『良性発作性頭位めまい症（BPPV）診療ガイドライン』の初版が2009年に発刊されて以来、15年ぶりとなる改訂が行われた。今回、BPPV診療ガイドラインの作成委員長を務めた今井 貴夫氏（ベルランド総合病院）に専門医が押さえておくべきClinical Question（CQ）やBPPV診療ガイドラインでは触れられていない一般内科医が良性発作性頭位めまい症（benign paroxysmal positional vertigo）を疑う際に役立つ方法などについて話を聞いた。BPPVは末梢性めまいのなかで最も頻度が高い疾患　BPPVは末梢性めまいのなかで最も頻度が高い疾患である。治療法は確立しており予後は良好であるが、日常動作によって強いめまいが発現したり、症状が週単位で持続したりする点で患者を不安に追い込むことがある。また、BPPVはCa代謝の異常により耳石器の耳石膜から耳石がはがれやすくなって症状が出現することから、加齢（50代～）、骨粗鬆症のようなCa代謝異常が生じる疾患への罹患、高血圧、高脂血症、喫煙、肥満、脳卒中、片頭痛などの既往により好発するため、さまざまな診療科の医師による理解が必要になる。　よって、BPPV診療ガイドラインは耳鼻咽喉科や神経内科などめまいを扱う医療者向けにMinds診療ガイドライン作成マニュアルに準拠し作成されているが、BPPVの疫学（p.20）や鑑別診断（p.25～27）はぜひ多くの医師に一読いただきたい。　以下、BPPV診療ガイドラインの治療に関する全10項目のCQを示す。―――CQ1：後半規管型BPPVに耳石置換法は有効か？CQ2：後半規管型BPPVに対する耳石置換術中に乳突部バイブレーションを併用すると効果が高いか？CQ3：後半規管型BPPVに対する耳石置換法後に頭部の運動制限を行うと効果が高いか？CQ4：外側半規管型BPPV（半規管結石症）に耳石置換法は有効か？CQ5：外側半規管型BPPV（クプラ結石症）に耳石置換法は有効か？CQ6：BPPVは自然治癒するので経過観察のみでもよいか？CQ7：BPPV発症のリスクファクターは？CQ8：BPPVの再発率と再発防止法は？CQ9：BPPVに半規管遮断術は有効か？CQ10：BPPVに薬物治療は有効か？―――　今回、今井氏は「めまい診療を行う医師にはCQ5とCQ8に目を通して欲しい」と述べており、その理由として「両者に共通するのは、諸外国では積極的に行われているにもかかわらず日本ではまだ実績が少ない治療法という点」と話した。「たとえば、CQ8のBPPVの再発防止については、ビタミンDとカルシウム摂取が有効であると報告されているが、国内でのエビデンスがないため推奨度は低く設定された。次回のBPPV診療ガイドライン改訂までにエビデンスが得られ、推奨度が高くなることを期待する」とも話した。BPPVと鑑別すべきめまいを伴う疾患　めまいを伴う疾患はBPPVのほか、脳卒中やメニエール病をはじめ、前庭神経炎、めまいを伴う突発性難聴、起立性調節障害、起立性低血圧が挙げられる。とくに起立性低血圧はBPPVの34％で合併しており鑑別が困難であるので注意したい。なお、めまいの訴えが初回で単発性の場合、高血圧・心疾患・糖尿病が既往にある患者では脳卒中も鑑別診断に挙げるべきである。BPPVを疑う鍵は「めまいが5分以内で治まる」か否か　BPPVの確定診断のためには特異的な“眼振”を確認することが必要であるので、フレンツェル眼鏡や赤外線CCDカメラといった特殊機材を有している施設でしか診断できないが、同氏は「BPPV診療ガイドラインには掲載されていないが、非専門医でもBPPVを疑うことは可能」とコメントしている。「眼振が確認できない施設では、われわれが開発した採点システム1）を用いて患者の症状をスコア化し、合計2点以上であればBPPVを疑って専門医に紹介して欲しい」と説明した。　本採点システムを開発するにあたり、同氏らは大阪大学医学部附属病院の耳鼻咽喉科およびその関連病院のめまい患者571例を対象に共通の問診を行い、χ2検定を実施。BPPV患者とそれ以外の患者で答えに有意差のあった問診項目を10個抽出した。同氏はこれについて「10個の項目に0～10点を付け、患者の答えから求めた合計点によりBPPVか否かを判断した際、感度、特異度の和が最も高くなるように点数を決定し、0点の項目を除外すると最終的に4項目に絞ることができた。なかでも“めまいが5分以内で治まる”は点数が2点と高く、BPPV診断で最も重要な問診項目であることも示された」と説明した。なお、本採点システムによる BPPVの診断の感度は81％、特異度は69％だった。　以下より、そのツールを基にケアネットで作成した患者向けスライドをダウンロードできるので、非専門医の方にはぜひ利用して欲しい。『良性発作性頭位めまい症の判別ツール』（患者向け説明スライド）　なお、CareNeTVでは『ガイドラインから学ぶ良性発作性頭位めまい症（BPPV）診療のポイント』を配信中。話術でも定評のある新井 基洋氏（横浜市立みなと赤十字病院めまい平衡神経科 部長）が改訂BPPV診療ガイドラインを基に豊富な写真・イラストや動画を用いて解説している。

その症状、良性発作性頭位めまい症？良性発作性頭位めまい症（BPPV）とは末梢性めまいのなかで最も頻度が高く、治療法が確立しているため予後良好の疾患です。カルシウム代謝の異常により耳石器の耳石膜から耳石がはがれやすくなって症状が出現します。好発しやすい方の特徴は、加齢（50代以上）、高血圧、高脂血症などの既往、喫煙などです。めまいの原因には、BPPV以外にもメニエール病、起立性低血圧、脳卒中などがあり、鑑別して適切な治療を行う必要があります。まずは、以下の症状がないかチェックしてみましょう。合計が2点以上ならBPPVを疑い、そうではない場合はBPPV以外の疾患の可能性があります。自覚症状スコア□ぐるぐる回るような（回転性）めまいがある＋1□めまいは寝返りすると起こる＋1□めまいは5分以内でおさまる＋2□今回のめまいと難聴、耳鳴り、耳閉感（蝸牛症状）が関連する、または以前から片側の耳で難聴がある－1監修：今井 貴夫氏（ベルランド総合病院めまい難聴センター センター長）出典：Imai T, et al. Acta Otolaryngol. 2016;136:283-288.Copyright © 2023 CareNet,Inc. All rights reserved.

　向こう5年間でのメタボリックシンドローム（MetS）発症リスクを、年齢や性別、BMIなど、わずか7項目で予測できるリスクスコアが開発された。鹿児島大学大学院医歯学総合研究科心臓血管・高血圧内科のSalim Anwar氏、窪薗琢郎氏らの研究によるもので、論文が「PLOS ONE」に4月7日掲載された。　MetSの有病率は、人種/民族、および、その国で用いられているMetSの定義によって異なる。世界的には成人の20～25％との報告があり、日本では年齢調整有病率が19.3％と報告されている。これまでにMetSの発症を予測するためのいくつかのモデルが提案されてきているが、いずれも対象が日本人でない、開発に用いたサンプル数が少ない、検査値だけを検討していて生活習慣関連因子が考慮されていないなどの限界点がある。著者らはこれらの点を考慮し、日本人の大規模なサンプルのデータに基づく予測モデルの開発を試みた。　研究には、2008年10月～2019年3月に鹿児島厚生連病院で年次健康診断を受けた19万8,292人のうち、ベースラインとその5年後（範囲3～7）にも健診を受けていた30～69歳の成人5万4,198人（平均年齢54.5±10.1歳、男性46％）のデータを用いた。全体を無作為に2対1の割合で二分し、3万6,125人のデータをMetS発症予測モデルの開発に用い、1万8,073人のデータはそのモデルの精度検証に用いた。観察期間中のMetS発症率は、開発コホートが6.4％、検証コホートが6.7％だった。　健診項目の中から、多変量解析にてMetS発症リスクに有意な関連の認められた11項目を抽出し、そのβ係数を基に各評価項目をスコア化するという手法により、合計27点のリスクスコアが完成した。評価項目とスコアは、例えば年齢は30代は0点、40～60代は2点、性別は女性0点、男性3点、喫煙2点、習慣的飲酒1点などであり、その他、BMI、収縮期/拡張期血圧、中性脂肪、HDL-コレステロール、LDL-コレステロール、空腹時血糖値が含まれている。　このリスクスコアの開発コホートにおける向こう5年間でのMetS発症予測能は、スコア13点をカットオフ値とした場合、感度87％、特異度74％、スコア14点では感度、特異度ともに81％であり、ROC曲線下面積（AUC）は0.81だった。検証コホートでは、スコア13点で感度89％、特異度74％、スコア14では感度、特異度ともに81％であり、AUCは同じく0.81だった。　次に、臨床現場でより簡便に使用できるように、採血を要さない項目のみに絞り込んだ簡易版を検討。以下のように7項目からなる合計17点のリスクスコアを開発した。その評価項目とスコアは、年齢は40～60代2点、男性3点、BMIは21～22.9が4点、23以上は5点、収縮期血圧は120mmHg以上で2点、拡張期血圧は80mmHg以上で2点、喫煙で2点、習慣的飲酒で1点というもの。　この簡易版リスクスコアの開発コホートにおける向こう5年間でのMetS発症予測能は、スコア15点をカットオフ値とした場合、感度83％、特異度77％、AUC0.78、検証コホートでは、スコア15点で感度82％、特異度77％、AUCは同じく0.78だった。　このほかに、各評価項目の検査値に係数を掛けて加算するという方程式モデルも開発。そのAUCは開発コホート、検証コホートともに0.85だった。　著者らは、「日本人の健診データから開発された3種類のMetS発症予測モデルは、いずれも予測能が高く、特に簡易版は利便性に優れ、大規模な集団からMetSリスクの高い対象者を簡便に抽出する際に有用。これらを臨床の現場に応じて使い分けてほしい」と語っている。

　血中好酸球数の上昇で示唆されるタイプ2炎症を有する慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者において、抗インターロイキン（IL）-4/13受容体抗体デュピルマブ（本邦ではCOPDは未適応）を投与された患者はプラセボ投与患者と比べて、増悪が少なく、肺機能と生活の質（QOL）が改善され、呼吸器症状の重症度も低下したことが、米国・アラバマ大学のSurya P. Bhatt氏らが行った、第III相無作為化二重盲検試験「BOREAS試験」の結果において示された。NEJM誌オンライン版2023年5月21日号掲載の報告。中等度～重度増悪の年間発生率、気管支拡張薬使用前FEV1値の変化量などを比較　BOREAS試験は、24ヵ国275試験地で、標準的トリプル療法実施後も血中好酸球数が300/μL以上で増悪リスクが高いCOPD患者を対象に行われた。研究グループは被験者を1対1の割合で無作為に2群に割り付け、一方にはデュピルマブ（300mg）を、もう一方にはプラセボを、いずれも2週に1回皮下投与した。試験薬の投与期間は52週で、その後に患者は12週の安全性追跡評価を受けた。　主要エンドポイントは、COPDの中等度～重度増悪の年間発生率。多重性補正後の主な副次エンドポイントおよびその他のエンドポイントは、気管支拡張薬使用前FEV1値、St.George's Respiratory Questionnaire（SGRQ）スコア（範囲：0～100、低スコアほどQOLが良好）、COPDにおける呼吸器症状評価（E-RS-COPD）のスコア（範囲：0～40、低スコアほど症状が軽度）の各変化量とした。エンドポイントはいずれもデュピルマブ群でより改善　2019年5月～2022年2月に、計939例が無作為化を受けた（デュピルマブ群468例、プラセボ群471例）。デュピルマブ群の95.1％、プラセボ群の93.4％が52週の試験期間を完了した。両群被験者のベースライン特性のバランスは取れており、平均年齢は65.1（SD 8.1）歳、現喫煙者は30.0％、また27.4％が高用量ステロイド吸入薬を投与されていた。　COPDの中等度～重度増悪の年間発生率は、デュピルマブ群は0.78（95％信頼区間[CI]：0.64～0.93）、プラセボ群1.10（0.93～1.30）だった（率比：0.70、95％CI：0.58～0.86、p＜0.001）。　気管支拡張薬使用前FEV1値の、ベースラインから12週時までの最小二乗（LS）平均増大値は、デュピルマブ群160mL（95％CI：126～195）、プラセボ群77mL（42～112）で（LS平均群間差：83mL、95％CI：42～125、p＜0.001）、両群差は52週時点まで保持された。　52週時点で、SGRQスコアのLS平均改善値は、デュピルマブ群－9.7（95％CI：－11.3～－8.1）、プラセボ群－6.4（同：－8.0～－4.8）だった（LS平均群間差：－3.4、95％CI：－5.5～－1.3、p＝0.002）。同様にE-RS-COPDスコア改善値も、デュピルマブ群－2.7（95％CI：－3.2～－2.2）、プラセボ群－1.6（同：－2.1～－1.1）だった（LS平均群間差：－1.1、95％CI：－1.8～－0.4、p＝0.001）。　投薬中止につながる有害事象や重篤な有害事象および死に結びつく有害事象が認められた患者数は、両群で均衡していた。

　肺がんになる前に禁煙していた人は、肺がんが見つかった時にも喫煙していた人よりも、発がん後の死亡リスクが低いことを示すデータが報告された。米ハーバードT. H.チャン公衆衛生大学院のDavid Christiani氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に5月5日掲載された。　喫煙者の肺がんリスクが高いことは広く知られているが、喫煙者が禁煙した後に肺がんに罹患した場合の予後への影響はよく分かっていなかった。今回の研究によって、肺がんと診断された時点で喫煙習慣のあった人は、喫煙歴のない肺がん患者に比べて死亡リスクが68％高いのに対して、診断前に禁煙していた人のリスク上昇幅は26％であることが示された。また、禁煙期間が長ければ長いほど、肺がん診断後の死亡リスクが低いという関連があることも明らかになった。Christiani氏は、「この結果により、禁煙すれば、たとえ肺がんになってもメリットを得られると、力強く言えるようになった」と語っている。　この研究の対象は、米マサチューセッツ総合病院で1992～2022年に非小細胞肺癌（肺がんの85％を占めるとされる最も一般的なタイプ）の患者5,594人（平均年齢65.6±10.8歳、男性53.4％）。このうち喫煙歴のない患者が14.2％（非喫煙群）、以前に喫煙習慣があり肺がん診断前に禁煙していた患者が59.1％（元喫煙群）、診断時点で喫煙していた患者が26.7％（現喫煙群）だった。肺がん診断後は、12～18カ月ごとに追跡調査が行われた。　全生存期間（OS）は非喫煙群が中央値58.9カ月、元喫煙群が同51.2カ月、現喫煙群が34.0カ月だった。年齢、性別、がん組織学的悪性度、臨床病期などを調整後に死亡リスクを検討すると、非喫煙群を基準として元喫煙群はハザード比（HR）1.26（95％信頼区間1.13～1.40）、現喫煙群はHR1.68（同1.50～1.89）となった。　喫煙指数（1日の喫煙本数と喫煙年数の積）が2倍になるごとに、死亡リスクは7％高くなることも分かった〔HR1.07（同1.04～1.11）〕。その一方、禁煙から肺がん診断までの期間が長いほど、死亡リスクが低いことも分かった。喫煙指数と禁煙から肺がん診断までの期間の双方を説明変数に含めた多変量解析では、喫煙指数は死亡リスクと有意な関連が示されなかった一方で、肺がん診断までの期間が2倍長いごとに死亡リスクは4％有意に低下するという関連が示された〔HR0.96（同0.93～0.99）〕。　著者らは本研究の限界点として、肺がんに対してどのような治療を行ったのかという点や、生活習慣関連因子が考慮されていないことなどを挙げている。元喫煙者は禁煙をするタイミングで、喫煙以外の生活習慣も改善する傾向があり、そのことが死亡リスクに対して保護的に働いていた可能性もあるという。　なお、この研究は米国立がん研究所の資金提供を受けて実施された。

　女性の腰痛に関連のある因子をWeb調査で検討した結果が報告された。敦賀市立看護大学の萬代望氏と関西医療大学の渡邉真弓氏、武田時昌氏、新潟大学の富山智香子氏、福島県立医科大学の二階堂琢也氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Research Notes」に1月30日掲載された。“冷え”を訴え、実際に体温が低い人に腰痛が多く、その背後には精神的ストレスが関係している可能性が想定されるという。　腰痛は、日本人女性が訴える慢性症状として肩こりに次いで2番目に多いと報告されている。整形外科的疾患の症状として腰痛が現れることもあるが、詳しい検査をしても原因が見つからない「非特異的腰痛」が少なくない。非特異的腰痛の予防・改善には、その発症に関連のある因子を特定することが求められる。そこで萬代氏らは、食事・運動・睡眠習慣、メンタルヘルス状態、女性に多い貧血、および日本独特な表現であって、やはり女性に多い“冷え”という症状などとの関連を、Web調査により横断的に検討した。　Web調査パネルの登録者30万人から、年齢と居住地を人口構成にマッチさせた上で無作為に抽出した1,000人の回答を解析対象とした。そのうち354人（35.4％）が腰痛を有していた。　交絡因子を考慮せずに、腰痛なし群とあり群を比較すると、腰痛あり群は高齢であり、BMI・呼吸数・鎮痛薬使用頻度・喫煙率・短時間睡眠・何らかの食事制限を行っている割合が高く、夜間排尿回数が多くて貧血や月経不順の有病率が高かった。また、メンタルヘルスの不調（倦怠感や怒りなど）を有する割合が高かった。そのほかに、“冷え”があるとする割合、暖房器具やサウナの利用状況などにも群間差が認められた。　次に、これらの中で有意差の認められた因子を説明変数とする多変量解析を施行。その結果、腰痛のあることに独立して関連する因子として、鎮痛薬の使用頻度、貧血でありながら治療を受けていないことなどのほかに、“冷え”を有すること〔オッズ比1.201（95％信頼区間1.047～1.378）〕や、サウナを利用しないこと〔OR2.854（同1.662～4.900）〕が抽出された。　このほか、測定部位別の体温・皮膚温の比較では、腋窩〔36.18±0.36対36.13±0.42℃、P＜0.000〕と額〔36.11±0.35対36.03±0.39℃、P＝0.003〕の温度が、腰痛のある群の方で有意に低値であることが分かった。手足の温度は有意差がなかった。　著者らは、「腰痛のある女性は体温が低く、“冷え”という症状は腰痛の独立した関連因子であり、腰痛のある女性にはメンタルヘルス不調が多く見られた。精神的ストレスが、血液循環の低下や体温の低下を引き起こし、“冷え”や腰痛につながっている可能性があるのではないか」との考察を述べている。また、「これまで“冷え”をテーマとした研究はあまり行われていないが、腰痛との関連を示唆する報告もあり、腰痛の予防と治療において、メンタルヘルス状態と“冷え”という症状の評価と介入が必要と考えられる」と付け加えている。

　富士登山で高山病になった人とならなかった人の血圧、心拍数、乳酸、動脈血酸素飽和度、心係数などを比較した、大阪大学医学部救急医学科の蛯原健氏らの研究結果が、「Journal of Physiological Anthropology」に4月13日掲載された。測定した項目の中で有意差が認められたのは、心係数のみだったという。　毎年20万人前後が富士登山に訪れ、その約3割が高山病を発症すると報告されている。高山病は一般に標高2,500mを超える辺りから発症し、主な症状は吐き気や頭痛、疲労など。多くの場合、高地での最初の睡眠の後に悪化するものの、1～2日の滞在または下山により改善するが、まれに脳浮腫や肺水腫などが起きて致命的となる。　高山病のリスク因子として、これまでの研究では到達高度と登山のスピードの速さが指摘されている一方、年齢や性別については関連を否定するデータが報告されている。また、心拍数や呼吸数の変化、心拍出量（1分間に心臓が全身に送り出す血液量）も、高山病のリスクと関連があると考えられている。ただし、富士登山におけるそれらの関連は明らかでない。蛯原氏らは、高地で心拍出量が増加しない場合に低酸素症（組織の酸素濃度が低下した状態）となり、高山病のリスクが生じるというメカニズムを想定し、以下のパイロット研究を行った。　研究参加者は、年に1～2回程度、2,000m級の山を登山している11人の健康なボランティア。全員、呼吸器疾患や心疾患の既往がなく、服用中の薬剤のない非喫煙者であり、BMI25未満の非肥満者。早朝に静岡県富士宮市（標高120m）から車で登山口（同2,380m）に移動し登山を開始。山頂の研究施設（旧・富士山測候所）に一泊後に下山した。この間、ポータブルタイプの測定器により、心拍数、血圧、動脈血酸素飽和度（SpO2）を測定し、ベースライン時（120m地点）と山頂での就寝前・起床後に、心係数（心拍出量を体表面積で除した値）、1回拍出量を測定。またベースライン時と山頂での就寝前に採血を行い、乳酸値、pHなどを測定した。　高山病の発症は、レイクルイーズスコア（LLS）という指標で評価した。これは、頭痛、胃腸症状、疲労・脱力、めまい・ふらつきという4種類の症状を合計12点でスコア化するもので、今回の研究では山頂での起床時に頭痛があってスコア3点以上の場合を高山病ありと定義した。　11人中4人が高山病の判定基準を満たした。高山病発症群と非発症群のベースライン時のパラメーターを比較すると、高山病発症群の方が高齢であることを除いて（中央値42対26歳、P＝0.018）、有意差のある項目はなかった。登山中に両群ともSpO2が約75％まで低下したが、その群間差は非有意だった。また、登山中や山頂で測定された心拍数、1回拍出量、乳酸値などのいずれも有意な群間差がなかった。唯一、心係数のみが以下のように有意差を認めた。　高山病発症群の山頂での就寝前の心係数（L/分/m2）は中央値4.9、非発症群は同3.8であり、発症群の方が有意に高かった（P＝0.04）。つまり、研究前の仮説とは反対の結果だった。心係数のベースライン値からの変動幅を見ると、睡眠前は高山病発症群がΔ1.6、非発症群がΔ0.2、起床後は同順にΔ0.7、Δ－0.2であり、いずれも発症群の変動幅の方が大きかった（いずれもP＜0.01）。　このほかに、LLSで評価した症状スコアは、高山病非発症群の7人中4人は睡眠により低下したのに対して、発症群の4人は全員低下が見られないという違いも示された。　以上より著者らは、「山頂到着時の心係数が高いこと、およびベースライン時からの心係数の上昇幅が大きいことが、富士登山時の高山病発症に関連していた。心拍出量の高さが高山病のリスク因子である可能性がある」と結論付けている。ただし、高山病発症群は非発症群より高齢であったことを含め、パイロット研究としての限界点があることから、「高山病発症のメカニズムの解明にはさらなる研究が必要」としている。

　職場の上司や同僚から差別を受けることが、高血圧の発症リスクとなる可能性を示す研究結果が報告された。被差別体験の多寡で最大54％のリスク差が示されたという。米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）のJian Li氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of the American Heart Association」に4月26日掲載された。　論文の筆頭著者であるLi氏は、「この研究は因果関係を証明可能な研究デザインでは行われていない。ただし、職場での差別が高血圧の潜在的な危険因子であることが示唆される」と述べている。そのように考えられる理由の一つは、本調査では職場の差別の経験が高血圧の発症よりも時間的に先行していたことであり、もう一つの理由は、ストレスの多い状況が血圧上昇の一因となることを示す研究結果が存在しているからだとしている。　Li氏らの研究には、米国の中高年成人の幸福感を調査したコホート研究（MIDUS）のデータが用いられた。MIDUSは2004～2006年に参加登録が行われ、今回の研究では登録時点で高血圧を自己申告した人を除いた1,246人を解析対象とした。職場での差別の経験は、「ほかの人がやりたがらない仕事をどのくらいの頻度で不当に担当させられたか？」、「民族的、人種的、性的な中傷や冗談を、同僚からどのくらいの頻度で言われたか？」などの6項目の質問に対する回答からスコア化し判定された。　平均7.96年（9,923.17人年）の追跡で、319人が高血圧を発症。受けた差別のスコアの三分位で3群に分けると、第1三分位群（被差別体験が最も少ない下位3分の1）では1,000人年当たりの高血圧発症率が25.90、第2三分位群は同30.84、第3三分位群（被差別体験が最も多い上位3分の1）は同39.33だった。高血圧発症リスクに影響を及ぼしうる因子（年齢、性別、喫煙・飲酒・運動習慣、人種、婚姻状況、学歴、収入、業務上のストレスなど）を調整後の解析で、第3三分位群は第1三分位群に比較して54％リスクが高いことが明らかになった〔ハザード比1.54（95％信頼区間1.11～2.13）〕。　このような差別と心血管系の健康リスクとの関連をLi氏は、「差別を受けてストレスがかかると、心血管系の負荷となるホルモンの分泌が高まる。そのような状況が続くと身体は消耗し、ストレスからの回復能力も低下する可能性がある」と解説している。また、本研究には関与していない米国心臓協会（AHA）のEduardo Sanchez氏は、「人々は労働に人生の多くの時間を費やしている。よって職場で受ける差別が健康へ与える影響を研究することは、極めて重要だ。ストレスは、われわれが思いもよらないメカニズムで心血管系の健康に影響を及ぼしているのではないか」と語っている。　Li氏は、「職場環境の改善という問題は以前から存在しているが、これまでは主に『労働条件』という視点から語られることが多かった。しかし今日では、人間関係やワークライフの質などの、より多くの関連因子を考慮する必要がある」と指摘。さらにSanchez氏は、「職場での差別の解決を目指すことは正しいことに違いない。それは、従業員だけでなく企業にとっても重要である。なぜなら、幸福感の高い従業員が勤務していることは、雇用者側の利益にもつながるからだ」と、この問題に取り組むことの意義を述べている。

　歯科治療の中断と、糖尿病や高血圧症、脂質異常症、心・脳血管疾患、喘息という全身性慢性疾患の病状の悪化が有意に関連しているとする研究結果が報告された。近畿大学医学部歯科口腔外科の榎本明史氏らの研究によるもので、詳細は「British Dental Journal」に4月11日掲載された。　近年、口腔疾患、特に歯周病が糖尿病と互いに悪影響を及ぼしあうことが注目されている。その対策のために、歯科と内科の診療連携が進められている。また、糖尿病との関連に比べるとエビデンスは少ないながら、心・脳血管疾患や高血圧症なども、歯周病と関連のあることが報告されている。歯周病とそれらの全身性疾患は、どちらも治療の継続が大切な疾患であり、通院治療の中断が状態の悪化（歯周病の進行、血糖値や血圧などのコントロール不良）につながりやすい。榎本氏らは、歯科治療を中断することが全身性疾患の病状に影響を及ぼす可能性を想定して、以下の横断的研究を行った。　研究には、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの社会・医療への影響を把握するために実施された大規模Web調査「JACSIS（Japan COVID-19 and Society Internet Survey）研究」のデータが用いられた。パンデミック第5波に当たる2021年9月27日～10月30日に、Web調査登録者パネルを利用して、年齢、性別、居住都道府県を人口構成にマッチさせた上で無作為に抽出した3万3,081人に回答協力を依頼。2万7,185人（年齢範囲15～79歳、男性49.7％）から有効回答を得た。　このトピックに関する質問は、「過去2カ月間に、全身性疾患の病状は悪化したか」、「過去2カ月間に、歯科治療を受けることができたか」という二つで構成されていた。前者は「はい」か「いいえ」、後者は歯科治療を「継続していた」、「中断した」、および「該当しない（以前から継続的な歯科治療は受けていない）」から選んでもらった。　全身性疾患の検討対象者は、もともと内科疾患を放置している人やコロナ禍のもと内科疾患の通院を中断した人は除外。最終的には、糖尿病1,719人、高血圧症5,130人、脂質異常症2,998人、心・脳血管疾患833人、喘息677人、アトピー性皮膚炎792人、うつ病などの精神疾患1,638人を対象者とした。これら各疾患の患者のうち、50～60%は歯科治療を継続しており、4～8%は中断していた。いずれの疾患においても、歯科治療継続群より中断群の方が、病状が悪化したとの回答が多かった。　糖尿病患者を例にとると、1,719人のうち88人が歯科治療を中断しており、そのうち16人（18.2％）が糖尿病の悪化を報告。歯科治療を継続していた1,043人ではその割合が5.6％だった。年齢、性別、喫煙習慣、教育歴、収入、居住環境（独居か否か、持ち家か否か）を共変量として調整した解析でも、病状悪化率の群間差は有意だった（P＝0.0006）。　同様の解析で、高血圧症（P＝0.0003）、脂質異常症（P＝0.0036）、心・脳血管疾患（P＝0.0007）、喘息（P＝0.0094）も、歯科治療を中断した群の病状悪化率の方が有意に高かった。アトピー性皮膚炎とうつ病などの精神疾患に関しては、有意差が見られなかった。　著者らは「本研究は横断研究であるために因果関係は不明」とした上で、「歯科治療の中断がいくつかの全身性疾患の状態を悪化させる可能性が示された。つまり、歯科治療の継続が全身性疾患の進展を抑制し得るのではないか。また、全身の内科的疾患の症状悪化によって、将来的に医療において必要となる人的労力や経済的負担が、口腔の健康の維持のための比較的軽度な負担によって抑制可能かもしれない。この結果はわが国における医歯学連携の推進を後押しする、有意義な知見と考えられる」と結論付けている。

　黄砂の飛来がニュースになっているが、タイムリーに大気汚染が認知症発症とも関連するかもしれないという報告だ。喫煙等と比べると認知症発症に与える影響は小さいが、何せ逃げることができないリスクなので、人々への影響は大きい。　なお本論文では主にPM2.5を扱っているが、これは大気中に浮遊している直径2.5μm以下の小さな粒子を指し、化石燃料をはじめとする工業活動で排出されるものである。黄砂とは中国やモンゴルの乾燥域から偏西風に乗って飛んでくる砂塵であり、その大きさは4μm程度であるからほとんどがPM2.5ではない。　長期的にはPM2.5も黄砂も中国では減少傾向にあることも押さえておこう。一方でPM2.5は地球全体では工業化と共に増えている。　本研究は、これまでの大気汚染と認知症発症の報告のメタアナリシスであり、関連があると結論している。2μg/m3増加当たりのハザード比は全体では1.04（95％ CI：0.99～1.09）と一見とても小さい。　しかし環境汚染と健康の研究では大体これくらいである。大気汚染による心血管疾患等で世界では年間700万人近くが死亡しているという報告もある1）。そして、その多くは発展途上国である。　とはいえ、このような研究ではバイアスの問題が難しい。そもそも認知症の診断技術は一貫して上がっており、診断は増えている。また大気汚染区域に住む人は貧困や学歴資本の少ない人が多い可能性があり（日本ではそのような可能性があるのかどうかは知らない）、これら自体が認知症発症リスクである。この論文はバイアスを厳密に評価したところも特徴である。　また認知症発症についても、個別に確認しているもの（Active Case Ascertainment）もあれば、保険データなどを使っているもの（Passive Case Ascertainment）もある。前者は信頼性が高いが、nは少なくなるし、後者はnが大きいが、やや雑なデータと言えよう。筆者によると前者のハザード比である1.42（95％Cl：1.00～2.02）が信頼できるのではと言っている。　いずれにせよ、結論としては、大気汚染は認知症発症とも関連する可能性が高そうである。きれいな空気が頭にも体にもよいというのは、われわれの直感とも一致する。　最後は精神科的な意見で終わっておこう。認知症リスクも増えるのだからクリーンエネルギーにしないといけません、と安易に言ってしまうと、「だからどうした」「それは意識高い系のたわごとだ」「フェイクニュースだ」「自分は石炭産業で食ってるんだ」「先進国はさんざん好き放題やってきて、いまになって上から目線だ」といった反論が来そうである。科学とは別の次元の二項対立は避けつつも、こうやって科学論文にすることに大きな意味がある。残念ながら人々が豊かな生活を夢見て行う古典的工業活動が大気汚染を起こし、大気汚染によってさまざまな病気（呼吸器系や心血管系）が増えているうえに、認知症までも増えるという事実を静かに噛みしめたい。

　“健康的”なプラントベース食（植物由来の食品）の摂取が多いほど、死亡、がん、心血管疾患のリスクが低くなるが、“不健康”なプラントベース食ばかりではそれらのリスクがむしろ高くなることが、英国・クイーンズ大学ベルファストのAlysha S. Thompson氏らの研究により明らかになった。JAMA Network Open誌2023年3月28日号掲載の報告。　プラントベース食は、卵、乳製品、魚、肉を少量のみ摂取またはまったく摂取しないことを特徴とする食事で、環境と健康の両方の理由から世界中で人気となっている。しかし、プラントベース食の質と死亡や慢性疾患のリスクに関する総合的な評価は不十分であった。そこで研究グループは、健康的なプラントベース食と不健康なプラントベース食が、英国成人の死亡や主要な慢性疾患（心血管疾患、がん、骨折など）と関連しているかどうかを調査した。　調査は、UKバイオバンクの参加者を前向きに収集して行われた。2006～10年に40～69歳の参加者を募集して2021年まで追跡し、データの解析は2021年11月～2022年10月に行われた。主要アウトカムは、健康的/不健康なプラントベース食の順守の程度による、死亡率（全死因死亡および疾患特異的死亡）および心血管疾患（全イベント、心筋梗塞、虚血性脳卒中、出血性脳卒中）、がん（全がん、乳がん、前立腺がん、結腸直腸がん）、骨折（全部位、椎骨、股関節）の相対的危険度であった。　健康的なプラントベース食か不健康なプラントベース食かどうかは、1日最低2回の食事を、24時間の平均摂取量に基づいて17項目の食品群（全粒穀物、果物、野菜、ナッツ、植物性の代替食品、紅茶/コーヒー、フルーツジュース、精製穀物、ジャガイモ、砂糖入り飲料、お菓子/デザート、動物性脂肪、乳製品、卵、魚介類、肉、その他の動物性食品）のスコアで評価した。　主な結果は以下のとおり。・参加者12万6,394例（平均年齢56.1歳、女性55.9％、白人91.3％）を10.6～12.2年間追跡したところ、5,627例の死亡、6,890例の心血管疾患イベント、8,939例のがん、4,751例の骨折が発生した。・健康的なプラントベース食をより多く摂取していたのは、女性、低BMI、高齢、服薬/健康異常なし、低アルコール摂取、高学歴の人であった。・健康的なプラントベース食の順守率が最も高い四分位集団では、最も低い集団と比較して、全死因死亡、全がん、全心血管疾患のリスクが低かった（死亡のハザード比[HR]：0.84［95％信頼区間：0.78～0.91］、がんのHR：0.93［0.88～0.99］、心血管疾患のHR：0.92［0.86～0.99］）。・同様に、健康的なプラントベース食の順守率が最も高い集団では、心筋梗塞および虚血性脳卒中のリスクも低かった（心筋梗塞のHR：0.86［0.78～0.95］、虚血性脳卒中のHR：0.84 ［0.71～0.99］）。・一方、不健康なプラントベース食を最も多く摂取していた集団では、全死因死亡、全がん、全心血管疾患のリスクが高かった（死亡のHR：1.23［1.14～1.32］、がんのHR：1.10［1.03～1.17］、心血管疾患のHR：1.21［1.05～1.20］）。・同様に、不健康なプラントベース食を最もよく摂取していた集団では、心筋梗塞および虚血性脳卒中リスクも高かった（心筋梗塞のHR：1.23［0.95～1.33］、虚血性脳卒中のHR：1.17［1.06～1.29］）。・健康的または不健康なプラントベース食と、出血性脳卒中、個別のがん種、骨折（全部位、部位別）には有意差はみられなかった。・砂糖入り飲料、スナック/デザート、精製穀物、ジャガイモ、フルーツジュースの摂取量が少ない健康的な食事がリスクの低下と関連していた。・これらは、性別、喫煙状況、BMI、社会経済的地位、多遺伝子リスクスコア（PRS）と関連はみられなかった。　上記の結果より、研究グループは「健康的なプラントベース食の摂取が、心血管疾患、がん、および死亡のリスクの低下と関連していた。健康的なプラントベース食をより多く摂取し、動物性食品の摂取を減らすことで、慢性疾患の危険因子や遺伝子素因に関係なく健康に有益である可能性がある」とまとめた。

　日本食の順守が健康に有益である可能性が示唆されている。しかし、認知症発症との関連は、あまりよくわかっていない。国立長寿医療研究センターのShu Zhang氏らは、地域在住の日本人高齢者における食事パターンと認知症発症との関連を、アポリポ蛋白E遺伝子型を考慮して検討した。その結果、日本食の順守は、地域在住の日本人高齢者における認知症発症リスクの低下と関連しており、認知症予防に対する日本食の有益性が示唆された。European Journal of Nutrition誌オンライン版2023年2月17日号の報告。　本研究データはNILS-LSA（国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究）プロジェクトの一環として収集され、愛知県在住の認知症でない高齢者1,504人（65～82歳）を対象とした20年間のフォローアップコホート調査が実施された。これまでの研究に基づき、3日間の食事記録データにより日本食インデックス（9-component-weighted Japanese Diet Index：wJDI9）のスコア（範囲1～12）を算出し、日本食の順守の指標として用いた。認知症発症は、介護保険制度の認定証で確認し、フォローアップ開始後5年以内に認知症を発症した場合は除外した。wJDI9スコアの三分位（T1～T3）に従い、多変量調整Cox比例ハザードモデルを用いて認知症発症のハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を算出し、認知症でない期間の差を推定するため、ラプラス回帰を用いて認知症発症年齢のパーセンタイル差（PD）および95％CIを算出した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間の中央値は11.4年（四分位範囲[IQR]：7.8～15.1）であった。・フォローアップ期間中に認知症発症が確認された高齢者は225例（15.0％）であった。・T3群は、認知症発症率が最も低く10.7％であった。・T1群とT3群の間の認知症発症年齢のPDは11番目（11th PD）と推定された。・wJDI9スコアが高いほど、認知症発症リスクが低く、認知症でない期間が長かった。・T1群に対するT3群の認知症発症年齢の多変量調整HRは0.58（95％CI：0.40～0.86）、11th PDは36.7ヵ月（95％CI：9.9～63.4）であった。・wJDI9スコアが1ポイント上昇するごとに、認知症発症リスクは5％低下し（p＝0.033）、認知症でない期間が3.9ヵ月（95％CI：0.3～7.6）延長した（p＝0.035）。・ベースライン時の性別または喫煙状況（現在の喫煙者/非喫煙者）で差は認められなかった。

　幼児期に下気道感染症に罹患すると、肺の発達が阻害され、成人後の肺機能の低下や慢性呼吸器疾患の発症リスクが高まるといわれている。そのため、幼児期の下気道感染症の罹患は、呼吸器疾患による成人早期の死亡を引き起こすのではないか、という仮説も存在する。しかし、生涯を通じたデータが存在しないことから、この仮説は検証されていなかった。そこで、英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのJames Peter Allinson氏らは、1946年の出生コホートを前向きに追跡した。その結果、2歳未満での下気道感染があると、26～73歳の間に呼吸器疾患によって死亡するリスクが、約2倍となることが示された。Lancet誌オンライン版2023年3月7日号の報告。　1946年3月にイングランド、ウェールズ、スコットランドで出生した5,362例を前向きに追跡した。26歳まで生存し、適格基準（2歳未満での下気道感染や、20～25歳時の喫煙歴に関するデータが得られているなど）を満たした3,589例について、2歳未満での下気道感染の有無別に、26歳時点をベースラインとして生存分析を実施した。また、研究対象コホート内の死亡とイングランド・ウェールズの死亡を比較し、試験期間中の超過死亡を推定した。　主な結果は以下のとおり。・26歳時点からの追跡期間は最大47.9年であった。・追跡の対象となった3,589例のうち、2019年末時点で生存が確認されたのは2,733例であった（死亡：674例、移住：182例）。・2歳未満での下気道感染のある群（913例）は、下気道感染のない群（2,676例）と比べて呼吸器疾患による死亡リスクが高かった（ハザード比[HR]：1.93、95％信頼区間[CI]：1.10～3.37、p＝0.021）。・2歳未満での下気道感染の回数別にみると、下気道感染のない群（2,676例）と比べたHR（95％CI、p値）は、1回感染群（596例）が1.51（0.75～3.02、p＝0.25）、2回感染群（162例）が2.53（0.97～6.56、p＝0.057）、3回以上感染群（155例）が2.87（1.18～7.02、p＝0.020）であった。・２歳未満での初回の下気道感染の年齢別にみると、下気道感染のない群（2,676例）と比べたHR（95％CI、p値）は、1歳未満群（648例）が2.12（1.16～3.88、p＝0.015）、1歳以上2歳未満群（256例）が1.52（0.59～3.94、p＝0.39）であった。・2歳未満での初回の下気道感染時の治療別にみると、下気道感染のない群（2,676例）と比べたHR（95％CI、p値）は、未治療または外来治療群（856例）が1.79（1.00～3.19、p＝0.051）、入院治療群（52例）が4.35（1.31～14.5、p＝0.017）であった。・2歳未満での下気道感染は、1972～2019年のイングランド・ウェールズの呼吸器疾患による死亡の20.4％（95％CI：3.8～29.8）に関連していると推定され、これはイングランド・ウェールズにおける17万9,188例（95％CI：3万3,806～26万1,519）の超過死亡に相当した。　著者らは、「2歳までに下気道感染のある人は、呼吸器疾患による成人期の早期死亡のリスクが約2倍であり、2歳未満での下気道感染は成人期の呼吸器疾患による死亡の5分の1に関連していることが示唆された。幼児期の下気道感染と慢性閉塞性肺疾患などの成人呼吸器疾患の発症や予後との間には、特異な関連があると考えられる。成人呼吸器疾患の発症や子供の健康格差の発生を避けるためには、生涯にわたる予防戦略が必要である」とまとめた。

　スタチン療法を受ける患者において、高感度C反応性蛋白（CRP）で評価した炎症のほうがLDLコレステロール（LDL-C）値で評価したコレステロールよりも、将来の心血管イベントおよび死亡リスクの予測因子として強力であることが、米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のPaul M. Ridker氏らが行った、3つの無作為化試験の統合解析の結果、示された。著者は、「示されたデータは、スタチン療法以外の補助療法の選択を暗示するものであり、アテローム性疾患のリスク軽減のために、積極的な脂質低下療法と炎症抑制治療の併用が必要である可能性を示唆するものである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2023年3月6日号掲載の報告。3つの国際無作為化試験データを統合解析　研究グループは、炎症と高脂質血症はアテローム性動脈硬化の原因となるが、スタチン療法を受けていると将来の心血管イベントリスクに対する両因子の相対的な寄与が変化する可能性があり、補助的な心血管治療の選択について影響を与えるとして今回の検討を行った。スタチン治療を受ける患者の主要有害心血管イベント、心血管死、全死因死亡のリスクの決定因子として、高感度CRPとLDL-Cの相対的な重要性を評価した。　アテローム性疾患を有する/高リスクでスタチン療法を受ける患者が参加する、3つの国際的な無作為化試験「PROMINENT試験」「REDUCE-IT試験」「STRENGTH試験」のデータを統合解析した。　ベースラインの高感度CRP（残留炎症リスクのバイオマーカー）の上昇と同LDL-C（残留コレステロールリスクのバイオマーカー）の上昇の四分位値を、将来の主要有害心血管イベント、心血管死、全死因死亡の予測因子として評価。年齢、性別、BMI、喫煙状況、血圧、心血管疾患の既往、無作為化された割り付け治療群で補正した分析で、高感度CRPとLDL-Cの四分位数にわたって、心血管イベントと死亡のハザード比（HR）を算出した。炎症は将来リスクを有意に予測、コレステロールの予測は中立もしくは弱い　統合解析には患者3万1,245例が包含された（PROMINENT試験9,988例、REDUCE-IT試験8,179例、STRENGTH試験1万3,078例）。　ベースラインの高感度CRPとLDL-Cについて観察された範囲、および各バイオマーカーとその後の心血管イベント発生率との関係は、3つの試験でほぼ同一であった。　残留炎症リスクは、主要有害心血管イベントの発生（高感度CRPの四分位最高位vs.最小位の補正後HR：1.31、95％信頼区間[CI]：1.20～1.43、p＜0.0001）、心血管死（2.68、2.22～3.23、p＜0.0001）、全死因死亡（2.42、2.12～2.77、p＜0.0001）のいずれとも有意に関連していた。　対照的に、残留コレステロールリスクの関連は、主要有害心血管イベントについては中立的なものであったが（LDL-Cの四分位最高位vs.最小位の補正後HR：1.07、95％CI：0.98～1.17、p＝0.11）、心血管死（1.27、1.07～1.50、p＝0.0086）と全死因死亡（1.16、1.03～1.32、p＝0.025）については弱かった。

　生物学的な老化の速度は、遺伝、環境、生活習慣などによって変化するといわれている。近年、DNAのメチル化に基づく生物学的老化の評価指標（GrimAge、PhenoAgeなど）が開発されているが、これらと老化の危険因子との関連の強さなどは明らかになっていない。そこで、上海交通大学のLijie Kong氏らは、メンデルランダム化解析を行い、修正可能な代謝関連因子（ウエスト周囲径、体脂肪率、CRP値など）、生活習慣（喫煙、アルコール摂取、昼寝など）、社会経済的因子（教育、収入）と生物学的老化の評価指標との関連を調べた。本調査結果は、The Journals of Gerontology：Series A誌オンライン版2023年3月4日号に掲載された。老けやすい人の特徴は「肥満・喫煙・低学歴」　本研究グループは、修正可能な因子と老化の速度との関連を調べるため、メンデルランダム化解析を行った。修正可能な19個の代謝関連因子（BMI、ウエスト周囲径、体脂肪率、小児期の肥満、2型糖尿病、LDLコレステロール値、HDLコレステロール値、中性脂肪値、収縮期血圧、拡張期血圧、CRP値）、生活習慣（喫煙、アルコール摂取、コーヒー摂取、昼寝、睡眠時間、中・高強度の身体活動）、社会経済的因子（教育、収入）に関連する遺伝子変異について、欧州の最大100万人を対象としたゲノムワイド関連研究（GWAS）から抽出した。これらの遺伝子変異とGrimAgeおよびPhenoAgeとの関連は、欧州の28コホート、3万4,710人を対象に解析した。関連の大きさを調べるため、回帰係数（β）±標準誤差（SE）を求めた。なお、GrimAgeとPhenoAgeはいずれも生物学的老化の評価指標であるが、GrimAgeのほうが、死亡率との関連が強いことが知られている。　生物学的老化の評価指標であるGrimAge、PhenoAgeの変化に有意な関連のあった因子を以下に示す。【GrimAgeに基づく老化の加速・減速関連因子】〈老化を加速（β±SE［年］）〉1位：喫煙、1.299±0.1072位：アルコール摂取増加、0.899±0.3613位：ウエスト周囲径増加、0.815±0.1844位：昼寝、0.805±0.3555位：体脂肪率増加、0.748±0.1206位：BMI上昇、0.592±0.0797位：CRP値上昇、0.345±0.0738位：中性脂肪値上昇、0.249±0.0919位：小児期の肥満、0.200±0.07510位：2型糖尿病、0.095±0.041＜老化を減速（β±SE［年］）＞1位：教育年数が長い、－1.143±0.1212位：世帯収入が高い、－0.774±0.263【PhenoAgeに基づく老化の加速・減速関連因子】〈老化を加速（β±SE［年］）〉1位：体脂肪率増加、0.850±0.2692位：ウエスト周囲径増加、0.711±0.1523位：BMI上昇、0.586±0.1024位：喫煙、0.519±0.1425位：CRP値上昇、0.349±0.0956位：小児期の肥満、0.229±0.0957位：2型糖尿病、0.125±0.051＜老化を減速（β±SE［年］）＞1位：教育年数が長い、－0.718±0.151　著者らは、「本研究により、老化の危険因子と老化の速度に関する定量的なエビデンスが得られ、肥満に関する指標、喫煙、低学歴が老化へ大きな影響を及ぼすことが示された。この結果は、生物学的老化の速度を遅らせ、健康長寿を促進するために役立つだろう」とまとめた。

　心血管リスク因子が認知症発症に及ぼす年齢や性別の影響は、十分に評価されていない。大阪大学の田中 麻理氏らは、喫煙、肥満、高血圧、糖尿病が認知症リスクに及ぼす影響を調査した。その結果、認知症を予防するためには、男性では喫煙、高血圧、女性では喫煙、高血圧、糖尿病の心血管リスク因子のマネジメントが必要となる可能性が示唆された。Environmental Health and Preventive Medicine誌2023年号の報告。　対象は、ベースライン時（2008～13年）に認知症を発症していない40～74歳の日本人2万5,029人（男性：1万134人、女性：1万4,895人）。ベースライン時の喫煙（喫煙歴または現在の喫煙状況）、肥満（過体重：BMI 25kg/m2以上、肥満：BMI 30kg/m2以上）、高血圧（SBP140mmHg以上、DBP90mmHg以上または降圧薬使用）、糖尿病（空腹時血糖126mg/dL以上、非空腹時血糖200mg/dL以上、HbA1c［NGSP値］6.5％以上または血糖降下薬使用）の状況を評価した。認知機能障害は、介護保険総合データベースに基づき要介護1以上および認知症高齢者の日常生活自立度IIa以上と定義した。心血管リスク因子に応じた認知症予防のハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）は、Cox比例回帰モデルを用いて推定し、集団寄与危険割合（PAF）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中央値9.1年の間に認知症を発症した人は、1,322例（男性：606例、女性：716例）であった。・現在の喫煙および高血圧は、男女ともに認知機能障害の高リスクと関連していたが、過体重または肥満は男女ともに認知機能障害のリスクと関連が認められなかった。・糖尿病は、女性のみで認知機能障害の高リスクと関連していた（p for sex interaction＝0.04）。・有意なPAFは、男性では喫煙（13％）、高血圧（14％）、女性では喫煙（3％）、高血圧（12％）、糖尿病（5％）であった。・有意なリスク因子の合計PAFは、男性で28％、女性で20％であった。・年齢層別化による解析では、男性では中年期（40～64歳）の高血圧、女性では老年期（65～74歳）の糖尿病は、認知機能障害のリスク増加と関連していた。

　『2023年改訂版 冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドライン』が第87回日本循環器学会年次集会の開催に合わせ発刊され、委員会セッション（ガイドライン部会）において、藤吉 朗氏（和歌山県立医科大学医学部衛生学講座 教授）が各章の改訂点や課題について発表した。冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインは全5章構成　冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインは日本高血圧学会、日本糖尿病学会、日本動脈硬化学会をはじめとする全11学会の協力のもと、これまでの『虚血性心疾患の一次予防ガイドライン（2012年改訂版）』を引き継ぐ形で作成された。今回の改訂では、一次予防の特徴を踏まえ「冠動脈疾患とその危険因子（高血圧、脂質、糖尿病など）の診療に関わるすべての医療者をはじめ、産業分野や地域保健の担当者も使用することを想定して作成された。また、2019年以降に策定された各参加学会のガイドライン内容も冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインと整合性のある形で盛り込み、「一般的知識の記述は最小限に、具体的な推奨事項をコンパクトに提供することを目指した」と藤吉氏は解説した。　冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインは全5章で構成され、とくに第2章の高血圧や脂質異常などに関する内容、第3章の高齢者、女性、CKD（慢性腎臓病）などを中心に改訂している。　冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドライン全5章のなかで変更点をピックアップしたものを以下に示す。冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドライン第2章の改訂点＜高血圧＞・『高血圧治療ガイドライン2019』（日本高血圧学会）に準拠。・血圧の診断については、SBP/DBP（拡張期/収縮期血圧）130～139/80～89mmHg群から循環器疾患リスクが上昇してくるため、その名称を従来の「正常高値血圧」から「高値血圧」とした。また、診察室血圧と家庭血圧の間に差がある場合、家庭血圧による診断を優先する。・降圧目標について、75歳以上の高齢者は原則140/90mmHg未満とするが、高齢者でも厳格降圧（130/80mmHg未満）の適応となる併存疾患を有しており、かつ厳格降圧の忍容性ありと判断されれば過降圧に注意しながら130/80mmHg未満を目指すことが記されている。・降圧薬の脳心血管病抑制効果の大部分は、薬剤の特異性よりも降圧の度合いによって規定されている。その点を前提に、降圧薬治療の進め方に関する図を掲載した（p.22 図4）。＜脂質異常＞・脂質異常は『動脈硬化性疾患予防ガイドライン2022年版』（日本動脈硬化学会）に準拠し、危険因子の包括的評価（p.26 図5）にて、治療方針を決定する（p.23 表8）。・治療すべき脂質の優先順位を明確化した（1：LDL-C、2：non-HDL-C、3：TG/HDL-C）。＜糖尿病・肥満＞・糖尿病の診断早期から適切な血糖管理・治療が重要で、その理由は、糖尿病診断前のHbA1cが上昇していない耐糖能異常の段階から冠動脈疾患（CAD）リスクが上昇するため。・2型糖尿病の血糖降下薬の特徴が表で明記されている（p.31 表13）。・糖尿病患者においてCADの一次予防を目的としてアスピリンなどの抗血小板薬をルーチンで使用することを推奨しない、とした。これは近年のエビデンスを踏まえた判断であり、以前のガイドラインとは若干異なっている。＜運動・身体活動＞・運動強度・量を説明するため、身体活動の単位である「METs（メッツ）」や、主観的運動強度の指標である「Borg指数」に関する図表（p.42 表16、図６）を掲載し、日常診療での具体的指標を示した。＜喫煙・環境要因、CAD発症時対処に関する患者教育・市民啓発、高尿酸血症とCAD＞・禁煙に関する新たなエビデンスを記載し、新型タバコについても触れている。・寒冷や暑熱などの急激な温度変化がCAD誘発リスクを高めること、大気汚染からの防御などに触れている。冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドライン第3章の改訂点・本章はポリファーマシー、フレイル、認知症、エンドオブライフに注目して作成されている。＜高齢者＞・75歳までは活発な高齢者が増加傾向である。また年齢で一括りにすると個人差が大きいため、個別評価の方法について冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインに記載した。＜女性＞・CADリスクの危険因子は男性と同じだが、女性の喫煙者は男性喫煙者に比してその相対リスクが高くなる傾向がある。また、脂質異常症と更年期障害を同時に有する女性に対しては、禁忌・慎重投与に該当しないことを確認したうえでホルモン補充療法を考慮する、とした。＜慢性腎臓病（CKD）＞・高中性脂肪（高TG）血症を有するCKDに対する注意喚起として、フィブラート系薬剤は、高度腎機能障害を伴う場合には、ペマフィブラート（肝臓代謝）は慎重投与、それ以外のフィブラート系は禁忌であることが記載された。　このほか、冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインで推奨した危険因子の包括的管理に関連し、第2章では包括的管理や予測モデルについて、また第4章にはリスク予測からみた潜在性動脈硬化指標に関する記載を加えた。第5章「市民・患者への情報提供」では市民への急性心筋梗塞発症時の対応や、心肺蘇生法・AEDなどについて触れている。　最後に同氏は「将来的には患者プロファイルを入力することで、必要な情報がすぐに算出・表示できるようなアプリを多忙な臨床医のために作成していけたら」と今後の展望を述べた。　冠動脈疾患の一次予防に関する診療ガイドラインの全文は日本循環器学会のホームページでPDFとして公開している。詳細はそちらを参照いただきたい。

　睡眠不足や不規則な睡眠というのは心血管疾患や2型糖尿病などの発症に関連しているが、アテローム性動脈硬化との関連性についてはあまり知られていない。そこで、米国・ヴァンダービルト大学のKelsie M. Full氏らは睡眠時間や就寝タイミングとアテローム性動脈硬化との関連性を調査し、45歳以上の場合に睡眠不足や不規則な睡眠であるとアテローム性動脈硬化の発症リスクを高めることを示唆した。Journal of the American Heart Association誌2023年2月21日号掲載の報告。動脈硬化と睡眠時間や睡眠の規則性との関連性を横断的に調査　本研究はコミュニティベースの多民族研究（MESA：Multi-Ethnic Study of Atherosclerosis）で、睡眠時間や睡眠の規則性について、アクティグラフィ※（活動量測定検査）を7日間手首に装着した記録を評価し、無症候性のアテローム性動脈硬化との関連性を横断的に調査した。※腕時計型の加速度センサーで、腕や足首に装着することで活動/休止リズムサイクルを記録するもの。睡眠/覚醒アルゴリズムを記録できる。　本研究では、2010～13年に記録された2,032例（平均年齢±標準偏差[SD]：68.6±9.2歳［範囲：45～84歳］、女性：53.6％）のデータを用いた。評価項目に用いたマーカーは、冠動脈カルシウム、頸動脈プラークの有無、頸動脈内膜-中膜の厚さ、および足首-上腕指数であった。睡眠の規則性は睡眠時間と就寝タイミングで、個々の7日分のSDを定量化した。解析には相対リスク回帰モデルを使用し、有病率と95％信頼区間[CI]を計算した。なお、解析モデルは人口統計、心血管疾患の危険因子、閉塞性睡眠時無呼吸症候群、睡眠時間、中途覚醒など、睡眠特性に合わせ客観的に評価・調整した。　動脈硬化と睡眠時間や睡眠の規則性との関連性を横断的に調査した主な結果は以下のとおり。・全体として、7日間を通してさまざまな睡眠を取った（たとえば、ある夜は睡眠時間が短く、ある夜は睡眠時間が長かった）参加者は、毎晩ほぼ同じ睡眠時間だった参加者よりも、アテローム性動脈硬化を発症する可能性が高かった。・参加者の約38％では睡眠時間が90分以上変化し、18％では120分以上も変化していた。・睡眠が不規則な人の特徴は、白人以外の人種では「現喫煙者の可能性が高い」「平均年収が低い」「勤務がシフト制もしくは無職の可能性が高い」「BMIが高い」傾向であった。・調整後、より規則的な睡眠時間（SD≦60分）の参加者と比較したところ、睡眠時間の不規則性が大きい（SD＞120分）参加者は、冠動脈カルシウム負荷が高く（SD＞300、有病率：1.33、95％[CI]：1.03～1.71） 、足首上腕指数が異常値であった（SD＜0.9、有病率：1.75、95％[CI]：1.03～2.95）。・より規則的な就寝タイミングの参加者（SD≦30分）と比較したところ、就寝時間が不規則な参加者（SD＞90分）は、冠動脈のカルシウム負荷が高い可能性が強かった （有病率：1.39、95％[CI]：1.07～1.82）。・関連性は、心血管疾患の危険因子、平均睡眠時間、閉塞性睡眠時無呼吸、中途覚醒を調整後も持続した。・睡眠の不規則性、とくに睡眠時間の長さのばらつきは、アテローム性動脈硬化のいくつかの無症候性マーカーと関連していた。

　米国がん協会は、毎年米国における新たながんの罹患数と死亡数を推定して発表している。2023年の最新データがCA Cancer Journal for Clinicians誌2023年1/2月号に掲載された。発表されたデータによると、2023年に米国で新たにがんと診断される人は195万8,310人、がんによる死亡者は60万9,820人と予測されている。死亡者数が最も多いがん種は、男性は肺がん、前立腺がん、大腸がんの順で、女性は肺がん、乳がん、大腸がんの順であった。　がん罹患率は、がんリスクに関連する行動パターンと、がんスクリーニング検査の使用などの医療行為の変化の両方を反映する。たとえば、1990年代初頭の前立腺がんの罹患率（人口10万人当たり）の急増は、それ以前に検査を受けていなかった男性の間で前立腺特異抗原（PSA）検査が急速に広まった結果、無症候性前立腺がんの検出が急増したことを反映している。その後、高齢男性に対するPSA検査が推奨されなくなったことから罹患数は20年間減少を続けていたが、2014～19年には再度増加に転じ、2023年には9万9,000人の新規罹患者が予測されている。また、ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種推進によって20代前半の女性の子宮頸がん発症率は2012年から2019年にかけて65％低下した。　全体としては、女性に比べて男性のほうが罹患率の傾向は良好だった。2015から2019年にかけての女性の肺がん罹患率の減少は男性の2分の1のペース（年1.1％対2.6％）であり、乳がんや子宮体がんの罹患率は増加を続けている。肝臓がんやメラノーマの罹患率は50歳以上の男性では安定、若年男性では減少した。結果として、性差は徐々に縮小し、がん全体の男女の罹患率比は1992年の1.59（95％信頼区間[CI]：1.57～1.61）から2019年には1.14（95％CI：1.14～1.15）まで低下した。ただし、この比率は年齢によって大きく異なり、20～49歳では女性が男性よりも約80％高い一方で、75歳以上では男性が約50％高かった。　2020年からはCOVID-19感染流行があったにもかかわらず、また他の主要な死因とは対照的に、がん死亡率は2000年代には年1.5％、2015～20年には年2％と減少を続け、1991～2020年までに33％減少し、推定380万人の死亡が回避された。この進歩は喫煙の減少、乳がん・大腸がん・前立腺がん検査の普及、そして治療の進歩を反映したもので、とくに白血病、メラノーマ、腎臓がんの死亡率が急速に減少（2016～20年には年約2％）したことや、肺がんの死亡率減少が加速したことに表れている。すべてのがんを合わせた5年相対生存率は、1970年代半ばに診断された49％から2012～18年に診断された68％に増加した。しかし、死亡率における人種格差が最も大きい乳がん、前立腺がん、子宮体がんの罹患率上昇により、今後の減少の進展は弱まる可能性があるという。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン接種者を含むCOVID-19外来患者において、ペグインターフェロンラムダ（IFN-λ）単回皮下投与は、COVID-19進行による入院または救急外来受診の発生率をプラセボ投与よりも有意に減少させた。ブラジル・ミナスジェライスカトリック大学のGilmar Reis氏らTOGETHER試験グループが報告した。NEJM誌2023年2月9日号掲載の報告。ブラジルとカナダで、入院/救急外来受診の発生を比較　TOGETHER試験は、ブラジルとカナダで実施された第III相無作為化二重盲検プラセボ対照アダプティブプラットフォーム試験である。研究グループは、ブラジルの12施設およびカナダの5施設において、SARS-CoV-2迅速抗原検査が陽性でCOVID-19の症状発現後7日以内の18歳以上の外来患者のうち、50歳以上、糖尿病、降圧療法を要する高血圧、心血管疾患、肺疾患、喫煙、BMI＞30などのリスク因子のうち少なくとも1つを有する患者を、ペグIFN-λ（180μg/kgを単回皮下投与）群、プラセボ群（単回皮下投与または経口投与）または他の介入群に無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、無作為化後28日以内のCOVID-19による入院（または三次病院への転院）または救急外来受診（救急外来での＞6時間の経過観察と定義）の複合とした。主要評価のイベント発生率、ペグIFN-λ群2.7％ vs.プラセボ群5.6％、有意に半減　2021年6月24日～2022年2月7日の期間に、計2,617例がペグIFN-λ群、プラセボ群および他の介入群に割り付けられ、ペグIFN-λ群のプロトコール逸脱2例を除外したペグIFN-λ群931例およびプラセボ群1,018例が今回のintention-to-treat集団に含まれた。患者の83％はワクチンを接種していた。　主要アウトカムのイベントは、ペグIFN-λ群で931例中25例（2.7％）に、プラセボ群で1,018例中57例（5.6％）に発生した。相対リスクは0.49（95％ベイズ信用区間[CrI]：0.30～0.76、プラセボに対する優越性の事後確率＞99.9％）であり、プラセボ群と比較してペグIFN-λ群で、主要アウトカムのイベントが51％減少した。　副次アウトカムの解析結果も概して一貫していた。COVID-19による入院までの期間はプラセボ群と比較しペグIFN-λ群で短く（ハザード比[HR]：0.57、95％ベイズCrI：0.33～0.95）、COVID-19による入院または死亡までの期間もペグIFN-λ群で短い（0.59、0.35～0.97）など、ほとんどの項目でペグIFN-λの有効性が示された。また、主な変異株の間で、およびワクチン接種の有無で有効性に差はなかった。　ベースラインのウイルス量が多かった患者では、ペグIFN-λ群のほうがプラセボ群より、7日目までのウイルス量減少が大きかった。　有害事象の発現率は、全GradeでペグIFN-λ群15.1％、プラセボ群16.9％であり、両群で同程度であった。