笑う頻度が高い人にはオーラルフレイルが少ないことが明らかになった。福島県立医科大学医学部疫学講座の舟久保徳美氏、大平哲也氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に11月5日掲載された。　近年、笑うことが心身の健康に良いことを示唆するエビデンスが徐々に増えていて、例えば笑う頻度の高い人は心疾患や生活習慣病が少ないことが報告されている。一方、オーラルフレイルは、心身のストレス耐性が低下した要介護予備群である「フレイル」のうち、特に口腔機能が低下した状態を指す。オーラルフレイルでは食べ物の咀嚼や嚥下が困難になることなどによって、身体的フレイルのリスク上昇を含む全身の健康に負の影響が生じる。舟久保氏らは、このオーラルフレイル（以下、OFと省略）にも笑う頻度が関連している可能性を想定し、福島県楢葉町の住民を対象とする横断研究を行った。　2020～2021年の住民健診に参加した年齢60～79歳の1,717人のうち、研究参加への同意を得られ、データ欠落のない916人（平均年齢68.4±5.0歳、男性46.2％）を解析対象とした。両年度とも参加していた人については2020年度のデータを使用した。OFの評価には、「硬い食べ物を食べるのが困難か？」など8項目の質問から成る精度検証済みの質問票（Oral Frailty Index-8；OFI-8）を使用。そのスコアに基づき、OFなしが40.3％、プレオーラルフレイル（OFの予備群〔POF〕）が18.2％、OFが41.5％と判定された。笑いの頻度については、「声を出して笑う頻度は？」という質問で評価。ほぼ毎日が40.8％、週に1～5回が43.3％、月に1～3回が11.1％、ほとんどないが4.9％だった。　笑う頻度が「週1回未満」の群を基準として、年齢と性別の影響を調整した解析（モデル1）の結果、笑う頻度がほぼ毎日の群にはOFが有意に少なく（オッズ比〔OR〕0.38〔95％信頼区間0.26～0.57〕）、頻度が週に1～5回の群もOFが少なかった（OR0.51〔同0.35～0.76〕）。調整因子に、喫煙・飲酒・運動習慣、身体的フレイル、高血圧・糖尿病の既往を追加した解析（モデル2）では、笑う頻度が週に1～5回の群についてはOFとの関連の有意性が消失したが（OR0.66〔0.43～1.02〕）、頻度がほぼ毎日の群では引き続きOFが有意に少ないという関連が認められた（OR0.54〔0.34～0.86〕）。　モデル2において、笑う頻度以外に、抑うつ症状がないこともOFに対する負の有意な関連因子だった（「抑うつ症状あり」を基準とするOR0.39〔0.25～0.61〕）。その一方、高齢（1歳高齢であるごとにOR1.08〔1.05～1.11〕）、女性（OR1.74〔1.14～2.65〕）、喫煙（現喫煙がOR2.63〔1.57～4.40〕、過去喫煙がOR1.75〔1.15～2.66〕）、飲酒（毎日がOR1.70〔1.15～2.51〕、機会飲酒は非有意）は、正の有意な関連因子として特定された。運動習慣や地域活動への参加は、モデル1では有意な負の関連が認められたが、モデル2では非有意となった。　著者らは、本研究が新型コロナウイルスパンデミック中に実施されたことが結果に影響を及ぼしている可能性を否定できないといった限界点を挙げた上で、「交絡因子を調整後、毎日笑うことと抑うつ症状がないことが、OFの少なさと関連していた。公衆衛生戦略として、社会的なコミュニケーションを拡大して人々が声を出して笑える頻度を増やし、抑うつのリスクを抑制することが、フレイル予防・改善を通じて健康寿命を延伸する可能性があるのではないか」と述べている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザの鑑別診断の指針とすべく、中国・China-Japan Union Hospital of Jilin UniversityのYingying Han氏らがそれぞれの臨床的特徴をメタ解析で検討した。その結果、患者背景、症状、検査所見、併存疾患にいくつかの相違がみられた。さらにCOVID-19患者ではより多くの医療資源を必要とし、臨床転帰も悪い患者が多いことが示された。NPJ Primary Care Respiratory Medicine誌2025年1月28日号に掲載。　著者らは、PubMed、Embase、Web of Scienceで論文検索し、Stata 14.0でランダム効果モデルを用いてメタ解析を行った。COVID-19患者22万6,913例とインフルエンザ患者20万1,617例を含む100の論文が対象となった。　主な結果は以下のとおり。・COVID-19はインフルエンザと比較して、男性に多く（オッズ比[OR]：1.46、95％信頼区間[CI]：1.23～1.74）、肥満度が高い人に多かった（平均差[MD]：1.43、95％CI：1.09～1.77）。・COVID-19患者はインフルエンザ患者と比べて、現在喫煙者の割合が低かった（OR：0.25、95％CI：0.18～0.33）。・COVID-19患者はインフルエンザ患者と比べて、入院期間（MD：3.20、95％CI：2.58～3.82）およびICU入院（MD：3.10、95％CI：1.44～4.76）が長く、人工呼吸を必要とする頻度が高く（OR：2.30、95％CI：1.77～3.00）、死亡率が高かった（OR：2.22、95％CI：1.93～2.55）。・インフルエンザ患者はCOVID-19患者より、上気道症状がより顕著で、併存疾患の割合が高かった。

　加齢黄斑変性（AMD）患者は関節リウマチ（RA）の発症リスクが高いとする、成均館大学校（韓国）のJe Moon Yoon氏らの研究結果が「Scientific Reports」に9月9日掲載された。　AMDは、加齢、遺伝、喫煙、食生活などのほかに、慢性炎症がリスク因子の一つと考えられている。また近年の研究では、AMDとパーキンソン病やアルツハイマー病リスクとの間に関連があり、慢性炎症や酸化ストレスがその関連の潜在的なメカニズムと想定されている。一方、RAは滑膜の炎症を特徴とする全身性疾患であることから、RAもAMDのリスクと関連している可能性がある。以上を背景としてYoon氏らは、韓国の国民健康保険データを用いて、AMDとRAリスクとの関連を検討した。　2009年に健診を受け、RAと診断されていない50歳超の成人353万7,293人を2019年まで追跡し、多変量補正Cox回帰モデルを用いた解析を行った。RAの発症は、保険請求の診断コードと薬剤の処方で定義した。ベースライン時において、4万1,412人（1.17％）がAMDに罹患しており、このうちの3,014人（7.28％）は視覚障害を有していた。　平均9.9年の追跡期間中に4万3,772人（1.24％）がRAを発症していた。AMD群では4万1,412人中567人がRAを発症し、1,000人年当たりの罹患率は1.43であり、対照群は349万5,881人中4万3,205人がRAを発症し、罹患率は1.25であった。交絡因子（年齢、性別、BMI、喫煙・飲酒・運動習慣、糖尿病、高血圧、脂質異常症、チャールソン併存疾患指数、収入など）を調整後、AMD群は対照群に比しRA発症リスクが有意に高いことが明らかになった（調整ハザード比〔aHR〕1.11〔95％信頼区間1.02～1.21〕）。　次に、AMD患者をベースライン時の視覚障害の有無で二分して検討。視覚障害を有していなかった群は、3万8,398人中535人がRAを発症し罹患率は1.46であり、前記の交絡因子を調整後に有意なリスク上昇が認められた（aHR1.13〔同1.03～1.21〕）。一方、ベースライン時に視覚障害を有していた群は、3,014人中32人がRAを発症し罹患率は1.14であって、aHR0.90（0.64～1.27）と、有意なリスク上昇は観察されなかった。　なお、年齢や性別、併存疾患の有無で層別化したサブグループ解析では、AMDとRA発症リスクとの関連に有意な交互作用のある因子は特定されなかった。　著者らは、「AMDはRA発症リスクの高さと関連していた。この関連のメカニズムの理解のため、さらなる研究が必要とされる」と総括している。また、視覚障害を有するAMD患者では有意なリスク上昇が認められなかった点について、「視覚障害がある場合にRAが過小診断されている可能性も考えられる」との考察を付け加えている。

ストロングスタチンの対象患者問題52歳男性。高血圧のため通院中である。症状はない。他に特記すべき既往歴や家族歴はない。内服薬はロサルタンを服用している。喫煙なし。バイタルサインは正常で血圧は130/78mmHgである。それ以外の身体所見に異常を認めない。最近の検診結果はHDLコレステロール87mg/dL、LDLコレステロール122mg/dLであった。耐糖能の異常はない。男性と高血圧、2つのリスク因子があるので、ストロングスタチンでの治療を始めることとした。

　飲酒量は仲間次第で変化するという研究結果が報告された。お酒をたくさん飲む人が身近にいる場合は自分が飲む量も多くなり、飲まない人がそばにいる場合は少なくなるという。　この研究は、アムステルダム大学（オランダ）のMaarten van den Ende氏らによるもので、結果の詳細は「Alcohol: Clinical and Experimental Research」に1月1日掲載された。論文の筆頭著者である同氏は、「われわれの研究結果は、年齢にかかわりなく、周囲の人のつながりが個人の飲酒行動の形成に、極めて重要な役割を果たしていることを浮き彫りにしている」と話している。　個人の飲酒行動は社会的な環境と相互に複雑な作用を及ぼしていると考えられているが、この関連の詳細はこれまでのところ明らかにされていない。この研究では、第二次世界大戦後にスタートし現在も継続中の疫学調査である「フラミンガム研究」のデータが用いられた。フラミンガム研究で把握されている、飲酒や喫煙習慣、職業上の威信、家族や友人などとのつながり（社会的な環境）の情報が解析に使われた。　グラフィカル自己回帰（GVAR）パネルネットワークモデリングという統計学的手法により、自己申告に基づく飲酒・喫煙習慣、職業上の威信（Treimanスコア）、および、周囲の人とのつながりと飲酒行動の関連を解析。その結果、年齢にかかわらず、個人の飲酒行動は周囲の人の飲酒行動の影響を受ける傾向のあることが示された。また、個人とその周囲の人との間に「フィードバックループ」と呼ばれる関係が存在することも明らかになった。これを著者らは、「個人の飲酒行動は、周囲の社会的環境から影響を受け、かつ、周囲の社会的環境の形成に貢献している」と表現している。　このほかにも、飲み仲間が増えた人は、時間の経過とともに飲酒量が増えていく傾向が認められ、反対に飲酒をしない仲間が増えた人は、時間の経過とともに飲酒量が減る傾向が認められた。さらに、喫煙者の場合、通常よりも飲酒量が多い時には喫煙本数が増加する傾向があり、その逆の関連も認められた。　一方、本研究では、長期的に見た場合、職業上の威信や喫煙習慣と飲酒量との間には明確な関連性が見られなかった。結論として著者らは、「飲酒行動の変化に影響を及ぼす因子としては、喫煙習慣や社会経済的ステータスよりも、周囲の人とのつながりという社会的な環境の方がより強い影響力を持つ因子であることが示唆された」と総括している。

　アルツハイマー病（AD）の専門家グループが、新たに包括的な診療ガイドラインを作成し、家庭医や脳専門医がADおよびAD関連疾患（ADRD）を最も効果的に検出する方法を提示した。この新ガイドラインは、「Alzheimer’s & Dementia」に12月23日掲載された。　このガイドラインでは、次に挙げる3つの一般的な基準に従い脳の健康状態を評価することを推奨している。それは、1）患者の全体的な認知障害のレベル、2）記憶、推論、言語、気分などに関わる特定の症状の有無、3）症状を引き起こしている可能性のある脳疾患の有無。　本ガイドラインの筆頭著者である、米アルツハイマー病協会および米ハーバード大学医学大学院神経学分野のAlireza Atri氏は、「これらの診断領域は、ADをはじめとする認知症に関する新たな研究成果が得られるたびに、新しい検査方法をガイドラインに組み込むことができるよう、意図的に広く定義されている」と話す。また同氏は、「本ガイドラインは、米国初の学際的なガイドラインとして広範な臨床状況で利用できるように設計されており、高品質で個別化された診断プロセスを体系的にまとめた包括的な基盤を提供する。このプロセスには特定の検査が組み込まれており、分野の進展に応じて更新することが可能だ」と説明する。さらに、「新しいツールやバイオマーカーが十分に検証され、実臨床で使用されるようになれば、本ガイドラインも、細部で部分的な修正が必要になるだろう」と付け加えている。　ADをはじめとする認知症の研究は着実に進展しているが、認知機能低下の診断に関する現在のガイドラインは20年以上も前に作られたものだと専門家は指摘する。さらに、これらのガイドラインは神経学や認知症の専門医を対象としたものであり、脳の健康に不安のある患者を診察する家庭医に対する指針は示されていなかった。こうした現状を踏まえて、アルツハイマー病協会は今回のガイドライン作成に当たり、脳の健康の評価プロセスを刷新するために、プライマリケア医や専門医など、複数の医療分野の専門家から成るワーキンググループを招集した。　新ガイドラインの上席著者でアルツハイマー病協会の最高科学責任者であるMaria Carrillo氏は、「新ガイドラインは、記憶に関する訴えを評価する際の指針を医師に提供する重要なものだ。記憶の問題の根底にはさまざまな原因が関与している可能性がある。そのため、そのような訴えの評価は、ADを早期かつ正確に診断するための出発点となる。さらに、このガイドラインは、記憶障害の一因となる可能性のある他の根本的な原因に関する情報を臨床医に提供する」とアルツハイマー病協会のニュースリリースの中で述べている。　脳の健康状態の総合的な評価には、次のようなことが含まれている。・記憶力と思考力のテスト・年齢、認知症の家族歴、高血圧、喫煙などのリスク因子の評価・認知機能の低下を反映している可能性のある日常生活の症状の評価・MRIまたはCTによる脳の検査、およびその他の臨床検査　ワーキンググループによれば、新しい検査やスキャンは、開発され次第、このフレームワークに追加される可能性があるという。本ガイドラインの共著者である米マサチューセッツ総合病院前頭側頭葉疾患ユニットのBradford Dickerson氏は、「このガイドラインは、従来のガイドラインの範囲を拡大し、診断プロセス全体にわたる推奨事項を臨床医に提供する」と述べる。同氏はまた、「われわれは医療専門家に対して、認知症評価の目標についての自分の考えが患者と一致しているかを確認することから始めることを推奨している。そのためには通常、プロセスの具体的な手順について患者に説明し、理解を得るための話し合いが必要になる。その後、症状や検査に関する情報の取得に必要な手順を概説し、患者に合わせたさまざまな診断テストを行い、診断開示プロセスに関するベストプラクティスをまとめると良い」と話している。

　紙巻きタバコ（以下、タバコ）を1本吸うごとに寿命が最大22分短縮する可能性のあることが、英国の喫煙者の死亡率データに基づく研究で明らかにされた。この結果は、1日に20本入りのタバコを1箱吸うと、寿命が7時間近く縮む可能性があることを示唆している。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のアルコール・タバコ研究グループのSarah Jackson氏らによるこの研究結果は、「Addiction」に12月29日掲載された。Jackson氏は、「喫煙者が失う時間は、大切な人々と健康な状態で過ごすことができるはずの時間だ」と述べている。　2000年に報告された研究では、1991年まで40年にわたって男性の死亡率を追跡したBritish Doctors Studyのデータ（1日当たりの喫煙本数は15.8本と推定）を基に、タバコを1本吸うごとに寿命が平均11分短縮することが推定されていた。現時点では、British Doctors Studyの2001年までの50年間の追跡データと、女性の死亡率を2011年まで追跡したMillion Women Studyのデータが利用可能である。これらの研究では、喫煙をやめなかった場合、男性では約10年、女性では約11年寿命が短縮することが推定されているという。今回、Jackson氏らは、1996年の女性の1日当たりの喫煙本数（平均13.6本）を考慮してタバコを1本吸うごとに失われる寿命を算出した。その結果、男女全体では20分、男性では17分、女性では22分と推定された。　また、喫煙の有害な影響は累積的であり、禁煙を早期に始めて喫煙本数を減らせば減らすほど寿命は長くなることも示された。例えば、1日10本のタバコを吸う人が2025年1月1日に禁煙を始めると、1月8日までに1日分、2月20日までに1週間分、8月5日までに1カ月分、年末までに50日分の寿命を守ることができることになるという。なお、過去の研究から、喫煙者は通常、不良な健康状態で過ごす年数と同じ年数の寿命を失うことが示唆されている。つまり、喫煙が主に影響を与えるのは健康な中年期ということだ。この知見に基づくと、60歳の喫煙者の健康状態は、非喫煙者の70歳の健康状態に相当することになると研究グループは述べている。　Jackson氏は、「これらの結果は、20代か30代前半までの早い時期に禁煙した人の平均寿命は、喫煙未経験者と同等に近付く傾向があることを示している。しかし、年齢を重ねるにつれて、禁煙しても取り戻せないほど少しずつ寿命が失われていく。禁煙時の年齢に関係なく、禁煙することで喫煙を続けた場合よりも平均寿命は確実に長くなる」と述べている。その上で同氏は、「禁煙は間違いなく、健康のためにできる最善のことだ」と強調している。　喫煙率は1960年代から減少しているが、米疾病対策センター（CDC）によると、喫煙は依然として米国における予防可能な死因の第1位であり、毎年48万人以上の米国人が喫煙により命を落としている。喫煙は寿命に影響を及ぼすだけでなく、免疫系にも悪影響を及ぼす。2024年に「Nature」に掲載された研究では、喫煙は免疫反応を弱め、感染症、がん、自己免疫疾患に対する脆弱性を高めることが示されている。このNature誌掲載論文の責任著者の1人でパスツール研究所（フランス）トランスレーショナル免疫学部門長のDarragh Duffy氏は、「良い知らせとしては、喫煙によりリセットが始まることだ。禁煙する最適な時期は今なのだ」と話している。

　オムロンヘルスケアは、血圧測定時に同時に得られるバイタルデータを解析することで「脈の乱れ」を検知するシステムの完成に合わせ、プレスセミナーを開催した。　セミナーでは、心房細動（AF）におけるバイタルデータの重要性や開発された血圧測定でAFのリスクを検出する次世代アルゴリズム“Intellisense AFib”の説明が行われた。大きな循環器、脳血管障害の予防に日常生活でみつけたいAF　「脳・心血管イベントの抑制における心房細動管理の重要性」をテーマに清水 渉氏（日本医科大学大学院医学研究科循環器内科学分野 教授）がAFの発症リスクと家庭におけるバイタルデータ計測の重要性について、説明を行った。　2017（平成29）年の人口動態統計によれば死因の第1位は「悪性新生物」、第2位は「心疾患」、第3位は「脳血管疾患」となっている。循環器系疾患で全体の約1/4を占め、医療費と介護費では1番費用がかかり全体の約1/5を占め、介護が必要となる原因でも約1/5を循環器系疾患が占めている。　AFは加齢とともに増加する最も頻度が高い不整脈であり、患者の健康寿命や生命予後に大きく影響する。そのためAFに伴う心原性脳梗塞、心不全、認知症の予防が健康寿命延伸の鍵となる。　わが国のAFの有病率は、年齢に比例し、男性ほど多く、80代では男性の約4.5％で、女性の約2％でAFという研究報告もあり1）、有病率は年々増加している。とくに問題となるのは、脳卒中の前症状でAFが診断されないケースであり、“Fukuoka Stroke Registry”によれば、脳卒中の発症前にAFの診断なしが45.9％だったという報告もある2）。　そのため、早期にAFを発見することが、その後の大きな循環器、脳血管障害の予防に寄与するが、発見のアプローチとしてはさまざまなものがある。日常、簡単にできるものでは、自分で脈をチェックする「検脈」のほか、血圧計、ウェアラブルデバイスがあり、AFスクリーニング能は高くないが簡単にできる。また、家庭では携帯型心電計、24時間ホルター心電計などAFの可能性を検出できるデバイスもあり、これらの機器を駆使して早期に発見されることが期待される。　AFのリスクファクターでは、年齢、糖尿病、喫煙のほかに高血圧も指摘されている。とくに高血圧患者では非高血圧患者と比べて、未治療のAFが約3倍検出されたことが報告されており、早期発見の重要なターゲットといわれている3）。　次にAFの治療の最新動向について触れ、『2024年JCS/JHRSガイドライン フォーカスアップデート版 不整脈治療』（日本循環器学会/日本不整脈心臓学）から内容を引用しつつ、説明を行った。　同ガイドラインでは、リズムコントロールの有効性を高めるために生活習慣（肥満、喫煙、アルコール多飲など）の改善、併存疾患（高血圧、糖尿病、睡眠時無呼吸症候群など）の治療も重要と示すとともに、早期発見のAF患者ではリズムコントロール療法を考慮することが記載されている。　また、わが国では年間10万例を超えるカテーテルアブレーションの治療が行われており、その適応も拡大されるとともに、従来の焼灼ではなく高周波の電気で患部に作用するパルスフィールドアブレーションも使用できるなど治療機器の進化の一端も説明した。そのほか、抗凝固療法について、すべての直接経口抗凝固薬（DOAC）がCHAD2スコア1点以上で推奨されていること、高リスク高齢者では、腎機能障害や認知症などがあっても積極的にDOACを使用するべきと述べ、レクチャーを終えた。高血圧患者の圧脈波をAIが解析し、AFを発見　血圧を測るだけでAFの早期発見をサポートする「次世代アルゴリズム“Intellisense AFib”とは」をテーマに、同社の技術開発統轄部の濱口 剛宏氏がシステムの説明を行った。　同社は累計3.5億台の血圧計を製造・販売しており、高血圧患者が、毎日の血圧測定で意識せず、AFを早期にみつける「新しい機会」の創出を模索していた。そして、今回開発された“Intellisense AFib”は、心臓が拍動するときに生じる動脈内の圧力変化である圧脈波のデータを取得することで、これをAIが解析し、AFの検出を可能にするという。　Intellisense AFibは、同社が蓄積してきた50年に及ぶ膨大な圧脈波のデータと最新のAIによるアルゴリズム、そして、心電図・脈波解析の専門チームの融合により、高精度なAF検出アルゴリズムを実現したものである。このシステムは2024年8月から中国をはじめ、欧州で発売を開始し、25年に米国で発売を、本年度中にはわが国でも薬事取得を目指すという。　同社では「Intellisense AFibが搭載された血圧計が普及し、1人でも多くの高血圧のAF患者の早期発見を実現したい」と今後に期待を寄せている。

どうやって強制的に入院させるの？それでは、どうやって強制的に入院させるのでしょうか？ そのルート（法的根拠）を大きく2つ挙げてみましょう。（1）家族等の同意による入院―医療保護入院明日香は、担当看護師から「同居人の許可はとっています」「担当医と保護者の同意がないと、退院はできません」「あなたの意思でなく、保護者と医師の判断による入院です」との説明を受けます。1つ目のルートは、家族等の同意による入院です（医療保護入院）。これは、入院が必要と精神科医（精神保健指定医）が判断し、家族が同意すれば可能になります。なお、「同居人」「保護者」は、明日香と3年同棲中の鉄雄になっていました。3年以上同棲していれば、確かに一般的には内縁の夫の扱いにはなります。しかし、医療保護入院の同意者は、婚姻をした法律的な夫か血縁関係のある家族である必要があるため、実は鉄雄の同意は無効です。明日香の母親なら、絶縁していましたが、有効になります。（2）都道府県知事の措置による入院－措置入院もう1つのルートは、都道府県知事の措置（行政処分）による入院です（措置入院）。これは、知事から診察命令を受けた精神科医（精神保健指定医2名）が、自傷か他害のおそれがあるために入院が必要と判断すれば可能になります。なお、行政処分であるため、警察に保護されるなどして行政的な手続きを経る必要もあります。明日香の場合は、精神科病院に直接転院してしまったために、自傷はあったものの、警察に保護されることなく、措置診察（措置入院の判断のための診察）は行われませんでした。なんで閉じ込められたり縛られたりするの？明日香は、両手と両足と胴体の5点を白いベルトで縛られ、ベッドに体を固定されていました。病室（保護室）に閉じ込められることは隔離、体を縛られることは身体拘束と呼ばれます。どちらも行動制限であり、人権侵害に当たります。それなのになぜ可能なのでしょうか？明日香の様子を窓から覗いていた患者は、「クワイエットルームにようこそ」「保護室のこと。私たちはそう呼んでるの。人に迷惑をかけたり、自分の命を粗末にする人を閉じ込めておくところ」とあとで教えてくれます。また別の患者が椅子を振り上げてナースステーションの窓ガラス（強化ガラス）を叩き割ろうとするなど暴れている様子を見て、「クワイエット行きだな」と言っていました。医学的に言えば、隔離拘束の理由（要件）は、自傷、他害、多動不穏、身体合併症が挙げられます。なお、多動不穏とは、自傷他害レベルではないですが、落ち着かず病棟生活が難しい状態です。身体合併症とは、点滴や酸素吸入をしている場合、それらを抜いたり外したりするのを予防するための安全管理上の理由があります。そのほかの制限として、危険物などの持ち物制限が挙げられます。映画では喫煙のためのライターがナースステーションの窓口に置かれており、ライターの持参は禁止されていました。現在は、そもそも喫煙が病院で全面禁止されているため、映画のように病棟内に喫煙所やライターがあることはありえません。ちなみに、明日香が入院していた病棟は女子病棟となっていますが、現在多くの病棟は男女混合病棟に変わっています。また、通信制限も挙げられます。基本的に携帯電話の持ち込みは禁止されています。映画のように、公衆電話の設置が義務付けられ、どんな理由でも手紙を出す権利は制限されませんが、不便ではあります。1）「精神科救急医療ガイドライン」P8-P10：日本精神科救急学会、2022<<　前のページへ

　肥満者において、主観的歩行速度が代謝性疾患のリスクと関連のあることを示唆するデータが報告された。同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科の山本結子氏、石井好二郎氏らが行った横断的解析の結果であり、詳細は「Scientific Reports」に11月15日掲載された。　歩行速度は、体温、脈拍、呼吸、血圧、酸素飽和度に続く“第6のバイタルサイン”と呼ばれ、死亡リスクと関連のあることが知られている。しかし、歩行速度を客観的に把握するにはスペースと時間が必要とされる。よって健診などでは、「あなたの歩く速度は同世代の同性と比べて速い方ですか？」という質問の答えを主観的歩行速度として評価することが多い。この主観的歩行速度も代謝性疾患リスクと関連のあることが報告されているが、疾患ハイリスク集団である肥満者での知見は限られている。これらを背景として山本氏らは健診受診者データを用いて、肥満者の主観的歩行速度が代謝性疾患の罹患状況と関連しているかを検討した。　解析対象は2011～2022年の武田病院健診センターにおける人間ドック受診者のうち、肥満または腹部肥満に該当し、データ欠落がない人。関連性を評価した代謝性疾患は、高血圧、糖尿病、脂質異常症の三つで、いずれも健診時データが診断基準を満たす場合、または治療薬が処方されている場合に「疾患あり」と判定した。解析に際しては、年齢、性別、喫煙・飲酒・運動習慣の影響を統計学的に調整した。　まず、肥満（BMI25以上）については、該当者が8,578人（平均年齢53.7±8.6歳、男性63.0％）であり、45.3％が「歩行速度が速い」と回答していた。主観的歩行速度が速い群では、糖尿病が有意に少なかった（リスク比〔RR〕0.71〔95％信頼区間0.64～0.79〕）。高血圧と脂質異常症に関しては、リスク比が1未満だったが信頼区間が1をまたいでいた。なお、年齢と性別のみを調整因子とするモデルでの解析では、脂質異常症もRR0.97（同0.94～1.00）と有意に少なかった。ただし高血圧に関しては、このモデルでも非有意だった。　次に、腹部肥満（ウエスト周囲長が男性85cm以上、女性90cm以上）の該当者は9,626人（54.8±8.9歳、男性79.8％）であり、47.9％が「歩行速度が速い」と回答していた。主観的歩行速度が速い群では、高血圧（RR0.94〔0.90～0.97〕）、糖尿病（RR0.72〔0.65～0.79〕）、脂質異常症（RR0.97〔0.94～0.99〕）と、評価した全ての代謝性疾患が少なかった。　続いて、肥満および腹部肥満の定義を満たす6,742人（54.0±8.6歳、男性74.0％）で検討。この集団における主観的歩行速度が速い群（45.1％）も、腹部肥満者での解析結果と同様に、高血圧（RR0.95〔0.92～0.99〕）、糖尿病（RR0.71〔0.64～0.79〕）、脂質異常症（RR0.97〔0.94～1.00〕）という3疾患全てが少なかった。　著者らは、解析対象が人間ドック受診者であり健康リテラシーが高いと考えられ、かつ単一施設のデータであること、および横断的解析であることなどを解釈上の留意点として挙げた上で、「肥満者においても主観的な歩行速度が速い場合に、代謝性疾患のリスクが低い可能性が示された」と結論付けている。なお、BMI25以上のみの群では主観的歩行速度と高血圧リスクとの関連が非有意であったことの理由について、「血圧管理には歩行速度だけでなく、毎日の歩数が重要なことを示唆する報告がある」との考察が付け加えられている。

第81回　臨床研究におけるバイアスとは？ヒトは、何らかの要因によって疾病などの結果（アウトカム）が発生します。臨床研究の目的は、この2つの間に真の関係を証明することです。バイアスとは、要因と結果（アウトカム）の関係の強さを系統的に歪めてしまうものであり、一般的に「選択バイアス」、「情報バイアス」、「交絡バイアス」に分類されます。今回はこのバイアスについて学習します。■選択バイアス（selection bias）臨床研究の第1段階は、研究の対象となる目的母集団（target population）を設定し、目的母集団の中から標本（sample）をランダムに抽出することです。選択バイアスの原因は、目的母集団から標本の対象を選択する過程で起こります。抽出がランダムに行われなかった場合、目的母集団と標本の間にズレが生じてしまいます。対象の選択をランダムに行っているランダムサンプリングの場合は、ズレを自然誤差とみなします。選択バイアスには、さまざまな種類が存在しますので、下記にその一部を紹介します。生存期間が長い症例ほど、治療介入を受けやすい（Survivor Treatment Selection Bias）予後不良例や治療抵抗例が専門施設に集積する（Referral Filter Bias）疾患罹患期間の長い症例（＝予後良好症例）が研究対象にされやすい（Length-Bias Sampling）■情報バイアス（information bias）臨床研究の第2段階は、目的母集団からランダムに抽出された標本のデータを収集することです。情報バイアスの原因は、データをとるときの過程で起こります。情報バイアスが存在すると、収集されたデータにズレが生じてしまいます。情報バイアスもさまざまな種類が存在しますので、下記にその一部を紹介します。対象症例の要因やアウトカムの情報が先入観となり、データ収集に影響を与えてしまう（Observer/Interviewer Bias）飲酒歴や喫煙歴の自己申告は、過小申告の傾向がある（Reporting Bias）スクリニーング群の方が、疾患が早期発見されるため、非スクリニーング群よりも疾患罹患期間が長くなる［＝予後良好である］（Lead-Time Bias）■交絡バイアス（confounding bias）臨床研究の第3段階は、収集されたデータを解析することによって、要因とアウトカムの関係の強さを評価することです。交絡バイアスは、要因とアウトカムの双方に関連し、片方の集団に偏って存在する交絡因子の存在によって生じます。したがって、交絡因子の存在を考慮しなければ、要因とアウトカムの関係を過大評価あるいは過少評価してしまいます。たとえば、図の解析の結果、飲酒（要因）と不整脈症状（アウトカム）の間に強い関連性が認められたとします。しかしながら、飲酒習慣のある人には、喫煙している人が多いため、不整脈症状を起こしやすいかもしれません。あるいはメタボリックシンドロームの人が多いため、不整脈症状を起こしやすいのかもしれません。喫煙とメタボリックシンドロームは、飲酒とも不整脈症状とも関連している交絡因子なので、飲酒（要因）と不整脈症状（アウトカム）の関係を検証するためには、交絡因子である喫煙とメタボリック因子の存在を考慮しなければなりません。図　要因と結果の関連事例■バイアスの調整方法バイアスを調整するための方法は、研究デザインを立案する時点で制御する方法とデータ収集が終了した後に統計学的手法を用いて制御する方法があり、表のようにバイアスの種類によって異なります。表　バイアスの種類と調整方法選択バイアスと情報バイアスは、研究デザインを立案する時点で制御しなければならず、データが収集された後に調整することはできません。一方、交絡バイアスは、研究デザインを立案する時点で制御する、あるいは統計解析の時点で調整する事も可能です。したがって、バイアスを調整するために最も重要なことは、データ収集を開始する前段階である研究計画を立案する時点で、バイアスを考慮した研究デザインを立てることです。■さらに学習を進めたい人にお薦めのコンテンツ「わかる統計教室」第4回　ギモンを解決！ 一問一答質問9　多変量解析を学ぶ前に知っておくべき統計の基礎を教えてください（その1）質問9　多変量解析を学ぶ前に知っておくべき統計の基礎を教えてください（その2）統計のそこが知りたい！第31回　検定の落とし穴とは？第32回　推定の落とし穴とは？

　2型糖尿病と慢性腎臓病（CKD）は、ともに心臓病のリスク因子だが、両者が併存していると、心臓病発症が大幅に早まるとする研究結果が報告された。米ノースウェスタン大学および同ボストン大学のVaishnavi Krishnan氏らが、米国心臓協会（AHA）の科学セッション（AHA Scientific Sessions 2024、11月16～18日、シカゴ）で発表した。　Krishnan氏らの研究には、AHAが構築した心血管疾患（CVD）イベント予測ツール「Predicting Risk of cardiovascular disease EVENTs（PREVENT）」が用いられた。PREVENTは、2011～2020年の米国国民健康栄養調査のデータに基づき開発されたもので、糖尿病やCKD、または喫煙習慣の有無、降圧薬や脂質低下薬の服用などの情報を基に、向こう10年間のCVDイベントの発症リスクを予測できる。通常、リスクが7.5％以上の場合に「CVDハイリスク」状態と判定する。　このPREVENTを使い、30～79歳の各年齢の人が、推定糸球体濾過量44.5mL/分/1.73m2以下（CKDステージ3に該当）のCKDのみを有する場合、2型糖尿病のみを有する場合、および、それら両者を有する場合、両者とも有さない場合に、CVDハイリスクと判定される年齢を割り出した。　その結果、2型糖尿病とCKDをともに有さない場合にCVDハイリスクと判定される年齢は、女性68歳、男性63歳だった。それに対して、CKDのみを有する場合、女性は60歳、男性は55歳でハイリスクと判定され、女性・男性ともに8年早くリスクが高まると予測された。また、2型糖尿病のみを有する場合は、女性は59歳、男性では52歳でハイリスクと判定され、女性は9年、男性は11年早くリスクが上昇すると予測された。　そして、CKDと2型糖尿病が併存している場合は、女性は42歳、男性は35歳でハイリスクと判定されることが分かった。つまり、2型糖尿病とCKDを有さない人に比べて、女性は26年、男性は28年も早く、CVDリスクが高い状態になると予測された。　Krishnan氏は、「われわれの研究により、CVDリスク因子が組み合わさることによる影響の大きさが明らかになり、実際に何歳からハイリスク状態になるのかを分かりやすく理解することが可能になった」と述べている。また、「例えば、血圧や血糖値が境界域まで上昇し腎機能がやや低下しているものの、高血圧、糖尿病、CKDとは診断されていない状態では、本人は自分のCVDリスクの高さを認識していないことが少なくない。そのような場合に、本研究のような手法によってリスクをはっきり自覚することは、その後の疾患管理に役立つだろう」と付け加えている。　ただし、研究者らは、この結果が一般人口のデータに基づきシミュレーションされたものであることを、解釈上の留意点として挙げている。本研究を主導した米ノースウェスタン医科大学のSadiya Khan氏も、「今回の報告は、疾患リスクモデルがどのくらい有用かを理解する最初のプロセスに当たる」としている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　診察室脈拍数は、心血管疾患の発症リスクや全死亡リスクと関連することが知られている。しかし、家庭脈拍数との関連は明らかになっていない。そこで、大久保 孝義氏（帝京大学医学部公衆衛生学講座 主任教授）、木村 隆大氏（帝京大学医学部附属溝口病院）らの研究グループは、高血圧を有する患者の家庭脈拍数と死亡、心血管イベントとの関連を検討した。その結果、家庭脈拍数が高いと全死亡リスクも高いことが示された。本研究結果は、Journal of the American Heart Association誌2024年12月17日号で報告された。　本研究は、日本人の家庭血圧の適正な降圧目標値を検討した無作為化比較試験「HOMED-BP試験」1）のサブ解析として実施された。対象患者は、心房細動や脳心血管疾患の既往歴のない40～79歳の高血圧（収縮期血圧135 mmHg以上または拡張期血圧85 mmHg以上）患者3,022例とした。家庭脈拍数は、降圧治療開始前5日間の測定結果の平均値をベースライン値とし、ベースライン値で5群（41.6～61.1bpm、61.2～66.1bpm、66.2～70.5bpm、70.6～76.2bpm、76.3～108.6bpm）に分類した。主要評価項目は全死亡、副次評価項目は主要心血管イベント（MACE）であった。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の平均年齢は59.4歳、女性の割合は50.2％（1,518/3,022例）、ベースライン時の家庭脈拍数の平均値は69.0bpmであった。・追跡期間中央値は7.3年であった。・ベースライン時の家庭脈拍数が高いと、全死亡リスクが高かった（bpm 1SD増加当たりのハザード比[HR]：1.52、95％信頼区間[CI]：1.24～1.92）。・治療中についても同様で、治療中の家庭脈拍数が高いと全死亡リスクが高かった（bpm 1SD増加当たりのHR：1.70、95％CI：1.39～2.08）。・全死亡リスクをベースライン時の家庭脈拍数別にみると、66.2～70.5bpm以上の3群でリスクが上昇した。各群のHRは以下のとおり。　41.4～61.1bpm：1.00（対照）　61.2～66.1bpm：1.00　66.2～70.5bpm：2.49　70.6～76.2bpm：2.21　76.3～108.6bpm：2.89・家庭脈拍数と診察室脈拍数の両者を含めた多変量解析では、家庭脈拍数が全死亡の有意な関連因子であったが、診察室脈拍数には有意な関連がみられなかった。・MACEと家庭脈拍数には有意な関連は認められなかった。　著者らは「家庭脈拍数が死亡リスクを予測する有用な指標であり、臨床において家庭脈拍に注意することの重要性を示した。高脈拍数と関連する改善可能な生活習慣（喫煙、座りがちな生活など）の特定や是正、指導の一助となることが期待される」とまとめた。

　心血管疾患（CVD）患者を対象に、服薬遵守状況（アドヒアランス）を主観的指標と客観的指標で評価した研究結果が報告された。客観的指標に基づきアドヒアランス良好/不良に分けた2群間で主観的指標には有意差がないこと、および、肥満がアドヒアランス不良に独立した関連のあることなどが明らかにされている。福岡大学筑紫病院薬剤部の宮崎元康氏らの研究によるもので、詳細が「Pharmacy」に10月6日掲載された。　慢性疾患では服薬アドヒアランスが低下しやすく、そのことが予後不良リスクを高めると考えられる。しかし服薬アドヒアランスを評価する標準的な手法は確立されておらず、主観的な手法と客観的な手法がそれぞれ複数提案されている。例えば主観的評価法の一つとして国内では、12項目の質問から成るスケールが提案されている。ただし、そのスケールでの評価結果と、残薬数から客観的に評価した結果との関連性は十分検討されておらず、今回の宮崎氏らの研究は、この点の検証、およびCVD患者の服薬アドヒアランス低下に関連のある因子を明らかにするために実施された。　研究の対象は2022年6～12月に同院循環器科外来へ2回以上受診していて、残薬数に基づき客観的にアドヒアランスの評価が可能な患者のうち、研究参加協力を得られた94人。医師-患者関係の違いによる影響を除外するため、1人の医師の患者のみに限定した。　前述のように主観的な評価には12項目のスケールを採用。これは60点満点でスコアが高いほどアドヒアランスが良好と判断する。一方、客観的な評価に用いた残薬カウント法は、評価期間中の2回目の受診時の残薬数を前回の処方薬数から減算した値が、処方薬数に占める割合を算出して評価するもので、残薬がゼロであれば遵守率100％となる。本研究では100％をアドヒアランス良好、100％未満を不良と定義した。　解析対象者の主な特徴は、年齢中央値74歳（四分位範囲67～81）、男性55.3％、肥満（BMI25以上）36.2％であり、処方薬数は中央値4（同2～7）で、降圧薬（84.0％）、脂質低下薬（59.6％）、抗血栓薬（38.3％）、血糖降下薬（29.8％）などが多く処方されていた。また17.0％の患者への処方は、1包化（1回に服用する薬剤を1袋にすること）されていた。　94人のうち49人が、客観的手法である残薬カウント法により、アドヒアランス良好と判定された。アドヒアランス良好群の主観的評価スコアは中央値51点（四分位範囲44～56）であり、対してアドヒアランス不良群の主観的評価スコアは同50点（45～54）で、有意差が見られなかった（P＝0.426）。　次に、残薬カウント法に基づくアドヒアランス良好群と不良群の背景因子を比較すると、単変量解析では肥満（P＝0.014）と喫煙歴（P＝0.043）に有意差が認められ、いずれもアドヒアランス不良群にそれらの該当者が多かった。この2項目のほかに、非有意ながら大きな群間差（P＜0.1）が認められた因子（日常生活動作〔ADL〕、独居、狭心症治療薬の処方）、およびアドヒアランスの主観的評価スコアを独立変数とし、残薬カウント法によるアドヒアランス不良を従属変数として、ロジスティック回帰分析を施行。その結果、肥満のみが有意な関連因子として抽出された（オッズ比3.527〔95％信頼区間1.387～9.423〕）。喫煙歴（P＝0.054）と狭心症治療薬の処方（P＝0.052）の関連はわずかに有意水準未満であり、主観的評価スコアは関連が認められなかった（P＝0.597）。　以上の総括として著者らは、「主観的な手法と客観的な手法による服薬アドヒアランスの評価が矛盾する結果となった。よって臨床においては双方の指標を使用したモニタリングが必要と考えられる。また、肥満は残薬カウント法で判定したアドヒアランス不良に独立した関連のある因子であり、肥満を有するCVD患者には特に入念なモニタリングが求められる」と述べている。

　臨床医が日本循環器病学会で発表している病院で治療された心筋梗塞患者は、発表していない病院で治療された患者より院内死亡率が低く、また、エビデンスに基づく薬剤処方が多かったことが京都大学の高田 大輔氏らによる後ろ向き研究でわかった。PLoS One誌2024年12月9日号に掲載。　本研究では、QIP（Quality Indicator/Improvement Project）に参加している日本の急性期病院の管理データベースを解析した。2014年4月1日～2018年12月31日に急性心筋梗塞で入院した患者を、入院した病院の医師がその年の日本循環器学会年次学術集会で発表があった患者（学会発表群）と、学会発表のなかった病院に入院した患者（対照群）に分け比較した。5つのモデル（未調整モデル、モデル1：性別・年齢・Killip分類・喫煙・救急車の使用・高血圧・心房細動・陳旧性心筋梗塞・糖尿病・腎臓病・慢性閉塞性肺疾患で調整、モデル2：モデル1に加え、入院年と各病院の年間入院数で調整、モデル3：病院コードでクラスター化し、モデル1と同じ変数で調整したマルチレベル分析、モデル4：モデル1に加え、因果媒介分析によりEvidence-based Practiceで調整）における院内全死亡リスクを、多変量ロジスティック回帰分析を用いて推定した。　主な結果は以下のとおり。・Killip分類または救急車の使用に関するデータがなかった3,544例を除外し、384の急性期病院における5万6,923例のデータを解析した。・エビデンスに基づく薬剤の処方は、学会発表群が対照群より有意に多かった。・モデル4を除いて、学会発表が低い院内死亡率と有意に関連していた。各モデルのオッズ比（95％信頼区間）は以下のとおり。　未調整モデル：0.68（0.65～0.72）　モデル1： 0.73（0.68～0.79）　モデル2：0.76（0.70～0.82）　モデル3：0.84（0.76～0.92）　モデル4：1.00（0.92～1.09）　著者らは「学会発表は院内死亡率の低下と関連しており、医師が学会発表を行う病院では患者がより多くのエビデンスに基づく診療の恩恵を受ける傾向がある」と結論した。一方、本研究の限界として、学会発表を日本循環器学会学術集会のみとしていること、今回調整していない組織文化や循環器医師のモチベーションなど、病院および個人の交絡因子があることを挙げている。

　逆流性食道炎の有病率と薬剤などの危険因子について調査した結果、カルシウム拮抗薬、テオフィリン、非ステロイド性抗炎症薬（NSAID）の使用が逆流性食道炎の独立した予測因子であることが示唆された。国立国際医療研究センターの植田 錬氏らが、BMJ Open Gastroenterology誌2024年12月16日号で報告した。　この後ろ向き横断研究は、2015年10月～2021年12月に国立国際医療研究センターで食道・胃・十二指腸内視鏡検査を受けた患者を対象とし、質問票を用いて患者の特徴、病歴、喫煙・飲酒歴、内視鏡検査時に服用していた薬剤に関するデータを収集した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者1万3,993例中、逆流性食道炎の有病率は11.8％であった。・多変量ロジスティック回帰分析により、以下の因子が逆流性食道炎の独立した予測因子であることが示された。それぞれのオッズ比（95%信頼区間）は以下のとおり。- 男性：1.52（1.35〜1.72）、p＜0.001- 肥満（BMI≧25）：1.57（1.40〜1.77）、p＜0.001- 喫煙：1.19（1. 02～1.38）、p＝0.026- 飲酒：1.20（1.07～1.35）、p＝0.002- 糖尿病：1.19（1.02～1.39）、p＝0.029- 食道裂孔ヘルニア：3.10（2.78～3.46）、p＜0.001- 重症萎縮性胃炎なし：2.14（1.77～2.58）、p＜0.001- カルシウム拮抗薬の使用：1.22（1.06～1.40）、p＝0.007- テオフィリンの使用：2.13（1.27～3.56）、p＝0.004- NSAIDの使用：1.29（1.03～1.61）、p＝0.026

　紙巻きタバコを吸っている人が禁煙のため、一時的に電子タバコを併用したとしても禁煙につながらず、むしろ喫煙継続率が高まるとする研究結果が報告された。ゲッティンゲン大学医療センター（ドイツ）のJosef Hamoud氏らが行ったシステマティックレビューとメタ解析の結果であり、詳細は「ERJ Open Research」に12月3日掲載された。　Hamoud氏らは、紙巻きタバコと電子タバコの二重喫煙者が、その後、禁煙したか、電子タバコまたは紙巻きタバコのどちらか一方のみの喫煙としたか、あるいは二重喫煙を継続していたかを検討した過去の研究報告を検索。16件の研究に基づく46報の論文を抽出した。このうち8件の研究データがメタ解析に利用され、研究参加者は二重喫煙者2,432人を含む9,337人だった。　解析の結果、二重喫煙者は禁煙に至ることが少なく、時間の経過とともに紙巻きタバコの喫煙者に戻るケースが多いことが分かった。詳しく見ると、4～8カ月の観察期間中に完全に禁煙できた人の割合は、二重喫煙者では3％、紙巻きタバコのみの喫煙者では6％、電子タバコのみでは8％であり、8～16カ月で禁煙に至った人の割合は同順に5％、7％、19％、16～24カ月では13％、17％、26％、24～48カ月では24％、25％、35％だった。　また、二重喫煙者の30％が4～8カ月の間に紙巻きタバコのみに切り替え、8～16カ月には47％、16～24カ月には58％、24～48カ月には55％が、紙巻きタバコのみを吸っていた。加えて、二重喫煙者の38％は8～16カ月の間、依然として両方のタバコを併用しており、24～48カ月でも8％は二重喫煙者だった。紙巻きタバコに移行した人も含めると、結局63～90％の人は喫煙を継続していた。　この結果からHamoud氏は、「紙巻きタバコと電子タバコの併用は、禁煙に向かう『過渡期』ではなく、むしろ、長期にわたる二重喫煙のリスクを高めるステージと言える。ヘビースモーカーが電子タバコを併用することで、紙巻タバコの喫煙量を減らせるというメリットを期待できるという主張もあるようだが、併用は従来の喫煙スタイルよりもさらに有害である可能性がある」と警告している。　欧州呼吸器学会のタバコ規制委員会委員長を務めるFilippos Filippidis氏も、Hamoud氏の見解に同意を示し、「今回報告された研究は、電子タバコと紙巻きタバコの併用に関するこれまでのエビデンスの全てを対象として行われた大規模な解析であり、結果として、大半の人にとっては電子タバコが禁煙への足がかりにはならないことが示された」と述べている。同氏はまた、「非喫煙者が電子タバコを吸い始めることのないよう、できる限りのことをする必要がある」と付け加えている。なお、Filippidis氏は本研究に関与していない。

　片頭痛は、悪心、光恐怖症、音恐怖症を頻繁に伴う反復性頭痛を特徴する疾患であり、その有病理は非常に高く、社会経済的負担の増大と関連している。近年、一般人口における肥満の割合は増加しているが、体脂肪率と重度の頭痛や片頭痛の発症率との関連は、あまり研究されていなかった。中国・重慶医科大学のRongjiang Xu氏らは、この課題を明らかにするため、体脂肪率と重度の頭痛または片頭痛の発生率との関連を調査した。Cureus誌2024年10月26日号の報告。　対象は、1999〜2004年の米国国民健康栄養調査（NHANES）より抽出した5,060例。性別、貧困所得比（PIR）、学歴、喫煙状況、中程度の身体活動、高血圧で調整した後、制限付き3次スプライン（RCS）曲線およびロジスティック回帰を用いて、体脂肪率と重度の頭痛または片頭痛の発生率との関連を調査した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者のうち、重度の頭痛または片頭痛が認められた患者は1,289例（25.5％）。・重度の頭痛または片頭痛を有する患者は、そうでない患者と比較し、女性の割合が高く、学歴、世帯収入、喫煙、アルコール摂取、糖尿病、高血圧が低い傾向であった。・とくに女性では、モデルにおいて体脂肪率と重度の頭痛または片頭痛との間に有意な関連が認められたが、男性では認められなかった。・体脂肪率の四分位を用いた多変量ロジスティック回帰分析でも、同様の結果であった。　著者らは「関連変数で調整した後、体脂肪率と重度の頭痛または片頭痛との間に正の相関が認められた。この関連は、とくに女性で強かった」としたうえで「肥満と片頭痛との関連は複雑であり、体脂肪率が片頭痛の悪化に及ぼす影響を明らかにするためにも、さらなる研究が求められることが浮き彫りとなった」とまとめている。

　生後18カ月（1歳半）までにケガを負ったことのある子どもは、7歳に至るまでに再度、ケガを負いやすいことが、国内で行われた縦断研究から明らかになった。岡山大学学術研究院医歯薬学域地域救急・災害医療学講座の小原隆史氏らの研究であり、詳細が「Scientific Reports」に10月21日掲載された。　子どもはさまざまな場面でケガを負いやすく、その一部は致命的となり得る。これまでに法医学的な剖検例から、頭部外傷で死亡した子どもには以前の受傷を示唆する所見が多いことなどが報告されている。ただし、子どものケガの再発リスクに関する多くの研究は後方視的なデザインで行われたものであり、かつ限られた部位の外傷に焦点を当てたものだった。これを背景として小原氏らは、厚生労働省が行っている「21世紀出生児縦断調査」のデータを用いた縦断的な解析により、1歳半までの受傷歴がその後の受傷リスクと関連しているかを検討した。　2010年5月10～24日に出生した4万3,767人の子どものうち2万191人の家庭が、7歳に至るまで定期的に行われた縦断調査に回答していた。このうち80.4％に相当する1万6,239人が、1歳半までに家庭内を中心に何らかのケガを負っていた。一方、1歳半から7歳までの追跡期間中に、35.6％に当たる7,179人が何らかのケガによる受療行動を取っていた。　追跡期間中のケガの有無で背景因子を比較すると、ケガあり群は男児が多く（57.9対49.7％）、単胎出産がわずかに多く（98.5対98.1％）、1歳半時点において保育園への通園がわずかに少ない（26.2対27.7％）という有意差が認められた。ただし、母親の出産時年齢・教育歴、在胎期間（正期産/早産）、両親の喫煙状況、居住地などは有意差がなかった。　次に、1歳半までに何らかのケガを負っていた1万6,239人のケガの再発リスクを検討すると、その37.4％に当たる6,067人に、追跡期間中のケガによる受療行動が認められた。ロジスティック回帰分析で交絡因子（子どもの性別、単胎/多胎、保育園への通園、在胎期間、母親の教育歴、両親の喫煙状況、居住地など）を調整後、1歳半までの受傷歴は、追跡期間中のケガの発生と独立した関連のあることが明らかになった（調整オッズ比〔aOR〕1.48〔95％信頼区間1.37～1.60〕）。　1歳半までのケガのタイプ別に追跡期間中のケガのリスクを見ると、やけど（aOR1.47〔同1.31～1.65〕）、誤飲（aOR1.35〔1.17～1.55〕）、転倒（aOR1.34〔1.26～1.43〕）、溺水（aOR1.29〔1.19～1.40〕）、挟まれ（aOR1.22〔1.15～1.29〕）については有意なオッズ比上昇が観察された。一方、切り傷、噛み傷、窒息、および交通事故については、1歳半までの受傷歴がない群と有意差がなかった。　続いて、5歳半時点での問題行動（話を聞く、がまんする、約束を守る、などができない）の有無で群分けした解析を実施。問題行動のない群（80.1％）では1歳半までの受傷歴がある場合、追跡期間中のケガの発生aORが1.44（1.31～1.57）であり、問題行動がある群（19.9％）でも1.72（1.42～2.08）であって、ともに有意に多く発生していた。　これらの結果から著者らは、「1歳半までにケガを経験した子どもは7歳に至るまでにケガを繰り返すリスクが高いことが示された。ケガ再発のリスク抑制のため、1歳半健診でケガの既往が確認された子どもの家庭に対しては、特にやけど、誤飲、転倒、溺水、身体を物に挟むといったことに関する安全対策の指導が欠かせない」と結論付けている。加えて、8割以上の子どもが1歳半までに何らかのケガを負っていることから、「家庭内で発生する子どものケガを減らすための普遍的な対策を強化する必要がある」としている。　なお、1歳半までに受傷歴があり5歳半時点で問題行動がある場合に、受傷リスクがやや上昇することが示されたが、問題行動のない子どもとの差は大きなものでないことについて、「これは、子どものケガの再発には発達特性以外の要因の影響が大きいことを示唆しているのではないか」との考察が加えられている。

喘息コントロールの確認問題36歳男性。気管支喘息のため通院中である。ブデソニド/ホルモテロール吸入（商品名：シムビコート）を使用していて、喘息の症状は落ち着いている。喫煙の習慣はない。吸入器の使い方も問題がない。身体診察ではバイタルサインを含め異常なし。呼気一酸化窒素濃度（FeNO）を測定し、喘息のコントロールがうまくいっているかどうかを確かめた。