今週は「特集・第6波を防げ！行動制限緩和、その前に考えるべきこと」を共通テーマとし、各筆者の視点で今の医療現場や社会に必要なことを考察。今回はワクチンパスポートや陰性証明書に関する話題をお届けします。

先日、ワクチン1回目でアナフィラキシーを訴えた医療従事者がかかりつけ医に相談後、2回目は別メーカー品を接種したと報道されました。現時点で認められない“交差接種”、皆さんはどうお考えですか？村上氏は…。

厚生労働大臣がHPVワクチンの積極的な接種勧奨の再開に向け議論する旨を記者会見で明らかにしました。8年以上も差し控えていたなか一筋の光が差し込む予感です。これを確実にするため村上氏が考えるのは…。

全国各地で緊急事態宣言やまん防が発令されるも感染者の低年齢化が深刻化しています。日本政府は感染予防ではなく若者のワクチン接種に希望を託すばかりですが、それとは裏腹に接種会場の縮小化が進みます。

新型コロナウイルスのデルタ株の感染爆発を受け米国・CDCが感染率を水ぼうそうに例えますが、感染経路は既存株とは変わらないためこれまでの感染対策が基本です。では、それを上手に一般市民に伝えるには…？

コロナ禍の東京オリンピックは選手・関係者へのPCR検査実施で、なんとか感染拡大には至らずに閉幕しました。では、同様に学生行事も検査をすればできるのでしょうか？そこは心理的問題が行く手を阻みます。

世界中でワクチン接種完了者のデルタ株感染が相次いでいます。これにワクチン忌避派が「それみたことか」と反応しているそうですが、本当にそうでしょうか。村上氏はブレイクスルー感染に対し仮説を立ててみました。

ついに東京都の新型コロナ新規感染者数が3,000人を超えてしまいました。この報道に対し、「不安を煽るな」「人数が問題ではない」との発言がありますが、外出自粛の呼び水になるのではないでしょうか。

7月19日、4種類目の新型コロナ治療薬となるカシリビマブとイムデビマブの抗体カクテル療法が特例承認されました。いずれの薬剤も専門医でないと処方しづらいため、現実的なコスパを考えた選択肢はやはり…。

東京五輪を目前に4回目の緊急事態宣言を発出。高齢化率が低く人流の多い首都圏において、“まん防”では対処しきれないことが明らかになりました。では、この事態を打破するための新たな政策とはなんでしょう。