米国オハイオ州立大学産婦人科のMark B. Landon氏らは、軽度の妊娠糖尿病と診断された妊婦への治療介入を行い、妊娠転帰が改善するかを無作為化試験で検証した。米国では全妊娠の1～14%の頻度で生じており、妊娠糖尿病になるとその後糖尿病になるリスクが増すことは認識されている。しかしこれまで妊娠糖尿病の妊娠転帰への臨床上の影響および、治療介入による改善などについては明らかになっていない。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。妊婦958例を通常ケア群と治療介入群に無作為割り付けLandon氏らは、妊娠第24～31週に軽度の妊娠糖尿病（経口ブドウ糖負荷試験の結果で異常があっても、空腹時血糖値レベルが95mg/dl[5.3mmol/l]以下）と診断された妊婦958例を、通常の妊婦管理を行う対照群473例と、食事指導、血糖自己測定、さらに必要に応じたインスリン療法を行う治療群485例に無作為に割り付け追跡した。主要評価項目は、死産または周産期死亡と、新生児合併症（高ビリルビン血症、低血糖症、高インスリン血症、出産時外傷を含む）の複合とした。副次転帰項目は、平均出生体重、新生児体脂肪量、巨大児頻度などとした。副次評価項目で有意なリスク低下を確認複合転帰の発生については、両群に有意差は見られなかった（治療群32.4%、対照群37.0%、P = 0.14）。周産期死亡はなかった。しかし副次転帰について、対照群と比較して治療群では、平均出生体重（3,302g対3,408g）、新生児体脂肪量（427g対464g）、妊娠期間に比べて新生児の体重が重くなる割合（7.1%対14.5%）、出生時体重4,000g以上の巨大児の割合（5.9%対14.3%）、肩甲難産（1.5%対4.0%）、帝王切開（26.9%対33.8%）で、有意な減少が認められた。また、治療介入は通常ケアと比較して、子癇前症および妊娠高血圧の発生率低下とも関連していた（2症状の複合発生率、8.6%対13.6%、P = 0.01）。これらの結果から研究グループは、軽度の妊娠糖尿病の治療は、死産または周産期死亡と、新生児合併症を含む複合転帰の頻度を、有意に低下させることはなかったものの、胎児の過成長、肩甲難産、帝王切開出産、高血圧性疾患のリスクを低下させたとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

新生児の呼吸器合併症発生率が上昇することから、妊娠39週前の選択的帝王切開は胎児の肺熟成が確認されない限り推奨されていない。また反復帝王切開自体もリスクが高いが、正期産（37週以降）妊娠39週未満での選択的反復帝王切開はよく行われており、呼吸器合併症やその他の有害転帰の発生率と関連していることが、アラバマ大学（米国）産婦人科部門のAlan T.N. Tita氏らによって明らかにされた。NEJM誌2009年1月8日号より。正期産で反復帝王切開を受けた妊婦2万4,077例を調査Tita氏らは、Eunice Kennedy Shriver NICHD Maternal-Fetal Medicine Units Networkに参加する19施設で1999～2002年の間に、正期産で反復帝王切開を受けた妊婦2万4,077例について、選択的帝王切開と新生児転帰との関連を調査した。主要評価項目は、死亡、呼吸器合併症、低血糖、敗血症、NICUにて受療を必要としたなど複数の有害事象の複合転帰とした。リスク増大は37週で1.8～4.2倍、1.3～2.1倍対象のうち選択的帝王切開だったのは1万3,258例。そのうち39週例は49.1％で、39週未満例は35.8％（37週6.3％、38週29.5％）だった。なお新生児死亡は1例あった（39週例）。39週例と比較して37週例、38週例での選択的帝王切開は、主要転帰のリスク増加との関連が見られた。37週例の補正オッズ比は2.1（95％信頼区間：1.7～2.5）、38週例は1.5（1.3～1.7）であった（P＜0.001）。同様に39週との比較で、呼吸器症状、人工換気、敗血症、低血糖、NICUにて受療、5日以上の入院の発生率が、37週例では1.8～4.2倍、38週例では1.3～2.1倍増大していた。（武藤まき：医療ライター）

　科研製薬株式会社は15日、特定保険医療材料として認められている癒着防止吸収性バリア「セプラフィルム」の新材形として、がん手術などで、骨盤腔の奥までいれやすく片手で操作がしやすいサイズにカットした「セプラフィルム（ONC プロシージャ パック）」を1月19日より発売すると発表した。　新製品は、あらかじめレギュラーサイズの半分の大きさのものが4枚入っている。　セプラフィルムは米国ジェンザイム社で開発され、1996年より米国や欧州等で販売されている術後の癒着防止材。日本国内においては1998年7月より販売されている。また、帝王切開術などで使いやすいサイズにカットした「セプラフィルム（CS プロシージャ パック）」は2006年1月に発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.kaken.co.jp/nr/release/nr20090115.html

患者安全は国際的な問題だが、その指標づくりは容易ではない。アメリカには、医療研究品質機構（AHRQ：Agency for Healthcare Research and Quality：http://www.ahrq.gov/）が病院診療データを基に開発した患者安全の指標があり、数ヵ国がその指標を自国の患者安全指標づくりに活用しているがイギリスでも活用できないか。Healthcare Commission（ロンドン）のVeena S Raleigh氏らが、29あるAHRQの指標のうち9つについて症例対照試験を行い有用性を検証した。BMJ誌2008年11月22日号（オンライン版2008年10月17日号）掲載より。「病院エピソード統計」から症例群、対照群を引き出し入院期間、死亡率を比較試験はAHRQの9つの指標で、イギリスの全NHS（国民医療保健サービス）トラストを対象とする「病院エピソード統計」（2003－2004、2004－2005、2005－2006）から患者安全の指標、有害転帰の指標を引き出せるか検証された。9つの指針は、「死亡率が低い疾患医療での死亡数」「医原性気胸」「褥瘡」「医療処置が必要となった待機感染症」「術後股関節骨折」「術後敗血症」、および産科的外傷についての3指針（後産期分娩時器具あり・なし、帝王切開時）。指標を経験していると判定された患者症例群と、対照照合症例群（2005－2006データから、年齢、性、同一医療サービス受療群、主要専門科目、NHSトラストで照合）との入院期間、死亡率を比較し、アメリカのデータ（2000年版）との比較も行われた。コーディング、制度、サービス供給パターンの違いはなお考慮すべき入院期間は、1指標（帝王切開時の外傷）を除き、対照群よりも症例群のほうが長かった（各指標値：0.2～17.1日、P

正期産となるかは妊娠初期の子宮の膨張に依存されることは、生理学および生化学の研究によって示唆されている。また妊娠中期の子宮頸管の短縮が自然早産のリスク増加に関係していることも知られている。英国ケンブリッジ大学産科・婦人科のGordon C.S. Smith氏らは、逆に妊娠中期に子宮頸管が長いままだと、正期産で帝王切開分娩になるリスクの増大につながるのではないかと仮説を立てた。NEJM誌2008年3月27日号より。妊娠23週で子宮頸管長16mm以上の初産女性27,472例を対象研究対象は、妊娠期間の中央値23週の時点における子宮頸管長が16mm以上だった、正期産の初産女性27,472例。正期産での帝王切開リスクは最長群が最短群の1.8倍正期産で帝王切開分娩だった割合は、妊娠中期の子宮頸管長が最低四分位群の「16～30mm」で最も低く16.0%、次いで「31～35mm」18.4%、「36～39mm」21.7%、「40～67mm」25.7%と長くなるにつれて有意に高まった（傾向P

帝王切開は一般的な分娩法として施行機会が増加している。英国では、1980年の9%から2001年には21%に増え、最近では23%と報告されている。米国やオーストラリアも同様の傾向にある。しかし、帝王切開の頻度の上昇に従って、母子ともに分娩時の合併症が増加しているとの報告があり、医療コスト面での問題もあることから、第2子を経膣分娩で出産する「帝王切開分娩後の経膣分娩（VBAC）」の見直しが進められている。　第1子を帝王切開で出産し、第2子を妊娠中の女性は、計画的経膣分娩と選択的反復帝王切開のいずれかの選択を迫られるが、このような意思決定に関して葛藤状態にある妊婦に対する最適な意思決定アプローチは明確でない。ブリストル大学地域医療学科のAlan A. Montgomery氏らは、第2子を妊娠中の女性において、コンピュータを用いた2つの意思決定支援法と従来のケアが、意思決定に関する葛藤と分娩法の選択に及ぼす効果を評価する無作為化試験を実施した。BMJ誌5月31日付オンライン版、6月23日付本誌掲載の報告から。 妊婦の意思決定に関する葛藤への支援と分娩法の選択を評価対象は、子宮下部帝王切開にて第1子を出産し第2子を妊娠中の女性で、37週以降の出産が見込まれるものとした。2004年5月～2006年8月の間に、英国南西部およびスコットランドの4施設に742名の妊婦が登録された。これらの妊婦を以下の3つの群に無作為に割り付けた。（1）通常ケア群：産科医および助産師による標準的なケアを受ける。（2）情報プログラム群：計画的経膣分娩、選択的帝王切開、緊急帝王切開に関して、予想される母子の臨床的アウトカムの説明を受ける。（3）意思決定分析群：予想される臨床的アウトカム情報とともに、妊婦自身が効用評価を行い、それ基づいて分娩法が推奨される。（2）（3）の妊婦は簡単な説明ののちコンピュータを用いたインターベンションを受けた。意思決定に関する葛藤は、decisional conflict scale（DCS）で測定した。葛藤や不安が軽減、経膣分娩による出産が増加意思決定に関する葛藤は、通常ケア群に比べ情報プログラム群および意思決定分析群において有意に軽減されていた。経膣分娩による出産の割合は、通常ケア群に比し意思決定分析群で多かった。意思決定支援法は、第1子を帝王切開で分娩した妊婦が第2子の分娩法を決める際の支援として有用であった。Montgomery氏は、「コンピュータによる意思決定支援法は、妊婦の意思決定に関する葛藤や不安を軽減し、分娩の知識を増加させる。この介入法により、経膣分娩で出産する女性が実質的に増加する可能性がある」としている。なお、日本も同じ背景をかかえており、経膣分娩をふやす努力が払われているが、設備および人材のそろった施設を要するなどの課題をかかえている。折しも、産科医不足の状況が、この問題にも影響を及ぼしていることは想像にかたくない。（菅野 守：医学ライター）