統合失調症の陰性症状に対して、メトホルミンに本当に有用性があるかは、まだ結論が出ているとはいえない。中国・The Brain Hospital of Guangxi Zhuang Autonomous RegionのZhen-Juan Qin氏らは、統合失調症患者の神経認知機能に対するメトホルミンの効果に関するランダム化比較試験（RCT）を評価するため、システマティックレビューを実施した。Frontiers in Psychiatry誌2025年1月20日号の報告。　中国のデータベース（WanFang、Chinese Journal Net）および英語のデータベース（PubMed、EMBASE、PsycINFO、Cochrane Library）より、包括的な検索を実施し、統合失調症の神経認知アウトカムに対するメトホルミンの影響を評価したRCTを特定した。　主な結果は以下のとおり。・4件のRCT、統合失調症患者271例を対象に含めた。・3件のRCT（75％）において、MATRICSコンセンサス認知機能評価バッテリー（MCCB）、神経心理検査アーバンズ（RBANS）、ミニメンタルステート検査（MMSE）による評価では、メトホルミン群は、対照群と比較し、神経認知機能の有意な改善が認められたが、統合失調症認知機能簡易評価尺度（BACS）では、有意な差が認められなかった。・2件のRCT（50％）において、メトホルミンの総合的な神経病理に対する効果が認められたが、両群間で有意な差は認められなかった。・2件のRCTにおいて、有害事象が報告されたが、食欲減退および下痢に関する結果に、一貫性は認められなかった。・その他の有害事象および治療中止率は、両群間で同程度であった。　著者らは「本検討により、メトホルミンは、統合失調症の神経認知機能を改善する可能性が示唆された。ただし、これらの結果を検証するためには、さらに大規模かつ二重盲検による高品質のRCTが必要とされる」と結論付けている。

　過去にうつ病と診断されたことがある人は、同年代のうつ病歴がない人に比べて中高年期に慢性疾患に罹患している可能性が高く、また、より早いペースで新たな慢性疾患を発症する可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。英エディンバラ大学の統計学者であるKelly Fleetwood氏らによるこの研究は、「PLOS Medicine」に2月13日掲載された。Fleetwood氏は、「うつ病歴のある人は、ない人に比べて心臓病や糖尿病などの慢性疾患を発症しやすい」と述べている。　この研究では、UKバイオバンク参加者から抽出した17万2,556人を対象に、UKバイオバンク参加当時および追跡期間中のうつ病歴と慢性疾患との関連が検討された。対象者は、2006〜2010年にUKバイオバンクに参加し（参加時の年齢は40〜71歳）、評価を受けていた。追跡期間は平均6.9年だった。慢性疾患については、血液がん、固形がん、心筋炎、冠動脈性心疾患、脳卒中、1型および2型糖尿病、高血圧、勃起不全、アレルギー性・慢性鼻炎、慢性閉塞性肺疾患、認知症など69種類を対象とした。対象者の17.8％に当たる3万770人がうつ病歴を持っていた。　解析の結果、うつ病歴がある人はうつ病歴がない人と比べて、UKバイオバンク参加時に有していた身体疾患の数が多く（平均2.9個対2.1個）、また年間の新たな疾患の発症数も多いことが明らかになった（平均0.20個/年対0.16個/年）。最も発生頻度の高かった疾患は、変形性関節症（うつ病歴ありの患者15.7％、うつ病歴なしの患者12.5％）、高血圧（12.9％対12.0％）、胃食道逆流症（13.8％対9.6％）であった。年齢、性別、社会経済状況を調整した上でも、うつ病歴のある人ではない人に比べて1.3倍の速さで新たに慢性疾患を発症することが示唆された（率比1.30、95％信頼区間1.28〜1.32）。さらに、試験参加時の疾患数や生活習慣なども調整して解析すると、この差はやや縮まったものの、それでも依然としてうつ病歴のある人の方が有意に発症の早いことが確認された（同1.10、1.09〜1.12）。　こうした結果を受けて研究グループは、「これらの結果は、うつ病を『全身』の病気として捉え、それに応じて治療する必要があることを意味している」と結論付けている。　研究グループはまた、「既存の医療制度は、複数の症状を抱える個人ではなく、個々の症状を治療するように設計されている」と指摘。「うつ病と慢性疾患の両方を抱える人をケアするために、総合的なアプローチを取る医療サービスが必要だ」と述べている。

　強迫症（OCD）は、重大な機能障害を伴う慢性疾患である。OCDの治療では、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）により、一部しか症状が改善しないことも少なくない。このような場合、一般的に確立された治療法として、抗精神病薬併用によるSSRI増強療法が多くの患者で行われている。イタリア・ミラノ大学のLuca Giacovelli氏らは、治療抵抗性OCD患者におけるSSRIとブレクスピプラゾール併用療法の有効性および忍容性を評価するため、予備的レトロスペクティブ観察研究を実施した。International Clinical Psychopharmacology誌オンライン版2025年2月6日号の報告。　対象は、治療抵抗性OCDと診断された患者10例。12週間のブレクスピプラゾール併用療法を行った。ブレクスピプラゾールの用量は、1mg/日から開始し、臨床判断に基づき調整した。治療反応の評価は、ベースラインから12週目までのYale-Brown強迫尺度（Y-BOCS）合計スコアの変化により行った。有害事象は、システマティックに記録した。　主な結果は以下のとおり。・12週間のブレクスピプラゾールにより、Y-BOCS合計スコアの有意な改善が認められた。・ベースライン時と比較した12週間後のY-BOCS合計スコアが25％以上低下した患者は7例（70％）、35％以上低下した患者は5例（50％）であった。・鎮静および体重増加などの軽度の副作用は、2例（20％）で報告された。　著者らは「治療抵抗性OCDに対するSSRI＋ブレクスピプラゾール併用療法の有効性および忍容性プロファイルが確認された。治療抵抗性OCDのマネジメントにおいて、ブレクスピプラゾールは有望な併用薬である可能性が示唆された」と結論付けている。

　英国の大規模コホート研究において、2型糖尿病患者のGLP-1受容体作動薬の使用は、DPP-4阻害薬またはSGLT-2阻害薬の使用と比較し、自殺傾向のリスク増加とは関連していないことが示された。カナダ・Lady Davis InstituteのSamantha B. Shapiro氏らが報告した。GLP-1受容体作動薬と自殺傾向との関連性が懸念されており、これを調査する観察研究がいくつか実施されているものの、結論には至っていなかった。BMJ誌2025年2月26日号掲載の報告。2型糖尿病患者の使用者について、DPP4阻害薬、SGLT-2阻害薬と比較　研究グループは、英国の一般診療所2,000施設以上、患者6,000万例を網羅する大規模プライマリケアデータベース「Clinical Practice Research Datalink（CPRD）AurumおよびGOLD」のデータを用いた。このデータベースは、英国の国民保健サービス（NHS）の入院記録「Hospital Episode Statistics Admitted Patient Care」および国家統計局の死亡登録データベース「Office for National Statistics（ONS）Death Registration」と連携している。　対象は2型糖尿病患者で、次の2つのコホートを特定した。（1）2007年1月1日～2020年12月31日にGLP-1受容体作動薬またはDPP-4阻害薬の服用を開始し継続した患者（コホート1）、（2）2013年1月1日～2020年12月31日にGLP-1受容体作動薬またはSGLT-2阻害薬の服用を開始し継続した患者（コホート2）。いずれも、2021年3月29日まで追跡した。　主要アウトカムは自殺傾向（自殺念慮、自傷行為および自殺の複合と定義）とし、副次アウトカムはこれらの各イベントとした。傾向スコアによる層別化および重み付けCox比例ハザードモデルを用いて、ハザード比（HR）とその95％信頼区間（CI）を算出し、治療を受けた患者における平均処置効果を推定した。GLP-1受容体作動薬は、自殺念慮、自傷行為、自殺のリスク増加と関連なし　コホート1には、GLP-1受容体作動薬使用者3万6,082例（追跡期間中央値1.3年）とDPP-4阻害薬使用者23万4,028例（追跡期間中央値1.7年）が含まれた。粗解析では、GLP-1受容体作動薬の使用はDPP-4阻害薬と比較して、自殺傾向の発生率増加と関連していた（粗発生率1,000人年当たり3.9 vs.1.8、HR：2.08、95％CI：1.83～2.36）。しかし、交絡因子補正後は、関連は認められなかった（HR：1.02、95％CI：0.85～1.23）。　コホート2には、GLP-1受容体作動薬使用者3万2,336例（追跡期間中央値1.2年）とSGLT-2阻害薬使用者9万6,212例（追跡期間中央値1.2年）が含まれた。同様に、粗解析では、GLP-1受容体作動薬の使用はSGLT-2阻害薬と比較して、自殺傾向のリスクが高かったが（粗発生率1,000人年当たり4.3 vs.2.7、HR：1.60、95％CI：1.37～1.87）、交絡因子補正後は、関連は認められなかった（HR：0.91、95％CI：0.73～1.12）。　両コホートとも、自殺念慮、自傷行為、自殺を個別に解析した場合も、同様の結果であった。

　日本人の約4人に1人は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する何らかの陰謀論を信じているとする調査結果が報告された。旭川医科大学社会医学講座の佐藤遊洋氏、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の田淵貴大氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS One」に12月30日掲載された。収入や保有資産が多い人、正規雇用されている人に陰謀論を信じている人が多いという、海外とは異なる傾向が観察されたとのことだ。　COVID-19パンデミック以降、製薬会社が利益を得るためにウイルスを作成した、世界人口を減らすためにウイルスがばらまかれたといった、さまざまな陰謀論が拡散された。そのような陰謀論、または不正確な情報の流布と支持の高まりのために、社会不安の拡大、あるいは公衆衛生対策への悪影響が生じ得ることが指摘されている。例えば国内では、陰謀論とは異なるが、偏った報道の影響でヒトパピローマウイルスワクチンの積極的勧奨一時中断に至り、子宮頸がん対策が遅延した。よってCOVID-19陰謀論についても、今後への備えとして、国内でそれを信じる人の割合や特徴の傾向を明らかにしておく必要がある。　以上を背景に佐藤氏らは、COVID-19パンデミックの社会・医療への影響を把握するために実施された大規模調査「JACSIS（Japan COVID-19 and Society Internet Survey）」のデータを用いた解析を行った。JACSISは、インターネット調査会社のパネル登録者対象のweb調査として、パンデミック発生以降継続的に行われている。今回の研究では、2021年9～10月に行った調査で得られた2万8,175人（年齢範囲16～81歳）の有効回答を解析対象とした。　英オックスフォード大学での先行研究に基づき、1. 大手製薬会社が、ワクチンで利益を上げるために新型コロナウイルス感染症を作った、2. 新型コロナウイルス感染症は、全ての人々にワクチン接種を余儀なくさせるために作られた、3. このワクチンを使って、大規模な不妊化を実行しようとしている――という3項目を、COVID-19陰謀論として採用。これらについて、「強く賛成する」、「多少賛成する」、「どちらでもない」、「多少反対する」、「強く反対する」の五つから選択してもらい、前二者を選択した場合に「その説を信じている」と判定した。このほかに、COVID-19に関する情報源、行政発情報への信頼の強さなども調査した。　その結果、全体の10.2％は前記の陰謀論のうち一つを信じており、6.5％は二つ、7.3％は三つ全てを信じていた。年齢や性別、居住地、婚姻状況、世帯収入、教育歴などを日本の人口構成に一致させて調整すると、日本人の約4人に1人（24.4％）が何らかの陰謀論を信じていることが分かった。信じている陰謀論の数と背景因子との関連を線形回帰モデルで検討した結果、教育歴、世帯収入、資産額、雇用状況、行政発情報への信頼などと、以下のような有意な関連が認められた。　教育歴については高校卒を基準として、教育歴が長い場合（修士または博士課程修了でΒ＝－0.066）と短い場合（中学卒でΒ＝－0.089）の双方で、信じている陰謀論が少ないという負の関連が見られた。世帯収入については高収入者において、信じている陰謀論が多いという正の関連が見られた（400～500万円を基準として800万円以上でΒ＝0.069）。資産については100万円未満を基準として900～2000万円（Β＝0.060）で正の関連が見られた（2000万円以上では非有意）。雇用状況については正規雇用者を基準として、失業・退職者（B＝－0.078）、専業主婦・主夫（B＝－0.086）、パートタイム（B＝－0.051）、自営業（B＝－0.102）のいずれも、負の関連が見られた。　COVID-19の情報源に関しては、政府機関のウェブサイトの利用者は非利用者よりも、信じている陰謀論が少なかった（B＝－0.109）。一方、X（旧Twitter）以外のSNS（Facebook、Instagram、YouTube、LINE）利用者は非利用者に比べて、信じている陰謀論が多かった（B値は0.053～0.093の範囲）。このほか、日本政府を信頼している人はそうでない人に比べて、信じている陰謀論が多いことも分かった（B＝0.175）。　以上の結果に基づき著者らは、「日本においてCOVID-19陰謀論は24.4％の人に支持されている」と推定している。また本調査で明らかになった特筆すべき点として、海外での先行研究とは逆の傾向が示されたことを指摘している。即ち、高収入、高資産、正規雇用が陰謀論の支持と正の関連があり、一方、高学歴とともに教育歴が短いことも、陰謀論の支持と負の関連が認められたことから、「このような日本特有の傾向の根底にあるメカニズムの解明が求められる」と付言している。

　既存の薬剤とは異なる作用機序、より高い有効性および忍容性を有する新しい抗精神病薬に対するニーズは大きい。2024年9月、米国FDAは、急性期精神症状を伴う成人統合失調症患者を対象とした3つの二重盲検ランダム化プラセボ対照試験に基づきxanomelineとtrospiumを配合したKarXTを、新たな統合失調症治療薬として承認した。xanomelineは、直接的なドーパミンD2受容体阻害作用を持たない、M1/M4ムスカリン受容体二重作動薬である。このxanomelineと末梢ムスカリン受容体拮抗薬であるtrospiumを組み合わせたKarXTは、xanomeline関連の末梢ムスカリン受容体活性化による有害事象を軽減することが示唆されている。藤田医科大学の岸 太郎氏らは、統合失調症患者に対するKarXTの安全性および忍容性アウトカムを明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Pharmacopsychiatry誌オンライン版2025年1月29日号の報告。　急性期精神症状を伴う成人統合失調症患者を対象とした3つの二重盲検ランダム化プラセボ対照試験のランダム効果モデルペアワイズメタ解析を実施した。　主な内容は以下のとおり。・KarXTは、プラセボと比較し、すべての原因による治療中止、有害事象による治療中止、シンプソンアンガス評価尺度（SAS）スコアの変化、薬原性アカシジア評価尺度（BAS）スコアの変化、体重の変化、BMI変化、血圧変化、血清総コレステロール変化、血糖値変化、QTc間隔の変化および頭痛、傾眠、不眠、めまい、アカシジア、興奮、頻脈、胃食道逆流症、下痢、体重増加、食欲減退の発生率が同等であった。・KarXTは、プラセボと比較し、1つ以上の有害事象、口渇、高血圧、嘔気・嘔吐、消化不良、便秘、血清トリグリセライド上昇の発生率が高かった。・とくにKarXTは有効性に関して、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）総スコア、PANSS陽性症状サブスケールスコア、PANSS陰性症状サブスケールスコアの改善において、プラセボよりも優れた有用性が認められた。

　過敏性腸症候群（IBS）は日本人の約10人に1人が罹患するとされ、不登校や休職など日常生活に支障を来すケースも多い。血液検査や内視鏡検査、CT検査などで異常が見つからないことから、周囲に苦痛が理解されにくいといった問題がある。また、IBS患者や機能性ディスペプシア（FD）患者は、不安や抑うつの傾向が高く、心理的ストレスはIBSやFDの病態生理において重要な役割を果たすと考えられている。しかし、心理的ストレス下での脳活動についての詳細な研究は少ないのが現状である。　そこで、勝又 諒氏（スウェーデン・ヨーテボリ大学）、細川 貴之氏（川崎医療福祉大学）らの研究グループは、仮想現実（VR）空間で心理的ストレスを感じる場面を作り出し、その際の脳活動を機能的近赤外分光法（fNIRS）で測定することで、IBS患者とFD患者の脳活動を調べた。その結果、心理的ストレスを受けた際のIBS患者の脳活動はFD患者や健康対照と比べて異なることが明らかになった。本研究結果は、Journal of Gastroenterology誌オンライン版2025年2月24日号で報告された。　研究グループは、IBS群（15例）、FD群（15例）、健康対照群（15例）を対象として、VRゴーグルを装着させて教室での登壇場面を体験させることで、心理的ストレスを再現した。その際の脳活動について、測定場所を選ばず容易に脳活動が測定でき、導入コストも低いfNIRSを用いて評価した。具体的には、「誰もいない場面」「聴衆がいるが注目はされていない場面」「聴衆全員から注目されている場面」の3場面を設定し、その体験時の脳血流の変化をfNIRSで測定した。また、視覚アナログスケール（VAS）を用いた主観的ストレス評価や心電図を用いた身体的ストレス反応の評価なども実施した。　主な結果は以下のとおり。・「聴衆全員から注目されている場面」において、「誰もいない場面」と比べて3群とも主観的ストレス及び身体的ストレスが増大した。ただし、IBS群、FD群、健康対照群の3群間で、ストレス反応の強さには統計学的有意差はみられなかった。・IBS群は、左腹外側前頭前野（VLPFC）の活動亢進がFD群や健康対照群より大きく、左背外側前頭前野（DLPFC）の活動低下がFD群や健康対照群と比べて大きかった。・VLPFCの活動は主観的不安と正の相関を示した（r＝0.37、p＝0.01）。　著者らは、本研究結果について「IBS患者は心理的ストレスに対して、VLPFCの活動が亢進し、DLPFCの活動が低下する特徴的な脳活動パターンを示した。VRとfNIRSを組み合わせた方法は、実際の医療現場や日常に近い状況を再現した環境における心理的ストレス下の脳活動の評価に有用である可能性がある」とまとめた。また、今後の展望として「IBS患者の苦痛の可視化が実現し、社会的理解の促進が期待される。fMRIよりも導入が容易なfNIRSを用いた検査方法の確立により、多くの医療機関での診断が可能になると共に、新たな治療法開発にもつながることも期待される」と述べている。

　摂食障害患者では、死亡率の上昇が報告されている。しかし、過去10年間のメタ解析では、すべての摂取障害における死亡率の最新かつ包括的な評価は行われておらず、潜在的なリスク因子を調査した研究もない。オーストラリア・メルボルン大学のIsabel Krug氏らは、摂食障害のタイプ別死亡率を明らかにするため、2010〜24年の最新研究に基づくシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Clinical Psychology Review誌2025年3月号の報告。　2010〜24年10月29日に公表された研究を各種データベース（PsycINFO、MEDLINE、Embase、Web of Science）よりシステマティックに検索した。対象研究は、摂食障害と診断された患者における標準化死亡比（SMR）を検討した研究とした。摂食障害の診断には、正式な診断と自己報告によるものを含めた。ランダム効果メタ解析を実施し、研究全体の推定値をプールした。異質性の予測因子を調査するため、メタ解析を行った。　主な内容は以下のとおり。・エフェクトサイズのSMRのメタ解析では、摂食障害患者では死亡リスクが上昇していることが明らかとなった（加重SMR：3.39、95％信頼区間[CI]：2.90〜3.95、p＜0.001、I2＝95.1％、Q[df=68]：1492.39、p＜0.001、k＝74）。・摂食障害患者の死亡リスクは、サブタイプとは無関係であった。・SMRが最も高かったサブタイプは、神経性やせ症であり、次いで特定不能な摂食障害、神経性過食症、過食性障害の順であった。　【神経性やせ症】SMR：5.21、95％CI：4.10〜6.62、k＝30　【特定不能な摂食障害】SMR：2.51、95％CI：1.84〜3.44、k＝8　【神経性過食症】SMR：2.20、95％CI：1.77〜2.73、k＝18　【過食性障害】SMR：1.46、95％CI：1.04〜2.03、k＝3　著者らは「摂食障害患者は死亡リスクが著しく高く、とくに神経性やせ症患者で顕著だった。摂食障害の死亡率に影響する主要な因子を特定し、より適切な予防可能な介入に導くためにも、本研究結果は重要である」とまとめている。

　心血管疾患（CVD）を持つ成人は、朝食を高カロリーにすることでうつ病の発症リスクを低下させられる可能性のあることが、新たな研究で示唆された。ハルビン医科大学（中国）のHongquan Xie氏らによるこの研究結果は、「BMC Psychiatry」に1月31日掲載された。　研究グループによると、CVDを持つ人は一般集団と比べてうつ病を発症しやすいことに関するエビデンスは増えつつあるという。また、食事を摂取するタイミングは概日リズムに大きく影響し、概日リズムの乱れはうつ病の一因となる可能性も指摘されている。しかしながら、カロリーや主要栄養素の摂取タイミングとCVDを持つ人のうつ病発症との関連については明らかになっていない。　本研究では、2003年から2018年の米国国民健康栄養調査（NHANES）参加者から抽出した、CVDを持つ米国の成人3,490人を対象に、食事由来のカロリーまたは主要栄養素の摂取とうつ病発症との関連が検討された。3,490人中554人がうつ病の診断を受けていた。対象者は、24時間思い出し法を通じて測定された3食の摂取カロリーと主要栄養素のレベルに応じて、レベルが最も低い群（Q1群）から最も高い群（Q5群）までの5群に分類された。　ロジスティック回帰分析により、年齢や性別、教育レベル、喫煙状況などの交絡因子を調整して解析した結果、朝食の摂取カロリーのQ5群（565.1kcal以上）ではQ1群（197.0kcal未満）と比較してうつ病のリスクが低く、オッズ比（OR）は0.71（95％信頼区間0.51〜0.91）と推定された。これに対し、昼食や夕食の摂取カロリーについてのQ1群とQ5群の比較では、うつ病リスクについて両群で有意な差は認められなかった。さらに、夕食や昼食での摂取カロリーの5％を朝食に移すことで、うつ病リスクが5％低下することも示された（昼食から朝食：OR 0.95、95％信頼区間0.93〜0.97、夕食から朝食：同0.95、0.93〜0.96）。一方、タンパク質や炭水化物などの主要栄養素の摂取とうつ病リスクとの間には、統計学的に有意な関連は認められなかった。　こうした結果を受けて研究グループは、「本研究結果から言えることは、CVDを持つ人では、何を食べるかと同じくらい、いつ食べるかが重要だということだ。うつ病のリスクを低下させるには、食事によるカロリー摂取のタイミングを、体内時計のリズムに合わせて調整する必要がある」と述べている。

　中等度～重度の認知症患者とそのケア提供者を対象として、患者の症状やケア提供者のウェルビーイングに対するマネジメント、とくにアドバンス・ケア・プランニング、ケアのゴール、緩和ケア、ホスピスによる新しい手法を加えた非薬物治療によるアプローチの効果を、通常の治療と比較し、1次アウトカムとして患者の神経精神症状の変化を検討したランダム化比較試験である。　結果は、24ヵ月後の神経精神症状評価質問票（Neuropsychiatric Inventory Questionnaire：NPI-Q、36点満点、高得点ほど症状が重い）で介入群のベースラインからの変化が9.92から9.15、対照群で9.41から9.39、変化の差が－0.24、95％信頼区間が－2.33～1.84と報告されている。統計学的な効果は示されなかったという結果である。信頼区間の上限で見ても1.84で、36点満点のスコアで2点弱の差でしかない。　この論文では2次アウトカムとして、認知症終末期の症状スコア、ケア提供者のストレススケールとうつスコア、患者の救急受診と入院を設定している。そのうち救急受診と入院については、介入群で平均1.06に対し、対照群では2.37、相対危険と95％信頼区間は0.45（0.31～0.64）という結果である。4つ並列のアウトカムのうちの1つであるという問題はあるが、点推定値で0.5を下回り、p値が0.001未満というのは臨床時にも意味のある結果かもしれない。ただこの試験はオープン試験で、アウトカムをマスキングしたPROBE（Prospective Randomized Open Blinded Endpoint）を採用しているので、入院をアウトカムとして検討するには問題がある。介入手法の性質からして二重盲検が困難であることを考慮すれば、PROBEで行うしかない状況であり、これは臨床試験の限界でもある。　次なる研究としては、多施設共同のクラスターランダム化比較試験で、救急受診や入院につながるアウトカムを評価する試験や、ビッグデータを用いたTarget trial emulationによる検討が期待される。

　うつ病は、長期にわたる薬物療法を必要とすることが多く、有病率の高い衰弱性の疾患である。うつ病の薬物療法では、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニンノルエピネフリン再取り込み阻害薬（SNRI）が一般的に用いられるが、一部の患者では有効性および忍容性に限界がある。最近の研究でも、さまざまな経路を標的とした新しい抗うつ薬の有用性が示されている。パキスタン・Azad Jammu and Kashmir Medical CollegeのAmber Nawaz氏らは、うつ病患者に対するSSRI、SNRI、新規抗うつ薬の有効性、QOL改善、副作用プロファイルを評価するため、プロスペクティブコホート研究を実施した。Cureus誌2024年12月24日号の報告。　対象は、Abbas Institute of Medical Sciences の入院および外来うつ病患者300例。研究期間は、2024年3〜8月までの6ヵ月間。対象患者は、SSRI群、SNRI群、新規抗うつ薬群のいずれかに割り付けられた。うつ病の重症度の評価には、ハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）、QOLの評価には、標準化されたQOLスコアを用いた。各群の比較を行うために、t検定、分散分析（ANOVA）、カイ二乗検定などの統計分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・すべての群において、HAM-Dスコアの顕著な低下が認められた。・新規抗うつ薬群におけるHAM-Dスコアの平均低下が最も高かった（17.2、p＜0.001）。・すべての群において、QOLの改善が認められた。・新規抗うつ薬群におけるQOLスコアの平均上昇が最も高かった（19.7、p＜0.01）。・軽度〜中等度の副作用発現率は、SSRI群で32％、SNRI群で37％、新規抗うつ薬群で25％であり（p＝0.04）、重度の副作用発現率は、SSRI群で6％、SNRI群で5％、新規抗うつ薬群で2％であり、新規抗うつ薬群で最も低かった。・アドヒアランスは、SSRI群で84％、SNRI群で82％、新規抗うつ薬群で91％であり、新規抗うつ薬群が最も高かった。　著者らは「新規抗うつ薬は、SSRIやSNRIよりも有効性および忍容性が優れ、QOLやアドヒアランス向上に寄与することが確認された。これらの結果は、従来の治療で効果不十分な患者にとって、新規抗うつ薬は代替薬となりうる可能性を示唆している。より長期的な多施設研究により、これらの結果を確認する必要がある」と結論付けている。

　目覚める直前に、頭の中で爆発音のような音が聞こえることのある頭内爆発音症候群（exploding head syndrome；EHS）の有病率が報告された。EHSが、不安や不眠、疲労感などに影響を及ぼす可能性も示された。滋賀医科大学精神医学講座の角谷寛氏らの研究によるもので、詳細は「Sleep」に1月10日掲載された。　EHSは、睡眠から覚醒に近づいている最中に、頭の中で大きな音が知覚されるという症状で、睡眠障害の一つとして位置付けられている。この症状は通常自然に消失するため良性疾患と考えられているが、EHSを経験した本人は不安を抱き、生活の質（QOL）にも影響が生じる可能性が指摘されている。しかし、EHSには不明点が多く残されており、有病率についても信頼性の高いデータは得られていない。角谷氏らは、日本人のEHS有病率の推定、およびEHSと不安や不眠等との関連について、「Night in Japan Home Sleep Monitoring Study；Ninja Sleep study（忍者睡眠研究）」のデータを用いて検討した。　忍者睡眠研究は、滋賀県甲賀市の市職員2,081人を対象とする睡眠に関する疫学調査で、今回の研究ではデータ欠落者、および、てんかんの既往のある人を除いた1,843人（平均年齢45.9±12.9歳、女性61.7％）を解析対象とした。EHSの有無は、「睡眠障害国際分類 第3版（ICSD-3）」に準拠して作成したアンケートにより判定した。具体的には、（A）覚醒から睡眠への移行時または夜間の覚醒時の、突然の大きな音または頭の中での爆発感覚、（B）その事象の後に覚醒して多くの場合は恐怖感を伴う、（C）激しい痛みは伴わない――という3項目の全てが該当する場合を「EHS」群、（A）のみが該当する場合を「爆発音のみ」群とした。　調査の結果、（A）が該当するのは46人（2.49％）であり、その半数（各23人、1.25％）ずつが、EHS群および爆発音のみ群に分類された。EHS群とその他の群（非EHS群〔爆発音のみ群も含む〕）を比較した場合、年齢、性別の分布、BMI、現喫煙・飲酒習慣、睡眠時間、睡眠薬の服用、睡眠時無呼吸の既往などに有意差はなかった。　続いて、EHSとメンタルヘルス状態やQOLとの関連を検討。するとEHS群は、抑うつや不安、不眠、疲労といった症状が有意に多く認められた。詳しく見ると、抑うつについてはPHQ-9という評価指標が10点以上の割合がEHS群50.0％、非EHS群16.4％、不安についてはGAD-7が10点以上の割合が同様に47.4％、12.7％、不眠はAISが10点以上の割合が33.3％、12.1％、疲労はCFSが22点以上の割合が47.8％、22.0％だった。また、QOLの評価指標のうち、メンタル面のQOLが良好（SF-8MCSが50点以上）な割合は、21.7％、42.2％でEHS群が有意に少なかった。身体面のQOLは有意差がなかった。　年齢、性別、BMI、および睡眠時間の影響を調整した解析でも、EHS群は非EHS群に比べて、抑うつ（オッズ比〔OR〕1.197〔95％信頼区間1.125～1.274〕）、不安（OR1.193〔同1.114～1.277〕）、不眠（OR1.241〔1.136～1.355〕）、疲労（OR1.112〔1.060～1.167〕）が多く認められた。なお、EHS群と爆発音のみ群を合わせて1群として、その他の群と比較した解析の結果も、ほぼ同様だった。　著者らは本研究を、「日本人のEHS有病率に関する初の研究」と位置付けている。一方、調査対象が1自治体の公務員のみであり一般化が制限されること、横断研究であるためEHSとメンタルヘルス状態との関連の因果関係は不明であることなどの限界があるとし、さらなる研究の必要性を指摘している。　なお、本研究で示されたEHSの有病率1.25％という数値は、海外での先行研究に比べてかなり低い値だという。この乖離の理由として、先行研究の多くは睡眠関連疾患の患者を対象としていたりオンライン調査であったりするため、EHS既往者が多く含まれている集団で調査されていた可能性が高いこと、および、本研究のようなICSD-3の定義に準拠した方法ではなく、EHSの有無を一つの質問のみにて判定していることによる精度差などが考えられるとのことだ。

　これまでの研究では、片頭痛と自殺リスクとの関連が示唆されているが、さまざまな頭痛疾患と自殺企図および自殺リスクとの関連を評価した研究は限られている。デンマーク・オーフス大学のHolly Elser氏らは、片頭痛、緊張性頭痛、外傷後頭痛、三叉神経・自律神経性頭痛（TAC）と自殺企図および自殺リスクとの関連を調査した。JAMA Neurology誌オンライン版2025年2月3日号の報告。　1995〜2020年にデンマーク国民を対象に人口ベースコホート研究を実施した。デンマークの人口は約560万人。対象は、頭痛と診断された15歳以上の患者および性別、生年月日に基づき1：5の比率でマッチさせた対照者。2023年5月〜2024年5月にデータ分析を行った。頭痛患者は、入院、救急外来、専門外来クリニックにおいてICD-10に基づき、初めて頭痛と診断された患者。主要アウトカムは、自殺企図および自殺リスクとした。自殺企図は、ICD-10診断コードを用いてデンマーク国立患者レジストリおよびデンマーク精神医学中央研究所レジストリより特定した。自殺は、デンマーク死因レジストリより特定した。自殺企図および自殺の絶対リスク（AR）とリスク差（RD）は、累積発生率関数を用いて算出した。頭痛診断と関連する自殺企図および自殺のハザード比（HR）は、年齢、性別、年、教育、収入、ベースラインの併存疾患で調整した後、競合する死亡リスクを考慮して算出した。主な結果は以下のとおり。・対象は、頭痛と診断された患者11万9,486例（女性の割合：69.5％［8万3,046例］）と対照群59万7,430例（女性の割合：69.5％［41万5,230例］）。・年齢中央値は、40.1歳（四分位範囲[IQR]：29.1〜51.6）。・自殺企図の15年ARは、頭痛患者で0.78％（95％信頼区間[CI]：0.72〜0.85）、比較コホートで0.33％（95％CI：0.31〜0.35）であった（RD：0.45％、95％CI：0.39〜0.53）。・自殺の15年ARは、頭痛患者で0.21％（95％CI：0.17〜0.24）、比較コホートで0.15％（95％CI：0.13〜0.16）であった（RD：0.06％、95％CI：0.02〜0.10）。・自殺企図および自殺の危険性は、比較コホートと比較し、頭痛患者で有意に高かった。　【自殺企図の危険性】HR：2.04、95％CI：1.84〜2.27　【自殺の危険性】HR：1.40、95％CI：1.17〜1.68・これらの結果は、頭痛の種類を問わず一致しており、TACおよび外傷後頭痛との関連性はより強力であった。　著者らは「頭痛の診断と自殺企図および自殺との間に、強力かつ持続的な関連性が確認された。これは、頭痛患者における行動健康評価および治療の重要性を示唆している」と結論付けている。

　米国では、オピオイド使用障害（OUD）とOUD関連死亡率が依然として高く、その抑止対策の1つとして、有効性が確認されているオピオイド受容体の部分作動薬であるブプレノルフィンの投与を救急診療科にも拡大しようという取り組みが全国的に進められている。米国・カリフォルニア大学のAnnette M. Dekker氏らはこの取り組みの現況を調査し、2017～22年にカリフォルニア州の救急医によるOUDに対するブプレノルフィン処方が大幅に増加しており、患者の約9人に1人は1年以内に継続処方を開始していることを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年2月19日号に掲載された。カリフォルニア州の後ろ向きコホート研究　研究グループは、米国・カリフォルニア州における、OUDに対する救急医（emergency physician）によるブプレノルフィン処方状況の経時的変化を明らかにする目的で、後ろ向きコホート研究を行った（Korein Foundationなどの助成を受けた）。　California Controlled Substance Utilization Review and Evaluation System（CURES）データベースを用いて、2017年1月1日～2022年12月31日にブプレノルフィンの初回の処方を受けたカリフォルニア州の郵便番号を持つ年齢18～79歳のすべて患者のデータを抽出し、その同州の処方医のうち救急医を同定した。救急医による処方、2％から16％に増加　2017～22年に、カリフォルニア州では2万1,099人の臨床医から、34万5,024人のOUD患者が378万765件のブプレノルフィンの処方を受け、処方件数は2017年の50万499件から2022年には73万1,881件に増加した。ブプレノルフィン初回処方時の患者の平均年齢は37（SD 12）歳で、8,187人（67％）が男性であった。　ブプレノルフィン処方医のうち救急医は、2017年の2％（78人）から2022年には16％（1,789人）に増加しており、有意差を認めた（p＜0.001）。また、すべてのブプレノルフィン初回処方のうち救急医による処方は、2017年の0.1％（53件）から2022年には5％（4,493件）へと有意に増加した（p＝0.001）。この間の救急医によるブプレノルフィン処方件数は1万5,908件で、このうち初回処方は1万823件、非初回処方は5,085件であった。OUD患者の約3人に1人は40日以内に2回目の処方　2017～22年に、3,916人のOUD患者が、救急医によるブプレノルフィンの初回処方から40日以内に2回目の処方を受け、継続率（continuation ratio）は2.8（1万823人/3,916人、約3人に1人）であった。また、救急医によるブプレノルフィン初回処方から40日以内に、180日以上の継続処方を開始した患者の継続率は18.3（1万823人/593人）、1年以内に同様の継続処方を開始した患者の継続率は9.1（5,989人/655人［2017～21年のデータ］、約9人に1人）であった。　著者は、「これらの結果は、依存症の治療システムにおける救急診療科の役割を強く訴えるものであり、救急診療科を確実に利用できるようにし、維持期の外来治療に円滑に移行できるよう、さらなる努力が求められる」としている。

　COVID-19パンデミック中、日本では他の多くの国とは対照的に自殺が増加した。北海道大学の阿部 計大氏らは、COVID-19パンデミック中の日本における精神疾患患者の外来および入院治療へのアクセスが維持されていたかどうかを調査した。Social Science & Medicine誌2025年2月号の報告。　日本の急性期病院242施設のデータを用いて、COVID-19前後（2015〜19年vs.2020年）の精神疾患患者の精神科入院を比較するため、ポアソン回帰による差分分析を行った。2020年4月の日本政府による緊急事態宣言を外生的ショックとみなした。主要アウトカムには、統合失調症、気分障害、不安症、認知症、アルコール関連疾患の入院患者数および入院した外来患者数を含めた。　主な結果は以下のとおり。・研究期間中の外来患者数は7万9,867例、入院患者数は2,600例。・差分分析では、2020年4月以降、不安症を除く精神疾患患者で入院患者数および入院した外来患者数が減少していた。　【統合失調症】外来患者の入院率：0.92（95％信頼区間[CI]：0.83〜1.02）、入院患者数：0.71（95％CI：0.46〜1.09）　【気分障害】外来患者の入院率：0.92（95％CI：0.85〜0.99）、入院患者数：0.87（95％CI：0.50〜1.49）　【不安症】外来患者の入院率：1.02（95％CI：0.92〜1.13）、入院患者数：1.07（95％CI：0.69〜1.65）　【認知症】外来患者の入院率：0.88（95％CI：0.80〜0.96）、入院患者数：0.68（95％CI：0.38〜1.22）　【アルコール関連疾患】外来患者の入院率：0.77（95％CI：0.54〜1.11）、入院患者数：0.63（95％CI：0.43〜0.90）　著者らは「日本では、COVID-19パンデミックにより、不安症を除く精神疾患患者の入院が全体的に減少した。精神科医療の利用頻度減少は、日本における自殺率の上昇と対照的な関連があり、緊急時の精神科アクセスを評価する必要性が示唆された」と結論付けている。

　朝食は、1日で最も重要な食事とみなされることが多く、身体的および精神的健康に影響を与えると考えられる。多くの研究では、朝食を抜くことがうつ病に及ぼす影響に焦点が当てられているが、朝食の質や朝食時間について調査した研究はほとんどない。中国・西安交通大学のMengzi Sun氏らは、朝食習慣および朝食の質と抑うつ症状との関連性を調査した。Journal of Affective Disorders誌2025年4月15日号の報告。　対象は、2007〜18年の全国健康栄養調査（NHANES）の20歳以上の参加者2万3,839人。朝食習慣は、24時間食事回想法を2回実施して評価した。朝食摂取の有無とその時間を記録した。朝食の質を評価するため、朝食の質スコア（BQS）を算出した。抑うつ症状の評価には、こころとからだの質問票（PHQ-9）を用いた。関連性の評価には、バイナリロジスティック回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・抑うつ症状のオッズ比（OR）は、朝食を想起しなかった人と比較し、1回想起した人で0.737（95％信頼区間[CI]：0.591〜0.919）、2回想起した人で0.766（95％CI：0.624〜0.939）であった。・朝食の質に対する抑うつ症状のORは、朝食の質が低い（BQS T1）群と比較し、朝食の質が中程度（BQS T2）群で0.895（95％CI：0.723〜1.108）、朝食の質が高い（BQS T3）群で0.716（95％CI：0.564〜0.908）であった（p for trend＝0.013）。・朝食摂取時間に対する抑うつ症状のORは、午前8時より前に朝食を摂取した人と比較し、午前8〜9時に朝食を取った人で1.104（95％CI：0.888〜1.371）、午前9時以降に朝食を摂取した人で1.278（95％CI：1.030〜1.587）であった。　著者らは「朝食を抜くこと、朝食の質が低いこと、朝食摂取時間が遅いことは、抑うつ症状と独立して関連している」と結論付けている。

　統合失調症の陰性症状に対する確立された治療法はほとんどなく、多くの患者では、陽性症状軽減後も陰性症状が持続している。酸化ストレス、炎症、ヒストン脱アセチル化酵素（HDAC）に関わるエピジェネティックな変化は、統合失調症の病態生理と関連していると考えられている。中国・中南大学湘雅二医院のJing Huang氏らは、統合失調症の陰性症状軽減に対する抗酸化作用を有するHDAC阻害薬であるスルフォラファンの有効性を評価するため、24週間の二重盲検プラセボ対照試験を実施した。The Journal of Clinical Psychiatry誌2025年1月20日号の報告。　統合失調症（DSM-V基準）患者を2020年8月〜2022年8月に募集した。対象患者は、抗精神病薬とスルフォラファン（1,700mg/日）を併用したスルフォラファン群とプラセボを併用した対照群に2：1でランダムに割り付け、24週間投与を行った。解析対象患者は、スルフォラファン群53例、対照群24例。主要アウトカムは、陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）の陰性症状スコアの変化とした。　主な結果は以下のとおり。・スルフォラファン群は、対照群と比較し、PANSS陰性症状総スコア（p＝0.01）およびPANSS陰性因子スコア（p＝0.02）の有意な減少が認められた。・最も顕著な差は、24週目にみられ（p≦0.01）、24週時点でのエフェクトサイズは大きかった（d＝0.8）。・スルフォラファンの陰性症状軽減効果は、PANSSの抑うつ症状および認知因子の変化により得られる作用ではなかった。　著者らは「高用量スルフォラファンの併用投与は、統合失調症患者の陰性症状改善に寄与する可能性が示唆された。この陰性症状軽減の臨床的意義については、さらなる評価が必要とされる」と結論付けている。

　認知症の行動・心理症状（BPSD）は、急性期病院における治療を複雑にする可能性があり、このようなケースにおけるBPSDに関するエビデンスは多様である。タイ・Prince of Songkla UniversityのKanthee Anantapong氏らは、急性期病院におけるBPSDの有病率を特定し、関連するリスク因子、治療法、アウトカムを評価した。Age and Ageing誌2025年1月6日号の報告。　2024年 3月5日までに公表された急性期病院入院中の認知症高齢者におけるBPSDの有病率に関する研究をCochrane Library、MEDLINE、PsycINFOより検索し、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。研究のスクリーニング、選択、データ抽出には、独立した二重レビュープロセスを用いた。12項目のBPSDに関するデータは、Neuropsychiatric Inventory Questionnaire（NPI）およびアルツハイマー病行動病理学尺度（BEHAVE-AD）に基づき抽出した。リスク因子、治療、アウトカムをレビューした。メタ解析を用いて、結果を統合した。　主な結果は以下のとおり。・1万5,101件中30件（23研究）を分析に含めた。・ほとんどの研究の品質は、中程度（12件）〜低（17件）であった。・メタ解析では、急性期病院入院中の認知症高齢者における全体的なBPSDのプールされた有病率（BPSD症状が1つ以上）は60％（95％信頼区間：43〜78）であった（11研究）。・サブグループ解析では、評価ツールに基づくBPSDの有病率のばらつきが示唆された（BEHAVE-AD：85％、NPI：74％、その他：40％）。・一般的なBPSD症状として、攻撃性/興奮（39％）、睡眠障害（38％）、摂食障害（36％）、易怒性（32％）がみられた。・BPSDは、せん妄、痛み、不快な介入、向精神薬使用、介護者のストレスの増加との関連が認められた。・患者とスタッフのやり取りが不十分で、退院計画が断片化しているため、緊急入院や再入院の発生率が高かった。　著者らは「急性期病院でのBPSDマネジメントのためのカスタマイズされたアプローチの実施、スタッフトレーニングの強化、介護者とのコミュニケーション改善、統合された退院計画の策定が、現在の医療システムに求められる」と結論付けている。

　アリピプラゾール補助療法は、統合失調症の精神症状および代謝障害の改善に潜在的な影響を及ぼすことが現在の研究で示唆されている。しかし、これらの研究は不足しており、糖脂質代謝指標に関する詳細な分析が不十分である。中国・Yulin City Veterans' HospitalのTianbao Wei氏らは、アリピプラゾール補助療法が精神症状および糖脂質代謝に及ぼす影響を評価するため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Frontiers in Psychiatry誌2025年1月10日号の報告。　アリピプラゾール補助療法が糖脂質代謝および臨床症状に及ぼす影響を評価したRCTを、PubMed、EMBASE、Web of Science databasesよりシステマティックに検索した。　主な結果は以下のとおり。・アリピプラゾール補助療法は、統合失調症患者の血糖値、トリグリセライド、総コレステロール、LDL値を低下させたが、HDL値への有意な影響は認められなかった。・アリピプラゾールの短期的（8週間以内）および投与量15mg超で、代謝パラメータの有意な改善が認められた。・アリピプラゾール補助療法は、臨床症状の悪化につながる可能性も否定できないため、使用に際しては注意が必要である。　著者らは「アリピプラゾール補助療法は精神症状および代謝パラメータの両方を改善する潜在的なベネフィットが認められた。とくに糖脂質代謝指標に関して、これらの結果を確固たるものにするためには、より包括的な研究が求められる」と結論付けている。

大規模研究が示した、SNSの使いすぎによるリスク現代社会において、SNSは私たちの日常生活に深く染みついたコミュニケーションツールです。これまで、SNSのメンタルヘルスへの影響については、主にうつ病や不安との関連で議論されてきました。しかし、最新の研究により、「イライラ」との関連性が明らかになってきています。米国の研究チームが2023年11月～2024年1月にかけて実施した4万2,597人を対象とする大規模調査です。この調査で、SNSの利用頻度が高いほど、「イライラ」の度合いが強くなる傾向が確認されました。特筆すべきは、この関連性が年齢や性別、教育レベル、収入などの要因を考慮しても有意性が残存していたことです。 Perlis RH, et al.Irritability and Social Media Use in US Adults.JAMA Netw Open. 2025 Jan 2;8(1):e2452807.調査によると、対象者の約78％が少なくとも1つのソーシャルメディアプラットフォームを毎日利用しており、そのうち約14％が1日1回、39％が1日数回、25％が1日中利用していると回答しています。いや、多すぎやろ。利用頻度が高くなるほど、イライラの度合いを測るBrief Irritability Testのスコアも上昇する傾向が見られました。とくに興味深かったのは、単なるSNSの閲覧ではなく、投稿などの積極的な関与をする人ほど、イライラの度合いが強くなる傾向が確認されたことです。投稿頻度が高い医療従事者は注意しないといけませんね。プラットフォーム別では、TikTokとFacebookの利用者で最も顕著な関連性が見られ、TwitterやInstagramではやや控えめな傾向が確認されました。しかし、ユーザーが減っているSNSもあるので、「このSNSが危ない」とまでは断言できないでしょう。どのSNSもそれなりにリスクがあると理解すべきです。政治的な話題への関与度との関連も調査され、政治的な議論に頻繁に参加する人ほどイライラの度合いが強く、1日数回政治的な議論をする人では、そうでない人と比べてイライラスコアが1.20ポイント高くなっていました。確かに、政治・宗教・ワクチン、このあたりの話題で火力が強いポストをしているインフルエンサーは、結構イライラしている印象ですね…。みなさんも明日はわが身、気を付けましょう。