お知らせがあります。

  • 2020/06/30 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大防止への協力として、テレワークを実施しておりますため、弊社カスタマーセンターの電話サポート窓口の休止期間を延長させていただきます。
    お問い合わせにつきましては、各サービスお問い合わせ先に記載されているメールアドレス、またはお問い合わせフォームにてご連絡くださいますようお願いいたします。

    電話窓口休止期間:2020年4月8日(水)~2020年7月31日(金)
    ※状況により、期間を変更する場合もございます。

    また、お問い合わせ状況によりメールによるご返信までにお日にちをいただく可能性がございますので、あらかじめご了承くださいませ。
    ご利用中の皆さまにはご迷惑をお掛けすることもあるかと存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。
Close

自閉症ガイドライン改訂版は早期介入を強調

提供元:HealthDay News

印刷ボタン

公開日:2020/01/14

 

 米国小児科学会(AAP)の自閉症ガイドラインが12年ぶりに改訂され、「Pediatrics」12月16日オンライン版に公表された。新ガイドラインでは早期介入の重要性を強調するとともに、生後9カ月、18カ月、30カ月時の乳幼児健診で自閉症のスクリーニングを実施すべきことを推奨している。また、生後18カ月、24カ月時には特別な自閉症のスクリーニングを実施すべきとしている。

 ガイドラインの筆頭著者で、米ロチェスター大学のSusan Hyman氏は、「発達遅滞の兆候が見られる小児に対する治療は、開始時期が早ければ早いほどアウトカムが良好になる可能性が高まることが分かっている。言語療法や行動療法などは、自閉症と診断される前から始めた方が良い」と説明する。同氏によれば、介入は早期の段階に集中的に家族も含めて行うと、最も効果が上がるのだという。

 米国における自閉症患者は500万人を超える。小児の有病率は2007年の155人当たり1人から、現在は59人当たり1人まで増加した。自閉症患者の多くでは、知的障害や言語障害、注意欠如・多動症(ADHD)、不安、睡眠障害、摂食障害、消化器症状、てんかんや発作などの治療を必要とする複数の疾患が併存する。AAPの報告では、自閉症患者の約40%に知的障害があり、学齢期の小児および成人の自閉症患者では40~60%に不安障害があるとされている。

 AAPはガイドラインの中で、自閉症の小児がスキルを身に付けるための行動療法を支持するとともに、複数の治療の併用や親も含めた介入が広がりつつあることを指摘している。ガイドラインの共著者で米ペンシルベニア大学ペレルマン医学大学院のSusan Levy氏はこの点について、「自閉症スペクトラム障害の小児の治療や支援では、家族が重要な役割を担っている。そして、患者の家族にも、医師や教師、セラピストなどの専門家チームによるサポートが必要である」と述べる。

 AAPは小児科医に対して、早期スクリーニングのほか、自閉症の小児が家庭や学校における社会面や学業面、行動面でのニーズに応えるために、エビデンスに基づいたさまざまなサービスを確実に受けられるよう手助けすることを求めている。また、自閉症の小児が適切な小児科や精神科のケア、レスパイトサービス(障害者の家族の負担軽減のために一時的に障害者を預かる支援サービス)、レクリエーションなどを確実に利用できるようにすべきだとの見解も示している。

 なお、ガイドラインではこのほか、小児科医に対して、自閉症の若者やその家族が成人期の医療や行動学的ケアへ移行するのをサポートすること、各種治療のエビデンスや臨床研究への参加、支援団体に関する情報を患者と家族に提供することなどを求めている。

 AAPによれば、自閉症の解明は進んだが、課題も多く残されているという。Hyman氏は「患者が自閉症と診断されてから就職して成人期を迎えるまで、全ての家庭にとって公平かつ無理のない費用負担で受けられる治療法が必要だ。全ての小児患者にさまざまな選択肢が与えられ、豊かで満ち足りた人生に対する希望を持ってもらえるようにしなくてはならない」と話している。

[2019年12月16日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら