学校の休校で子どもの肥満が2.4%増加する―米国での試算

提供元:HealthDay News

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公開日:2020/07/14

 

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大抑止のための学校の休校が、仮に年末まで続いた場合、肥満に該当する子どもが約2.4%増加するとの予測データが発表された。米ワシントン大学のRuopeng An氏の研究によるもので、「Journal of Sport and Health Science」5月23日オンライン版に掲載された。

 米国ではCOVID-19パンデミック以前の2017~2018年の統計で、2~19歳の18.5%に当たる1370万人が肥満であり、公衆衛生上の問題となっている。米国保健福祉省では子どもの身体活動として、1日に中~高強度の運動を少なくとも60分間行うことを推奨しているが、これを満たしているのは4分の1未満であることが報告されている。COVID-19による休校が、これに拍車をかける可能性がある。

 An氏は、米国教育省による2010~2011年の小児対象縦断研究に登録された1万5,631人のBMIなどに関するデータを基に、休校による小児肥満への影響を予測するシミュレーションモデルを作成。以下の4つのシナリオによる2021年3月までの小児肥満増加率を予測した。

 シナリオ1は、休校が2カ月で終了し、5月末までに解除されるという仮定で、米国内のほとんどの地域が既にこの条件を超えている。この場合の小児肥満の増加率は0.640%と予測された。

 シナリオ2は、休校が8月まで続くという仮定。このシナリオでは夏季の身体活動量が10%減少し、小児肥満が0.972%増加すると予測された。

 以下、休校が10月まで続くと仮定したシナリオ3では1.676%、休校が2020年末まで続くと仮定したシナリオ4では2.373%、小児肥満が増加すると予測された。

 一方、米テキサス大学ダラス校のLona Sandon氏は、この推測に対して懐疑的だ。「休校に問題がないわけではない。しかし、休校中に子どもたちが、以前のように身体活動をしなくなったと断言すべきエビデンスはあるのだろうか。子どもたちは、実際には自宅で多くの身体活動をしている可能性がある」と述べている。

 とは言え、Sandon氏とAn氏は、パンデミックがどれだけ長く続いても、子どもたちが適切な食事と運動を続けることを親がサポートすべきである、という点で意見が一致している。その具体的な方法としてAn氏は、スマートフォンなどの操作時間「スクリーンタイム」の制限を提唱し、代わりにできるだけ多くの運動を行い、身体活動量を増やすよう促してほしいと述べている。

 Sandon氏は、「自宅にいるのなら、毎日、昼食や夕食の後に散歩や自転車に乗ったり、ローラーブレードやスケートボードで公園に向かうのも良い」とアドバイス。また、腕立て伏せや腹筋運動、ジャンピングジャック(手足を動かしながらのジャンプ)の回数を毎日徐々に増やしていくことや、1日に数回、犬を散歩させるといった方法を提案している。なお、同氏は別の留意事項として、「これらのことを楽しく行う」ことが大切だと述べ、子どもにとって過度の食事制限や減量とならないよう、親に注意を促している。

[2020年6月1日/HealthDayNews]Copyright (c) 2020 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら