進展型小細胞肺がん（ES-SCLC）に対する、アテゾリズマブと化学療法（カルボプラチン＋エトポシド）への抗TIGIT抗体tiragolumabの併用による全生存期間（OS）と無増悪生存期間（PFS）の延長は見られなかった。ES-SCLCに対するSKYSCRAPER-02試験ではPFSとOSに有意差なし　同報告は、日本も参加した国際共同第III相試験SKYSCRAPER-02の初回解析結果で、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）において米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのCharles M. Rudin氏から報告された。・対象：未治療のES-SCLC症例490例・試験群：tiragolumab＋アテゾリズマブ＋カルボプラチン・エトポシド3週ごと4サイクル→tiragolumab＋アテゾリズマブ3週ごと（Tira群：243例）・対照群：プラセボ＋アテゾリズマブ＋カルボプラチン＋エトポシド3週ごと4サイクル投与→プラセボ＋アテゾリズマブ3週ごと（Pla群：247例）・評価項目：［主要評価項目］脳転移を有さない症例群（PAS）におけるOSとPFS（主治医判定による）［副次的評価項目］すべての登録症例（FAS）によるOSとPFS、奏効率（RR）、奏効期間（DOR）、安全性など　ES-SCLCに対するSKYSCRAPER-02の初回解析の主な結果は以下のとおり。・観察期間中央値は14.3ヵ月であった（データカットオフ2022年2月）。・両群共に約19％の脳転移症例を含んでいた。・PAS群のPFS中央値は、Tira群で5.4ヵ月、Pla群で5.6ヵ月、ハザード比（HR）は1.11（95％信頼区間[CI]：0.89～1.38）でp＝0.3504、と両群間に有意な差は見られなかった。・PAS群のOS中央値はTira群が13.6ヵ月、Pla群が13.6ヵ月、HRは1.04（95％CI：0.79～1.36）でp＝0.7963、こちらも両群間に有意差はなかった。・FAS群のPFS中央値はTiga群が5.1ヵ月、Pla群が5.4ヵ月で、HRは1.08であった。同様にOS中央値は、Tira群13.1ヵ月、Pla群12.9ヵ月、HRは1.02であった。・FASを対象としたサブグループ解析においても両群間の有意な差は見いだせなかった。・探索的に脳転移症例だけでOSを検討してみたところ、OS中央値はTira群で11.70ヵ月、Pla群で10.64ヵ月、HR0.92であった。・FAS群のRRは、Tira群が70.8％、Pla群が65.6％、DOR中央値はTira群が4.2ヵ月、Pla群が5.1ヵ月であった。・Grade3/4の治療関連有害事象は、Tira群の52.3％、Pla群の55.7％で発現した。有害事象による治療中止割合は、Tira群5.0％、Pla群5.3％であった。

　切除可能な非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対して、抗PD-L1抗体薬sintilimabと化学療法による術前補助療法は、2サイクルよりも3サイクルでより高い病理学的奏効（MPR）率を示し、サブタイプ別ではとくに扁平上皮がんで良好なMPR率が得られた。無作為化単施設2群第II相比較試験の結果として、中国Zhejiang大学のFuming Qiu氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　免疫チェックポイント阻害薬と化学療法の併用による術前補助療法は、切除可能なNSCLC患者に対して有望な治療選択肢となっている。しかし、術前補助療法の最適な期間は明らかではなく、臨床試験では2～4サイクルで実施されていることが多い。　一方、sintilimab単剤の術前投与は良好なMPR率が報告されている。同試験では、切除可能なNSCLC患者を対象に、sintilimabと化学療法による術前補助療法の効果を2サイクルと3サイクルで比較した。・対象：未治療のStageIB~IIIA NSCLC患者（ECOG PS 0~1）60例・治療法：手術前にsintilimab＋化学療法（扁平上皮がんカルボプラチン＋nab-パクリタキセル、非扁平上皮がん：カルボプラチン＋ペメトレキセド）3週間ごとに2サイクル行う群と3サイクル行う群に無作為に割り付け。術前補助療法終了から4週間以内に手術を施行・評価項目：［主要評価項目］MPR［副次評価項目］病理学的完全奏効（pCR）、奏効率（ORR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・年齢中央値は64.5歳、StageIB～IIBが46.7％でIIIAが53.3％、PD-L1（TPS）は1％未満が48.3％、1%以上が51.7％であった。・MPR率は3サイクル群41.4％、2サイクル群に26.9%で、3サイクル群で傾向を示した（p＝0.260）。pCR率はそれぞれ24.1％、19.2％であった（p＝0.660）。・ORRは3サイクル群55.2％、2サイクル群50.0％であった（p＝0.701）。・組織形別にみると、非扁平上皮がんに比べて扁平上皮がんでMPR率が有意に高かった（51.6％ vs.12.5%、p＝0.002）。・扁平上皮がんにおけるMPR率は3サイクル群60.0％、２サイクル群43.8％であった（p＝0.366）。・両群間ともに安全性に問題はなく、高い忍容性が示された。

＜先週の動き＞1.危機管理庁や日本版CDCを新設、感染症対策を強化／内閣府2.マイナンバー保険証、来年4月から原則義務化は困難／日医3.外来医療の提供体制でかかりつけ医機能の明確化を／厚労省4.大学病院が未払いの2億円を研修医・非常勤医に支給／北大病院5.「名ばかり病床」3割、急性期神話に囚われるべからず1.危機管理庁や日本版CDCを新設、感染症対策を強化／内閣府岸田内閣は17日に新型コロナウイルス感染症対策本部を開催し、内閣官房に「内閣感染症危機管理庁（仮称）」を置いて、感染症危機に対する企画立案・総合調整の機能を強化することを明らかにした。併せて医療、公衆衛生、危機対応、研究開発等の機能を一体的に運用するため、国立感染症研究所と国立研究開発法人国立国際医療研究センターを統合し、感染症に関する科学的知見の基盤・拠点となる新たな専門家組織として、いわゆる「日本版CDC」を創設する。また、都道府県と医療機関との間であらかじめ病床や外来医療の確保等の具体的な内容に関する協定を締結する仕組みも創設する。公立・公的医療機関、特定機能病院などに対し、その機能を踏まえた協定を締結する義務を課して、平時から必要な病床を確保できる体制を整備するなど具体的な対策を進める。（参考）政府、「日本版CDC」新設決定　感染症危機の司令塔機能を強化（毎日新聞）地域拠点病院、自治体と協定義務　感染症の病床確保（日経新聞）病床確保の協定締結義務化、公的公立・大学病院などに 違反なら承認取消も検討、政府コロナ対策本部決定（CBnews）新型コロナウイルス感染症対策本部（第93回）資料2.マイナンバー保険証、来年4月から原則義務化は困難／日医日本医師会長は15日の定例記者会見で、今月に閣議決定された「骨太の方針2022（経済財政運営と改革の基本方針）」に対する見解を示した。オンライン資格確認の原則義務化について、現場感覚としては2023年4月からの原則義務化は難しいとし、健康保険証の原則廃止はマイナンバーカードの取得率が必ずしも高くない現状（2022年6月1日時点で44.7％）を反映して、マイナンバー未取得の人への配慮を求めている。このほか、リフィル処方箋については活用が進んでいないことを問題視する声もあるが、医師の処方権に変わりないことや、「症状が安定している慢性疾患の患者であっても、定期的に診察を行い疾病管理の質を保つことが『安心・安全で質の高い医療』である」として、リフィル処方箋の利用を慎重に判断するように求めた。（参考）“マイナ保険証”来年度のシステム導入は困難 日本医師会会長（NHK）オンライン資格確認来年度義務化は困難、日医会長「物理的に間に合わない」（CB news）「経済財政運営と改革の基本方針 2022」等の閣議決定を受けて（日本医師会）マイナンバーカードの市区町村別交付枚数等について（令和4年6月1日現在）（総務省）3.外来医療の提供体制でかかりつけ医機能の明確化を／厚労省厚労省は、15日に第9回 第8次医療計画等に関する検討会を開催し、「かかりつけ医機能」を明確化するため、外来医療の提供体制について検討に入った。今年4月に施行された改正医療法に基づいて行われ、外来医療機能に関する情報を可視化し、二次医療圏ごとに協議の場の設置、医療機器の共同利用等を定めた「外来医療計画」の策定を行う。年内に取りまとめ、年明けに医療計画の指針作成を行い、2023年度の都道府県における医療計画の策定に盛り込まれる見込み。（参考）「かかりつけ医機能」第8次医療計画検討会で議論へ　外来の役割分担・連携推進で（CB news）高額医療機器の共同利用推進、「読影医・治療医配置なども勘案」した広範な議論求める声も-第8次医療計画検討会（Gem Med）資料 外来医療の提供体制について（厚労省）4.大学病院が未払いの2億円を研修医・非常勤医に支給／北大病院北海道大学病院が2021年度までの2年間、研修医や非常勤医師に対して約2億円の手当等を支払っていなかったことが新聞報道で明らかとなった。対象者の内訳は研修医が約190人、非常勤医師が約90人。期末手当・勤勉手当が約200人、住居手当が約280人であり、大学教職員組合の指摘により明らかとなった。大学側は「今後このようなことがないように気を付け、事務を執行したい」とコメントしている。（参考）北大病院が手当2億円未払い　非常勤医師ら280人分（産経新聞）北大病院、過去2年分の手当計2億円支給へ　非常勤医と研修医に（北海道新聞）5.「名ばかり病床」3割、急性期神話に囚われるべからず日本経済新聞と日本経済研究センターが共同で、厚労省の「病床機能報告（2019年）」のデータを用いて、病院側が急性期病床として報告した病棟において手術件数や救急入院、化学療法、ハイリスク分娩など緊急性が高い7項目の医療行為について解析した結果を報告した。その結果、急性期病床として報告された病床のうち35％が十分な診療実績を欠く「名ばかり病床」であるとされた。新型コロナ第6波ピークの今年2月中旬におけるコロナ患者受け入れ状況を見ると、急性期病床数に対するコロナ入院数は「名ばかり急性期」を持つ病院では2.9％で、それ以外の病院より1ポイント以上低かった。20日に医療改革提言の最終報告が公表され、国側に急性期病院の見直しを求める。（参考）急性期病床「名ばかり」3割、コロナ対応後手　日経分析（日経新聞）医療資源の浪費を招く「急性期神話」名ばかり病床は医療危機の一因に（日経JCER医療改革研究会）

　EGFRとMETの二重特異性抗体amivantamabと第3世代EGFR-TKIであるlazertinibとの併用が、オシメルチニブおよび化学療法後に進行したEGFR陽性進行非小細胞肺がん（NSCLC）に有効であることが、CHRYSALIS-2試験の結果から示された。米国・コロンビア大学のCatherine A. Shu氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　EGFR変異陽性NSCLC 患者に対するamivantamabとlazertinibの併用療法の有効性はオシメルチニブ耐性例で示されている。今回は、オシメルチニブとプラチナベース化学療法による後治療などの標準治療全体に耐性のEGFR陽性NSCLCに対する同レジメンを評価したCHRYSALIS-2試験の拡大コホートAのアップデート結果である。・対象：拡大コホートAに登録された、オシメルチニブまたは第1/2世代EGFR-TKIとその後プラチナベース化学療法、あるいは強度の高い他の治療で進行したEGFR陽性（del19またはL858R）NCSLC（162例）・方法：amivantamab（最初の28日間は週1回、その後は2週に1回）＋lazertinib連日投与した。・評価項目：［主要評価項目］奏効率（ORR）［副次評価項目］奏効期間（DoR）、クリニカルベネフィット率（CBR）、無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）、有害事象（AE）など　主な結果は以下のとおり。・年齢中央値は61.5歳、男性35％、66例、脳転移あり41％（未治療30例、既治療36例）。・前治療数中央値は3（オシメルチニブ→プラチナベース化学療法23％、第1/2世代EGFR-TKI→オシメルチニブ→プラチナベース化学療法42％、他治療35％）であった。・観察期間10.0ヵ月におけるORRは33％であった。・PFS中央値5.1ヵ月、OSの中央値14.8ヵ月、DoR中央値は9.6ヵ月であった。・AEはほとんどGrade1/2であり、毒性のために投与中断となった患者は57例（35％）、減量された患者は15例（9％）で、2剤とも投与を中止した患者は12例（7％）であった。安全性プロファイルは過去の報告と一致しており、新たな問題は示されなかった。

　現在、12～18歳の約75％が新型コロナウイルスワクチンの2回接種を終えているという。この年齢層での新型コロナウイルスワクチンの有害事象の調査結果について、大阪医科薬科大学の小川 拓氏が、2022年6月3日～5日に開催された第70回日本化学療法学会総会にて発表した。ワクチン接種による有害事象は12～18歳も成人データと大きく変わらない　本研究では、中学校・高等学校の生徒のうち、新型コロナウイルスワクチンの接種を、希望者469人に対して、2021年9月25日～10月28日に職域接種として行った。1回目はすべてモデルナ製ワクチン（0.1mg）であったが、若年男性に心筋炎・心膜炎のリスクがあることが厚生労働省から発表されたことを受け、2回目は男子に限りモデルナ製に加え、ファイザー製ワクチン（0.225mg）も選択可能とした。男子108人（うち2回目ファイザー製72人）、女子44人の計152人が研究に参加した。被験者に、新型コロナウイルスワクチンの有害事象でよく見られる症状を記載したアンケート形式の健康観察票に、2週間分を記録してもらった。　1回目接種後の新型コロナウイルスワクチンの有害事象の主な調査結果は以下のとおり。・男女ともに、接種部の局所反応と全身反応ともに、症状の持続期間の中央値3日であった。接種部疼痛や腫脹などの局所反応は、長くても10日程度で治まっていた。・新型コロナウイルスワクチンの有害事象の頻度として多いものは、接種部疼痛（男子89.8％、女子97.7％）、接種部腫脹（男子39.8％、女子50.0％）、37.1℃以上の発熱（男子38.9％、女子50.0％）、倦怠感（男子41.7％、女子40.9％）、頭痛（男子24.1％、女子40.9％）であった。・男女で統計学的に有意な差が見られた新型コロナウイルスワクチンの有害事象は、38.1℃以上の発熱（男子3.7％、女子18.2％）、頭痛（男子24.1％、女子40.9％）であり、女子のほうに多く見られた。・1回目接種の3日後に、14歳男子1例が虫垂炎のために入院した。・接種後の待機時間中に男子1例が腕のしびれを発症したが、速やかに改善した。　2回目接種後の新型コロナウイルスワクチンの有害事象の主な調査結果は以下のとおり。・新型コロナウイルスワクチンの有害事象の頻度として多いものは、接種部疼痛（男子・ファイザー製80.6％、男子・モデルナ製78.3％、女子100.0％）、37.1℃以上の発熱（男子・ファイザー製77.8％、男子・モデルナ製82.6％、女子92.1％）、38.1℃以上の発熱（男子・ファイザー製38.9％、男子・モデルナ製52.2％、女子89.5％）、頭痛（男子・ファイザー製52.8％、男子・モデルナ製60.9％、女子89.5％）、悪寒（男子・ファイザー製20.8％、男子・モデルナ製21.7％、女子44.7％）であり、1回目よりも2回目接種後のほうが各項目の新型コロナウイルスワクチンの有害事象の発生頻度が高く、男子よりも女子のほうが発生頻度が高かった。・ファイザー製を接種した男子4例が、遷延する咳嗽（2例）、めまい（1例）、嘔吐（1例）のため通院したが、いずれも速やかに回復した。・接種後の待機時間中に男子1例が指のしびれを発症したが、12時間以内に消失した。　小川氏は本結果について「12～18歳のワクチン接種による有害事象について、日本における成人のデータと傾向は大きく変わらず、症状の持続期間の中央値はいずれも3日程度で、すべての有害事象が10日目までに消失している。頭痛は月経のある世代では、男性よりも女性に多く報告されており、交絡因子の可能性がある」と述べている。また、本研究では、接種者469人のうち約3割の152人しか研究に参加しなかったこともあり、サンプルサイズが小さいため、モデルナ製ワクチンの若年男性に発生頻度が高いとされる心筋炎や心膜炎については評価できなかったという。

　ミスマッチ修復機能欠損を有する局所進行直腸がんは、PD-1阻害薬のみの治療で治癒する可能性が高いことが、米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのAndrea Cercek氏らが行った、前向き第II相試験の結果、示された。局所進行直腸がんは、術前化学療法と放射線療法、その後の手術療法が標準治療となっているが、ミスマッチ修復機能欠損を有する局所進行直腸がんでは、標準的な化学療法では十分な奏効を得られないことが示されていた。一方で、転移を有する患者および治療抵抗性の患者における免疫チェックポイント阻害薬のみの客観的奏効率は33～55％と、第一選択薬として非常に有効であることが報告されており、研究グループはこれらの知見に基づき、PD-1阻害薬の単剤投与が、ミスマッチ修復機能欠損の局所進行直腸がんに有益であるとの仮説を立て、dostarlimabによる術前化学療法の奏効率を調べる試験を行った。NEJM誌オンライン版2022年6月5日号掲載の報告。dostarlimabを単独投与しCRを評価　試験は、ミスマッチ修復機能欠損を有するStageIIまたはIIIの直腸腺がんの患者を対象とし、抗PD-1モノクローナル抗体dostarlimab単剤を3週ごと6ヵ月間（9サイクル）投与した。　患者は本治療後に、標準化学放射線療法と手術療法が行われたが、dostarlimab療法で臨床的完全奏効（cCR）を示した患者には、その後の治療は行われなかった。　主要評価項目は、dostarlimab療法後12ヵ月の持続的cCR、または化学放射線療法の有無を問わないdostarlimab療法後の病理学的CR、および化学放射線療法の有無を問わないdostarlimab術前療法の全奏効（OR）であった。治療完遂12例全例でCRを示し、フォローアップ25ヵ月時点で進行/再発例なし　計16例の患者が登録された。年齢中央値は54歳（範囲：26～78）、女性62％、臨床Stageは15例がIII、腫瘍StageはT3が9例（56％）、T4が3例（19％）で、腫瘍遺伝子変異量は37.9～103.0/Mb（平均60.0）と高値であった。　このうち12例がdostarlimab療法を完遂し、少なくとも6ヵ月時点のフォローアップを受けた。　全12例がCRを示し（100％、95％信頼区間[CI]：74～100）、MRI、18F-FDG PET、内視鏡評価、直腸指診または生検で、腫瘍は認められなかった。　本報告時点で、化学放射線療法または手術を受けた患者はおらず、追跡期間中（範囲：6～25ヵ月）に進行または再発が報告された症例はなかった。　Grade3以上の有害事象の報告はなかった。　なお、今回の試験の結果を踏まえて著者は、「さらなる追跡を行い、奏効の期間を評価する必要がある」と述べている。

　進行中の第I相試験（CHRYSALIS試験）のMETexon14 (METex14)スキッピング変異陽性患者を対象としたコホートのアップデート結果から、EGFRおよびMETを標的とした二重特異性抗体amivantamabは、METex14スキッピング変異陽性の進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対しても有用であることが示された。英国・マンチェスター大学のMatthew G. Krebs氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で報告した。　amivantamabはプラチナベース化学療法後のEGFRexon20挿入変異陽性NSCLC患者に対して米国で承認されている。一方で、amivantamabはEGFR-MET二重特異性抗体であることから、CHRYSALIS試験ではMETex14スキッピング変異陽性対象としたコホートにおいても、その有効性が検討された。・対象：2022年4月11日までに、amivantamabの投与を受けたMETex14スキッピング変異陽性患者55例。・方法：amivantamabの投与量は第II相試験推奨用量である1回1,050mg（体重80kg以上の場合は1,400mg）とし、最初の4週間は週1回、その後5週目からは2週間1回の投与とした。・評価項目：第II相試験推奨用量における安全性と有効性　主な結果は以下のとおり。・ベースラインにおける患者の年齢中央値は70歳、58％が女性、10例（18％）に脳転移の既往があり、前治療数中央値は2であった。未治療患者が9例、既治療だがMET阻害薬の投与を受けていない患者が18例で、28例にMET阻害薬による治療歴があった。・有効性の評価が可能であった46例において、15例で部分奏効（PR）が認められ、奏効率（ORR）は33％であった。未治療患者では7例中4例にPRを認めORRは57％、既治療だがMET阻害薬の投与なしの患者は15例中7例でPRを認めORRは47％、MET阻害薬による治療歴のある患者は24例中4例でPRを認めORRは17％であった。・15例中11例で奏効が継続しており、このうち10例は6ヵ月以上続き、最長の継続期間は76週間となっている。・無増悪生存期間（PFS）の中央値は6.7ヵ月であった。・amivantamabの安全性プロファイルに関しては、これまでの臨床試験で得られたものと同様であった。

　日本人乳がん患者における新型コロナワクチン2回接種後の中和抗体価が調べられ、95.3％と高い抗体陽転化率が示されたものの、治療ごとにみると化学療法とCDK4/6阻害薬治療中の患者で中和抗体価の低下が示唆された。名古屋市立大学の寺田 満雄氏らによる多施設共同前向き観察研究の結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表された。・対象：2021年5～11月にSARS-CoV-2ワクチン接種予定の乳がん患者（Stage 0～IV）・試験群と評価法：がん治療法ごとに5群に分け（無治療、内分泌療法、CDK4/6阻害薬、化学療法、抗HER2療法）、最初のワクチン接種前と2回目ワクチン接種後（4週後）に血清サンプルを採取、ELISA法で血清中IgG濃度および各変異株に対する中和抗体価を評価した。・評価項目：［主要評価項目］2回目ワクチン接種4週後のSARS-CoV-2 Sタンパクに対する血清中IgG濃度［副次評価項目］各治療群ごとのIgG濃度および抗体陽転化率、野生株・α・δ・κ・ο株に対する中和抗体価、がん治療への影響（休薬および減薬）　主な結果は以下のとおり。・全体で85例（無治療5例、内分泌療法30例、CDK4/6阻害薬14例、化学療法21例、抗HER2療法15例）が評価対象とされた。・年齢中央値は62.5（21～82）歳、55.3％が早期乳がん・44.7％が進行あるいは転移を有する乳がん患者だった。新型コロナワクチンの種類は、76.5％がファイザー製・3.5％がモデルナ製だった。・抗体陽転化率は全体で95.3％。治療法別にみると、無治療・内分泌療法・CDK4/6阻害薬・抗HER2療法では100％、化学療法のみ81.8％だった。・化学療法群では、無治療群と比較して有意に血清中IgG濃度が低下していた（p＝0.02）。・各変異体に対する中和抗体価は、野生株に対する中和抗体価と比較し有意に低下していた。とくにο株に対しその傾向が強く、低下は治療法によらずみられた。・CDK4/6阻害薬群では、無治療群と比較して野生株に対する中和抗体価（p＜0.01）およびα株に対する中和抗体価（p＜0.01）が有意に低下していた。・化学療法群では、無治療群と比較して野生株に対する中和抗体価（p＝0.001）、α株に対する中和抗体価（p＜0.001）、およびκ株に対する中和抗体価（p＝0.03）が有意に低下していた。・ワクチン接種による副反応と関連した乳がん治療の休薬または減量はみられず、1例のみ副反応への懸念での休薬があった。筆頭著者　名古屋市立大学寺田 満雄氏へのインタビュー今回の結果をどのように解釈されていますか？　おおむね健常者と同等のワクチン効果が得られることがわかり、この点は海外の過去の報告とも一致しています。一方で、CDK4/6阻害薬など現在乳がんでしか使われない治療薬にワクチンの効果を妨げる可能性がある薬剤があることもわかりました。また、変異株ごとに大きく異なる点も注目に値します。実際の感染防御にどれほど影響するかは本研究からはわかりませんが、今後のワクチン接種を考える上で重要なデータとなったと考えています。乳がん患者のワクチン接種や感染予防について、今回の結果から示唆されたことは？　効果の面でも、安全面でも今回の結果は、乳がん患者さんへのワクチン接種を支持するものとなりました。しかし、CDK4/6阻害薬や化学療法中では抗体がついたとしても中和抗体の力価としては弱い場合もあり、ワクチン接種後だとしても引き続き予防行動は重要であると言えます。今後の課題、研究の見通しなどがあればお教えください。　なぜCDK4/6阻害薬や化学療法中でワクチン効果が弱まることがあるのかについてはわかっていないことも多くあります。第30回日本乳癌学会学術総会（2022/7/2・土 厳選口演10）では、一部の患者さんでワクチンの効果が十分に得られなかった原因をもう少し考察したデータを発表予定です。がん患者における免疫不全は、COVID-19に限らず重要な課題でありますので、私自身も今後も研究を続けていきたいと思います。

　StageII大腸がんの治療において、血中循環腫瘍DNA（ctDNA）を用いた治療方針の決定により無再発生存期間（RFS）を損なうことなく術後化学療法の使用を減少できることが、オーストラリア・Walter and Eliza Hall Institute of Medical ResearchのJeanne Tie氏らが行った多施設共同無作為化第II相試験「Circulating Tumour DNA Analysis Informing Adjuvant Chemotherapy in Stage II Colon Cancer trial：DYNAMIC試験」の結果、示された。StageII大腸がんにおける術後化学療法の役割については議論が続いている。術後にctDNAが存在する場合はRFSが非常に短いことを、存在しない場合は再発リスクが低いことを予測するが、ctDNA陽性者に対する術後化学療法の有用性は明らかになっていなかった。NEJM誌オンライン版2022年6月4日号掲載の報告。ctDNAの有無による術後化学療法vs.標準治療のRFSを比較　研究グループは2015年8月10日～2019年8月2日の期間に、オーストラリアの23施設において、StageII（T3またはT4、N0、M0）の結腸または直腸腺がんでR0切除が得られ、術後化学療法を実施可能なECOG PS 0～2の患者455例を、ctDNAの結果に基づき治療を行うctDNA群または標準治療群に、2対1の割合で無作為に割り付けた（それぞれ302例、153例）。　ctDNA群では、術後4週および7週時のいずれかでctDNAが陽性であった場合に、フルオロピリミジン単剤またはオキサリプラチンを含む2剤併用療法による術後化学療法を行い、標準治療群では従来の臨床病理学的所見に基づいた治療が行われた（いずれの群も、主治医による選択）。　有効性の主要評価項目は、2年RFS率（非劣性マージンは、群間差の95％信頼区間[CI]の下限が－8.5％）、主要な副次評価項目は術後化学療法の実施とし、ITT解析を行った。ctDNA群の標準治療群に対する非劣性を確認、術後化学療法はctDNA群で減少　追跡期間中央値37ヵ月（ctDNA群37ヵ月、標準治療群38ヵ月）において、術後化学療法を受けた患者の割合は、ctDNA群が標準治療群より少なく（15％ vs.28％、相対リスク：1.82、95％CI：1.25～2.65）、2年RFS率に関してctDNA群の標準治療群に対する非劣性が認められた（93.5％ vs.92.4％、絶対群間差：1.1％、95％CI：－4.1～6.2）。　3年RFS率は、術後化学療法を受けたctDNA陽性者で86.4％、術後化学療法を受けなかったctDNA陰性者では92.5％であった。

　HER2低発現の再発・転移のある乳がん患者において、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）は医師選択の化学療法と比較し、無増悪生存（PFS）期間および全生存（OS）期間を有意に延長させることが、第III相臨床試験「DESTINY-Breast04試験」で示された。米国・スローン・ケタリング記念がんセンターのShanu Modi氏らが報告した。HER2の増幅や過剰発現を伴わない乳がんの中には、治療の標的となる低レベルのHER2を発現しているものが多く存在するが、現在用いられているHER2療法はこれら「HER2低発現」のがん患者には効果がなかった。NEJM誌オンライン版2022年6月5日号掲載の報告。T-DXdの有効性および安全性を医師選択化学療法と比較　研究グループは、2018年12月27日～2021年12月31日の期間に、1～2ラインの化学療法歴があるHER2低発現（IHCスコア1＋、またはIHCスコア2＋かつISH－）の再発・転移のある乳がん患者を、T-DXd群または化学療法群（カペシタビン、エリブリン、ゲムシタビン、パクリタキセル、ナブパクリタキセルのいずれかを医師が選択）に、2対1の割合で無作為に割り付けた。　主要評価項目は、盲検化独立中央評価委員会（BICR）判定によるホルモン受容体（HR）陽性患者におけるPFS、主要な副次評価項目は全例におけるPFS、HR陽性患者および全例におけるOSであった。HR陽性例でも全例でも、T-DXdでPFSが約1.9倍、OSが約1.4倍に　無作為化された患者557例のうち、494例（88.7％）がHR陽性、63例（11.3％）がHR陰性であった。　HR陽性患者におけるPFS期間中央値はT-DXd群10.1ヵ月（95％信頼区間[CI]：9.5～11.5）、化学療法群5.4ヵ月（4.4～7.1）であり（ハザード比[HR]：0.51、95％CI：0.40～0.64、層別log-rank検定のp＜0.001）、OS期間中央値はそれぞれ23.9ヵ月（95％CI：20.8～24.8）、17.5ヵ月（15.2～22.4）であった（HR：0.64、95％CI：0.48～0.86、p＝0.003）。　また、全例におけるPFS期間中央値はT-DXd群9.9ヵ月（95％CI：9.0～11.3）、化学療法群5.1ヵ月（4.2～6.8）であり（HR：0.50、95％CI：0.40～0.63、p＜0.001）、OS期間中央値はそれぞれ23.4ヵ月（20.0～24.8）、16.8ヵ月（14.5～20.0）であった（HR：0.64、95％CI：0.49～0.84、p＝0.001）。　Grade3以上の有害事象の発現率はT-DXd群52.6％、化学療法群67.4％であり、T-DXd群では薬剤関連間質性肺疾患/肺炎が12.1％（Grade5が0.8％）に発現した。

1 疾患概要■ 定義脳には神経細胞と神経線維以外に、それらを支持する神経膠細胞があり、この神経膠細胞から発生する腫瘍を総称して「神経膠腫（グリオーマ：glioma）」という。細胞の種類により星細胞腫（アストロサイトーマ：astrocytoma）、乏突起膠腫（オリゴデンドログリオーマ：oligodendroglioma）、上衣腫（エペンディモーマ：ependymoma）などに分類される。さらに病理診断上は悪性度に応じてグレード（grade）が1～4までの4つに分かれており、成人の神経膠腫はほとんどがグレード2以上のものであり、びまん性神経膠腫と呼ばれる。グレード4の神経膠腫は膠芽腫（グリオブラストーマ：glioblastoma）と呼ばれ最も予後不良である。グレード2とグレード3の神経膠腫をまとめて低悪性度神経膠腫（lower grade glioma）と呼ぶが、必ずしも悪性度が低いわけではない。■ 疫学「脳腫瘍全国集計調査報告（2005～2008）」では、原発性脳腫瘍のうち神経膠腫全体の頻度は26.9％であった1）。神経膠腫のなかでは、グレード4の膠芽腫が約半数を占め、グレード2、3のlower grade gliomaが約40％の頻度である。Lower grade gliomaのうち、星細胞腫系と乏突起膠腫系がおよそ2：1となっており、以前の統計に比べて乏突起膠腫の頻度が増加している。グレードが上がるにつれて発症年齢も上がっていき、年齢中央値はグレード2のびまん性星細胞腫で38歳、乏突起膠腫で42歳、グレード3の退形成性星細胞腫で49歳、退形成性乏突起膠腫で54歳、グレード4の膠芽腫で63歳となっている。男女比は、膠芽腫で1.39：1、lower grade gliomaで1.34：1と男性にやや多い。■ 病因1）遺伝的素因神経膠腫のほとんどは孤発性に発生し、遺伝的な素因により発症する遺伝性腫瘍はまれである。神経膠腫を生じうる遺伝性腫瘍として、以下のような疾患がある。リ・フラウメニ症候群：生殖細胞系列にTP53遺伝子の異常を有し、家族性にがんを多発する。リンチ症候群：生殖細胞系列にミスマッチ修復遺伝子の異常を有しており、神経膠腫のみならず大腸がん、子宮体がん、卵巣がん、胃がんなどのリスクを有する。ターコット症候群のtype1はリンチ症候群の亜型で、神経膠腫と大腸がんを合併する。2）遺伝子異常腫瘍細胞は、前駆細胞に遺伝子異常が生じ、その結果生物学的な性格の変化を来して発生すると考えられている。神経膠腫においては、腫瘍の組織型別および悪性度別に生じている遺伝子異常に共通性と相違が認められており、その種類や生じる時期により、異なるタイプと悪性度の神経膠腫が発生するのではないかとの仮説が提唱されている。主な神経膠腫の遺伝子異常を図1に示す。図1 神経膠腫の遺伝子異常画像を拡大するびまん性神経膠腫の発生初期に起こる遺伝子異常の代表的なものとして、イソクエン酸脱水素酵素（IDH）遺伝子変異があげられる。網羅的な遺伝子解析の結果、lower grade gliomaおよびグレード2、3の星細胞腫から悪性転化した二次性膠芽腫に非常に高頻度にみられることが明らかになった。このIDH遺伝子変異を持つ細胞にTP53遺伝子変異やATRX遺伝子変異が加わると星細胞腫へ、第1番染色体短腕（1p）および第19番染色体長腕（19q）の全体が共に欠失する（1p/19q共欠失）変異が加わると乏突起膠腫に進展していくという仮説が広く受け入れられている。IDH変異のない膠芽腫では、EGFR遺伝子の増幅、第10番染色体の欠失、TERT遺伝子プロモーター領域の変異などが腫瘍形成に関与していると考えられている。小児悪性神経膠腫において、ヒストンテールをコードする遺伝子変異（H3F3A K27M/G34Rなど）が高頻度に認められることが判明し、この変異がエピゲノム制御を介して腫瘍化に関わっていることが示唆される。毛様細胞性星細胞腫（pilocytic astrocytoma）や類上皮膠芽腫（epithelioid glioblastoma）に高率に認められるBRAF遺伝子変異（BRAF V600E）なども重要な遺伝子異常で、この遺伝子を標的とした分子標的薬による治療が開発されている。3）外的因子放射線照射は脳腫瘍の発生と関連性が深いと考えられており、照射後数年～数十年後に神経膠腫が発生する事例の報告がある。■ 症状神経膠腫の症状としては、（1）腫瘍による脳の圧迫や脳浮腫に由来する頭蓋内圧亢進症状、（2）発生部位の脳機能障害による局所症状、（3）腫瘍に起因する痙攣発作がある。（1）頭蓋内圧亢進症状：頭痛や嘔気・嘔吐の症状が出現し、進行すると意識障害を来す。（2）局所症状：腫瘍の部位により麻痺、感覚障害、失語症、視野障害、認知機能低下などのさまざまな高次脳機能障害が起こりうる。進行の早い膠芽腫では局所症状が起こりやすく、脳腫瘍全国集計調査報告では膠芽腫の初発症状のうち57％が局所症状である1）。（3）痙攣発作：腫瘍が発生源となる部分発作から、二次性全般化を来して全身の強直間代性発作を起こすこともある。特にlower grade gliomaで痙攣発作の頻度が高く、lower grade gliomaの初発症状のおよそ半数が痙攣発作である1）。■ 分類神経膠腫はグリア細胞起源であり、その分化組織型により星細胞腫系、乏突起膠腫系に分かれる。また、疾患予後を表す指標である組織学的悪性度は世界保健機関（WHO）のグレード分類で予後が良い方から悪い方へグレードIからIVに分類される。WHO脳腫瘍分類第4版（2007年改訂）では病理組織所見に基づいて分類され、星細胞腫系、乏突起膠腫系およびそれらの混合腫瘍に分類された（表1）。表1 成人神経膠腫の分類（WHO2007）画像を拡大する2016年にWHO脳腫瘍分類の改訂が行われ、腫瘍組織の遺伝子検査を加味した分類がされるようになった。神経膠腫においては、lower grade gliomaの70～100％の頻度でみられるIDH変異、乏突起膠腫系腫瘍の特徴である1p/19q共欠失を付記し、形態学的診断、悪性度、分子情報を統合したintegrated diagnosis（統合診断）が取り入れられた（表2）。表2 成人神経膠腫の分類（WHO2016）画像を拡大するまた、小児脳幹部に好発する神経膠腫ではヒストンの遺伝子変異などの異常が明らかにされて、びまん性正中神経膠腫（diffuse midline glioma、H3K27M-mutant）という分類が新設された。さらに、2021年にWHO分類の改定が行われ、成人びまん性神経膠腫は以下の3種類に統合された（表3）。グレードの記載はローマ数字からアラビア数字に変更された。表3 成人神経膠腫の分類（WHO2021）画像を拡大する（1）星細胞腫IDH変異型（グレード2、3、4）グレードは病理組織学的に決定されるが、遺伝子解析の結果CDKN2A/B遺伝子のホモ接合型欠失があればグレード4に分類される。（2）乏突起膠腫IDH変異型, 1p19q共欠失（グレード2、3）乏突起膠腫の診断にはこの遺伝子型が必須となり、グレードは病理組織学的に決定される。（3）膠芽腫IDH野生型（グレード4）IDH野生型で、［1］病理での微小血管増殖または壊死、［2］TERT遺伝子プロモーター領域の変異、［3］EGFR遺伝子増幅、［4］7番染色体増加かつ10番染色体の全欠失のいずれかを伴えば膠芽腫と診断される。IDH野生型のグリオーマでこれらの所見を伴わない場合には、小児型のびまん性神経膠腫を考慮することになるが、この分類では診断困難な腫瘍群が出てくることが課題である。■ 予後神経膠腫の予後はグレード、組織型により異なり、最も予後の悪い膠芽腫では標準治療　である放射線治療およびテモゾロミド化学療法の併用療法を行っても生存期間中央値は15～20.3ヵ月と予後不良である1、2）。脳腫瘍全国集計調査報告（2005～2008年）によると、神経膠腫の5年生存率は、グレード4の膠芽腫で16％、グレード3の退形成性星細胞腫で43％、退形成性乏突起膠腫で63％、グレード2のびまん性星細胞腫で77％、乏突起膠腫で92％である（表4）1）。表4 組織型・グレード別予後画像を拡大する2 診断　（検査・鑑別診断も含む）■ 血液検査神経膠腫の有用な腫瘍マーカーは今のところない。悪性リンパ腫に対する腫瘍マーカーとして可溶性IL-2レセプターがあり、その他各種がんの腫瘍マーカーは転移性脳腫瘍の鑑別診断の補助となる。■ 髄液検査髄腔内播種がある場合、髄液細胞診で異型細胞が検出されることがある。■ 画像検査診断のためにはCT、MRIなどの画像検査が欠かせない。1）CT腫瘍の局在に加えて、腫瘍内の出血や石灰化の有無を確認する。神経膠腫で腫瘍内の石灰化があれば、乏突起膠腫を強く疑う。2）MRI腫瘍の詳細な解剖学的位置情報のみならず、多種類の撮像方法により、病巣の質的・生物学的情報も得ることができる。T2強調画像・FLAIR画像では、病巣の広がりと脳浮腫の領域を、T1強調画像ではガドリニウムによる造影検査を行うことで、血液脳関門の破綻のある腫瘍本体の局在情報が得られる。造影される神経膠腫は、膠芽腫をはじめとした高悪性度（high grade）の腫瘍を疑う。拡散強調画像では、腫瘍細胞密度の推定や急性期脳梗塞との鑑別を行う。拡散テンソル画像（diffusion tensor imaging）を用いて、錐体路、視放線、言語関連線維（弓状束や上縦束など）などの白質線維の描出が可能である。灌流画像により腫瘍の血流・血液量の評価が可能で、腫瘍の悪性度の推定や膠芽腫と悪性リンパ腫の鑑別に有用である。さらに、MR spectroscopy （MRS）では、病巣に含有される分子の成分解析を行い、腫瘍性成分の多寡、嫌気性代謝の有無などの情報が得られ、疾患の鑑別の一助となる。3）PET病巣の代謝活性を直接評価するためにPET検査が有用である。脳はブドウ糖代謝が高度であることから、一般に用いられるブドウ糖をトレーサーとするFDG-PET検査での検出力は低く、アミノ酸代謝を反映するメチオニンPETがより検出力に優れているが、現在まだ保険適用となっていないため自費での検査となる。アミノ酸をトレーサーとするフルシクロビン（18F）PETは2021年に初発悪性神経膠腫に対して薬事承認されたが、いまだ保険収載されておらず、使用できる段階にはない。■ 病理診断診断確定のためには、手術摘出検体（生検含む）を用いた病理組織診断が必要である。■ 遺伝子解析2016年のWHO脳腫瘍分類改訂第4版以降は、IDH変異や1p/19q共欠失などの遺伝子解析が診断確定に必須となる。IDH変異のうち、IDH1遺伝子のR132H変異は免疫染色で高精度に検出できるが、他のIDH変異はサンガーシークエンスやパイロシークエンスなどの解析が必要である。1p/19q共欠失は、FISH法、マイクロサテライト法、MLPA法などで解析を行うのが一般的である。現在、保険収載を目指した1p/19qのFISHプローブの開発が進められている。IDH変異、1p/19q共欠失含め神経膠腫の遺伝子解析は保険適用となっておらず、現在は主要施設において研究の一環として実施されているのが実情であり、今後の課題である。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）悪性神経膠腫に対する治療の柱は手術、放射線治療、化学療法であるが、腫瘍の組織型、グレードによりその選択は異なる。また、腫瘍治療電場療法（商品名：オプチューン）やウイルス療法（同：デリタクト）などの新規治療法が近年保険収載され、保険診療下に使用可能となった。初発膠芽腫の標準治療例について、図2に示す。図2 初発膠芽腫標準治療画像を拡大する■ 手術神経膠腫が疑われたら、原則としてまず手術による腫瘍摘出が行われる。摘出標本による病理学的確定診断が極めて重要であり、その結果により術後の補助療法の内容や適否が決定される。神経膠腫の手術は、膠芽腫においてもlower grade gliomaにおいても摘出率を上げることにより予後改善が見込めるという報告が多く、最大限の摘出が望ましい3、4）。ただし、手術合併症により症状を悪化させてしまうと患者QOLを大きく損なうばかりか、生命予後をかえって悪化させてしまうため、症状を悪化させない範囲での最大限の摘出（maximal safe resection）を目指すべきである。手術支援技術が発展してきたため、術中ナビゲーション、電気生理モニタリング、覚醒下手術、術中蛍光診断（5-ALA）、術中MRIなどを駆使した精度の高い手術が可能となってきている。■ 放射線治療神経膠腫への放射線治療は、腫瘍細胞の浸潤性性格から浸潤領域を含む領域に照射することが必要であるため、正常神経細胞の機能障害を最小限とするべく、局所分割照射が行われる。グレード4の膠芽腫には、手術に引き続き後述のテモゾロミド併用放射線治療を60Gy/30回分割（1回線量2Gy）で施行する。照射範囲は腫瘍周囲のT2高信号域に若干のマージンを加えた範囲とすることが一般的である。高齢者の膠芽腫に対しては、40Gy/15回分割の放射線治療の非劣性が示され、寡分割照射が推奨される5）。また、高齢者や脆弱なフレイル患者に対して25Gy/5回分割照射の40Gy/15回分割照射に対する非劣性が示され、さらなる照射期間の短縮が治療選択肢となり得る6）。グレード3の退形成性神経膠腫には、総線量54～60Gyが照射される。摘出術後に引き続き照射を行うことが標準的であるが、予後良好な因子を持つ退形成性乏突起膠腫に対しては、照射を待機する試験的な治療も臨床試験では検討されている。グレード2の低悪性度神経膠腫の場合は、摘出度、年齢、腫瘍径、組織型などにより高リスク（high risk）例では放射線治療を行うことが推奨される。低リスク（low risk）例では術後早期の放射線治療は行わず、慎重に経過をみることが提案される。■ 化学療法わが国で神経膠腫に対して保険適用のある薬剤は、テモゾロミド（TMZ）、ニムスチン（ACNU、商品名：ニドラン）、ベバシズマブ（bevacizumab；BEV、同：アバスチン）、カルムスチン（BCNUウエハー、同：ギリアデル）、プロカルバジン（PCZ、同：プロカルバジン）、ビンクリスチン（VCR、同：オンコビン）などである。1）膠芽腫テモゾロミド（TMZ）18歳以上70歳以下の成人初発膠芽腫患者に対しては、手術後TMZを放射線治療期間中、ならびに放射線終了後投与するStuppレジメンが強く推奨される7）。TMZはリンパ球減少を生じやすく、その結果ニューモシスチス肺炎などの日和見感染のリスクが高まるため、ST合剤などの予防処置を行う。神経膠腫においては、O6-methylguanine-DNA methyltransferase （MGMT）遺伝子プロモーター領域のメチル化があるとTMZがより有効である8）。高齢者の膠芽腫において、短期照射の放射線治療にTMZの上乗せが有効かどうか検証した第III相臨床試験において、TMZ併用の有効性が示された9）。特にMGMTメチル化のある高齢者膠芽腫に対してはTMZ併用が勧められる。ベバシズマブ（BEV）血管新生の主因となる血管内皮増殖因子（VEGF）を阻害するヒト化モノクローナル抗体で、2013年6月に悪性神経膠腫に対して薬事承認された。初発膠芽腫に対して、AVAglioとRTOG0825の2つの第III相臨床試験が報告され、どちらも無増悪生存期間は延長するが、全生存期間は延長させないという結果であった10、11）。わが国では保険診療下で初発膠芽腫でのBEVの使用が可能であるが、全生存期間の延長が示されないことから必ずしも推奨されない。術後の残存腫瘍や浮腫によりperformance status（PS）を下げている患者には、浮腫軽減効果の強いBEV併用が期待できる可能性がある。一方、TMZ治療後の再発膠芽腫に対しては、国内外での臨床試験で高い奏効割合、無増悪生存期間と症状改善効果が示され、BEV単独療法は再発膠芽腫に対する有力な治療法と考えられる12、13）。これまでのところ、他剤との併用による効果増強は示されておらず、単独投与が基本である。BCNUウエハー手術時に摘出腔壁に留置してくるニトロソウレア系BCNUの徐放性ペレット剤（ギリアデル）が、2013年1月に承認された。初発および再発悪性神経膠腫に対する欧米での第III相臨床試験の結果は、BCNUウエハー留置による全生存期間が、初発時では悪性神経膠腫に対し、再発時にはサブ解析にて膠芽腫に対し、有意な延長が認められた。逆に、初発時の膠芽腫に、また再発時の悪性神経膠腫全症例には有意差はみられなかった。一方、BCNUウエハーの使用による有害事象としては、術後の脳浮腫が約25％で認められたほか、摘出腔内ガス発生、髄液漏、創感染、けいれん発作などが生じる可能性がある。現在、日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）において、90％以上の摘出が見込まれる初発膠芽腫に対して術中ランダム化してBCNUウエハー留置の有効性を検証する第III相試験が行われている（JCOG1703）。2）グレード3神経膠腫グレード3神経膠腫に対しては、術後薬物療法が推奨される。退形成性星細胞腫に対して放射線治療に同時併用（concurrent）と維持療法（adjuvant）のTMZを併用するかどうかを検証したCATNON試験では、concurrent TMZは放射線治療単独に比べて無増悪生存期間（PFS）・全生存期間（OS）ともに差を認めなかったが、adjuvant TMZはPFS・OSともに有意に延長するという結果であった14）。退形成性乏突起膠腫（1p/19q共欠失腫瘍）に対する放射線治療単独と放射線治療とPCV療法（PCZ＋CCNU＋VCR）の併用療法を比較した欧米の2つの第III相試験において、PCV療法の併用がOSを有意に延長することが示された15、16）。わが国ではCCNUが未承認であるため、ACNUを代替薬として用いるPAV療法が行われている。また、放射線治療＋PCV療法と、放射線治療＋TMZを比較するCODEL試験が現在行われている17）。3）グレード2神経膠腫High riskのグレード2神経膠腫に対しては、放射線治療＋PCV療法の併用療法が放射線治療単独に比べてOSを延長することが示された18）。同じくhigh riskのグレード2神経膠腫に対するTMZ単独療法と放射線治療の第III相試験では、両群に差を認めなかった19）。■ 腫瘍治療電場療法（オプチューン）脳内に特殊な電場を発生させて腫瘍増殖を抑制する治療法で、交流電場腫瘍治療システム（オプチューン）を用いる。頭皮に電極パッド（transducer arrays）を貼り、中間周波の交流電場（Tumor Treating Fields）を持続的に発生させて腫瘍細胞の分裂を阻害する。初発テント上膠芽腫に対して、手術とTMZ併用放射線治療後、TMZ維持療法時にオプチューンを併用することで有意にPFS・OSが延長することが示され、2018年にわが国でも承認された20）。装着のために髪の毛を頻繁に剃り、約1.2kgの装置を常時持ち運びする必要が生じるため日常生活が制限される可能性がある。装着時間が長いほど治療効果が高まるが、接触性皮膚炎などの皮膚トラブルに注意が必要である。4 今後の展望■ ウイルス療法腫瘍溶解ウイルス療法（oncolytic virus therapy）とは、腫瘍細胞だけで増えるように改変したウイルスを腫瘍細胞に感染させ、ウイルスそのものが腫瘍細胞を殺しながら腫瘍内で増幅していくという新しい治療法である。ウイルスが直接腫瘍細胞を殺すことに加え、腫瘍細胞に対するワクチン効果も誘発する。2021年6月、世界初の脳腫瘍に対するウイルス療法として、テセルパツレブ（デリタクト）が承認されたが、薬剤の供給が間に合わずまだ普及はしていない。■ がん遺伝子パネル、がんゲノム医療2019年6月にがん遺伝子パネル検査としてOncoGuide NCCオンコパネル（シスメックス社）とFoundationOne CDxがんゲノムプロファイル（中外製薬）が保険収載され、それぞれ114遺伝子、324遺伝子の遺伝子変異などを解析することが可能となった。神経膠腫においてもがん遺伝子パネル検査を行い、遺伝子異常に応じた分子標的薬治療につなげるがんゲノム医療が進んでいくことが期待される。5 主たる診療科脳神経外科、脳脊髄腫瘍科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報日本脳腫瘍学会オフィシャルホームページ（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）がん情報サイト「オンコロ」（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）患者会情報脳腫瘍ネットワーク（Japan Brain Tumor Alliance：JBTA）（患者とその家族および支援者の会）がんの子どもを守る会（患者とその家族および支援者の会）1）Brain Tumor Registry of Japan（2005-2008）. Neurol Med Chir（Tokyo）.2017;57:9-102.2）Wakabayashi T, et al. J Neurooncol. 2018;138:627-636.3）Sanai N, et al. J Neurosurg. 2011;115:3-8.4）Smith J.S, et al. J Clin Oncol. 2008;26:1338-1345.5）Roa W, et al. J Clin Oncol. 2004;22:1583-1588.6）Roa W, et al. J Clin Oncol. 2015;33:4145-4150.7）Stupp R, et al. N Engl J Med. 2005;352:987-996.8）Hegi M.E, et al. N Engl J Med. 2005;352:997-1003.9）Perry J.R, et al. N Engl J Med. 2017;376:1027-1037.10）Chinot O.L, et al. N Engl J Med. 2014;370:709-722.11）Gilbert M.R, et al. N Engl J Med. 2014;370:699-708.12）Friedman H.S, et al. J Clin Oncol. 2009;27:4733-4740.13）Nagane M, et al. Jpn J Clin Oncol. 2012;42:887-895.14）van den Bent M.J, et al. Lancet Oncol. 2021;22:813-823.15）Cairncross J.G, et al. J Clin Oncol. 2014;32:783-790.16）van den Bent M.J, et al. J Clin Oncol. 2013;31:344-350.17）Jaeckle K.A, et al. Neuro Oncol. 2021;23:457-467.18）Buckner J.C, et al. N Engl J Med. 2016;374:1344-1355.19）Baumert B.G, et al. Lancet Oncol. 2016;17:1521-1532.20）Stupp R, et al. JAMA. 2015;314:2535-2543.公開履歴初回2022年6月16日

　オリゴ転移乳がんの1次治療で、標準薬物療法に定位放射線治療（SBRT）もしくは外科的切除によるmetastases directed treatment（MDT）を追加しても、生存ベネフィットを得られないことが、第IIR/III相NRG-BR002試験で示された。米国・シカゴ大学のSteven J. Chmura氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表した。　オリゴ転移乳がんに対しては、アブレーションにより無増悪生存（PFS）および全生存（OS）が改善されることが後ろ向き研究で示されているが、第III相試験のエビデンスはほとんどない。このNRG-BR002試験は、オリゴ転移乳がんの1次治療として、標準薬物療法にSBRT/外科的切除でのMDTを追加することによる生存へのベネフィットを検討した無作為化第IIR/III相試験である。・対象：標準的画像診断で頭蓋外転移が4つ以下で、原疾患がコントロールされているオリゴ転移乳がん・試験群（併用群）：標準薬物療法（化学療法、内分泌療法、抗HER2療法）＋全転移巣へのMDT・対照群（薬物療法群）：標準薬物療法のみ・主要評価項目：第IIR相 PFS、第III相 OS　主な結果は以下のとおり。・第IIR相への登録は129例、うち125例が適格だった（薬物療法群：65例、併用群：60例）。年齢中央値54歳、転移数は1つが60%、ERおよび/またはPR陽性かつHER2陰性が79%、トリプルネガティブが8%だった。無作為化後の治療について、併用群におけるMDTはSBRT93％、外科的切除2％、プロトコール外の治療5％、標準薬物療法は薬物療法群で化学療法28%、内分泌療法83%、併用群で化学療法27%、内分泌療法68%だった。追跡期間中央値は35ヵ月。・PFS中央値は、薬物療法群23ヵ月、併用群19.5ヵ月で差は認められなかった（HR：0.92、70%CI：0.71～1.17、片側log-rank p＝0.36）。・OS中央値は両群とも未達で、36ヵ月OSは薬物療法群71.8%（95％CI：58.9～84.7）、併用群68.9%（同：55.1～82.6）だった（片側log-rank p＝0.54）。・治療失敗に関する解析では、薬物療法群でのindex領域/併用群での照射領域以外の新たな転移の発生率はどちらも40%程度だった。また、これらの領域内での新たな転移は、併用群（7%）のほうが薬物療法群（29%）より少なかった。・ベースライン時の循環腫瘍細胞の有無別にみたPFSは同程度だった（HR：1.04、95% CI：0.54～2.02）。・治療関連有害事象は、Grade4が薬物療法群で1例、Grade3が薬物療法群で6例（10％）、併用群で3例（5％）に発現した。　本試験では、MDT追加によるPFS改善を示すことができなかったため、第III相試験は中止される予定である。Chmura氏は「本試験で定義されたオリゴ転移乳がん患者はPFSおよびOSが長く、SBRTは標準薬物療法群と同様に安全で、有害事象発現率も低かった」と追加した。

　プラチナベースの化学療法と抗PD-1/抗PD-L1抗体による治療を受けたKRAS G12C変異陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対して、経口adagrasibは、臨床的有効性を示し新たな安全性シグナルは認められなかった。米国・ダナ・ファーバーがん研究所のPasi A. Janne氏らによる、進行固形がん患者を対象に行われている「KRYSTAL-1第I-II相試験」の一部である第II相コホート116例を対象とした検討の結果で、NEJM誌オンライン版2022年6月3日号で発表された。「KRYSTAL-1試験」の第I相-1b試験でKRAS G12C阻害薬adagrasibの臨床的活性および忍容可能な有害事象プロファイルは確認されていた。奏効率、奏効期間、無増悪生存などを検証　同試験第II相コホートでは、プラチナベースの化学療法と抗PD-1または抗PD-L1抗体による治療を受けたKRAS G12C変異陽性のNSCLC患者を対象に、adagrasib（600mg経口投与、1日2回）の投与を評価した。　主要評価項目は、盲検化された独立中央レビューで評価した客観的奏効（OR）。副次評価項目は、奏効期間、無増悪生存（PFS）、全生存（OS）および安全性などだった。奏効期間中央値は8.5ヵ月、無増悪生存期間は6.5ヵ月　2021年10月15日時点で、計116例の適格被験者がadagrasibによる治療を受けており（追跡期間中央値は12.9ヵ月）、うち98.3％が化学療法と免疫療法両方の既治療者だった。　ベースラインで測定可能病変のあった112例中、ORが認められたのは48例（42.9％）だった。奏効期間中央値は8.5ヵ月（95％信頼区間[CI]：6.2～13.8）、PFS期間中央値は6.5ヵ月（4.7～8.4）だった。　2022年1月15日時点（追跡期間中央値：15.6ヵ月）で、OS中央値は12.6ヵ月（95％CI：9.2～19.2）だった。　中枢神経系統に安定した転移を認めた既治療患者33例において、頭蓋内OR率は33.3％（95％CI：18.0～51.8）だった。　治療関連の有害事象は97.4％で認められ、うちGrade1/2が52.6％、Grade3以上が44.8％（Grade5の2例を含む）報告された。投薬中止となった患者は6.9％だった。

　非小細胞肺がん（NSCLC）1次治療、ニボルマブ＋イピリムマブ＋2サイクル化学療法（NIVO＋IPI＋Chemo）の無作為化第III相CheckMate9LA試験の3年間の追跡で、同レジメンの生存ベネフィットが引き続き観察されている。スペイン・Universidad Complutense de MadridのLuis G. Paz-Ares氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で、解析結果を発表した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間は最低36.1ヵ月であった（データカットオフ2022年2月15日）・3年全生存（OS）率はNIVO＋IPI＋Chemo群27％、化学療法（Chemo）群19％であった（HR：0.74、95％CI：0.62～0.87）。 ・PD-L1発現別の3年OS率は、PD-L1＜1％では25％対15％（HR：0.67）、PD-L1≧1％では28％対19％（HR：0.74）、PD-L1 1～49％では26％対15％（HR：0.70）、PD-L1≧50％では33％対24％（HR：0.75）、といずれもNIVO＋IPI＋Chemo群で良好であった。・全集団の3年無増悪生存率はNIVO＋IPI＋Chemo群13％、Chemo群5％であった。・全集団の奏効率はNIVO＋IPI＋Chemo群38％、Chemo群25％であった。・全集団の奏効期間中央値はNIVO＋IPI＋Chemo群12.4ヵ月、Chemo群5.6ヵ月であった。・探索的研究における遺伝子変異とOS解析の結果、KRAS、TP53、STK11、KEAP1いずれもNIVO＋IPI＋Chemo群で良好な傾向だったが、遺伝子異常による違いは見られなかった。・3年追跡でも新たな安全性シグナルは確認されなかった。　発表者のPaz-Ares氏は、この結果は転移を有するNSCLCの1次治療の選択肢としてニボルマブ＋イピリムマブ＋2サイクル化学療法を支持するものだと述べている。

　既治療のHER3陽性、転移を有する乳がん（mBC）患者を対象とした、HER3標的抗体薬物複合体（ADC）patritumab deruxtecan（HER3-DXd）の日米多施設共同非盲検第I/II相試験（U31402-A-J101）の結果、HR+/HER2-およびHER2+、そしてTNBC患者において、HER3-DXdの有効性と安全性が示された。米国・ダナファーバーがん研究所のIan E. Krop氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表した。　本試験では用量漸増フェーズ（HER3-DXd 1.6～8.0mg/kgを3週に1回静脈内投与）と用量設定フェーズを順に実施（HER2+12例を含む66例）。続いて行った用量拡大フェーズでは、HER3-high（膜陽性率≧75％）とHER3-low（膜陽性率25～75％）を定義し、サブタイプ別にそれぞれ用量が決められた。HER3-highのHR+/HER2-（6.4mg/kg：31例、4.8mg/kg：33例）、TNBC（6.4mg/kg：31例）、HER3-lowのHR+/HER2-（6.4mg/kg：21例）として、それぞれ3週に1回静脈内投与した。有効性および安全性は3つのフェーズのプール解析により評価された。・対象：進行/切除不能または転移を有するHER3陽性乳がん患者（用量漸増＆用量設定フェーズでは2～6ラインの化学療法歴および≧2の進行病変、用量拡大フェーズでは進行病変に対する1～2ラインの化学療法歴）・有効性の評価：サブタイプ別に実施（HR+/HER2-：113例、TNBC：53例、HER2+：14例）・安全性の評価：HER3-DXd4.8mg/kg投与群（48例）、6.4mg/kg投与群（98例）、全例（182例）について実施　主な結果は以下のとおり。・ベースライン時点の年齢中央値はHR+/HER2-：55歳、TNBC：59歳、HER2+：58歳、日本からの参加は71％、87％、100％、進行病変への治療歴数中央値は6.0（2～13）、2.0（1～13）、5.5（2～11）と濃厚な治療歴を有していた。・2021年8月16日のデータカットオフ時点で、追跡期間中央値は31.9ヵ月、治療期間中央値は5.9ヵ月だった。・サブタイプ別の確定奏効率（ORR）は、HR+/HER2-：30.1％（95％信頼区間［CI］：21.8～39.4）、TNBC：22.6％（95％CI：12.3～36.2）、HER2+：42.9％（95％CI：17.7～71.1）だった。・サブタイプ別の奏効持続期間（DOR）中央値は、7.2ヵ月（95％CI：5.3～NE）、5.9ヵ月（95％CI：3.0～8.4）、8.3ヵ月（95％CI：2.8～26.4）だった。・サブタイプ別の無増悪生存期間（PFS）中央値は、7.4ヵ月（95％CI：4.7～8.4）、5.5ヵ月（95％CI：3.9～6.8）、11.0ヵ月（95％CI：4.4～16.4）だった。・治療中止に関連したTEAEは、4.8mg/kg投与群で10.4％、6.4mg/kg投与群で8.2％、全例で9.9％だった。・治療関連のILDは、4.8mg/kg投与群で2.1％、6.4mg/kg投与群で7.1％、全例で6.6％で発生したが、多くがGrade1～2（4.4％）だった。・≧Grade3の好中球減少症、血小板減少症、白血球減少症は4.8mg/kg投与群に比べ6.4mg/kg投与群で多くみられたが、用量調整により管理可能であり、治療中止には関連しなかった。　ディスカッサントを務めたフランス・Eugene Marquis CenterのVeronique C. Dieras氏は、予後不良の濃厚な治療歴を有する患者群においてHER3-DXdはサブタイプによらず有望な活性を示したとし、最適用量やHER3発現状況の影響等について、さらなる研究が必要とコメントした。

　マントル細胞リンパ腫（MCL）の高齢患者は、過度の毒性のため集中的な化学療法や移植には適さない。ランダム化プラセボ対照二重盲検PhaseIIIのSHINE試験は、現在の初発MCL患者に対する標準的治療の一つであるベンダムスチン＋リツキシマブ（BR療法）およびリツキシマブ（R）維持療法に、ブルトン型チロシンキナーゼ阻害薬（BTKi）イブルチニブを併用することの有用性を見たもの。米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのMichael L.Wang氏が結果を発表し、NEJM誌に同時掲載された。・対象：65歳以上のMCL患者。MIPIスコア（低中高リスク）によって層別化され、B（90mg/m2）とR（375mg/m2）6サイクルを投与し、イブルチニブ（560mgを毎日経口投与）群とプラセボ群に1：1でランダム化。CRまたはPRを達成した場合はRの維持を受け、両群で最大12サイクルを8週間ごとに実施。イブルチニブとプラセボは、病気の進行または許容できない毒性になるまで投与。・対照群：BR-R維持療法＋プラセボ・評価項目：［主要評価項目］治験責任医師が評価した無増悪生存期間（PFS）［副次評価項目］奏効率（ORR）、次治療までの期間、全生存期間（OS）、安全性　主な結果は以下のとおり。・2013年5月～2014年11月に日本を含む183施設で523例が登録された。・一次分析時点の追跡期間中央値は84.7ヵ月だった。両群でPFSが大幅に改善され、主要エンドポイントが満たされた（ハザード比：0.75、p= 0.011）。・PFS中央値はイブルチニブ群80.6ヵ月（6.7年）、プラセボ群52.9ヵ月（4.4年）よりも2.3年改善された。・ORRは、イブルチニブ群65.5％、プラセボ群57.6％だった（p=0.0567）。・OSは両群で差がなかった（p=0.648）。・次治療までの時間はイブルチニブ群で未到達だったが、プラセボ群より長い傾向が見られた。イブルチニブ群52例（19.9％）およびプラセボ群106例（40.5％）がその後の抗リンパ腫療法を受けた。・Grade3または4の有害事象の発生率は、イブルチニブ群81.5％、プラセボ群77.3％だった。BTKiの臨床的に重要な有害事象のうち、心房細動はイブルチニブ群13.9％とプラセボ群の6.5％で報告された。出血、高血圧、関節痛の発生率は両群で類似していた。QOLも両群で同様だった。　この結果によって、初発の高齢MCL患者に対するBR療法＋R維持療法とイブルチニブの併用は、高齢あるいは自家造血幹細胞移植（ASCT）不適格の未治療MCL患者に対する新たな1次治療となりうることが示された。

　ミスマッチ修復機構欠損（dMMR）を有するStageII/IIIの局所進行直腸がんに対して、術前に抗PD-1抗体dostarlimabを投与することで、その後は放射線療法や手術療法を施行することなく治癒できる可能性があることが、小規模な前向きの第II相試験から明らかになった。米国・メモリアルスローンケタリングがんセンターのAndrea Cercek氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）で発表した。　局所進行直腸がんに対しては、術前化学療法と放射線療法および手術療法の併用が標準治療となっている。この治療効果は高いものの、放射線療法や手術療法は患者に大きな負担を強いることになる。また、直腸がん患者の約5～10％はdMMRを有し、このような患者は化学療法に比較的耐性を示しやすい。一方で、チェックポイント阻害薬は、転移のあるdMMRがんに効果があり、10％程度の完全奏効（CR）率を示すことが知られている。同試験ではdMMRを有する直腸がんに対するPD-1阻害が、化学療法、放射線療法、手術療法の代替えになると仮定し、これを検証した。・対象：dMMRを有するStageII/IIIの局所進行直腸がん患者18例・方法：dostarlimabを3週おきに6ヵ月間投与し、その後に画像および内視鏡による評価を行い、臨床的なCRが得られれば手術療法なしに4ヵ月ごとに経過観察、CRが得られなれば化学放射線療法を行い、そこで臨床的なCRとなれば手術療法なしに経過観察、微小残存病変があれば手術療法を施行した（Simonの2段階デザイン）。・評価項目：［主要評価項目］化学放射線療法の有無でのPD-1阻害薬の奏効率（ORR）、化学放射線療法の有無でのPD-1阻害薬の12ヵ月後の病理学的完全奏効（pCR）率または臨床的完全奏効（cCR）率。［副次評価項目］安全性および忍容性　主な結果は以下のとおり。・試験開始時の患者背景は、平均年齢54歳（26-78歳）、腫瘍の深達度がT3/4が14例（78％）、リンパ節陽性が17例（94％）であり、平均腫瘍変異量は67mut/Mb（36-106）であった。・dostarlimabの6ヵ月投与が完了した最初の連続14例について、全例にcCRが得られ、ORRは100％であった。・平均観察期間6.8ヵ月の中で、Grade3/4の有害事象は認められず、化学療法、放射線治療、手術療法が必要になった患者はなく、再発例も認められなかった。

　進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対する1次治療としてのニボルマブとイピリムマブ（NIVO＋IPI）の併用療法は、PD-L1の発現状態を問わず、化学療法と比較して長期的な生存効果を示すことがCheckMate 227試験の5年間追跡結果から示された。この結果は米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2022）において、米国・Johns Hopkins Kimmel Cancer CenterのJulie R. Brahmer氏が発表した。CheckMate 227試験の5年追跡結果でNIVO＋IPI群でのOS改善が継続　CheckMate 227試験の主な5年間追跡結果は以下のとおり。・最小フォローアップは61.3ヵ月であった（データカットオフ2022年2月15日）。・PD-L1≧1％は1189例、PD-L1

　ER+/HER2-進行乳がんの1次治療として、パルボシクリブ＋レトロゾールをプラセボ＋レトロゾールと比較した第III相PALOMA-2試験において、副次評価項目である全生存期間（OS）は有意な改善が示されなかったことが報告された。米国・David Geffen School of Medicine at UCLAのRichard S. Finn氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2022 ASCO Annual Meeting）で発表した。　PALOMA-2試験では、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の有意な改善が示されている（追跡期間中央値23ヵ月でのPFS中央値：24.8ヵ月vs.14.5ヵ月、ハザード比[HR]：0.58、p＜0.001）。PFSの最終解析時、OSデータは必要なイベント数（層別log-rank検定で0.74未満のHR検出に390イベント必要）に達しておらず、2021年11月に必要イベント数に達したことからOSの最終解析を実施した。・対象：進行がんに対する治療歴のないER+/HER2-進行乳がんの閉経後女性 666例・試験群（パルボシクリブ群）：パルボシクリブ＋レトロゾール 444例・対照群（プラセボ群）：プラセボ＋レトロゾール 222例・評価項目：［主要評価項目］PFS［副次評価項目］OS、奏効率、安全性、バイオマーカー、患者報告アウトカム　主な結果は以下のとおり。・OS中央値は、パルボシクリブ群53.9ヵ月（95%CI：49.8～60.8）、プラセボ群51.2ヵ月（95%CI：43.7～58.9）だった（HR：0.956、95% CI：0.777～1.177、片側p＝0.3378）。・同意撤回/追跡不能により生存データが得られなかった患者（パルボシクリブ群13%、プラセボ群21%）を除外した事後感度分析では、OS中央値はパルボシクリブ群51.6ヵ月（95％CI：46.9～57.1）、プラセボ群44.6ヵ月（95%CI：37.0～52.3）だった（HR：0.869、95%CI：0.706～1.069）。・化学療法までの期間の中央値は、パルボシクリブ群38.1ヵ月（95%CI：34.1～42.2）、プラセボ群29.8ヵ月（95%CI：24.7～34.8）だった（HR：0.730、95%CI：0.607～0.879）。・PALOMA-1試験とPALOMA-2試験を合わせたOS中央値（追跡期間中央値90ヵ月）は、パルボシクリブ群51.8ヵ月、プラセボ群46.8ヵ月で、HRは0.934（95%CI：0.780～1.120）だったが、無病生存期間12ヵ月超のサブグループでは、パルボシクリブ群64.0ヵ月、プラセボ群44.6ヵ月で、HRは0.736（95％CI：0.551～0.982）であった。　Finn氏は、「OSは数値的には改善したが、統計学的に有意ではなかった。しかしながら、この集団におけるOS中央値が50ヵ月以上であることはHR+乳がんの臨床経過において意味のある改善を示すものであり、それは無病生存期間12ヵ月超の患者で強調される」と述べた。さらに、「PALOMA-2試験では生存データが得られなかった患者の割合が大きく、また2つの群に偏りがあったことで、OSの解釈は限られる」と考察した。

　米国・Earle A. Chiles Research InstituteのRom Leidner氏らが、KRAS G12Dを標的としたT細胞受容体（TCR）遺伝子治療により腫瘍縮小が得られた転移のある進行膵がん患者について報告した。膵管腺がんは現在の免疫療法に抵抗性を示し、依然として致死率が最も高いという。研究グループは以前、転移のある大腸がん患者の腫瘍浸潤リンパ球からKRAS G12Dを標的としたHLA-C★08:02拘束性TCRを同定し、自家KRAS G12D反応性腫瘍浸潤リンパ球を用いた治療により内臓転移の客観的縮小が観察されたことを報告し（N Engl J Med.2016;375:2255-2262.）、この腫瘍浸潤リンパ球由来のKRAS G12D反応性TCRが、HLA-C★08:02とKRAS G12Dを発現している腫瘍を有する患者の、TCR遺伝子治療として使用できる可能性が示唆されていた。NEJM誌2022年6月2日号掲載の報告。KRAS G12Dを標的としたHLA-C★08:02拘束性TCRを発現するT細胞を移植　患者は71歳女性で、67歳時に膵頭部腺がんと診断され、2018年に術前補助化学療法（FOLFIRINOX療法）、幽門輪温存膵頭十二指腸切除、術後FOLFIRINOX療法、カペシタビン併用放射線療法を実施した。　2019年まで再発なく経過したが肺転移が確認され、無症状で両肺に転移が進行したことから、2020年にピッツバーグ大学で実施された腫瘍浸潤リンパ球療法の臨床試験に参加するも、6ヵ月以内に肺転移の拡大が観察された。分子ゲノム研究の結果、PD-L1発現率（TPS）1％未満、KRAS G12D変異、マイクロサテライト安定、HLA-C★08:02発現などが確認されたことから、2021年6月、KRAS G12Dを標的とする2種類の同種HLA-C★08:02拘束性TCRを発現するよう別々のバッチでレトロウイルスによって形質導入した自家末梢血T細胞による治療を行った。肺転移巣は1ヵ月後で62％、6ヵ月後で72％縮小　細胞注入の5日前にトシリズマブ600mg単回静注、5日前と4日前にシクロフォスファミド30mg/kg/日静注による前処置を行った後、16.2×109個の自家T細胞を単回注入し（0日目）、細胞注入の18時間後に高用量IL-2（60万IU/mL、8時間毎静注）の投与を開始（予定していた6回の投与のうち、6回目は低血圧のため投与は行われず）。11日目に退院し、外来で骨髄増殖因子と血液製剤の投与を受けた。　細胞注入1ヵ月後の最初の追跡調査において、CTにより肺転移巣が62％縮小していることが観察され、RECIST v1.1に基づく部分奏効が得られた。この効果は最新の追跡調査時の細胞注入6ヵ月後も持続しており、RECIST v1.1に基づく腫瘍縮小は72％であった。　また、注入されたTCR改変T細胞は、注入の約1ヵ月後で循環血中の全T細胞の約13％、3ヵ月後で3.3％、6ヵ月後でも2.4％を占めていた。