アンジェス MG株式会社は29日、日本において尋常性乾癬に対するNF-κBデコイオリゴの医薬特許が成立し、特許公報(特許第4305857号）が発行されたことを発表した。　同特許は「尋常性乾癬を治療するための薬学的組成物であって、少なくとも1つのNF-κBのデコイ、および薬学的に受容可能なキャリアを含む組成物であって、該デコイは2本鎖オリゴヌクレオチドまたはそのS-オリゴである組成物」を対象とするもの。　なお同社は、NF-κBデコイオリゴのアトピー性皮膚炎に対する第II相臨床試験を終了し、現在、第III相臨床試験に向けて実施計画の詳細を検討中とのこと。

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られるが、至適管理方法は確認されていない。モントリオール大学（カナダ）小児科部門臨床調査部門Francine M. Ducharme氏らは、特に至適管理のエビデンスがあいまいな中等症～重度の、反復性の上気道ウイルス感染による喘鳴に対し、予防的治療としての高用量フルチカゾン（商品名：フルタイド）の有効性と安全性を検討した。結果、有効性は確認できたが成長抑制が確認され、臨床に取り入れるべきではないとの結論を報告している。NEJM誌2009年1月22日号掲載より。中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的にDucharme氏は本試験について、「喘息の緊急治療で来院するこの年代の患児数は、住民1,000人につき30人以上、学齢期児童や成人の3倍以上に上る。喘鳴を呈し非アトピー性で、症状は6歳時まで増悪していくため大きな悩みで、また多大な医療サービスも要する」とし、至適管理の重要性、特にエビデンスに乏しい中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的としたとしている。高用量フルチカゾンによる重症度減少への期待は、「学齢期児童および喘息小児を対象とする試験で経口コルチコステロイドの高用量の予防的使用が、統計学的には有意ではないものの臨床的に有望であった（20％～50％）」からだと述べている。試験は、カナダ・ケベック州の5つの病院で、上気道感染による喘鳴発作を3回経験したことがある者、過去半年で最低1回経口コルチコステロイドの緊急治療を受けた者、両親が仏語と英語を話せる1～6歳児129例を対象に行われた。入院の有無は不問。無作為化プラセボ対照試験は、プロピオン酸フルチカゾン750μg吸入（投与回数は1日2回）を、上気道発症時から最長10日間を限度とし行われ、4ヵ月ごとに受診と検査を義務づけ、6～12ヵ月間追跡された。主要評価項目は、経口コルチコステロイドの緊急使用。副次評価項目は、症状、作動薬使用、救急受診、入院、試験薬中止、成長と骨密度の変化、コルチゾール基礎値、有害事象など。有効性は認められたが、身長・体重増がプラセボに比べ小さい中央値40週までに、経口コルチコステロイド緊急使用は、フルチカゾン群8％に対し、プラセボ群は18％と、オッズ比0.49倍（95％信頼区間：0.30～0.83）だった。一方で、フルチカゾン群の小児の成長（身長、体重）の基線値からの増加の平均値が、プラセボ群に比べて小さく、身長の増加（非補正値）は6.23±2.62cm対6.56±2.90cm。体重の増加（非補正値）は1.53±1.17kg対2.17±1.79kgだった。コルチゾール基礎値、骨密度、有害事象についての有意差は認められていない。（武藤まき：医療ライター）

常磐薬品工業は、島根大学医学部 森田 栄伸教授との共同研究によって、アトピー性皮膚炎の重症度評価を行うための新しい測定方法を開発したと発表した。粘着テープで皮膚の角質を採取する「テープストリッピング」を利用するもので、皮膚局所の測定が可能になるという。これまでの血清を用いたELISA法によるTARC値は全身症状としてのアトピー性皮膚炎の病態の指標となるが､新測定法を用いることにより､皮膚局所TARC値を測定することが可能となり､外用薬や保湿剤の評価に用いることが可能という。詳細はプレスリリースへhttp://www.tokiwa-blog.jp/news/2008/11/tarc_1.html

ノバルティス ファーマ株式会社は10月16日、免疫抑制剤「ネオーラル（一般名：シクロスポリン）」の10mgカプセル、25mgカプセル、50mgカプセル、内用液についてアトピー性皮膚炎の治療薬として、新たな効能追加の承認を取得したと発表した。ネオーラルは、海外においてアトピー性皮膚炎に対する有用性が臨床試験成績で示されており、既存治療で十分な効果が得られない成人の重症アトピー性皮膚炎に対する効能・効果をすでに60ヵ国以上で取得し、臨床現場で使用されている。また、日本においてもアトピー性皮膚炎治療における免疫学的アプローチの必要性から、ネオーラルの開発を進めてられてきた。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2008/pr20081016.html

鼻炎は、アトピー素因の有無にかかわらず成人期発症の喘息の強力な予測因子であることが、地域住民ベースのプロスペクティブな縦断的研究で明らかとなった。喘息とアレルギー性鼻炎の密接な相関がいくつかの疫学および臨床研究で示されているが、その関連の本質はいまだ解明されていないという。フランス・国立保健医療研究所（INSERM）疫学部のRafea Shaaban氏が、Lancet誌2008年9月20日号で報告した。4群に分けて8.8年間の喘息発症状況を解析研究グループは、ヨーロッパの14ヵ国29施設が参加したEuropean Community Respiratory Health Survey（ECRHS）の8.8年にわたるフォローアップデータを用い、アレルギー性および非アレルギー性の鼻炎患者における喘息の発症状況について解析した。ベースライン時に喘息のない20～44歳の6,461人を対象に、喘息の発症頻度を評価した。2度の調査を行い、その間に医師によって喘息と確定診断されたと報告した場合に「喘息発症」とした。「アトピー」は、皮膚プリック検査でダニ、ネコ、カビ（アルテルナリア、クラドスポリウム）、イネ科植物、カバノキ、ヒカゲミズ属、オリーブ、ブタクサが陽性の場合とした。参加者はベースライン時に、対照群（非アトピー/鼻炎なし、3,163人）、アトピー単独群（アトピー/鼻炎なし、704人）、非アレルギー性鼻炎群（非アトピー/鼻炎あり、1,377人）、アレルギー性鼻炎群（アトピー/鼻炎あり、1,217人）の4群に分けられた。4群の喘息発症についてCox比例ハザードモデルによる解析を行った。鼻炎は成人喘息を強く予測、鼻炎治療の喘息予防効果を示すには介入試験が必要8.8年間の喘息の累積発症率は2.2%（140イベント）であった。その内訳は、対照群1.1%、アトピー単独群1.9%、非アレルギー性鼻炎群3.1%、アレルギー性鼻炎群4.0%であり、有意差が認められた（p＜0.0001）。国別、性別、ベースライン時の年齢、BMI、1秒量（FEV1）、総IgE値対数、喘息の家族歴、喫煙で補正後の対照群との比較におけるアトピー単独群の喘息発症の相対リスクは1.63（95%信頼区間：0.82～3.24）と有意差を認めなかったが、非アレルギー性鼻炎群は2.71（1.64～4.46）、アレルギー性鼻炎群では3.53（2.11～5.91）といずれも有意な差が見られた。アレルギー性鼻炎群のうちダニに対する感受性を有する患者のみが、他のアレルゲンとは独立に喘息リスクの増大と有意な相関を示した（相対リスク：2.79、95%信頼区間：1.57～4.96）。著者は、「アトピー素因がない場合でも、鼻炎は成人期発症の喘息の強い予測因子である」と結論し、「この結果は、鼻炎と喘息の因果関係を強く示唆するものだが、アレルギー性鼻炎の治療が喘息の発症を抑制すると結論するには介入試験で確証する必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

喘鳴の見られる就学前の幼児が、将来、喘息をきたす可能性は、運動で誘発される喘鳴およびアトピー性疾患の既往という2つの因子で予測可能なことが、イギリスWythenshawe病院北西肺研究センター一般診療研究部のPeter I Frank氏らが実施した縦断的研究で明らかとなった。就学前の幼児の25～38%に喘鳴が見られるが、これらの幼児が将来、なんらかの肺疾患をきたす症候は明確でなかった。BMJ誌2008年6月21日号（オンライン版2008年6月16日号）掲載の報告。5歳未満の幼児を6年以上追跡した縦断的研究研究グループは、両親が喘鳴の有無を報告した就学前の児童を6～11年間追跡し、予後およびその重要な予測因子について検討した。本研究は、5つの縦断的な郵送質問票調査であり、1993～2004年に実施された喘息およびアレルギー疾患に関する国際研究に基づいている。Manchester市南部の2つのGP施設から登録された5歳未満の628人の幼児を、6年後以降にフォローアップした。主要評価項目は、親が質問票に記入した呼吸器症状のデータと、その随伴所見とした。「運動誘発性の喘鳴」「アトピー性疾患の既往」のみが有意な予測因子628人の幼児のうち、ベースライン時に両親から喘鳴の報告があったのは201人（32%）であり、そのうち27%が2回目の調査で症状（持続性喘息）を報告した。ベースライン時における持続性喘息の有力な予測因子は、運動によって誘発される喘鳴（オッズ比：3.94、95%信頼区間：1.72～9.00、p＝0.001）およびアトピー性疾患の既往（4.44、1.94～10.13、p＜0.001）のみであった。両予測因子の発現が見られる場合は、その53.2%が喘息を発症していた。一方の所見のみが見られる場合の喘息発症率は17.2%に低下したが、いずれの所見も認めない場合でも10.9%が喘息を発症していた。「男児」「喘息の家族歴」は、持続性喘息の予測因子ではなかった。Frank氏は、「ベースライン時の両親の報告による運動誘発性喘鳴およびアトピー性疾患の既往という2つの簡便な予測因子により、喘鳴が見られる就学前幼児が将来喘息をきたす確率を予測しうる」と結論し、「これらの知見は、医師、両親の双方にとって、将来の管理計画を立てるにあたり重要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）