カナダ・ケベック大学モントリオール校のArnaud Allary氏らは、ベンゾジアゼピン（BZD）の使用が、将来の抑うつ症状、不安、睡眠の質に及ぼす影響を調査した。Aging & Mental Health誌オンライン版2024年7月2日号の報告。　大規模ランダム化比較試験（RCT）であるPASSE-60+研究よりデータを抽出した。60歳以上の参加者73例を対象に、4ヵ月間の中止プログラムを実施し、16ヵ月で4回の評価を行った。BZD使用の変化は、2回の評価時における1日当たりの投与量の差と定義した。コントロール変数は、RCT中止群、プログラム開始前でのBZD使用および抑うつ症状、不安、睡眠の質のいずれかとした。データ分析には、階層的多重回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・短期的には、中止プログラム直後にBZDの使用量減量に伴い、睡眠の質の悪化がみられた。・この関連は、3ヵ月および12ヵ月のフォローアップ調査において有意差は消失した。・長期的には、BZD使用量減量に伴い、抑うつ症状の軽減が認められた。・すべての評価時点において、BZD使用量と不安の強さとの関連は認められなかった。　著者らは「BZD中止により、抑うつ症状が改善される可能性が示唆された。不安や睡眠の質との長期的関連が認められなかったことから、BZD使用の長期有効性についても疑問が残る結果となった」としている。

　都市居住者は、都市以外の場所に住む人に比べて幸福度や経済的な満足度などが低い傾向にあることが、新たな研究で報告された。この研究では、人が最も幸せになれる「ゴルディロックスゾーン」は、都市と農村の間の郊外にあることが示されたという。アムステルダム大学（オランダ）アーバン・メンタルヘルス・センターの心理学者であるAdam Finnemann氏らによるこの研究結果は、「Science Advances」に7月19日掲載された。Finnemann氏は、「都市に隣接する郊外が、心理的満足度が最も高く、かつ平等性も高い」と述べている。　この研究では、UKバイオバンクから抽出した40〜70歳の成人15万6,000人のデータが分析された。研究グループは、最寄りの都市中心部からの距離だけでなく、その都市の人口密度も考慮して、対象者が都市、郊外、農村のいずれに住んでいるのかを評価した。このような指標を採用した理由についてFinnemann氏は、「同じ『都市から15km離れた場所』という条件でも、ロンドンの場合では都市化が進んでいるが、リーズの場合では農村が広がっているという違いがあるため」と説明している　それぞれの居住環境により、平均的なウェルビーイング、社会的満足度、および経済的満足度がどのように異なるのかを検討した結果、都市に住む人は郊外や農村に住む人よりも所得は高いが、そのことが幸福度を高めているわけではないことが明らかになった。都市に住む人では、そのほかの環境に住む人に比べて、ウェルビーイング、社会的満足度、経済的満足度を測定する8つのドメイン（全般的な幸福度、人生の満足度、家族関係、友人関係、孤独感、所得、経済的満足度、仕事満足度）のうちの7つにおいて低スコアと関連することが示された。これらのスコアは都市居住者の中でも変動が大きく、裕福な人は経済的に困窮している人よりも都市での生活に対する満足度が高いなど、大きな不平等が生じており、とりわけ都市中心部でそれが顕著であることが示唆された。さらに、最も幸福度が高い（満足度が高く、スコアの変動が少ない）地域は郊外であることも判明した。　このような結果であるにもかかわらず、人々は都市に集まる一方である。本論文の背景情報によると、都市居住者の割合は、1910年代の10％から、2050年には68％になると予測されているという。　ただし、Finnemann氏は、「農村を離れたり、都市から郊外に移住したりすることで、より幸せになると保証されるわけではない」と言う。同氏は、「郊外という場所が最適な距離として示されたのは、幸福な人がその場所に移り住んでいるからであり、郊外という場所自体がその人の幸福を高めているわけではない可能性がある。したがって、われわれが得た知見は、郊外に引っ越せば誰もが心理的な恩恵を受けるということを意味するものではない」と話している。

　生涯にわたる社会経済的指標（Socioeconomic status：SES）の推移が、認知症の発症リスクと関連するかどうかを調査した、日本発の研究結果が発表された。大阪大学の坂庭 嶺人氏らによる本研究結果はJAMA Network Open誌2024年5月1日号に掲載された。　2010年8月～2016年12月に実施されたこの前向きコホート研究では、日本老年学的評価研究のデータを使用し、日本の31地域の65歳以上の参加者を対象とした。参加者は介護保険や医療福祉サービスを使用しておらず、認知症の診断を受けていない人とされ、自記式質問票で回答した。データ解析は2022年4月～2023年4月に実施された。SES値欠落者、追跡不能者、ベースラインから1年以内の認知症発症者は除外された。主なアウトカムは認知症発症リスクと、それに伴う生涯にわたる認知症のない期間の減少または増加だった。認知症の発症は介護保険のデータによって特定された。　主な結果は以下のとおり。・計9,186例（男性4,703例［51.2%］）が対象となった。ベースライン時の平均年齢は74.2（SD 6.0）歳だった。・SESの推移は、上昇（upward）、安定上流（stable-high）、上位中流（upper-middle）、下位中流（lower-middle）、下降（downward）、安定下流（stable-low）の6つに分類された。・追跡期間中に800例の認知症が特定された。生活習慣、併存疾患、社会的要因など、多くの認知症リスク要因がSESの推移パターンと関連していた。・下位中流のSESと比較したとき、認知症リスクが最も低かったのは上昇（ハザード比[HR]：0.66、95%信頼区間[CI]：0.57～0.74）、次いで安定上流（HR：0.77、95%CI：0.69～0.86）であり、下降（HR：1.15、95%CI：1.09～1.23）、安定下流（HR：1.45、95%CI：1.31～1.61）ではリスクが上がった。上位中流への推移と認知症リスクとの関連は認められなかった。・生涯にわたる認知症のない年数は、SESの上昇への推移で最も増加した（例：65歳時点で1.8年［95%CI：1.4～2.2］）。一方、75歳以上の生涯にわたる認知症のない年数は、SESの下降への推移で最も減少した（例：85歳時点で－1.4年［95%CI：－2.4～－0.4］）。　研究者らは「この日本の高齢者のコホート研究では、SESの上昇と下降が生涯にわたる認知症リスクと認知症のない期間の長さと関連していることが判明した。この結果は、社会的流動性と健康寿命の関連を理解するのに役立つ可能性がある」としている。

　統合失調症患者における認知機能は、機能的アウトカムや日常生活機能の低下の主な原因であり、治療対象として有望である。近年、精神疾患の治療において、さまざまな認知機能領域をターゲットとしたデジタル介入（ゲームベースの介入など）の使用が増加しつつある。そして、統合失調症患者に対するゲームベースのデジタル介入は、治療価値があるとの見解が示唆されている。中国・首都師範大学のJunkai Wang氏らは、統合失調症患者の認知機能をターゲットとした新たなオンライントレーニングプログラム（Komori Life）の利用可能性と初期の有効性を評価した。Translational Psychiatry誌2024年7月16日号の報告。　統合失調症入院患者を対象に、ゲーム介入群（セッション完了：40例）または通常療法群（セッション完了：40例）のいずれかにランダムに割り付け、20回のセッションを実施した。すべての患者に対し、登録時および介入完了後に認知機能、臨床症状の評価を行った。また、健康対照群32例を含むすべての対象に対し、感情情報への注意バイアスを評価するためアイトラッキングを用いた。　主な結果は以下のとおり。・ゲーム介入群および通常療法群において、認知機能または臨床症状の評価で差は認められなかった。・ゲーム介入後も、認知機能または臨床症状のスコアに群×時間の相互関係は認められなかった。・アイトラッキングについては、ベースライン時の注意維持に関して、ゲーム介入群および通常療法群は、健康対照群と比較し、脅威刺激に対する注意力の増加が認められた。・ゲーム介入群は、通常療法群と比較し、介入後の脅威場面への注意バイアスが大幅に改善した（脅威刺激への総持続時間の割合、総注視の割合が減少）。・ゲーム介入の有効性が、認知機能改善と関連しており、脅威への注意維持の向上が認知パフォーマンスの低下と関連していることが部分的に示唆された。　著者らは「本研究は、統合失調症患者の認知機能改善に対する遠隔オンライン認知機能トレーニングプログラムの利用可能性および有効性に関する初めてのエビデンスである。本介入は、既存の精神科治療の補完療法として機能する可能性がある」としている。

　さまざまな精神疾患のガイドラインでは、少数のケースにおいてベンゾジアゼピン系抗不安薬（BZD）単剤療法による短期介入が推奨されている。対照的に、BZD多剤併用療法は、いかなる場合でも推奨されていない。しかし実臨床では、BZD多剤併用療法が用いられることが少なくない。秋田大学の竹島 正浩氏らは、BZD多剤併用療法と向精神薬併用との関連を明らかにするため、本研究を実施した。Frontiers in Psychiatry誌2024年7月4日号の報告。　JMDCの請求データを用いて、レトロスペクティブ横断的研究を実施した。2019年6月、BZD治療を行った健康保険加入者の医療情報を抽出した。BZD多剤併用療法の定義は、2種類以上のBZD使用とした。年齢、性別、保健者および睡眠薬、抗うつ薬、抗精神病薬の併用数（0、1、2以上）を共変量とし、BZD多剤併用療法と関連する因子を特定するため、二項ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象は、BZD治療を行った成人患者10万4,796例（平均年齢：47.0±11.7歳、女性の割合：52.8％）。・BZD多剤併用療法患者の割合は、12.6％であった。・ロジスティック回帰分析では、BZD多剤併用療法と有意な関連が認められた患者は次のとおりであった。【睡眠薬単剤療法患者】調整オッズ比（aOR）：1.04、95％信頼区間（CI）：1.001〜1.09、p＝0.04【抗うつ薬単剤療法患者】aOR：1.57、95％CI：1.51〜1.63、p＜0.001【抗うつ薬多剤併用療法患者】aOR：1.98、95％CI：1.88〜2.09、p＜0.001【抗精神病薬単剤療法患者】aOR：1.12、95％CI：1.07〜1.19、p＜0.001【抗精神病薬多剤併用療法患者】aOR：1.41、95％CI：1.30〜1.54、p＜0.001・睡眠薬多剤併用療法患者では、BZD多剤併用療法の割合が低かった（aOR：0.86、95％CI：0.81〜0.91、p＜0.001）。　著者らは「抗うつ薬や抗精神病薬の併用数が増加すると、BZD多剤併用療法との関連性が上昇することが示唆された。抗うつや抗精神病薬との併用療法は、一般的に推奨されていないため、このような患者では薬物療法に対し抵抗性を示すと考えられる。そのため、推奨される非薬物療法を実施することで、BZD多剤併用療法を軽減できる可能性がある」としている。

　アセチルコリンエステラーゼ阻害薬（AChEI）治療を1年間行ったアルツハイマー病患者の治療アウトカムについて、台湾・Kaohsiung Veterans General HospitalのPao-Yuan Ching氏らが、調査を実施した。Aging Medicine誌2024年6月18日号の報告。　2015年1月〜2021年9月の電子カルテデータを、台湾南部の医療センターより入手した。対象は、新たにアルツハイマー病と診断され、AChEIによる治療を行った60歳以上の患者。認知機能評価は、AChEI治療前および治療1年後のフォローアップ調査時に実施した。認知機能低下は、AChEI治療1年後のミニメンタルステート検査（MMSE）が3超低下または臨床的認知症尺度（CDR）1以上低下と定義した。ベースライン時とフォローアップ調査後の認知機能の関係は、潜在的な交絡因子で調整したのち、ロジスティック回帰分析を用いて検討した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者数は、1,370例（平均年齢：79.86±8.14歳）。・調整後、認知機能低下群でBMIが有意に低いことが明らかとなった（調整オッズ比[aOR]：0.970、95％信頼区間[CI]：0.943〜0.997、p＝0.033）。・認知機能低下群では、抗精神病薬の使用率が有意に高かった（aOR：1.599、95％CI：1.202〜2.202、p＝0.001）。・認知機能低下群では、ベンゾジアゼピン受容体作動薬の使用率も高い傾向が認められた（aOR：1.290、95％CI：0.996〜1.697、p＝0.054）。　著者らは「AChEI治療1年後の認知機能低下に対し、BMIの低さ、抗精神病薬やベンゾジアゼピン受容体作動薬の併用が影響を及ぼしている可能性が示唆された」としている。

　人により大きく異なるアルツハイマー病の進行を予測できるアプリの開発に関する研究成果を、オランダの研究グループが報告した。このモデルにより、軽度認知障害（MCI）患者と軽度認知症患者の認知機能がどのようなペースで低下するのかを予測できる可能性が示されたという。アムステルダム自由大学アルツハイマーセンター（オランダ）のWiesje van der Flier氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に7月10日掲載された。　Van der Flier氏らは、アミロイドβ（Aβ）の蓄積が検査で確認されているMCI患者310人と軽度認知症患者651人の計961人（平均年齢65±7歳、女性49％）のデータを用いて、認知症検査の一種として知られるミニメンタルステート検査（MMSE）の経時的な変化を予測するモデルを構築した。MMSEスコア（0〜30点）は、25点以上を正常、21〜24点を軽度認知症、10〜20点を中等度の認知症、10点未満を重度認知症と見なす。予測の際には、年齢、性別、ベースラインのMMSEスコア、アポリポタンパク質E4の有無、MRI検査で測定した全脳および海馬の体積、脳脊髄液中のバイオマーカー（Aβ1〜42およびリン酸化タウの濃度）のデータが考慮された。　MMSEスコアは、MCI患者ではベースライン時の26.4から5年後には21.0へ、軽度認知症患者では22.4から7.8へと経時的に低下していた。モデルは、このような認知機能の低下の予測に役立ったが、不確実な面があることも示された。予測スコアと実際のスコアには、MCI患者の場合は半数で2点未満、軽度認知症患者の場合は半数で3点未満の範囲で差が認められた。　ベースラインのMMSEスコアが28で一定レベルのAβプラークが認められるMCI患者を想定して検討したところ、この患者が中等度の認知症（MMSEスコアが20）に達するまでの時間は6年であるが、認知症治療薬の使用により低下を30％抑制できた場合には、その時間は8.6年に延長することが予測された。同様に、ベースラインのMMSEスコアが20で一定レベルのAβプラークが認められる軽度認知症患者の場合では、MMSEスコアが15（中等度の認知症）に至るまでの期間は2.3年、薬により認知機能の低下を30％抑制できた場合には3.3年と予測された。　Van der Flier氏は、「認知障害を持つ人やその介護者が最も気にするのは、『あとどれくらいの期間、車を運転できるのか』や『あとどれくらいの期間、趣味を続けられるのか』といった質問に対する答えだ。将来的には、生活の質や日常の機能に関わるこのような質問に対する答えを予測するモデルが役立つようになることを期待している。それが実現するまでの間は、本研究のようなモデルによる予測スコアを医師が解釈して患者の質問への答えとするのに役立つことを願っている」と述べている。　研究グループは、このモデルを搭載したプロトタイプのアプリを科学的研究のために公開した。次のステップは、患者、家族、専門家の意見を取り入れた、使いやすいアプリの開発であるという。　ただし、研究グループは、今回開発されたモデルは個人のデータに基づいて予測を行うものの、常に不確定要素が存在するため、個々の患者に対して正確な予測を行うことの難しさを示してもいるとの見方を示している。それでもvan der Flier氏は、「これまでの研究から、人は、たとえ不確かであっても自分の予後についての情報をほしがることが分かっている。したがって、われわれの予測モデルを搭載したアプリは、重要なニーズを満たすことができるはずだ」と話している。

　遅い夕食や長い食事摂取の時間枠などの不規則な食事リズムが、抑うつや不安のリスクを高める可能性のあることが、航空会社のシフト制労働者を対象にした新たな研究で明らかになった。上海交通大学（中国）のMi Xiang氏らによるこの研究の詳細は、「JAMA Network Open」に7月15日掲載された。　この研究では、中国の主要航空会社の従業員（パイロット、客室乗務員、航空保安検査員）を対象とした継続中の研究（Civil Aviation Health Cohort of China）への参加者2万2,617人（18〜60歳、年齢中央値29.1歳、男性60.6％）のデータが分析された。研究グループは、調査データをもとに、就業日と休日における朝食と夕食を摂取するタイミング、毎日の食事摂取の時間枠、およびイーティングジェットラグを割り出し、抑うつや不安との関連を検討した。　その結果、午前シフトの日における午後8時以降の夕食の摂取は、午後8時前の摂取と比べて、抑うつと不安のリスク増加と関連することが明らかになった（抑うつ：調整オッズ比2.01、95％信頼区間1.78〜2.27、不安：同1.78、1.53〜2.05）。同様の結果は、夜間シフトの日と休日でも認められた。一方、午前シフトの日に食事摂取の時間枠が12時間未満であることは、12時間以上の場合と比べて抑うつと不安のリスクが低かった（同順で、同0.81、0.75〜0.89、同0.84、0.75〜0.93）。この結果は、休日でも同様であった。　また、午前シフトの日における夕食の遅れと夜間シフトの日における夕食の遅れは、抑うつと不安のリスク増加に関連していた（午前シフト：同順で、調整オッズ比1.39、95％信頼区間1.22〜1.58、同1.32、1.13〜1.54、夜間シフト：同順で、同1.21、1.08〜1.36、同1.22、1.06〜1.39）。さらに、午前シフトの日における食事を摂取するタイミングの遅れは抑うつリスクの増加と関連していたのに対し（同1.35、1.13〜1.61）、タイミングの前倒し、つまり早めに食事を摂取することは不安リスクの低下と関連していた（同0.78、0.70〜0.87）。　こうした結果を受けて研究グループは、「航空会社の従業員の食事リズムは、フライトスケジュール（早朝か、夜遅くかなど）に左右されることが分かった。このような不規則な食事リズムは抑うつと不安のリスク上昇と関連していた」と述べている。また、このような結果が得られた理由として、研究グループは、食事時間の変動が、概日リズムとしても知られる体の睡眠・覚醒サイクルに影響を与え、最終的に気分に影響を与える代謝シフトを引き起こすのではないかと推測している。　研究グループはさらに、「航空会社の従業員は厳しい訓練の中で回復力を養っているため、平均的な労働者よりもストレスにうまく対処し、緊急事態を管理する能力が高いと考えられる。それゆえ、典型的なシフト制労働者において不規則な食事リズムが心理面に与える影響はより深刻な可能性がある」と述べている。

　夜型クロノタイプは、うつ病発症リスクが高いといわれている。この影響は、主にうつ病の初期と関連するのか、再発エピソードでも見られるのかはわかっていない。中国・上海交通大学のShuang Hu氏らは、うつ病患者におけるクロノタイプとうつ病重症度との関連が、初回エピソードと再発エピソードで同様であるかを調査した。Chronobiology International誌2024年7月号の報告。　対象は、うつ病患者386例（女性の割合：70.7％、年齢範囲：16〜64歳）。クロノタイプ、睡眠の質、疲労レベル、うつ病重症度の評価には、朝型夜型質問紙（MEQ）、ピッツバーグ睡眠質問票（PSQI）、Multidimensional Fatigue Inventory（MFI20）、簡易抑うつ症状尺度（QIDS-J）をそれぞれ用いた。クロノタイプとうつ病重症度との関連を分析するため、多変量回帰モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・クロノタイプ、睡眠の質、疲労レベルは、いずれもうつ病重症度と関連していることが示唆された。・夜型クロノタイプは、初回エピソードのみで、睡眠の質および疲労レベルとは独立してうつ病重症度の有意な増加を予測したが（−0.068、p＝0.010）、再発エピソードでは認められなかった（0.013、p＝0.594）。　著者らは「サーカディアンリズムに焦点を当てた治療は、初回エピソードのうつ病患者のみで検討することが妥当である」としている。

　血漿中リン酸化タウ217（p-tau217）と非p-tau217の比率（％p-tau217）と血漿中アミロイドβ42およびアミロイドβ40の比率（Aβ42：Aβ40比）を組み合わせたAPS2（amyloid probability score 2）と、％p-tau217のみに基づく検査は、事前に定義されたカットオフ値を用いた場合、1次医療および2次医療で認知症状を有する人のアルツハイマー病（AD）を高い精度で診断できることが明らかになった。スウェーデン・ルンド大学のSebastian Palmqvist氏らが、事前に定義されたバイオマーカーのカットオフ値を前向きに評価する目的で実施したコホート研究の結果を報告した。血液検査によりADを診断できる可能性がある。JAMA誌オンライン版2024年7月28日号掲載の報告。％p-tau217とAβ42：Aβ40比による診断精度を検証　研究グループは2020年2月～2024年1月に、1次医療施設および2次医療施設にて、認知症状のために臨床評価を受ける患者1,213例を登録した。独立したコホートで確立されているバイオマーカーのカットオフ値を、1次医療コホート（307例）と2次医療コホート（300例）に適用し、患者1例当たり血漿1検体を単一バッチとして解析した。その後、1次医療コホート（208例）と2次医療コホート（398例）において、前向きに血液検査を行った（患者1例当たり血漿1検体が採取後2週間以内に解析された）。　主要アウトカムはAD病理（脳脊髄液Aβ42：Aβ40比およびp-tau217の異常により判定）、副次アウトカムは臨床的ADとした。陽性予測値（PPV）、陰性予測値（NPV）、診断精度および曲線下面積（AUC）を算出して評価した。APS2の診断精度は高く、集団全体で90％　1,213例の平均年齢は74.2歳（SD 8.3歳）、48％が女性で、主観的認知機能低下23％、軽度認知障害44％、認知症33％であった。1次医療と2次医療の両方の評価において、患者の50％がAD病理を有していた。　血漿検体を単一バッチで解析した場合、1次医療コホートではAPS2使用時のAUCは0.97（95％信頼区間[CI]：0.95～0.99）、PPVは91％（95％CI：87～96）、NPVは92％（95％CI：87～96）、2次医療コホートではそれぞれ0.96（0.94～0.98）、88％（83～93）、87％（82～93）であった。　血漿検体を前向きに解析した場合、1次医療コホートではAPS2使用時のAUCは0.96（95％CI：0.94～0.98）、PPVは88％（95％CI：81～94）、NPVは90％（95％CI：84～96）、2次医療コホートではそれぞれ0.97（0.95～0.98）、91％（87～95）、91％（87～95）であった。　4つのコホートにおけるAPS2の診断精度は高かった（範囲：88～92％）。　1次医療の医師が臨床検査、認知機能検査およびCT検査により臨床的ADを同定する診断精度が61％（95％CI：53～69）であったのに対し、APS2は91％（95％CI：86～96）、認知症専門医による診断精度が73％（95％CI：68～79）であったのに対し、APS2は91％（95％CI：88～95）であった。　集団全体では、APS2の診断精度（90％、95％CI：88～92）は、％p-tau217のみを用いた診断精度（90％、95％CI：88～91）と差はなかった。

コロナ禍で加速した誹謗中傷私は大手メディア等でこっそりと情報発信を続けていますが、コロナ禍で行政や教授のなかなかプレッシャーのある立場で、熱心に発信し続けていた医師たちがいます。しかし、彼らに対する誹謗中傷は見るに堪えないものでした。そんなダメージが蓄積されたせいで、彼らの発信頻度も最近減ったのではないか…と感じております。SNSは、X（旧Twitter）のユーザーが圧倒的に多いですが、日本ではInstagram、TikTok、Facebookなどのユーザーも多いです。いずれのSNSにも共通していることとして、「心無い言葉をかける人が増えた」と感じます。Threadsのように最近登場したSNSはまだ少し穏やかな雰囲気が漂っていますが、だんだんとオラオラ系のつぶやきが増えてくるのがSNSの性（さが）。コロナ禍は、マスクやワクチンなど意見を二分するようなテーマが多かったので、敵意帰属バイアスが起こりやすかった。要は、相手に敵意がなくとも、そこに敵意が存在しているかのように誤認してしまうバイアスで、「ワクチン接種＝犯罪」という極端な方向に意見を置いてしまうことです。そのため、メッセンジャーRNAワクチンだろうと不活化ワクチンだろうと、世のあまねくワクチンは罪であるという、ネジが吹っ飛んだ考え方に傾倒してしまい、医療従事者へ厳しい罵詈雑言を投げかけるワケです。敵意帰属バイアスの怖いところは、「自分イズ正義」と思い込んでいることです。犯罪者には人権はなく、厳しい言葉をぶつけてもいいと思っている人は、放送禁止用語を連発してディスってきます。これがSNSでよく見かける誹謗中傷です。また、SNSの特徴は、その人に直接メッセージを送るわけではなくて、ただ空中につぶやいているだけのことも多い。誹謗中傷の相手がそれを読んでいるとは思っていないし、本人は悪口とも思っていないはずです。ちょっと「毒を吐いている」程度の認識だから、余計にタチが悪い。周りはみんな見ていますよ。オリンピックでも誹謗中傷今回のオリンピックでは、誤審だけでなく、選手の態度、性別に関する話題もSNSで取り上げられました。その仔細について、私はとやかく言う立場ではないですが、今回のオリンピックの選手に向けた誹謗中傷は、なかなかのものだなあと感じます。自国を愛して、その選手たちを応援するのは自然な感情だと思います。ただ、このナショナリズムが過度になってしまうと、相手選手や審判へのフルボッコは加速していきます。1回針をチクリと刺しただけでは人は死にませんが、SNSで何万人もの人に刺され続けると、人は簡単に死にます。過去に誹謗中傷を受けて自死した人がいることをわれわれは知っているのですから、SNSを使う人は感情垂れ流しではなく、オトナにならないといけません。いつまでもイジメがなくならない理由は、たぶんこういう「安易な悪口」をやっちゃう人が多いからだと思います。自分が発信している内容を、家族や友人が見ても「いいね」してくれるだろうか。安易につぶやく前に、冷静になってみましょう。もちろんこれは、自戒も込めて。

　自閉スペクトラム症（ASD）患者における注意欠如多動症（ADHD）症状の治療に対する薬理学的介入の有効性に関するエビデンスを明らかにするため、ブラジル・Public Health School Visconde de SaboiaのPaulo Levi Bezerra Martins氏らは、安全性および有効性を考慮した研究のシステマティックレビューを行った。Progress in Neuro-psychopharmacology & Biological Psychiatry誌2024年7月14日号の報告。　ASDおよびADHDまたはADHD症状を伴うASDの治療に対する薬理学的介入の有効性および/または安全性プロファイルを評価したランダム化比較試験を、PubMed、Cochrane Library、Embaseのデータベースより検索した。主要アウトカムは、臨床尺度で測定したADHD症状とした。追加のアウトカムは、異常行動チェックリスト（ABC）で測定された他の症状、治療の満足度、ピア満足度とした。　主な結果は以下のとおり。・システマティックレビューの包括基準を満たした22件のうち、8件をメタ解析に含めた。・メチルフェニデートと比較した、クロニジン、モダフィニル、bupropionによる治療に関する研究が、いくつか見つかった。・メタ解析では、メチルフェニデートは、多動、易怒性、不注意などの症状に対し、プラセボと比較し、有効であることが示唆された。しかし、定型的症状に対する影響は認められず、メチルフェニデート誘発性の副作用による脱落率が大きな影響を及ぼしていることが、データ定量分析より明らかとなった。・アトモキセチンは、プラセボと比較し、多動および不注意症状に対し有効であることが示唆されたが、定型的症状または易怒性には影響を及ぼさなかった。・さらに、研究からの脱落原因となった副作用に、アトモキセチンは影響を及ぼさないことが明らかとなった。　著者らは「メチルフェニデートは、多動、不注意、易怒性に有効であるが、安全性に懸念がある。一方、アトモキセチンは、多動および不注意に緩やかな有効性を示し、副作用プロファイルは比較的良好であった。グアンファシン、クロニジン、bupropion、モダフィニルなどの薬剤に関する情報は、限定的であった」としている。

　米国・ノースカロライナ大学チャペルヒル校のYifei Lu氏らは、中年期から高齢期にかけての血漿バイオマーカーの変化とすべての認知症との関連を、米国で行われた前向きコホート試験「Atherosclerosis Risk in Communities（ARIC）試験」の参加者データを用いて後ろ向き解析にて調べた。アルツハイマー病（AD）の神経病理、神経損傷、アストログリオーシスを示す血漿バイオマーカー値は加齢とともに上昇し、既知の認知症リスク因子と関連していた。また、AD特異的バイオマーカーと認知症の関連は中年期に始まり、高齢期のAD、神経損傷、アストログリオーシスの血漿バイオマーカー測定値は、すべてが認知症と関連していた。血漿バイオマーカーは、AD病理と神経変性に関する費用対効果の高い非侵襲的なスクリーニングになると大きな期待が寄せられているが、発症前に関しては十分に解明されておらず、多様な集団や生涯にわたる追加の調査が必要とされていた。JAMA誌オンライン版2024年7月28日号掲載の報告。Aβ42/Aβ40比、p-tau181、GFAPを評価　研究グループは、ARIC試験の参加者1,525例について、参加者全員および地域で暮らすサブグループにおける、血漿バイオマーカーの経時的変化および、それらとすべての認知症との関連を後ろ向き解析にて評価した。　血漿バイオマーカーは、中年期（1993～95年、平均年齢58.3歳）と高齢期（2011～13年、平均年齢76.0歳、フォローアップ：2016～19年、平均年齢80.7歳）に採取された保存検体を用いて測定。中年期のリスク因子（高血圧、糖尿病、脂質、冠動脈性心疾患［CHD］、喫煙、身体活動）を評価し、それらと血漿バイオマーカーの経時的変化との関連を評価した。また、バイオマーカーとすべての認知症発症との関連を、2011～13年に認知症を発症しておらず1993～95年および2011～13年にバイオマーカー測定を受けたサブグループ（1,339例）で評価した。　血漿バイオマーカーは、アミロイドβ（Aβ）42/Aβ40比、phosphorylated tau at threonine 181（p-tau181）、ニューロフィラメント軽鎖（NfL）、グリア線維性酸性タンパク質（GFAP）を、Quanterix Simoaプラットフォームを用いて測定した。　すべての認知症の発症は、2012年1月1日～2019年12月31日の期間に、神経心理学的評価、半年ごとの参加者または情報提供者との接触および医療記録サーベイランスによって確認した。中年期のAD特異的バイオマーカー、高齢期認知症と長期に関連　参加者1,525例（平均年齢58.3歳［SD 5.1］）のうち、914例（59.9％）が女性、394例（25.8％）が黒人であった。総計252例（16.5％）が認知症を発症した。　中年期から高齢期にかけて、Aβ42/Aβ40比の減少、p-tau181、NfLおよびGFAPの上昇が観察された。これらバイオマーカーの変化は、アポリポタンパク質Eε4（APOEε4）アレルを持つ参加者でより急速だった。　また、中年期から高齢期のバイオマーカーの変化率は、中年期に高血圧を有する参加者のほうが有さない参加者と比べてより大きかった（NfLの変化率の群間差：0.15 SD/10年など）。中年期に糖尿病を有する参加者は有さない参加者と比べて、NfL（変化率の群間差：0.11 SD/10年）、GFAP（同0.15 SD/10年）の変化が急速だった。　中年期ではAD特異的バイオマーカーのみが、高齢期認知症と長期にわたって関連していた（Aβ42/Aβ40比の1 SD低下当たりのハザード比[HR]：1.11［95％信頼区間[CI]：1.02～1.21］、p-tau181の1 SD上昇当たりのHR：1.15［95％CI：1.06～1.25］）。　高齢期のすべての血漿バイオマーカーは、高齢期認知症と統計学的有意に関連しており、NfLとの関連が最も大きかった（HR：1.92、95％CI：1.72～2.14）。

　日本では、高齢者の補聴器装着率が他の先進国より低いといわれている。このボトルネックを特定し、対策を講じることは重要である。広島市立広島市民病院の福増 一郎氏らは、難聴と認知症との関係についての認知向上が、聴力検査や補聴器装着に意義があるかを調査した。Auris Nasus Larynx誌2024年8月号の報告。　総合病院を受診した65歳以上の参加者を対象にアンケート調査を実施し、次の背景因子を調査した。（1）最近の聴力検査歴（2）耳鼻咽喉科を受診し、聴力検査を希望するか（3）難聴と認知症との関係についての認知状況（4）補聴器の装着について　主な結果は以下のとおり。・参加対象患者は517例（平均年齢：78.06±6.97歳）、地域高齢者人口の2.4％を占めた。・5年以内の聴力検査歴は、難聴と認知症との関係についての認知と有意な関連が認められた（調整済みオッズ比[aOR]：2.36、95％信頼区間[CI]：1.49〜3.72）。・耳鼻咽喉科の診療または聴力検査の希望は、難聴と認知症との関係についての認知と有意な関連が認められた（aOR：1.70、95％CI：1.02〜2.85）。・難聴と認知症との関連について認知していた人は、39.3％であった。・有意な関連因子は、女性（OR：2.50、95％CI：1.64〜3.81）、対人関係の趣味（OR：1.66、95％CI：1.11〜2.49）であった。・補聴器装着の有意な背景因子は、高齢（OR：6.95、95％CI：1.90〜25.40）、自己申告による重度の聴覚障害（OR：5.49、95％CI：2.55〜11.80）、独居（OR：2.63、95％CI：1.18〜5.89）であった。・難聴と認知症との関連についての認知は、有意な因子ではなかった。　著者らは「難聴と認知症との関連についての認知を高めることは、自己申告による難聴に対する補聴器装着と関連が認められなかったが、耳鼻咽喉科への受診や聴力検査の希望とは関連している可能性がある。そのため、高齢者に対する聴力スクリーニングなどの手順も不可欠であろう」としている。

　メトホルミンやSGLT2阻害薬（SGLT2i）と呼ばれる糖尿病用薬の処方が、認知症やアルツハイマー病（AD）のリスクの低さと関連していることが報告された。慶煕大学（韓国）のYeo Jin Choi氏らの研究によるもので、詳細は「American Journal of Preventive Medicine」に5月3日掲載された。　2型糖尿病は多くの国で重大な健康問題となっており、世界中で約5億3000万人が罹患していて、その罹患によって認知機能障害や認知症のリスクが50％以上上昇する可能性が示されている。認知症もまた、高齢化に伴い世界的な健康問題となっており、患者数はすでに4000万人以上に上るとされている。　2型糖尿病がADのリスクを押し上げるメカニズムについて、インスリン抵抗性に伴う慢性炎症、酸化ストレス、血管障害の関与などが考えられており、一部の糖尿病用薬はインスリン抵抗性改善作用などを介してADリスクを低下させる可能性がある。ただし、糖尿病用薬のタイプによって認知症やADのリスクが異なるのかという点は、十分明らかにはなっていない。Choi氏らは、比較されている薬剤の組み合わせが異なる過去の複数の研究データを統合して、多くの薬剤の影響を比較可能とするベイジアンネットワークメタ解析により、この点を検討した。　文献データベースであるCENTRAL、MEDLINE（PubMed）、Scopus、Embaseのスタートから2024年3月までに収載された論文を対象とする検索により、16件の研究報告を抽出。それらの研究参加者数は合計156万5,245人で、7種類の治療レジメン（メトホルミン、SU薬、α-グルコシダーゼ阻害薬〔α-GI〕、チアゾリジン薬、DPP-4阻害薬、SGLT2i、非薬物治療）が含まれていた。16件中7件は米国、3件はカナダで行われ、そのほかは英国、台湾、中国、香港、韓国などで行われていた。　第一選択薬として用いられていた薬剤のうち最も多くの研究で比較されていたのはSU薬とメトホルミンであり、後者は前者に比べて認知症リスクが有意に低かった（リスク比〔RR〕0.53〔95％信頼区間0.44～0.64〕）。第二選択薬として用いられていた薬剤について、SU薬を基準として比較すると、SGLT2iのみ有意なリスク低下が認められた（RR0.39〔同0.16～0.88〕）。　第一・第二選択薬を区別せずにSU薬を基準として解析すると、メトホルミン（RR0.53〔0.44～0.63〕）とSGLT2i（RR0.41〔0.25～0.66〕）、および非薬物治療（RR0.73〔0.56～0.97〕）でリスクが低く、α-GIはリスクが高かった（RR2.4〔1.2～5〕）。ADリスクについても対SU薬で、メトホルミンとSGLT2iのみ、リスク低下が示された。なお、年齢を75歳未満/以上に二分した層別解析では、SGLT2iによる認知症リスク低下は75歳以上でのみ有意だった。　著者らは、「メトホルミンとSGLT2iが用いられている糖尿病患者は、他の糖尿病用薬が用いられている場合に比較し認知症リスクが低いことが示された。ただし、患者固有の要因がこの関係に影響を及ぼしている可能性がある。例えばメトホルミンは一般的に、合併症が少ない非高齢期に処方が開始される傾向がある。これらの理由により、本研究の結果の解釈は慎重に行われる必要があり、また将来の大規模な臨床試験が必要とされる」と述べている。

　メタボリックシンドローム（MetS）とうつ病は、どちらも優先度の高い健康問題であり、とくに労働年齢層において問題となる。これまで、MetSとうつ病との関連についての研究は、数多く行われているが、そのすべてが一貫しているわけではない。帝京大学の杉本 九実氏らは、広範なリアルワールドデータを分析することにより、MetSとうつ病の関連性を判断するため、本研究を実施した。Environmental Health and Preventive Medicine誌2024年号の報告。　東京都を除くすべての都道府県の地方自治体職員の2019年度の保険請求および健康診断のデータを用いた。うつ病診断および抗うつ薬の処方月数に応じて、参加者を次の4群に分類した。確実にうつ病ではない（CN群）、うつ病でない可能性が高い（PN群）、うつ病の可能性あり（PD群）、うつ病である（CD群）。MetSおよびその構成要素である内臓肥満、高血圧、脂質異常症、糖尿病と各うつ病カテゴリとの関連性を分析するため、ロジスティック回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・参加対象者は13万59例（CN群：85.2％、PN群：6.9％、PD群：3.9％、CD群：4.1％）。・男性の場合、CN群を基準としたMetSの調整オッズ比（aOR）は、PN群0.94（95％信頼区間[CI]：0.86〜1.02）、PD群1.31（1.19〜1.43）、CD群1.63（1.50〜1.76）であった。・女性のaORは、PN群1.10（95％CI：0.91〜1.32）、PD群1.54（1.24〜1.91）、CD群2.24（1.81〜2.78）であった。・MetSの構成要素のうち内臓肥満、脂質異常症、糖尿病は、うつ病カテゴリと有意な関連が認められた。　著者らは「これまでの報告と同様に、MetSとうつ病との有意な関連が認められた。本調査結果は、MetSとうつ病の関連性についての確固たるエビデンスを提供するとともに、リアルワールドデータ分析が、具体的なエビデンスの提供に有用である可能性を示唆している」としている。

　入眠や睡眠維持に苦労している米国人は何百万人にも上るようだ。米国睡眠医学会（AASM）が米国の成人2,006人を対象に、2024年5月16日から24日にかけて実施した慢性不眠症に関するオンライン調査の結果が6月14日に報告された。この調査から、慢性不眠症の診断を受けた米国成人は12％に上ることが明らかになった。　慢性不眠症の診断を受けた成人の割合を性別ごとに見ると、男性の方が女性よりもわずかに高かった（13％対11％）。また、同割合を年齢層別に見て高い順に並べると、25〜34歳（16％）、35〜44歳（15％）、18〜24歳（14％）、45〜54歳および55〜64歳（いずれも12％）、65歳以上（5％）であった。世代別では、ミレニアル世代（27〜42歳）が15％で最も高く、地域別では、米国西部が最も高く（14％）、中西部が最も低かった（10％）。　慢性不眠症に関連する症状には、日中の倦怠感や眠気、睡眠への不満、集中力の低下、抑うつ、不安、イライラ感、意欲や気力の低下などがある。また、慢性不眠症は、身体的、精神的、感情的な健康を悪化させ、全体的なウェルネスや日常機能に悪影響をもたらす。このほか、うつ病や不安、物質使用、自動車事故、アルツハイマー病、2型糖尿病などのリスクが高まる可能性も指摘されている。　AASM会長のEric Olson氏は、「慢性不眠症は、夜間の睡眠だけでなく日中の気分や機能にも悪影響を及ぼす。ただ幸いなことに、慢性不眠症に対しては効果的な治療法があり、健康と生活の質（QOL）の両方を大幅に改善することができる」と述べている。　慢性不眠症に対する最も効果的な治療法は認知行動療法である。これは、例えば、「一貫性のある睡眠スケジュールを立てる」「眠れないときはベッドから出る」などの行動戦略と、「眠れないことに対する恐怖をより有益な期待に置き換える」などの思考戦略を組み合わせた治療法である。慢性不眠症に対する認知行動療法は6～8回のセッションで行われるのが一般的であるが、もっと早く改善する患者もいるという。　米行動睡眠医学協会（SBSM）会長のMichael Nadorff氏は、「認知行動療法では、慢性不眠症の患者が抱えている根本的な問題を特定し、健康的な睡眠を促進する長期的な解決策を提供するための、高度に個別化されたプランを提供する」と説明している。

　これまでの研究では、スタチンの使用と認知症リスク低下との関連が示唆されているが、とくに超高齢社会である日本においては、この関連性は十分に検討されていない。大阪大学の戈 三玉氏らは、65歳以上の日本人高齢者を対象にスタチン使用と認知症リスクとの関連を調査した。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2024年7月1日号の報告。　2014年4月～2020年12月の17自治体におけるレセプトデータを含むLIFE研究（Longevity Improvement & Fair Evidence Study）のデータを用いて、ネステッドケースコントロール研究を実施した。年齢、性別、自治体、コホート参加年のデータに基づき、1症例を5対照群とマッチさせた。オッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）の算出には、条件付きロジスティック回帰モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象は、症例群5万7,302例および対照群28万3,525例。女性の割合は、59.7％であった。・潜在的な交絡因子で調整したのち、スタチン使用は認知症（OR：0.70、95％CI：0.68〜0.73）およびアルツハイマー病（OR：0.66、95％CI：0.63〜0.69）のリスク低下との関連が認められた。・スタチン未使用者と比較した用量分析における認知症のORは、次のとおりであった。【1日当たりの総標準投与量（TSDD)：1〜30】OR：1.42、95％CI：1.34〜1.50【TSDD：31〜90】OR：0.91、95％CI：0.85〜0.98【TSDD：91〜180】OR：0.63、95％CI：0.58〜0.69【TSDD：180超】OR：0.33、95％CI：0.31〜0.36　著者らは「日本人高齢者に対するスタチン使用は、認知症およびアルツハイマー病のリスク低下と関連しており、スタチンの累積投与量が少ない場合には、認知症リスクが高まるが、多い場合には認知症の保護因子となりうることが示唆された」としている。

　日本の大学院の自殺に関する20年間の調査データを分析した結果から、男子学生、工学専攻、留年歴があることなどの特徴が、自殺率の高さと関連していることが明らかとなった。また、自殺の動機として多かったのは就職活動の失敗だったという。お茶の水女子大学保健管理センターの丸谷俊之氏らによる研究であり、「Psychiatry and Clinical Neurosciences Reports」に3月8日掲載された。　大学院生の自殺既遂例に関する研究報告は少ないが、大学院生はさまざまなストレスにさらされており、メンタルヘルスに関する問題を抱えやすいといえる。海外での研究では、指導教員からのプレッシャーや抑うつ症状などが自殺の要因として指摘されている。　著者らは今回、全国の国立大学の大学院生を対象として国立大学保健管理施設協議会が実施している死因に関する調査データを用いて、2002年度から2021年度までの20年間における大学院生の自殺について分析した。学歴（修士・博士）、専攻（7種類）、休学歴、留年歴などと自殺リスクとの関連や、自殺に関連する情報を詳細に検討した。　20年間の累積学生数は238万3,858人（男子171万6,590人、女子66万7,268人）であり、そのうち347人（男子292人、女子55人）が自殺していた。自殺時の平均年齢は26.2±5.1歳、年齢中央値は24.0歳だった。　男子学生は女子学生と比べ、自殺率が高かった（学生10万人当たり17.0対8.2）。性別と修士・博士課程で比較すると、修士課程の男子学生の自殺率が最も高かった（調整済み残差：6.2）。専攻別では、工学、理学、人文科学を専攻する学生は自殺リスクが高く（調整済み残差：それぞれ3.9、2.6、2.1）、医歯薬看護・健康科学、教育学、農学、社会科学を専攻する学生はリスクが低かった（調整済み残差：それぞれ－4.1、－3.1、－1.5、－0.9）。また、留年歴のある学生は留年歴のない学生より自殺率が高かった。しかし、留年歴のない男子学生の自殺リスクは、留年歴のある女子学生よりも高かった（調整済み残差：それぞれ2.9、－0.1）。　精神医学的診断が報告されていた44人の診断名は、気分障害が27人で最も多かった（うつ病19人、双極性障害2人、下位分類不明6人）。また、自殺の推定動機が報告されていた36人のうち、最も多かったのは就職活動の失敗（13人）であり、次いで学業不振（9人）、恋愛関係の問題（5人）が続いた。2020年度には、1人の日本人学生が新型コロナウイルス感染症に関連した就職活動の問題を抱えており、留学生2人はパンデミックに伴う渡航制限が影響していた。　今回の研究で就職活動の失敗が自殺の動機として最も多かったことに関して、著者らは、修士課程・博士課程ともに定員数が大幅に増やされてきた一方で、学術的なポストの数は不足しており、就職活動が困難になっていることに言及している。また、研究結果から、「大学院生における自殺の高リスク群を認識することの重要性」を指摘している。

　双極性障害は、うつ病エピソードから発症することが多く、初期にはうつ病と診断されることが少なくない。杏林大学の櫻井 準氏らは、双極性障害患者における過去のうつ病診断歴が臨床アウトカムに及ぼす影響を調査するため、本研究を行った。Neuropsychopharmacology Reports誌オンライン版2024年7月2日号の報告。　2005年1月〜2020年10月のJMDCの医療保険請求データを用いて、日本で双極性障害と新たに診断された18〜64歳の患者データを分析した。双極性障害と診断された月を、インデックス月と定義した。過去のうつ病診断歴およびその期間（1年以上、1年未満）により層別化し、精神科入院、すべての原因による入院、死亡率を評価した。ハザード比（HR）、p値の推定には、Cox比例ハザードモデルを用い、潜在的な交絡因子で調整し、ログランク検定によりサポートした。　主な結果は以下のとおり。・分析対象患者5,595例のうち、うつ病診断歴を有していた患者は2,460例、うつ病診断期間1年以上は1,049例、1年未満は1,411例であった。・うつ病歴があった患者となかった患者の比較における、各HRは次のとおりであった。【精神科入院】HR：0.92、95％信頼区間[CI]：0.78〜1.08、p＝0.30【すべての原因による入院】HR：0.87、95％CI：0.78〜0.98、p＝0.017【死亡率】HR：0.61、95％CI：0.33〜1.12、p＝0.11・うつ病歴が1年以上と1年未満の比較における、各HRは次のとおりであった。【精神科入院】HR：0.89、95％CI：0.67〜1.19、p＝0.43【すべての原因による入院】HR：0.85、95％CI：0.71〜1.00、p＝0.052【死亡率】HR：0.25、95％CI：0.07〜0.89、p＝0.03　著者らは「うつ病診断歴およびその期間は、双極性障害診断後の精神科入院リスクを高めることはなく、入院率や死亡率の低下と相関している可能性が示唆された」としている。