4）平尾眞. CLINICAL CALCIUM. 2011；21:1231-1238.公開履歴初回2013年02月28日更新2019年11月12日

　その昔、「芸能人は歯が命」というテレビコマーシャルがあったが、芸能人でなくとも、歯は健やかに生きていくのに不可欠である。ましてや、人生100年時代といわれる今、可能なかぎり末永く自前の歯を残したいもの。この「歯の存続」のカギを握るのが唾液である。先月、日本私立歯科大学協会が開催したプレスセミナーに登壇した渡部 茂氏（明海大学保健医療学部教授）は、1995年に発表した唾液をめぐる論文が、今年、24年の時を経てイグ・ノーベル賞の栄誉に輝いた。当時5歳だった自身の息子らに食物を含ませては吐き出させ、地道に唾液を採取した実験は一見、滑稽にも思われるが、口腔ケアの重要性が叫ばれる今この時代から翻って見てみれば、いかに慧眼だったかがわかる。真面目な研究面白がられ、「意外」　約30年前、渡部氏が唾液に着目した当時は、“むし歯の洪水”といわれるほど子供のむし歯は溢れかえっていて、歯科医師らはもっぱらその治療に努めていた。一方で、口腔内の健康維持において重要なカギを握るのが唾液で、唾液が歯を酸から守ることでむし歯を防ぐ役割が当時から明らかになっていた。　そこで渡部氏は、「5歳児が1日に分泌する唾液量の測定」という直球の研究テーマを設定。5歳の男女児それぞれ15人ずつ、計30人に協力してもらい、睡眠時と覚醒時、そして飲食時の3パターンでそれぞれの平均唾液分泌量を求めた。このうち睡眠時については、唾液が分泌されないことが別の研究ですでに明らかになっていたため（Lichter, 1975）、渡部氏は覚醒時と飲食中に分泌される唾液の分泌速度を測定し、そこから1日の総分泌量を推定。その結果、5歳児が1日に分泌する唾液の量は、500mLペットボトル約1本分であることがわかった。　イグ・ノーベル賞の授賞式では、被験者として父親に協力し、すっかり大人になった息子らも駆け付け、ステージ上で当時の唾液採取の様子を再現して見せ、会場を大いに沸かせたという。ただ渡部氏は、「真面目に行った科学的研究で、面白がられたことが意外」と語る。なぜなら、唾液の分泌量を知ること以上に、その唾液が持つ力にこそ魅力を感じているからだ。歯磨きは「食後30分経ってから」は今や昔　唾液は、飲食物などの刺激によって一度に大量に分泌され、糖の分解や咀嚼・嚥下のサポート、酸の中和、そして酸で失われたカルシウム分の再石灰化を促すなどの役割を担っている。また、先述の渡部氏の研究でも明らかなように、唾液は食事以外の時（安静時）にも相当量が分泌されていて、その仕組みはコーヒーを淹れるサイフォンのように、口内に一定量溜まると無意識に嚥下され、再び溜まり始めるということを繰り返している。　分泌から嚥下までの間、唾液は厚さ約0.1mmの薄いフィルム状になって口内を流れ、その途中で汚れを落とし、酸を中和することで、むし歯や歯周病、口臭などさまざまなトラブルから口の健康を守っている（唾液クリアランス）。唾液の分泌速度や量によって個人差があるが、ものを食べて約2分で唾液中の糖濃度が2分の1になり、約30分でクリアランスがほぼ完了するという。ただ、口腔内の部位によって唾液の到達量や唾液クリアランスの働きは大きく異なる。唾液の到達量は主に下顎前歯部舌側で多く、上顎前歯部唇面で少ない。つまり、上の前歯は唾液クリアランスが弱いので汚れやすく、よりむし歯になりやすいので、歯磨きなどケアの際には注意が必要だ。　一方、酸の中和作用については、唾液の緩衝能（pHを一定に保とうとする力）が知られる。たとえば、pH3のオレンジジュースを飲んだ場合、いったんpH3近くまで下がった口内は、唾液の多い下顎前歯部舌側ではわずか2～3秒で元の7近くまで戻るが、唾液の少ない上顎前歯部唇側では、30分経過しても元のpHまでは回復しないという。　ただ、渡部氏によると、通常の飲食では歯の脱灰（表面のエナメル質が溶け出す現象）は起こりえないという。前述の通り、口腔内に瞬間的に多量に分泌された唾液によって、歯は酸から守られており、いったん溶け出した歯のカルシウム分が唾液から歯に戻る「再石灰化」は、わずか数分で進む。渡部氏は、「一時期、歯磨きは食後30分以上経ってからと言われていたが、むしろできるだけ速やかに磨くべき、というのが現在の歯科医師たちの認識だ」と述べた。

　日本アルコン株式会社（以下、日本アルコン）は10月25日、国内初承認の白内障治療向け老視矯正3焦点眼内レンズPanOptix®を発売。これは既存の多焦点眼内レンズ（2焦点）の見え方に中間距離での見やすさを加えたレンズで、“若い頃のような自然な見え方を追求したい”患者に対し、新たな選択肢となるよう開発された。　この発売に先駆け、日本アルコンは2019年10月17日にプレスセミナーを開催。ビッセン 宮島 弘子氏（東京歯科大学水道橋病院眼科 教授）が「最新白内障治療と適切な眼内レンズ選択のためのポイント」について解説した。日常の見え方と3焦点眼内レンズの特徴　人間の見え方は、近方（40cm：読書やスマートフォン使用などに適する）、中間（60cm：パソコンや料理などに適する）、遠方（5m以遠：テレビ視聴や運転、ゴルフなどのスポーツに適する）の3つに主に分類される。これまで日本で薬事承認を受けていたのは単焦点眼内レンズ（遠方あるいは近方の1か所のみ）と2焦点眼内レンズ（近方と遠方、または遠方と中間の２か所に焦点が合うレンズ）のみであったが、3焦点眼内レンズのPanOptix®が発売されたことで、より実生活での作業に適した見え方を提供できるようになったという。今回、乱視を矯正できるトーリックタイプも国内承認を受け、同時発売となった。また、PanOptix®を用いた白内障手術は、2焦点眼内レンズと同様に、厚生労働省が承認する先進医療に該当する。　3焦点眼内レンズの特徴として、“どの距離でも、安定した見え方を実現”、“手術後に眼鏡の必要性が減る”などが挙げられる。ビッセン 宮島氏は「中間距離というのはスーパーで値札を見たり、料理をしたりと生活で重要な視点」とコメント。さらに、適した利用者として「眼鏡を使用したくない人、そのための費用負担に納得できる人」を挙げた。海外と日本での利用状況　多焦点レンズの普及に積極的なESCRS（ヨーロッパ白内障屈折矯正手術学会）会員に対し、“老眼矯正を望む患者にどの眼内レンズを主に使用しているか”というアンケートを行ったところ、2018年時点で約56％が3焦点レンズを使用していた。このことからも同氏は「ヨーロッパでは2019年度に3焦点眼内レンズのシェアが70％を占めるのではないか。今後、日本でもこのレンズが主流になることが予想される」と語った。　国内においては、PanOptix®の治験として同氏の所属する施設と林眼科病院（福岡県福岡市）共同で臨床試験を実施。その結果、手術後の遠方・中間・近方の3焦点が眼鏡なしでよく見える、グレア・ハローを感じるが日常生活への不自由はなし、コントラスト感度の低下は自覚していないなどの結果が得られた。これを踏まえ同氏は、「眼鏡装用ありなしの希望やライフスタイルによって、最も適したレンズを選択する時代になった」と述べた。　最後に、レーシックを受けた患者への白内障手術について、「『レーシックを受けた方は白内障手術ができない』という情報が流布していたが、手術そのものはまったく問題なく、眼内レンズの度数決定が問題であった。テクノロジーの進化により角膜カーブ計測、術中の眼内レンズ予測などの精度向上に伴い、現在はレーシックを受けた患者への白内障手術はレーシックを受けていない方と同じレベルに達している」とコメントした。

　東京2020オリンピック・パラリンピックの開催まで300日を切った。この開催を迎える上で医学的に重要なのは、熱中症やインバウンド感染症、そしてテロへの対策ではないだろうか。そこで、医学系学会のうち25団体（2019年10月現在）が“2020年東京オリンピック・パラリンピックに係る救急・災害医療体制を検討する学術連合体（コンソーシアム）”を結成。リスクを想定し、対策に取り組んでいる。　この構成団体の中のうち、日本救急医学会ほか5学会（日本臨床救急医学会、日本感染症学会、日本外傷学会、日本災害医学会、日本集中治療医学会）と東京都医師会の担当委員が、2019年10月2～4日に開催された第47回日本救急医学会総会・学術集会のパネルディスカッション8「2020年東京オリンピック・パラリンピックに関わる救急・災害医療体制を検討する学術連合体の活動現状と今後の展開について」にて、各学会の委員会活動の進捗を報告した。オリンピックは特別な状況　日本臨床救急医学会の溝端 康光氏（大阪市立大学大学院医学研究科 救急医学）は、日本臨床救急医学会が昨年12月に『熱中症』ガイドラインと『訪日外国人医療』ガイドラインを発刊したことを報告。現在、熱中症に関する診療には日本救急医学会が作成した『熱中症診療ガイドライン2015』の利用が推奨されているが、新たに発刊された両ガイドラインは初期対応や救急外来受診時間の傾向、外国人対応医療機関の検索、医療通訳、宗教背景、帰国時手続きなど、オリンピックが終了した後でも問題になりうる内容も踏まえ、経験豊富な学会員によって執筆されたという。　日本感染症学会の佐々木 淳一氏（慶應義塾大学医学部 救急医学）は、過去の夏季オリンピックから実際の患者数を疾患別に分析し、「胃腸炎患者が最も多かった」と報告。感染症対策として、“救急外来部門における感染対策チェックリスト”やインバウンド感染症対応のための“感染症クイック・リファレンス”作成について説明した。銃創・爆傷患者が運ばれてきたら…　オリンピックではテロの危険性も高まる。テロによる銃創や爆傷は1分1秒を争う状況を要するため初動がとくに重要である。日本外傷学会/日本災害医学会代表の大友 康裕氏（東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 救急災害医学）は、「地震などを想定して策定したBCP（事業継続計画）では不十分」とし、銃創におけるレントゲン活用の有用性、爆傷で生じる爆傷肺や眼の損傷への対処法を解説。国際的に使用されているタニケットによる止血法については、「病院での受入体制が遅れている」と危機感をあらわにした。また、災害やテロ被害時には「“重傷者が軽症者の後に運ばれてくる”ことを念頭に置くことが多くの救命につながる」ともコメントした。　そのほか、日本集中治療学会、日本麻酔学会や東京都医師会担当者からは、院内ICUを救急ICUと統合する拡張運用など、患者数増加を見込んだ措置を検討しているとの報告が挙がった。　なお、本コンソーシアムでは2016年の開設以降、現在35のマニュアルやガイドライン、提言などをホームページで発信し、各関連学会が作成したe-learningでの個人学習も推奨している。このサイトから関連学会のみならず官公庁にもアクセス可能なので、とっさの時の情報収集に有用かもしれない。

　医療機関のパートナーとして医療の質を向上させる基礎を育み医療機関の健全経営を図る、認定登録医業経営コンサルタントの研究発表と養成を兼ねた第23回日本医業経営コンサルタント学会が名古屋で開催される（主催：公益社団法人　日本医業経営コンサルタント協会）。　「医療・介護・福祉のMIRAI－少子高齢化社会への挑戦－」をテーマに、少子高齢化に必須のロボットやAIなど新規技術の専門家ならびに医療機関による講演、産業振興のための国・愛知県の取り組みの紹介など、参加者にとっても有意義となるような内容を届ける。　なお、９月13日までに申し込むと事前割引が適用される。第23回日本医業経営コンサルタント学会の概要■日時　2019年10月17日（木）13:00 ～ 18日（金）16:00■会場　名古屋東急ホテル■内容17日（木）・特別講演：「医療・介護現場におけるICT・ロボット利用の未来」　（講師）国立長寿医療研究センター副院長/同健康長寿支援ロボットセンター　　　　　センター長　近藤 和泉氏・特別講演：「ロボット産業拠点の形成を目指す愛知県の取組」　（講師）愛知県　経済産業局　産業部　産業振興課　次世代産業室長　　　　　白井 節氏・シンポジウムＩ：「少子高齢化とICT・AIの活用」　（演者）国際医療福祉大学 赤坂心理・医療福祉マネジメント学部 　　　　　学部長・教授　高橋 泰氏　（演者）社会医療法人　石川記念会 理事長　石川 賀代氏　（演者）社会医療法人　名古屋記念財団 理事長　太田 圭洋氏18日（金）・演題発表19題・シンポジウム2：「地域包括ケアシステム実現のための多職種連携」　（演者）公益社団法人　愛知県医師会 理事　野田 正治氏　（演者）公益社団法人　愛知県看護協会 会長　鈴木 正子氏　（演者）一般社団法人　愛知県薬剤師会 会長　岩月 進氏　（演者）一般社団法人　愛知県歯科医師会 常務理事　渡邊 俊之氏・市民公開講座：「人工知能研究者が語る男女脳」　（演者）感性アナリスト、随筆家、人工知能研究者　黒川 伊保子氏■参加費　10,000円（9/13までの振り込み分は、8,000円）■認定　日本医師会　生涯教育講座　認定講演会 6.5単位（2日間）■申し込み　日本医業経営コンサルタント協会の学会ページよりお申し込みください。　　　　　https://www.jahmc.or.jp/cgi-bin/training/convention/■主催　公益社団法人　日本医業経営コンサルタント協会■後援　厚生労働省、愛知県ほか■問い合わせ先　公益社団法人　日本医業経営コンサルタント協会　事業部　事業第一課　フリーコール：0088-21-6996　TEL：03-5275-6996　メール：gakkai@jahmc.or.jp

　東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター、同医学部附属病院 消化器化学療法外科、同大学院臨床腫瘍学分野、同大学院未来がん医療プロフェッショナル養成プランは、2019年9月23日（月・祝）に、第6回東京医科歯科大学「がんを考える」市民公開講座を開催する。本講座は、同学が地域がん診療連携拠点病院の活動の一環として、がんに関するさまざまなテーマで開催する公開講座の6回目となる。今回は『広がるがん治療の選択肢』をテーマに、最近話題の治療、新たに保険適用となった治療のメリットや留意点、自分に最適な治療を決めるためのサポートなどについて、さまざまな立場から情報提供する。各種ブース展示や体験コーナーなど、楽しく学べる企画が予定されている。　開催概要は以下のとおり。【日時】2019年9月23日（月・祝）《ブース展示》12：00～17：00《セミナー》13：00～16：40【場所】東京医科歯科大学 M&Dタワー2F 鈴木章夫記念講堂〒113-8519 東京都文京区湯島1-5-45【参加費】無料（※参加申し込み不要）【テーマ】広がるがん治療の選択肢【予定内容】《セミナー》鈴木章夫記念講堂　司会：佐藤 信吾氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター／整形外科）13：00～13：15　開会挨拶　日本のがん治療の現状　三宅 智氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター／緩和ケア科）13：15～13：45　講演1　広がる低侵襲手術（腹腔鏡からロボット手術まで）　徳永 正則氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 胃外科）13：45～14：15　講演2　広がる薬物療法の選択肢（分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤など）　坂下 博之氏（横須賀共済病院 化学療法科）14：15～14：45　講演3 　がんゲノム医療ってどんなもの？　加納 嘉人氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター／がんゲノム診療科）14：45～15：05　休憩15：05～16：35　シンポジウム　広がるがん治療の選択肢 ～自分にとって最適な治療を決めるためには～　座長：三宅 智氏（1）がん治療医の立場から　　　石川 敏昭氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科）（2）精神科／心療内科医の立場から　　　竹内 崇氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 精神科／心身医療科）（3）緩和ケア看護師の立場から　　　本松 裕子氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 緩和ケア認定看護師）（4）がん相談支援センターの立場から　　　渡井 有紀氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 認定がん専門相談員）（5）患者の立場から　　　濱島 明美氏（再発乳がん患者）16：35～16：40　閉会挨拶　川﨑 つま子氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 看護部長）《ブース展示》講堂前ホワイエ　12：00～17：00　■がんと栄養・食事　（東京医科歯科大学医学部附属病院 臨床栄養部）■お口の楽しみ、支えます　（東京医科歯科大学歯学部 口腔保健学科）■「がんのリハビリテーション」ってどんなもの？　－筋力維持のリハビリテーションと生活の工夫など－　（東京医科歯科大学医学部附属病院 リハビリテーション部）■教えて！がんゲノム医療　（東京医科歯科大学医学部附属病院 がんゲノム診療科）■抗がん剤治療の味方「CVポート」ってどんなもの？　（株式会社メディコン）■がん患者と家族へのピアサポートの紹介　（特定非営利活動法人 がん患者団体支援機構）■ウィッグを楽しもう！　（株式会社東京義髪整形）■リレー・フォー・ライフ・ジャパン（RFLJ）のご紹介　（RFLJ御茶ノ水実行委員会）■その情報、図書館で調べられます　（東京都立中央図書館）■「わたしらしく生きる」をサポートします　（東京医科歯科大学医学部附属病院 がん相談支援センター）■「もっと知ってほしい」シリーズ冊子　（認定NPO法人 キャンサーネットジャパン）■看護師よろずミニ相談　（東京医科歯科大学医学部附属病院 専門・認定看護師チーム）【問い合わせ先】東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター〒113-8519 東京都文京区湯島1-5-45TEL：03-5803-4886（平日 9：00～16：30）【共催】東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科東京医科歯科大学大学院 臨床腫瘍学分野東京医科歯科大学大学院 未来がん医療プロフェッショナル養成プラン【協力】認定NPO法人キャンサーネットジャパン【後援】東京医科歯科大学医師会／東京都／文京区／東京都医師会詳細はこちら

　救急車で運ばれた心不全患者のうち、約8割の患者は手術が不要であったことが、厚生労働省作成による診断群分類毎の集計結果（2017年）から明らかになった。これはいったい何を意味しているのだろうか－。2019年8月8日に開催されたメディアセミナー『ハート・トーク2019』において、磯部 光章氏（榊原記念病院 院長/東京医科歯科大学名誉教授）が「脳卒中・循環器病対策基本法について」、代田 浩之氏（順天堂大学大学院医学研究科循環器内科学）が「心臓病の二次予防と心臓リハビリテーション」について講演。トークセッションでは、俳優の渡辺 徹氏が心筋梗塞の発症当時のエピソードや再発予防策について語った（日本心臓財団、アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社共催）。手術不要な心不全患者を救急搬送しないために　昨年12月、『脳卒中・循環器病対策基本法』が衆議院本会議で可決、成立した。この法律における基本的施策には、疾患予防、禁煙、救急搬送・受け入れ体制の整備、救急隊員の研修や患者のQOL向上、そして医療者教育などの項目が盛り込まれており、急性期治療に対する改革がなされることで、再発・再入院の予防や退院後のQOLの担保などが期待される。磯部氏はがん対策基本法を例に挙げ、「法律の公布によって専門医の養成、病院の拠点化、緩和医療の普及、健診事業が大きく進歩した」と述べ、医療の発展にいかに基本法が重要であるかを説明した。　しかしながら、特定健康診査（特定健診）の日本全体での受診率は51.4％とまだまだ低い。加えて、心不全の有無を確認できる項目は、医師が必要と判断した者にしか適用されないことから、「特定健診への心電図検査やBNP（NT-proBNP）測定の導入は、心不全を早期発見できるため全員必須にすべき」と訴えた。また、急性心筋梗塞や解離性大動脈瘤のように手術要否の割合がまったく異なる疾患が同じ“心不全”として扱われ、救急搬送されている現状に同氏は疑問を呈し、「今回の法律が成立したことを機に、治療内容や発症数が異なる急性疾患を同じ様に扱う現システムを見直し、手術が必要な患者へ効率の良い治療が行えるようになったら良い」と主張した。心不全患者の93％、外来心リハによる恩恵を受けられず　心不全の発症病態は、軽症、重症、そして突然死に分けられる。一命をとりとめた患者はその後、適切な治療や食事療法などにより回復する者もいれば、急性増悪を繰り返し、その都度入院を要する者もいる。磯部氏は「再発による再入院を予防するために日常管理が重要」とし、心臓リハビリテーション（心リハ）の活用を提唱。代田氏は急性冠症候群の二次予防（脳卒中・循環器病の早期治療と再発予防）の観点からLDL-Cの低下と心リハの有用性を説明。冠動脈プラークの変化率が運動によって変動した研究から「心リハが心筋梗塞や心不全予防への最善の鍵となる」と解説した。さらに、同氏は「回復ではなく“再発・発症予防”の概念の浸透が重要」と述べ、二次予防に対し、運動療法に薬物治療や食事療法などを複合させた『包括的心臓リハビリテーション』の導入を推奨した。心不全の治療方法も変われば患者像も変わる　　既存の心リハ概念は1950年代に提唱された。当時は心筋梗塞の治療としてカテーテルや血行再建術はなく、6～8週間もベッドで安静に過ごして梗塞巣の瘢痕化を待つのが通常であった。その後、エビデンスが構築され早期離床が普及するようになると、安静臥床で起こる身体調節異常（デコンディショニング）の是正を目的として、心リハが始まった。1980年代には外来での心リハが開始、2000年代には心不全へ心リハが適用となった。代田氏は「長期臥床から積極的な再発予防対策が求められる時代」とし、「新たな心リハ概念には、フレイル予防や疾病管理が追加され有用である。しかし、心リハの社会認知度は低く、国内での普及活動が喫緊の課題」と語った。　近年、慢性心不全の患者像が変化し、それに伴い診療形態にも変化が求められている。このような現状の中でとくに問題となっているのが、心不全患者の高齢化に伴うフレイル発症である。身体・精神・社会的活動の３つを脅かすとされるフレイルについて、代田氏は「高齢心不全患者の予後規定因子」とコメント。磯部氏は、「治す医療から“治し支える”医療へ、生活習慣病予防からフレイル予防へ視野を広げる」など、循環器医に対し診療のシフトチェンジを求めた。心筋梗塞の“胸痛”以外の症状を広めてほしい　渡辺氏が心筋梗塞を発症した時、自覚症状は歩行速度の低下や階段昇降時の息切れが主で、 胸部症状は感じなかったという。しかし、渡辺氏にとって、“心臓病＝胸の痛み”というイメージが強かったことから、まさか自分の心臓が危険な状態であるとは思わなかったそうだ。渡辺氏は「心臓の病気は心臓が痛くなると思っていたが、病院に行くときにその症状はなかった。息切れや疲れやすさが心臓病のサインであることを、医療者からも発信してほしい」と強調し、「治療を終えた後、主治医から『私は処置をしただけです。これから自分で治療を行うのです』という一言で、治療したからおしまいではなく、これから再発しない努力が必要なのだと感じた」と再発リスクを認識した当時を振り返った。現在は家族の協力のもとで食事や運動を意識した日々を過ごしている。　なお、日本心臓財団とアステラス・アムジェン・バイオファーマが行った「心筋梗塞患者さんとご家族の意識調査」によると、再発リスクの認知は低く、回答者の4割が認識していない、または誤解していたと回答した。

　ベンゾジアゼピンやZ薬（BZD）の長期使用は、現在の臨床ガイドラインで推奨されていないものの、実臨床において引き続き行われている。東京医科歯科大学の高野 歩氏らは、日本における長期BZD使用率とそのリスク因子について調査を行った。BMJ Open誌2019年7月26日号掲載の報告。　本研究は、健康保険データベースを用いたレトロスペクティブコホート研究である。対象は、2012年10月1日～2015年4月1日の期間にBZD使用を開始した18～65歳の外来患者8万6,909例。そのうち、初回BZD使用日に手術を行った患者762例および8ヵ月間フォローアップを行っていない患者1万2,103例を除く7万4,044例を分析した。新規BZD使用患者の8ヵ月以上の長期使用率を調査した。患者の人口統計、診断、新規BZD使用の特徴、長期BZD使用の潜在的な予測因子について評価を行った。長期使用と潜在的な予測因子との関連を評価するため、多変量ロジスティック回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・新規BZD使用患者のうち、8ヵ月以上連続してBZDを使用していた患者は、6,687例（9.0％）であった。・長期処方は、気分障害、神経障害、がん、精神科医による処方、複数の処方箋、初回処方時の睡眠薬および中間型BZD使用と有意な関連が認められた。　著者らは「新規BZD使用患者の9％は、8ヵ月以上BZDが使用されていた。処方医は、初回BZD処方時に長期使用のリスク因子に注意する必要がある」としている。

　Stage II大腸がんにおける術後補助化学療法の有効性を検討したSACURA試験（主任研究者：東京医科歯科大学 杉原 健一氏）の付随研究として、簇出（budding）の予後予測因子、補助化学療法の効果予測因子としての有用性を評価した解析結果を、防衛医科大学校の上野 秀樹氏らが報告した。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2019年6月10日号に掲載。簇出は、国際対がん連合（UICC）が腫瘍関連の予後因子として挙げている因子であり、2016年のInternational Tumor Budding Consensus Conference（ITBCC2016）において国際的評価基準が定義された。簇出の評価によって術後補助化学療法の適応となる対象を適切に選別　SACURA試験は、Stage II大腸がんを対象として、経口テガフール-ウラシル（UFT）1年間投与による術後補助化学療法群と手術単独群とを比較した大規模な無作為化試験である。今回の付随研究では、2006～10年の間に123施設からSACURA試験に登録されたStage II大腸がん1,982例のうち、991例の病理標本を収集した。簇出は、後にITBCC2016に採用された評価基準に基づいた中央判定によって3つのグレード（BD1／BD2／BD3）に診断され、前向きに記録された。5年間の患者登録完了後に主研究で収集した臨床病理学的データおよび予後データと統合し、解析を行った。　簇出の予測因子としての有用性を評価した主な解析結果は以下のとおり。・991例のうち、BD1（簇出が0～4個）が376例、BD2（同5～9個）が331例、BD3（同10個以上）が284例であった。5年無再発生存率（RFS）はそれぞれ90.9％、85.1％、74.4％（p＜0.001）で、深達度T4の部分集団解析では、RFSの分かれ方が顕著であった（86.6～53.3％）。・簇出のグレードは、肝臓、肺、リンパ節、腹膜における再発と有意に相関した（p＜0.01～0.001）。・多変量解析において、簇出と壁深達度は、独立した予後不良因子であった。Harrellのc統計量（c-index）に基づくと、これらの2因子はRFSの予測モデルの分別能を有意に改善した。・BD2、BD3の部分集団いずれにおいても、統計学的に有意差は無いものの、手術単独群に比べて術後補助化学療法群で5年累積再発率が約5％良好であった。　これらの結果から、研究グループは「Stage II大腸癌においては、ITBCC2016基準による簇出をルーチンに評価すべきであり、これにより術後補助化学療法の適応となる対象の適切な選別と予後向上が期待される」としている。

　5月30日、オハヨー乳業・オハヨーバイオテクノロジーズは「歯周病への新たな良化習慣」をテーマとしたプレスセミナーを開催した。国内の歯周病（歯肉炎および歯周疾患）患者数は330万人を超え、30～50代の約8割が罹患するなど、最も罹患率の高い疾患とされる。本セミナーでは、若林 健史氏（日本歯周病学会理事・専門医・指導医/日本大学 客員教授）と坂本 紗有見氏（銀座並木通りさゆみ矯正歯科デンタルクリニック81 院長）が講演し、ロイテリ菌（Lactobacillus reuteri）の「バクテリアセラピー」によって歯周病予防効果が期待できる、との研究内容を発表した。歯磨き・歯科検診に続く予防策「バクテリアセラピー」　歯周病の治療を専門とする若林氏は、口腔内に生息する細菌が全身の健康に影響する、歯周病もむし歯も子供の頃からの感染予防が重要、という前提を説明した。また、最近の研究では、歯周炎によってアルツハイマーの発症リスク増加の示唆1）や介護施設で口腔ケアを徹底することで肺炎の発症・死亡者数が低下する報告2）がされるなど、「口腔内だけに留まらない疾患との関連性も指摘されている」とした。若林氏はこうした歯周病と全身疾患の関わりを「ペリオドンタルシンドローム」と名付け、啓蒙活動を行っている。次に、歯磨き・歯科定期検診に続く第3の歯周病予防策として注目される手法として「バクテリアセラピー」を紹介。バクテリアセラピーとは、“口の中にいる善玉菌を増やし、むし歯菌・歯周病菌を減らす”もので、抗菌薬による薬物治療と比較した場合、1）効果が持続する、2）耐性フリー、3）安全である、という優位点があるという。「ロイテリ菌」の歯周病予防効果に着目　続いて坂本氏が、「バクテリアセラピーにはロイテリ菌が有用である」と提唱。ロイテリ菌は、バクテリアセラピー研究で有名なスウェーデンのカロリンスカ研究所・医科大学と特許を持つBio Gaia社が、提携して研究を進めている。ロイテリ菌は1980年代にペルー人の母乳から発見されたもので、日本人は7人に1人が保有するが、そのほかの先進国のヒトから検出されることは少なく、米国人はまったく保有していない。世界100以上の国と地域で使用実績があり、200以上の臨床研究が発表される一方、副作用の報告は１件もないという。ロイテリ菌は体内で「ロイテリン」という有害な菌を抑える物質を生成し、歯周病菌の増殖を抑制する効果が期待できる。歯周病患者を対象とした二重盲検ランダム化比較試験において、ロイテリ菌とプラセボをそれぞれ30日間摂取した群を比較したところ、ロイテリ菌摂取群は、プラーク有りの患者数、歯茎の出血有りの患者数などが減少し、プラセボ摂取群に対し有意差が認められた3）。坂本氏は「安全性が高く、データも豊富なロイテリ菌を長年注目してきた。日本は平均寿命と健康寿命の差が最も大きい国。バクテリアセラピーで歯周病を予防することが、この差を縮めることに役立つはず」とコメントした。　ロイテリ菌関連商品としては、ヨーグルト・サプリメントが市販されている。

動画解説今回は川添先生による全国薬剤師・在宅療養支援連絡会 J-HOPのご紹介。J-HOPでは在宅医療に関する基本的な情報や疑問などの”あるある"を検索できる「あるシェア」をはじめ、情報共有や横の連絡を大切にしています。2017年より医師、歯科医との合同大会として全国在宅医療医歯薬連合会全国大会を開催し、他職種連携のための繋がりの場ともなっています。この時代に在宅と無関係な薬剤師など存在しない！地域のドクターと繋がりが持てる！川添先生お勧め団体第1弾。

　一般社団法人 日本抗加齢医学会（理事長：堀江 重郎）は、「学術総会の発表内容」や「学会誌コンテンツ」、同学会の特徴である8つの専門領域分科会（日本抗加齢医学会の専門分科会：眼抗加齢医学研究会、抗加齢歯科医学研究会、見た目のアンチエイジング研究会、抗加齢ウィメンズヘルス研究会、抗加齢内分泌研究会、泌尿器抗加齢医学研究会、脳心血管抗加齢研究会、運動器抗加齢研究会）で話題となっているトピックスを広く発信することを目的に4月1日（月）にウェブマガジンを創刊した。　日本抗加齢医学会のウェブマガジン名は『ACTION！』（www.anti-aging.gr.jp/action）。　日本抗加齢医学会のウェブマガジンは、誰でも上記のページにアクセスすることで、閲覧することができる。主に日本抗加齢医学会の学会員のみで共有されていた情報を発信　日本抗加齢医学会は「人がハツラツと生きることで、進化し続けられる社会を作りたい。そのために、今、動き出そう」という思いを込め創刊に至ったとその動機を語る。医療従事者だけでなく、サイトに訪れたすべての方のお役に立てるよう、今後も情報を発信するとしている。　ウェブマガジンの特徴としては、次の内容などが公開されている。・日本抗加齢医学会の学術総会の発表内容や学会誌コンテンツなど、これまで主に学会員のみで共有されていた抗加齢医学に関する情報を発信・日本抗加齢医学会の学会認定医や指導士といった資格がもたらす、医療現場へのメリットを当該資格保持者の「声」として紹介・自らの人生でアンチエイジングを実践する日本抗加齢医学会の学会員のエピソードをコラム形式で紹介

骨吸収抑制作用と骨形成促進作用を併せ持つ骨粗鬆症薬「イベニティ皮下注105mgシリンジ」今回は、世界に先駆けて日本で承認・発売されたヒト化抗スクレロスチンモノクローナル抗体「ロモソズマブ（商品名：イベニティ皮下注105mgシリンジ）」を紹介します。本剤は、骨吸収抑制作用と骨形成促進作用の2つの作用で骨密度を高め、骨折の危険性が高い骨粗鬆症患者の骨折リスクを低減することが期待されています。＜効能・効果＞本剤は、骨折の危険性の高い骨粗鬆症の適応で、2019年1月8日に承認され、2019年3月4日より発売されています。＜用法・用量＞通常、成人にはロモソズマブとして210mg（シリンジ2本分）を1ヵ月に1回、12ヵ月皮下投与します。なお、投与は病院、診療所などで行われます。＜臨床効果＞プラセボと比較した臨床試験では、閉経後骨粗鬆症患者7,180例（うち日本人492例）において、投与開始12ヵ月後に新規椎体骨折リスクを73％低減し、その効果は24ヵ月まで持続しました。＜副作用＞骨粗鬆症患者を対象としたプラセボ対照国際共同第III相試験で、本剤の投与を受けた3,744例中615例（16.4％）に臨床検査値異常を含む副作用が認められました。主な副作用は、関節痛（1.9％）、注射部位疼痛（1.3％）、注射部位紅斑（1.1％）、鼻咽頭炎（1.0％）でした（承認時）。なお、重大な副作用として低カルシウム血症、顎骨壊死・骨髄炎（頻度不明）が認められています。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、骨形成を促すとともに骨吸収を抑えることで、骨密度を高めて骨折を予防します。2.本剤を投与中は、ブラッシングなどで口腔内を清潔に保ち、定期的に歯科検診を受けてください。顎の痛み、歯の緩み、歯茎の腫れなどを感じた場合は、主治医に連絡してください。3.本剤を使用中に歯の診察を受ける場合は、この薬を使っていることを必ず歯科医師に伝えてください。4.この薬により、低カルシウム血症が現れることがあります。指先や唇のしびれ、痙攣などの症状が見られた場合、すぐに医師・薬剤師に相談してください。＜Shimo's eyes＞本剤は、国内初の抗スクレロスチン抗体製剤です。スクレロスチンは、破骨細胞による骨吸収を促進し、骨芽細胞による骨形成を抑制する糖タンパク質です。本剤はこのスクレロスチンを阻害することで骨量を増加させ、骨折リスクを低下させます。本剤は、骨折の危険性の高い骨粗鬆症に対して月1回皮下投与します。投与中は、副作用である低カルシウム血症の発現リスクを軽減するために、カルシウムおよびビタミンDの補給を行います。とくに重度の腎機能障害や透析を受けている患者さんでは、低カルシウム血症が発現しやすいので、積極的に検査値などを確認するようにしましょう。本剤による治療を終了・中止する場合、骨吸収が一過性に亢進する懸念があるため、原則として骨吸収抑制薬が使用されます。なお、海外で実施されたアレンドロン酸ナトリウムを対照とした比較試験では、本剤投与群における虚血性心疾患または脳血管障害の発現割合が高い傾向にありました。使用に関しては、脆弱性骨折の有無、骨密度値や原発性骨粗鬆症の診断基準などを目安として、投与が適切かどうか判断することが望ましいとされています。骨粗鬆症による高齢者の骨折は、要介護・要支援の原因となり、健康寿命の延伸、QOLの維持などを妨げることから、本人・家族だけでなく社会にも大きな影響を及ぼします。本剤は、著しく骨密度が低い場合やすでに骨折部位がある場合など、数年以内に骨折するリスクが高い患者さんの新たな治療選択肢となるでしょう。なお、2019年4月時点において、本剤は米国と欧州では審査中であり、海外で承認されている国および地域はありませんので、副作用に関しては継続的な情報収集が必要です。

先日、とある薬局が調剤業務の自動化の実証実験を行うとの報道がありました。報道によれば、各種調剤機器の導入で薬剤師の業務を効率化できる見込みであり、その分対人業務に力を入れられるようになることが期待されているようです。3年以上議論されている対人業務への流れ将来的な対人業務の充実に関しては、本年予定されている医薬品医療機器等法の改正において、「服用期間を通じた継続的な薬学的管理と患者支援」、「医師等への服薬状況等に関する情報の提供」などといった議論がされており、2015年に策定された「患者のための薬局ビジョン～『門前』から『かかりつけ』、そして『地域』へ～1）」でも、基本的な考え方の1つに「～対物業務から対人業務へ～」と記載されています。対人業務が重要視されている一方で、調剤機器の活用などを含めた業務効率化についても議論されており、「薬機法等制度改正に関するとりまとめ2）」には以下のように記載されています。第3 薬剤師・薬局のあり方　2.具体的な方向性（4）対人業務を充実させるための業務の効率化質の高い薬学的管理を患者に行えるよう、薬剤師の業務実態とその中で薬剤師が実施すべき業務等を精査しながら、調剤機器や情報技術の活用等も含めた業務効率化のために有効な取組の検討を進めるべきである。※厚生労働省　薬機法等制度改正に関するとりまとめp.8（平成30年12月25日 厚生科学審議会 医薬品医療機器制度部会）より引用薬剤師に期待されている対人業務を行うためには、対物業務における機械化について、調剤ロボットの活用なども含め、今まで以上に検討していく必要があります。今回の報道の内容は、今後求められる薬剤師の業務と関連づけてみると、より興味深いのではないでしょうか。機械にどこまで任せるのかは人と同等の議論が必要もっとも、業務の一部を機械化するとしても、薬剤師法第19条の存在を忘れてはいけません。（調剤）第19条　薬剤師でない者は、販売又は授与の目的で調剤してはならない。ただし、医師若しくは歯科医師が次に掲げる場合において自己の処方せんにより自ら調剤するとき、又は獣医師が自己の処方せんにより自ら調剤するときは、この限りでない。以下略ここでの「調剤」が何を意味するのかという論点はありますが、薬剤師でなければ「調剤」はできません。そのため、対物業務から対人業務へという流れで、今まで薬剤師が行ってきた業務の一部を非薬剤師に任せるとして、どの業務をどのような形でどこまで任せることができるかなどが議論になっています。薬剤師業務を機械やロボットなどが担う場合には、人と違って議論しづらいかもしれませんが、処方箋の受付から薬剤の交付、服薬指導まで、一連の流れに一切薬剤師が関わらないとなると問題がありそうです。対人業務の充実を図る中で、ロボットなどの導入による機械化が進むのは好ましいことかと思います。しかし、機械による業務については、運用をどうするのかなどだけでなく、人に任せる場合と同様の議論が必要であることを意識しておくべきです。機械化しても責任は薬剤師にある今回報道された薬局でも、その辺りを踏まえて導入しているはずですので、皆さんの薬局などで機械化を進める場合にも、その問題を意識して運用を検討する必要があるでしょう。任せられる業務に関しては、人と機械で差があることが想定されますが、いずれの場合であっても、薬剤師が行うのと同等またはそれ以上の安全性確保が必要でしょうし、薬剤師は、何らかの形で監督しなければならないでしょう。また、一部の業務を機械が行ったとしても、その責任は、機械の操作や調剤、監査に関わった薬剤師などが担うと考えられますので、その点も踏まえた検討をしておくことが適切と考えられます。参考資料1）厚生労働省　患者のための薬局ビジョン～『門前』から『かかりつけ』、そして『地域』へ～2）厚生労働省　薬機法等制度改正に関するとりまとめ（平成30年12月25日 厚生科学審議会 医薬品医療機器制度部会）

　2019年3月16日（土）に、大腸がん疾患啓発イベント「ブルーリボンキャラバン～もっと知ってほしい大腸がんのこと～」が開催される。同イベントは、大腸がんの診断・検査から外科的治療・薬物療法について広く知ってもらうことを目的に、国際的な大腸がん啓発月間である3月に毎年開催されている。会場は、東京医科歯科大学M&Dタワー 2階 鈴木章夫記念講堂で、予約申し込み不要・参加費無料。当日は、来場者全員にオリジナル冊子「もっと知ってほしい大腸がんのこと」が配布される。また、ブルーを身に着けて来場した方には粗品のプレゼントも用意されている。　開催概要は以下のとおり。【日時】2019年3月16日（土）《セミナー》　13：00～16：50《ブース展示》12：00～17：00【場所】東京医科歯科大学 M&Dタワー 2階 鈴木章夫記念講堂〒113-8519　東京都文京区湯島1-5-45【参加費】無料【予定内容】《セミナー》総合司会　中井 美穂氏（アナウンサー／認定NPO法人キャンサーネットジャパン理事）13：00～13：05　開会挨拶　　植竹 宏之氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科 科長）13：05～13：20　講演1「15分で学ぶ！大腸がんの基礎知識」　岡﨑 聡氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科）13：20～13：45　講演2「大腸がんの手術療法～開腹手術からロボット手術まで～」　絹笠 祐介氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 大腸・肛門外科 科長）13：45～14：10　講演3「大腸がんの内視鏡診断・治療、最前線！in2019」　福田 将義氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 光学医療診療部）14：10～14：30　休憩（20分）14：30～14：50　講演4「大腸がんの化学療法～満足のいく治療選択のために～」　石川 敏昭氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科）14：50～15：10　体験談「私のがん体験～25歳で大腸がんと診断されて～」　小池 善氏（大腸がん経験者）15：10～15：30　講演5「大腸がんと遺伝」　山口 達郎氏（がん・感染症センター都立駒込病院 外科・遺伝子診療科）15：30～15：55　講演6「免疫チェックポイント阻害剤～大腸がんへの挑戦～」　谷口 浩也氏（国立がん研究センター東病院 消化管内科）15：55～16：10　休憩（15分）16：10～16：45　Q＆A「Q＆Aトークセッション 質問票にお答えします！」　座長：杉原 健一氏　パネリスト：絹笠 祐介氏、福田 将義氏、石川 敏昭氏、山口 達郎氏、谷口 浩也氏、　　　　　　　小池 善氏16：45～16：50　閉会挨拶　三宅 智氏（東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター センター長）《ブース展示》ホワイエにて、大腸がんの検査・治療に使用する機器などのブース展示を開催します。展示スペースはどなたでもご自由にご観覧いただけます。［出展協力］・東京医科歯科大学医学部附属病院 がん相談支援センター／東京都立中央図書館・東京医科歯科大学医学部附属病院 臨床栄養部／歯学部口腔保健学科・オリンパスメディカルサイエンス販売株式会社・ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社・株式会社メディコン・コヴィディエンジャパン株式会社・アミン株式会社・アルフレッサファーマ株式会社・NPO法人がんと暮らしを考える会・公益社団法人日本オストミー協会／若い女性オストメイトの会ブーケ【問い合わせ先】ブルーリボンキャンペーン事務局 認定NPO法人キャンサーネットジャパン〒113-0034 東京都文京区湯島1-10-2 御茶ノ水K&Kビル 2階TEL：03-5840-6072（平日10時～17時）FAX：03-5840-6073MAIL：info@cancernet.jp【共催】東京医科歯科大学医学部附属病院 消化器化学療法外科東京医科歯科大学医学部附属病院 大腸・肛門外科東京医科歯科大学医学部附属病院 腫瘍センター東京医科歯科大学大学院 未来がん医療プロフェッショナル養成プラン認定NPO法人キャンサーネットジャパン【後援】東京医科歯科大学医師会／東京都／文京区／東京都医師会／日本癌治療学会／日本臨床腫瘍学会／大腸癌研究会／公益社団法人日本オストミー協会／NPO法人ブレイブサークル運営委員会／認定NPO法人西日本がん研究機構詳細はこちら