2025年のクマ外傷は災害級と言っても過言ではありません。そこで約20年前から現在までに報告された国内のクマ外傷に関する論文16本を分析し、浮かび上がってきた患者の共通点や発生時期などを解説します。

中医協の総会において、2026年度改定で消費税補填目的の診療報酬引き上げをしない方針が了承されました。これに対し、病院関係団体は「納得しかねるが、納得するしかない」姿勢。いったいなぜなのでしょう。

OTC類似薬を含む薬剤自己負担について、「『強い経済』を実現する総合経済対策」において令和8年度中に実施することが明記されましたが、「保険適用維持で検討」の報道もなされ、着地点はどうなるのでしょう。

2026年4月よりRSVワクチンの妊婦を対象にした定期接種がスタートします。国内で定期接種化するには通常長い年月を要しますが、今回は発売から2年弱のスピード対応となりました。

インフルエンザが例年より早く流行し始めましたが、異常事態を来している感染症がもう一つあります。その感染症は2019年にも流行したようですが、今、感染拡大しているのは何が原因なのでしょうか。

高市政権となり、自民と維新の自維連立政権が発足した。社会保障改革は前石破政権で盛り込まれた病床削減・転換をはじめ、維新主導の施策が盛り込まれたが、これらの政策が医療界に与える影響とは…。

今年はダニ媒介感染症の重症熱性血小板減少症候群（SFTS）の患者報告が過去最高を記録しているようです。今回、SFTS診療にあたっている感染症専門医に傾向と対策を伺うと、意外な話を聞くことができました。

ESMO2025の抄録で村上氏はある発表に目が止まります。それは新型コロナのmRNAワクチンがICIの抗腫瘍効果を高める可能性を示唆したもの。非小細胞肺がんと悪性黒色腫の後ろ向き研究でどんな結果が…。

先日、26年間続いた自民党と公明党の連立政権が解消され、自民党は新たな連立候補探しに奔走しています。そんな矢先、日本維新の会が連立に名乗りを上げました。これが医療界にとって吉と出るか凶と出るのか…。

高市新総裁は診療報酬等の前倒し改定に言及し、医療界の期待が高まっています。今回は、その実現性を分析しつつ、急性期入院料の要件厳格化など医療界が直面する課題を踏まえ、新政権の医療政策の行方を考察します。