単純ヘルペスウイルス2型（HSV-2）は、高用量抗ウイルス薬治療中にも潜在性の再活性化を認めることが、米国・ワシントン大学のChristine Johnston氏らの検討で示された。同氏は「HSV感染の除去には、より強力な抗ウイルス薬治療を要する」と指摘している。HSV-2感染は世界的に蔓延し、HIV-1感染リスクを増大させることが示されている。抗ウイルス薬の連日投与は性器病変を減少させ、性器粘膜表面へのHSV排出を抑制するが、性感染リスクの改善効果は十分ではないという。Lancet誌2012年2月18日号（オンライン版2012年1月5日号）掲載の報告。3つの相補的試験でウイルス排出を評価研究グループは、標準用量および高用量の抗ウイルス薬治療によるHSV-2ウイルス排出頻度の低減効果を評価するために、3つの非盲検無作為化クロスオーバー試験のデータを解析した。ワシントン大学ウイルス学研究クリニックでHSV-2の血清反応陽性／陰性者を登録し、3つの相補的なクロスオーバー試験を実施した。1）無治療とアシクロビル（商品名：ゾビラックスなど）400mg×2回/日（標準用量）の比較、2）バラシクロビル（商品名：バルトレックス）500mg/日（標準用量）とアシクロビル800mg×3回/日（高用量）の比較、3）標準用量バラシクロビルとバラシクロビル1g×3回/日（高用量）を比較した。試験期間は4～7週で、wash-out期間は1週間とした。性器スワブを1日4回採取し、real-time PCR法でHSV DNAを定量。検査室要員には臨床データがマスクされた。主要評価項目は、個人内ウイルス排出率とし、per protocol解析を行った。再活性化は高用量群で低いが十分でない2006年11月～2010年7月までに113例が登録され90例が評価可能であった。採取された2万3,605スワブのうち1,272例（5.4％）がHSV陽性だった。HSV-2ウイルス排出頻度は、無治療群が18.1％と標準用量アシクロビル群の1.2％に比べ有意に高かった（罹患率比［IRR］：0.05、95％信頼区間［CI］：0.03～0.08）。高用量アシクロビル群のウイルス排出頻度は4.2％と、標準用量バラシクロビル群の4.5％よりも低かった（IRR：0.79、95％CI：0.63～1.00）。高用量バラシクロビル群は3.3％と、標準用量バラシクロビル群の5.8％よりも低頻度だった（IRR：0.54、95％CI：0.44～0.66）。人・年当たりのウイルス排出頻度は、標準用量バラシクロビル群（22.6）と高用量アシクロビル群（20.2）、標準用量バラシクロビル群（14.9）と高用量バラシクロビル群（16.5）の比較では両群で同等だった（それぞれ、p＝0.54、p＝0.34）が、無治療群（28.7）と標準用量アシクロビル群（10.0）には有意な差が認められた（p＝0.001）。ウイルス排出期間中央値は、無治療群が13時間と標準用量アシクロビル群の7時間よりも長く（p＝0.01）、標準用量バラシクロビル群は10時間と高用量バラシクロビル群の7時間に比べ長かった（0＝0.03）。一方、標準用量バラシクロビル群（8時間）と高用量アシクロビル群（8時間）には差を認めなかった（p＝0.23）。HSVのlog10コピー数/mLにも同様の傾向が認められた。著者は、「高用量抗ウイルス薬治療中にも潜在性のHSVの再活性化が認められた。HSV感染の除去には、より強力な抗ウイルス薬治療を要する」と結論している。（菅野守：医学ライター）

慢性C型肝炎の標準療法であるインターフェロン併用療法（ペグインターフェロン＋リバビリン）が無効であった患者に対し、直接作用型抗ウイルス薬を追加投与することのベネフィットについて検討された予備的試験の結果、2つの抗ウイルス薬のみ投与でもウイルス持続陰性化（SVR）が得られることが示され、追加併用投与では高率のSVRが得られることが示された。米国・ミシガン大学医療センターのAnna S. Lok氏らによるオープンラベル第2a相無作為試験の予備的試験報告で、NEJM誌2012年1月19日号で発表された。慢性HCV遺伝子型1型感染患者21例を対象に予備的試験研究グループは、12週間以上のペグインターフェロン＋リバビリン併用療法が無効［HCV RNAが2 log（10）以上にならなかった］であった慢性HCV遺伝子型1型感染患者21例の予備的コホートを対象とする試験を行った。被験者は無作為に、2つの直接作用型抗ウイルス薬であるNS5A複製複合阻害薬daclatasvir（60mgを1日1回）とNS3プロテアーゼ阻害薬asunaprevirのみを投与する群（グループA、11例）と、これら2つの抗ウイルス薬を前治療に追加して併用投与する群（グループB、10例）に割り付けられ、24週間投与された。主要エンドポイントは、治療期間終了後12週間のSVRを得られた患者の割合であった。抗ウイルス薬投与群のみでもSVR達成、併用投与群では高いSVR達成結果、抗ウイルス薬2剤のみ投与のA群において、12週時点でSVRを得ていたのは4例（36％）で、これらは24週時点でもSVRが認められた。4例を詳細な遺伝子型別にみると、HCV遺伝子型1a型9例中の2例と同1b型2例中の2例であった。SVRが得られなかった遺伝子型1a型の7例のうち、6例は24週の治療期間中にウイルス再燃（VBT）をきたし、2つの抗ウイルス薬に対する耐性変異の発生がみつかった。残る1例は治療期間終了時点ではSVRが得られていたが、その後再発に至った。一方、抗ウイルス薬2剤をインターフェロン併用療法に追加して投与したB群では、12週時点で全10例がSVRを得ており、9例は24週時点でもSVRを持続していた。有害事象については、最も頻度が高かったのは両群ともに下痢であった。また、6例（A：4例、B：2例）に、アラニンアミノトランスフェラーゼが正常上限値の3倍超となる一過性の上昇が認めれた。（武藤まき：医療ライター） ※ペグインターフェロン（商品名：ペガシス、ペグイントロン）＋リバビリン（商品名：コベガス、レベトールほか）。本試験ではペガシス＋コベガスで検討されている。

QLifeは18日、同社が行った調査『抗インフルエンザウイルス剤の処方動向調査2011』の結果を発表した。昨シーズンに抗インフルエンザイウルス剤を処方した全国の医師にアンケートを行い、内科・小児科を中心とする505人から回答を得た。今年のインフルエンザは、厚生労働省からワクチン供給予定量が当初見込みより下回ることが発表された直後に、例年よりも早い流行入りの可能性がマスコミによって報道されていた。2009～2010年の新型インフルエンザ（A/H1N1）発生以降、インフルエンザ情報に対して敏感になっている人も多いため、医師は、受診した患者や家族に対してインフルエンザの正しい対処法を説明することがより重要になっている。ところが、医師の間でも耐性ウイルスに関しては情報・認識が錯綜しているのが現状だ。「耐性ウイルスが市中で広く流行しているとお考えですか」との設問に対して、「流行している」「流行していない」の両回答が21％と拮抗した。また増殖性、病原性についても、「耐性ウイルスの方が強い」が18％と、「通常のウイルスの方が強い」回答12％を上回る結果となった。昨シーズンに処方した抗ウイルス剤の比率をきいたところ、タミフルが57％と最も多く、次いでイナビル20％、リレンザ19％、ラピアクタ2％の順であった。今後の処方意向に関しても「対成人」「対10歳未満」の両方でタミフルが最も多く、リレンザは対成人と対10歳未満とで大きく異なる結果となった。また、自由回答コメントのなかには「必要ないと思われる場合でも、薬を強く希望する人が増えた」という医師からの回答もあった。詳細はプレスリリースへhttp://www.qlife.co.jp/news/2417.html

米国・ニューメキシコ大学で開発されたECHOモデル（Extension for Community Healthcare Outcomes model）は、必要な医療サービスを十分に受けられず、C型肝炎ウイルス（HCV）感染患者のような複合的な健康問題を抱える集団へのケア提供改善を目的として開発されたもので、テレビ会議システムを用いて、現地のプライマリ・ケア従事者に複合疾患の治療技術訓練プログラムを提供する。その効果について、これまでプライマリ・ケア従事者への訓練不足のため治療が行われてこなかったという農村地帯と刑務所をプログラム対象として検討した、同大内科部門のSanjeev Arora氏らによる前向きコホート研究の結果、ECHOモデルはHCV感染治療を効果的に行ううえで有効であることが示されたという。NEJM誌2011年6月9日号（オンライン版2011年6月1日号）で掲載された。大学HCVクリニックでの治療とECHOプログラム実施施設での治療の成果を比較C型肝炎感染については治療の進展、治癒率の改善が著しいが（HCV遺伝子型1感染患者45％、2および3は75％）、米国では治療を受けている慢性C型肝炎感染患者は少なく、処方数は2002年から2007年に34％減少したという。抗ウイルス薬の投与は重大な副作用と関連しており、多くの専門家による積極的な管理が必要だが、訓練不足のためプライマリ・ケア従事者による治療は行われていなかったことが背景にあり、ECHOモデルが開発された。Arora氏らによる試験は、ニューメキシコ大学HCVクリニックでの治療と、ECHOプログラムによる訓練を受けたプライマリ・ケア従事者がいる21ヵ所の農村地帯および刑務所での治療を比較し行われた。被験者は、これまで治療を受けたことがない慢性HCV感染患者合計407例で、ウイルスが持続的陰性であることを示すSVRを主要エンドポイントとした。SVR率、大学治療群57.5％、ECHO施設治療群が58.2％結果、SVR率は、大学治療群が57.5％（84/146例）、ECHO施設治療群が58.2％（152/261例）だった（群間差：0.7ポイント、95％信頼区間：－9.2～10.7、P＝0.89）。またHCV遺伝子型1感染患者におけるSVR率は、大学治療群が45.8％（38/83例）、ECHO施設治療群が49.7％（73/147例）だった（P=0.57）。重大な有害事象の発生率は、大学治療群で13.7％、ECHO施設治療群では6.9％だった。Arora氏は「サービスが不十分な地域におけるHCV感染治療に、ECHOモデルは効果的な方法であることが示された。このモデルを実施することで、他の州や米国以外でも、現在可能な患者数よりも多くのHCV感染患者を治療することが可能となるであろう」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

慢性C型肝炎ウイルス（HCV）感染患者に対する2つの新規経口抗HCV薬であるRG7128とdanoprevirの併用療法が、非インターフェロン治療として有望なことが、ニュージーランド・オークランド市民病院のEdward J Gane氏らが行った無作為試験（INFORM-1試験）で示された。HCV感染に対する現在の標準的なインターフェロンベースの治療法は、効果および耐用性の両面で限界があるという。RG7128はHCVのNS5B RNAポリメラーゼを阻害し、danoprevirはウイルスの複製に必須な酵素HCV NS3/4Aプロテアーゼの大環状阻害薬だ。Lancet誌2010年10月30日号（オンライン版2010年10月15日号）掲載の報告。7つの治療群とプラセボ群を比較INFORM-1試験の研究グループは、慢性HCV感染患者を対象に、いずれも経口投与が可能な2つの実験的な抗HCV薬（ヌクレオシドポリメラーゼ阻害薬RG7128とNS3/4Aプロテアーゼ阻害薬danoprevir）の併用療法の安全性、耐用性、抗ウイルス効果を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化用量漸増試験を実施した。ニュージーランドおよびオーストラリアの6施設から登録されたHCV遺伝子型1型に慢性的に感染した患者が、RG7128（500mgあるいは1,000mg×2回/日）とdanoprevir（100mgあるいは200mgを8時間ごとに3回/日、または600mgあるいは900mg×2回/日）の併用療法、あるいはプラセボを投与され、最長で13日間の治療を受けた。適格例が7つの治療群の1つに登録され、実薬群あるいはプラセボ群のいずれかに無作為に割り付けられた。用量漸増試験は未治療例を対象とし、前治療無反応例を含む標準治療による既治療例は高用量danoprevir群に登録された。担当医、試験センター員、患者には治療割り付け情報は知らされなかったが、薬剤の調整を行う薬剤師、薬物動態サンプルの解析に携わる者、データの要約を作成する統計学者、次の治療群の初回用量決定前のデータをレビューする薬理学者にはマスクされなかった。主要評価項目は、13日間の治療を受けた患者のベースラインから14日目までのHCV RNA濃度の変化とし、治療を完遂した全症例について解析を行った。未治療例、既治療例ともにウイルスRNA濃度が低下、耐用性も良好登録された88例のうち、74例が7つの実薬群に割り付けられ73例が少なくとも1回の投与を受け、プラセボ群の14例もいずれも1回以上の投与を受けた。13日間の併用治療を受けた各群の、ベースラインから14日目までのHCV RNA濃度変化の中央値は、－3.7～－5.2（log10）IU/mLであった。最も高用量を投与された群（RG7128 1,000mg＋danoprevir 900mg×2回/日）の、ベースラインから14日目までのHCV RNA濃度変化中央値は、プラセボ群が0.1（log10）IU/mL上昇したのに比べ、実薬群の未治療例では－5.1（log10）IU/mL（四分位数範囲：－5.6～－4.7）、標準治療で無反応であった既治療例では－4.9（log10）IU/mL（同：－5.2～－4.5）まで低下した。RG7128＋danoprevir併用療法は良好な耐用性を示し、治療関連の重篤な有害事象は認めず、grade 3/4の検査値異常や有害事象による治療中止もみられなかった。著者は、「このヌクレオシドポリメラーゼ阻害薬とプロテアーゼ阻害薬の併用療法は、慢性HCV感染患者に対する非インターフェロン治療として有望と考えられる」と結論し、「最近、直接作用型抗ウイルス薬の単剤療法の有望な結果が報告されているが、今回の非インターフェロン直接作用型経口抗ウイルス薬の2剤併用療法は、今後のHCV感染の管理における重大な転換点であり、過去20年間で最も大きな治療上の進展を示すものである」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

未治療のC型肝炎ウイルス（HCV）ジェノタイプI型感染患者では、標準治療であるペグインターフェロンα-2b（商品名：ペグイントロン）＋リバビリン（同：レベトール、コペガス）による導入療法後にboceprevirを追加する治療法が、標準治療単独に比べ持続的ウイルス陰性化率（SVR）を約2倍にまで改善することが、アメリカ・インディアナ大学医学校のPaul Y Kwo氏らが実施した無作為化第II相試験（SPRINT-1試験）で示された。標準治療は免疫系を刺激することで非特異的にウイルスの複製を抑制するもので、SVRは50％以下にすぎない。NS3プロテアーゼ阻害薬であるboceprevirはウイルス複製に重要な蛋白を阻害する「直接作用的抗ウイルス薬」と呼ばれる薬剤の一つであり、標準治療による導入療法の薬剤血中濃度が最適化された時点でこれを追加併用投与するアプローチの有用性に期待が集まっているという。Lancet誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月9日号）掲載の報告。boceprevirの4種類の投与法を標準治療と比較、低用量リバビリンも評価SPRINT-1試験の研究グループは、C型慢性肝炎に対する標準治療であるペグインターフェロンα-2b＋リバビリン併用療法と、これにboceprevirを追加する治療法の有効性を比較する無作為化第II相試験を行った。試験にはアメリカ、カナダ、ヨーロッパの67施設から未治療のHCVジェノタイプ1感染患者595例が登録され、二つのパートに分けて実施された。パート1（520例）では、ペグインターフェロンα-2b 1.5μg/kg＋リバビリン800～1,400mg/日を48週投与する群（PR48群：104例）を対照とし、同様の治療を4週施行後にboceprevir 800mg×3回/日を追加して24週投与する群（PR4/PRB24群：103例）あるいは44週投与する群（PR4/PRB44群：103例）、ペグインターフェロンα-2b 1.5μg/kg＋リバビリン800～1,400mg/日＋boceprevir 800mg×3回/日を28週投与する群（PRB28群：107例）あるいは48週投与する群（PRB48群：103例）の全5群に無作為に割り付けられた。パート2（75例）では、PRB48群（16例）あるいはリバビリンを400～1,000mgに減量した低用量PRB48群（59例）に無作為に割り付けられた。いずれのパートも、治療割り付け情報は試験関係者と患者に知らされた。主要評価項目は、治療終了後24週における持続的ウイルス陰性化率（sustained virological response：SVR、HCV RNA非検出例の割合）とした。対照群38％、PRB28群54％、PR4/PRB24群56％、PRB48群67％、PR4/PRB44群75％4つのboceprevir追加群は、いずれも対照群に比べSVRが有意に優れていた。すなわち、対照群（PR48群）のSVRが38％（39/104例、95％信頼区間：28～48％）であったのに対し、PRB28群は54％（58/107例、同：44～64％、p＝0.013）、PR4/PRB24群は56％（58/103例、同：46～66％、p＝0.005）、PRB48群は67％（69/103例、同：57～76％、p＜0.0001）、PR4/PRB44群は75％（77/103例、同：65～83％、p＜0.0001）であった。リバビリンを減量した低用量PRB48群では、ウイルス再燃（viral breakthrough、HCV RNAが最低値から≧2 log10上昇あるいは≧50,000IU/mL上昇）の割合が27％（16/59例）と高率であった。低用量PRB48群の再発（治療終了時にHCV RNA非検出で、24週のフォローアップ後に検出された例）の割合は22％（6/27例）であり、対照群の24％（12/51例）と同等であった。boceprevir追加群は、対照群に比べ貧血［55％（227/416例） vs. 34％（35/104例）］、味覚障害［27％（111/416例） vs. 9％（9/104例）］が多くみられた。著者は、「未治療のHCVジェノタイプ1感染患者においては、標準治療であるペグインターフェロンα-2b＋リバビリンによる4週の導入療法後にboceprevirを追加する治療法が、標準治療単独に比べSVRを約2倍にまで改善する可能性が示唆される」と結論している。（菅野守：医学ライター）

母親が妊娠初期に、単純ヘルペスや帯状疱疹の治療薬である、アシクロビル（商品名：ゾビラックスなど）、バラシクロビル（同：バルトレックス）、ファムシクロビル（同：ファムビル）の抗ウイルス薬のいずれかを服用しても、出産児の先天性欠損症リスクは増大しないことが報告された。デンマークStatens Serum Institut疫学研究部門のBjorn Pasternak氏らが、約84万児を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2010年8月25日号で発表した。生後1年間の先天性欠損症発症を追跡同氏らは、1996年1月1日～2008年9月30日にデンマークで生まれた83万7,795児について、既往歴コホート研究を行った。染色体異常や遺伝的症候群、原因の明らかな先天異常症候群、先天的ウイルス感染症のいずれかが認められる乳児は、被験者から除外した。生後1年間で見つかった主な先天性欠損症と、母親の妊娠初期のアシクロビル、バラシクロビル、ファムシクロビルの服用について、その関連を分析した。抗ウイルス薬服用群と非服用群、先天性欠損症発症率はともに2.2～2.4％と同等母親が妊娠初期に、アシクロビル、バラシクロビル、ファムシクロビルのいずれかを服用していた1,804件の妊娠のうち、主な先天性欠損症が認められたのは、40児（2.2％）だった。一方、母親が妊娠初期にいずれかの抗ウイルス薬も服用していなかった妊娠のうち、主な先天性欠損症が認められたのは1万9,920児（2.4％）で、服薬の有無間での発症リスクに、有意差はみられなかった［補正後罹患率オッズ比（POR）：0.89、95％信頼区間：0.65～1.22］。3種の抗ウイルス薬別にみても、同発症リスクの増加は認められず、アシクロビル群（1,561児）のうち先天性欠損症は32児（2.0％）で補正後PORは0.82、バラシクロビル群（229児）は7児（3.1％）で補正後PORは1.21、服薬が稀だったファムシクロビル群（26児）は1児（3.8％）で補正後PORは1.63で、いずれも有意差は認められなかった。予備解析の結果でも、妊娠初期の抗ウイルス薬服用と13種の主な先天性欠損症の間には、有意な関連は認められなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

2009年11月までにイングランドでは138人が新型インフルエンザウイルス（2009年汎発性インフルエンザA/H1N1）感染が原因で死亡し、推定死亡率（10万人当たり26人）は予想よりも低かったことが、イギリス保健省Richmond HouseのLiam J Donaldson氏らの調査で明らかとなった。イギリスでは、インフルエンザによる死亡率は伝統的に超過死亡（excess death）に基づいて算出されているが、死亡証明による予測であるため母集団が少ない場合は信頼性が低いとされる。この調査の初期報告は、検査で感染が確定された例を母集団としたため過小評価となった可能性があるが、今回は症状の見られる症例を母集団として推計したという。BMJ誌2010年1月9日号（オンライン版2009年12月10日号）掲載の報告。2009年11月8日までに報告されたデータを解析研究グループは、イングランドにおける新型インフルエンザによる死亡率の調査を行った。2009年11月8日までに、救急病院およびプライマリ・ケア施設の医師によって報告された新型インフルエンザに関するデータを解析した。推定感染者数や死亡数とともに年齢別の死亡率を算出し、基礎疾患、病態の経時的変化、抗ウイルス薬による治療状況を調べた。推定死亡率は、全体で0.026%、子どもが0.011%、高齢者は0.98%全体の推定死亡率は10万人当たり26（11～66）人であり、当初の予想よりも低かった。年齢別の解析では、5～14歳の子どもが最も低く［11（3～36）/10万人］、65歳以上の高齢者が最も高かった［980（300～3,200）/10万人］。子どもは高感染/低死亡率で、高齢者は低感染/高死亡率という傾向が見られた。死亡原因が新型インフルエンザ感染と確定されたのは138人で、年齢中央値は39歳であった。その2/3（92人、67%）が、現在であればイギリスのワクチン接種基準を満たしていた。50人（36%）は既存疾患がないか、あってもごく軽度であった。多くの患者（108人、78%）が抗ウイルス薬を処方されていたが、そのうち82例（76%）は発症後48時間以内の投与を受けていなかった。これらの知見を踏まえ、著者は「統計学的には、今回の新型インフルエンザのパンデミックは20世紀に起きた爆発的感染拡大に匹敵するものである。今回の方が感染者数は少ないが、これは対策を講じないことを正当化するものではない」としている。また、「高リスク例には優先的にワクチン接種を行うべきである。本研究には対照群がないため外挿するには限界があるが、死亡例の多くは抗ウイルス薬の投与が遅れていることから、適切な時期に投与すれば死亡率は低減できることが示唆される」「既存疾患のない健常者が感染した場合は実質的に死亡数が少なかったことから、ワクチン接種プログラムを拡大し、早期の抗ウイルス薬治療を広範に実施すべきと考えられる」と考察している。（医学ライター：菅野守）

米国カリフォルニア州の公衆衛生局Janice K. Louie氏らは、州内の妊産婦の、2009新型インフル（H1N1インフルエンザ）による入院または死亡に関する報告データを精査した。その結果、2009新型インフルは妊産婦に、重症疾患および死亡をもたらすこと、2009年の州内妊産婦の死亡率は高まることが予想され、2009年の全米の妊産婦死亡率も高まる可能性が示されたことを報告した。NEJM誌2010年1月7日号（オンライン版2009年12月23日号）より。抗ウイルス薬服用開始が遅かった妊婦の重症化・死亡リスクは、早かった妊婦の4.3倍精査されたのは、2009年4月23日～8月11日までに報告された、15～44歳までの妊娠可能な年齢にいる女性で2009新型インフルに感染し入院した妊婦94例、出産後2週間以内の女性8例、非妊産婦137例について。このうち迅速抗原検査で偽陰性だったのは38％（58/153例）だった。妊婦の大半（95％、89/94例）は妊娠第二または第三期・後期にあり、約3分の1（34％、32/93例）に妊娠以外のインフルエンザによる合併症がリスクファクターとして認められた。妊婦で抗ウイルス薬服用開始が遅かった人の、ICU入室または死亡に関する相対リスクは、早かった人（症状発症後2日以内）と比べて4.3倍に上った。妊産婦102例のうち、妊婦18例、出産後女性4例の計22例（22％）が集中治療を受け、8例（8％）が死亡した。ICU入室中の出産例は6例で、そのうち4例は緊急帝王切開だった。カリフォルニア州の2009新型インフルに特異的な妊産婦死亡率（出生10万当たりの妊産婦死亡数）は、4.3だった。Louie氏は、妊産婦死亡統計では例年、インフルエンザによるものはほとんど見られず、2009年はカリフォルニア州のみならず全米で、2009新型インフルによる死亡率上昇が示される可能性が高いと結論した。また一方で今回の調査の結果から、妊産婦には迅速抗原検査の結果にかかわらず、迅速にインフルエンザ様疾患の評価と抗ウイルス薬投与を行わなくてはならないとも述べている。（医療ライター：武藤まき）

本論は、アメリカの「2009パンデミックインフルエンザA（H1N1）ウイルス入院医療調査チーム」からの報告で、米国で2009年4月1日～6月5日にかけて新型インフルに感染し入院治療を受けた患者（生後21日～86歳）の臨床上の特性について解説したものである。NEJM誌2009年11月12日号（オンライン版2009年10月8日号）に掲載された。入院患者272例のうち、ICU入院25％、死亡7％。ICU入院患者年齢中央値は29歳調査チームは患者カルテから、インフルエンザ様疾患で24時間以上入院し、リアルタイム逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法によって2009H1N1ウイルス陽性だった、272例の患者に関するデータを集め分析した。調査対象となった272例のうち集中治療室（ICU）に入院したのは67例（25%）、死亡は19例（7%）だった。ICU入院患者の年齢中央値は29歳（範囲：1～86）。またICUに入院した67例のうち42例（63％）が人工呼吸器を装着していた。24例が急性呼吸不全症候群（ARDS）、21例が敗血症と診断されている。ICUで治療を受けた65例のうち抗ウイルス薬治療を受けたのは56例（86%）で、発症から抗ウイルス薬治療開始までの時間の中央値は6日（範囲：0～24）、発症後48時間以内治療開始は23%だった。入院患者には抗ウイルス薬治療の早期開始が有益入院患者272例のうち、18歳未満の子どもは122例（45％）で、65歳以上の高齢者は14例（5%）だった。また、患者198例・73％（子ども60％、成人83％）は1つ以上の基礎疾患（喘息、糖尿病、心疾患、肺疾患、神経疾患、妊娠）を有していた。妊婦は18例（7％）だった。なお2つ以上の基礎疾患を有していたのは32％だった。入院時に胸部X線撮影を受けた249例のうち100例（40%）に、肺炎と同様の所見が見られた。抗ウイルス薬治療に関するデータが入手できた268例のうち、治療を受けたのは200例（75%）で、発症から治療開始までの時間の中央値は3日（範囲：0～29）、発症後48時間以内治療開始は39％だった。研究チームは、「評価期間中に、新型インフルは肺炎や死亡など入院を要する重度疾患を引き起こすこと、患者の約4分の3に1つ以上の基礎疾患があること、65歳以上では重症の報告が少ないことが確認された」と述べるとともに、「入院患者には早期からの抗ウイルス療法が有益なようだ」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

米国カリフォルニア州の調査によると、新型（A/H1N1）インフルエンザで入院または死亡した割合は、年齢別では1歳未満の乳幼児が最大で、10万人中11.9人に上ることが報告された。入院または死亡した人の年齢中央値は27歳（範囲：1～92歳）と、通常のインフルエンザに比べて低年齢の傾向であることも確認された。米国カリフォルニア州公衆衛生局のJanice K. Louie氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年11月4日号で発表している。入院患者の7割に、通常インフルエンザ合併症のリスク因子Louie氏ら研究グループは、カリフォルニア州で2009年4月23日～8月11日にかけて報告された、A/H1N1インフルエンザで入院または死亡した計1,088人について調べた。被験者はすべて、検査によりA/H1N1インフルエンザ感染が確認された。このうち、68％（741/1,088人）が、通常のインフルエンザ合併症のリスク因子があった。また、胸部X線撮影を行った833人のうち、66％（547/833人）に肺浸潤が認められた。集中治療を要したのは、全体の31％（340/1,088人）だった。50歳以上死亡率は約20％と高率入院患者のうち死亡に至った割合は11％（118/1,088人）で、年齢別では50歳以上が18～20％と最も高率だった。最も多い死因は、ウイルス性肺炎と急性呼吸窮迫症候群だった。　また二次的な細菌感染が見られたのは、全体の4％（46/1,088人）だった。一方、A/H1N1インフルエンザの簡易抗原検査では、偽陰性率が34％（208/618人）に上ることが確認された。なお、884人中183人（21％）は、抗ウイルス薬を服用していなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ヤンセンファーマ株式会社は17日、HIV感染症に適応を有する抗ウイルス化学療法剤「プリジスタナイーブ錠400mg」（一般名：ダルナビル エタノール付加物、以下「プリジスタナイーブ錠」）を新発売したと発表した。「プリジスタナイーブ錠」はJ&J傘下の米ティボテック社（Tibotec Pharmaceuticals Ltd.）により開発された新規プロテアーゼ阻害剤（PI）。同剤は既治療の患者を対象とした「プリジスタ錠300mg」（発売済）とは異なり、抗HIV薬による治療経験のない未治療のHIV感染患者を対象とした薬剤。「プリジスタ錠300mg」は多剤耐性HIVに効果を示す新しい抗HIV薬として米国FDA、欧州EMEAの早期承認制度の適用を受け、2006年6月に米国、2007年2月には英国を含む欧州において既治療の患者に対する薬剤として承認され、日本においては、2007年1月に希少疾病用医薬品指定を受け、同年11月に承認を取得した。その後、未治療患者を対象とした海外第III相比較試験の結果によって、「プリジスタナイーブ錠」は治療経験のないHIV感染患者さんに対する薬剤として、米国で2008年10月に承認を取得し、日本においても、本年8月に承認を取得するに至った。「プリジスタナイーブ錠」は本年7月時点、米独はじめ、世界34の国又は地域で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home/?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt60964

塩野義製薬株式会社は15日、米国SHIONOGI-GlaxoSmithKline Pharmaceuticals、LLCを通じて開発中の次世代インテグレース阻害薬「S/GSK1265744（塩野義製薬　開発番号：S-265744）」について、米国カリフォルニア州サンフランシスコで開催されている第49回Annual Interscience Conference on Antimicrobial Agents and Chemotherapy（ICAAC）において第1相および前期第2相臨床試験結果を公表した。試験では、S/GSK1265744は、HIV感染患者を対象とした試験においてウイルス量の有意な減少および、健常人およびHIV感染患者における良好な体内動態と短期間における安全性を示したという。第1相、前期第2相試験はプラセボをコントロールとして、被験者を、健常人48名を対象とした単回経口投与（パートA）または反復経口投与（パートB）、およびHIV感染患者11名を対象とした反復経口投与（パートC）3つのパートに無作為割付した二重盲検試験として行われた。被験者には、血圧、心拍数、心電図といった検査に加え、体内動態用の血液試料の採取を行った。試験結果からは、S/GSK1265744がS/GSK1349572と同様に、代謝酵素阻害剤の助けを必要とせず、1日1回投与による強力な抗ウイルス活性を示すとともに、体内動態の変動が小さいことを示すものであり、HIVの長期に渡る治療を行うにあたって重要な結果であることが示唆されたという。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.shionogi.co.jp/ir/news/detail/090915.pdf

ラルテグラビル（商品名：アイセントレス）ベースの併用療法は、未治療のHIV-1感染患者において迅速かつ高い抗レトロウイルス活性を示し、その有効性はエファビレンツ（同：ストックリン）に劣らないことが、アメリカEmory大学のJeffrey L Lennox氏らが実施した無作為化対照比較試験で判明した。すでに、最適な基礎療法のもとでのラルテグラビルの併用は、既治療の多剤耐性HIV-1感染患者に有効で、耐用性も良好であることが示されている。Lancet誌2009年9月5日号（オンライン版2009年8月3日号）掲載の報告。ラルテグラビルのエファビレンツに対する非劣性試験研究グループは、未治療例に対する併用抗ウイルス療法としてのラルテグラビルとエファビレンツの安全性および有効性を比較する多施設共同二重盲検無作為化対照比較試験を行った。対象は、血漿ウイルスRNAコピー数＞5,000/mLのHIV-1感染者で、ベースライン時にエファビレンツ、テノホビル（同：ビリアード）、エムトリシタビン（同：エムトリバ）に耐性のない症例とした。これらの患者が、テノホビル＋エムトリシタビンとの併用療法として、ラルテグラビル400mgを1日2回経口投与する群あるいはエファビレンツ600mgを1日1回経口投与する群のいずれかに無作為に割り付けられた。有効性に関する主要評価項目は、48週における血漿ウイルスRNAコピー数＜50/mLとした。per protocol解析を行い、非劣性の境界基準は12%とした。ウイルス抑制効果は同等、有害事象は有意に低減2006年9月～2008年6月までに5ヵ国67施設から登録された566例のうち、実際に治療を受けたのはラルテグラビル群が281例、エファビレンツ群は282例であり、3例は治療を受けなかった。ベースライン時に、297例（53%）が血漿ウイルスRNAコピー数＞100,000/mLで、267例（47%）がCD4細胞数≦200/μLであった。48週における血漿ウイルスRNAコピー数＜50/mLの達成率は、ラルテグラビル群が86.1%、エファビレンツ群は81.9%であった（群間差：4.2%）。ウイルス抑制の達成までの期間は、ラルテグラビル群がエファビレンツ群よりも有意に短かった（log-rank検定：p＜0.0001）。薬剤関連の臨床的な有害事象の発現率は、ラルテグラビル群が44.1%であり、エファビレンツ群の77.0%に比べ有意に少なかった（群間差：－32.8%、p＜0.0001）。重篤な薬剤関連有害事象の頻度は両群とも2%未満であった。著者は、「ラルテグラビルベースの併用療法は迅速かつ高い抗レトロウイルス活性を示し、投与48週における効果はエファビレンツに劣らない。未治療例に対する抗HIV-1併用レジメンとして、ラルテグラビルはエファビレンツに代わる良好な耐用性を有する」と結論している。また、この知見を踏まえ、「ラルテグラビルは、未治療例の1次治療においてエファビレンツと代替可能であり、テノホビル＋エムトリシタビンとの併用薬として考慮すべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

国立感染症研究所感染症情報センターは5月6日、日本国内の医療機関に向けて、新型インフルエンザの診断・治療・予防投薬について示した文書を掲載した。　　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後1時45分、豚由来インフルエンザウイルスの妊婦に対する治療や感染予防に関する暫定ガイダンスを発表、妊婦であっても抗インフルエンザ薬による治療、予防を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance—Pregnant Women and Swine Influenza: Considerations for Clinicianshttp://www.cdc.gov/swineflu/clinician_pregnant.htm　

新型インフルエンザに関する情報サイトのリンクです。　●MLインフルエンザ流行前線情報DBhttp://ml-flu.children.jp/　●日本感染症学会緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」http://www.kansensho.or.jp/　●日本予防医学リスクマネージメント学会「新型インフルエンザ A(N1H1) 情報」http://www.jsrmpm.org/JSwineinfo.html　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf　●UP-TO-DATE「Epidemiology, clinical manifestations, and diagnosis of swine H1N1 influenza A」http://www.utdol.com/home/content/topic.do?topicKey=pulm_inf/18836　●新型インフルエンザ（豚インフルエンザＨ１Ｎ１）に係る症例定義及び届出様式についてhttp://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090429-03.html　　●首相官邸「海外における新型インフルエンザの発生に関する政府の対応状況」http://www.kantei.go.jp/jp/kikikanri/flu/swineflu/index.html　●厚生労働省「新型インフルエンザ対策関連情報」http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html　●厚生労働省「ブタインフルエンザに対する対応について」http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090426-02.html　●WHO「Swine influenza」http://www.who.int/csr/disease/swineflu/en/index.html　●CDC「Swine Influenza (Flu)」http://www.cdc.gov/swineflu/　●国立感染症研究所感染症情報センター「ブタインフルエンザ」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/index.html　●青木眞先生のブログにCDCの一般向けの翻訳が掲載されていますhttp://blog.goo.ne.jp/idconsult/e/b60eb34d09d10229a171a400faf59300　●新型インフルエンザ・ウォッチング日記http://blog.goo.ne.jp/tabibito12　

2008～09シーズン中に検査を行ったインフルエンザA（H1N1）ウイルスのうち、オセルタミビル（商品名：タミフル）耐性株が98.5％を占めたことが、CDC（米国疾病対策センター）のNila J. Dharan氏らワーキンググループの調べで明らかになった。同耐性株は、2007～2008シーズンから世界的に増加してきている。JAMA誌2009年3月11日号（オンライン版2009年3月2日号）より。耐性株の割合は昨シーズン12.3％から今シーズン98.5％に大幅増加同氏らは、2007年9月～2008年5月、2008年9月～2009年2月にかけて、CDCに寄せられたインフルエンザA（H1N1）ウイルスについて分析を行った。オセルタミビル耐性については、ノイラミニダーゼ阻害薬検定とピロシーケンス分析で確認した。その結果、07～08シーズンのインフルエンザウイルスのうち、19％がA（H1N1）ウイルスで、24州から集められたインフルエンザA（H1N1）ウイルス1,155のうち、142（12.3％）がオセルタミビル耐性株だった。08～09シーズンについては、インフルエンザA（H1N1）ウイルス268のうち、264（98.5％）がオセルタミビル耐性株だった。オセルタミビル耐性株、症状や既往症、地域などで感受性株と類似性別、年齢、人種や既往症についてオセルタミビル耐性株99例と感受性株182例について比較したところ、有意差は見られなかった。抗ウイルス薬で治療を受けた人を除いて症状について比較したところ、感受性株群で筋肉痛や関節痛の発症率が有意に高かったが、その他の症状には有意差はなかった。また、入院率についても、感受性株群で有意に高率だったが、耐性株群のうち、入院直前で死亡した2人を含めると、有意差はなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

グラクソ・スミスクライン株式会社は18日、英国GSK社が新型インフルエンザのパンデミック発生時に使用することを目的として、同社の抗インフルエンザウイルス薬「リレンザ」（一般名：ザナミビル）を1,060万人分供給するという契約を、英国政府と締結したと発表した。この契約は、2009年1月29日に英国政府が追加購入した1,800万人分の抗ウイルス薬の一部。今回の購入により、英国保健省が有する抗ウイルス薬の備蓄量が倍増し、英国人口の約半数に相当する量の抗ウイルス薬が備蓄されることとなった。これは、英国政府が描く最悪のシナリオである、人口の50％が新型インフルエンザを発症した場合でも発症者全員を治療できる十分な量である。ザナミビルは、現在の英国の抗ウイルス薬備蓄量の約3分の1を占めている。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000532.html

ファイザー株式会社は、2008年12月25日、HIVの細胞内への侵入を阻害する経口投与可能な日本初の抗ウイルス化学療法剤（CCR5阻害剤）「シーエルセントリ錠150 mg」（一般名：マラビロク）の製造販売承認を取得したと発表した。シーエルセントリは、CCR5阻害剤という新しいクラスの経口抗HIV薬で、CCR5指向性HIV-1という特定のタイプのHIVが患者の免疫細胞（主にリンパ球）へ侵入するのを阻害し、患者の免疫機能を保護する。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2008/2008_12_25.html