糖尿病黄斑浮腫（DMO）患者へのアフリベルセプト8mgを12週ごとおよび16週ごとの硝子体内投与について、標準対照の2mgを8週ごとに投与との比較において、有効性および安全性は非劣性であることが示された。米国・Retina Consultants of AmericaのDavid M. Brown氏らが、第II/III相無作為化二重盲検非劣性試験「PHOTON試験」の48週時点の結果を報告した。アフリベルセプト8mgは同2mgと比べて、投与頻度を減少し治療アウトカムを改善できる可能性が示されていた。Lancet誌2024年3月23日号掲載の報告。7ヵ国、138医療機関でDMO成人患者を対象に試験　PHOTON試験は、7ヵ国、138の病院・網膜専門クリニックを通じ、1・2型糖尿病で中心窩を含むDMOが認められる18歳以上の患者を対象に行われた。　被験者は1対2対1の割合で、アフリベルセプト2mgを8週ごと（2q8群）、同8mgを12週ごと（8q12群）、同8mgを16週ごと（8q16群）に硝子体内投与を受ける群に無作為に割り付けられた。いずれの群も導入期投与（4週に1回）後にそれぞれアフリベルセプトの硝子体内投与を受け、16週目以降、同8q12群および8q16群は、事前に規定した疾患活動性に基づく用量レジメン修正基準を満たした場合には投与間隔が短縮された。　主要エンドポイントは、48週時点での最高矯正視力（BCVA）のベースラインからの変化で、非劣性マージンは4文字とした。有効性・安全性の分析は、無作為化後、試験薬を1回以上投与した全患者を対象に行った。8mgを12/16週ごと投与、2mgを8週ごと投与とBCVA改善は同等　2020年6月29日～2021年6月28日に970例がスクリーニングを受け、660例が登録・無作為化された。無作為化に誤りがあった2例を除く658例（99.7％）が対象の治療を受けた（アフリベルセプト2q8群167例、8q12群328例、8q16群163例）。患者の平均年齢は62.3歳（SD 10.4）で、61％（401例）が男性、72％（471例）が白人だった。　アフリベルセプト8q12群・8q16群はいずれも、2q8群に対しBCVA改善について非劣性を示した。BCVAのベースラインからの平均変化は8q12群8.8文字（SD 9.0）、8q16群7.9文字（8.4）、2q8群9.2文字（9.0）だった。最小二乗平均差は、8q12群と2q8群で－0.57文字（95％信頼区間：－2.26～1.13、非劣性のp＜0.0001）、8q16群と2q8群で－1.44文字（－3.27～0.39、非劣性のp＝0.0031）だった。　眼に関する有害事象の割合は、群間で類似していた（2q8群28％、8q12群32％、8q16群29％）。

　肺がんにおいては、診断時にマルチ遺伝子検査によってドライバー遺伝子が調べられることが一般的である。しかし、進行非小細胞肺がん（NSCLC）患者におけるドライバー遺伝子の種類は年々増加しており、長期生存例などでは十分に調べられていない可能性もある。遺伝子パネル検査（がんゲノムプロファイリング［CGP］検査）が2019年に保険適用となり実施され始めているが、診断時にドライバー遺伝子異常が陰性であった患者のCGP検査でのドライバー遺伝子異常の検出状況は明らかになっていない。そこで、診断時にドライバー遺伝子異常が陰性であった進行NSCLC患者におけるCGP検査の結果が解析され、24.5％にドライバー遺伝子異常が認められた。本研究結果は、京都府立医科大学の石田 真樹氏らによってCancer Science誌オンライン版2024年3月7日号で報告された。　本研究は、がんゲノム情報管理センター（C-CAT）に登録されたデータを用いて、2019年8月～2022年3月にCGP検査を受けた進行NSCLC患者986例を対象として実施した。対象患者のCGP検査におけるドライバー遺伝子異常の頻度を調査した。また、診断時にドライバー遺伝子異常が陰性であった330例（EGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、ROS1融合遺伝子、BRAF V600E遺伝子変異がすべて陰性であった患者）のCGP検査におけるドライバー遺伝子異常の頻度も調査した。　主な結果は以下のとおり。・CGP検査は765例（77.6％）が組織検体、221例（22.4％）が血液検体を用いて実施した。・CGP検査において986例中451例（45.7％）にドライバー遺伝子異常が認められた。主な遺伝子はEGFR遺伝子（16.5％）、KRAS遺伝子（14.5％）であった。・腺がんでは、CGP検査において764例中417例（54.6％）にドライバー遺伝子異常が認められた。・診断時にドライバー遺伝子異常が陰性であった患者では、CGP検査において330例中81例（24.5％）にドライバー遺伝子異常が認められた。そのうち20例（6.1％）にはEGFR遺伝子変異、ALK融合遺伝子、BRAF V600E遺伝子変異が認められた。KRAS G12C遺伝子変異は23例（7.0％）、HER2遺伝子変異は20例（6.1％）、MET exon14スキッピングは14例（4.2％）、RET融合遺伝子は4例（1.2％）に認められた。　本研究結果について、著者らは「診断時にドライバー遺伝子異常が陰性であった進行NSCLC患者においてもCGP検査は有用であることが示された」とまとめた。

　ファイザーは2024年3月26日、イノツズマブ オゾガマイシン（商品名：ベスポンサ）について、小児の再発又は難治性のCD22陽性急性リンパ性白血病（ALL）に対する国内における医薬品製造販売承認事項一部変更承認を取得した。今回の承認は、小児の再発・難治ALLを対象とした2つの医師主導治験、国内第I相試験（INO-Ped-ALL-1試験）および海外第I/II相試験（ITCC-059試験）の結果に基づいている。　小児ALLは小児期の造血器悪性疾患の中で最も高頻度にみられ、2〜5歳に発症することが多い。小児10万人当たり年間3〜4人が発症し、日本では年間約500人の小児が新規に診断されている。　INO-Ped-ALL-1試験およびITCC-059試験では、同剤の高い完全寛解率と微小残存病変（MRD）陰性率が認められ、寛解持続期間、造血幹細胞移植（HSCT）または CAR-T細胞療法への移行率、無イベント生存率（EFS）、全生存期間（OS）、非寛解または再発の累積発生率も良好な結果が得られた。また、両試験において本剤は、成人患者と同様に管理可能な安全性プロファイルを示した。

　アストラゼネカは2024年3月27日付のプレスリリースにて、トルカプ（一般名：カピバセルチブ）について、フェソロデックス（同：フルベストラント）との併用療法で「内分泌療法後に増悪したPIK3CA、AKT1またはPTEN遺伝子変異を有するホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がん」を効能または効果として、3月26日に厚生労働省より承認を取得したと発表した。　本承認は、昨年NEJM誌で発表された第III相CAPItello-291試験の結果に基づくものである。本試験では、PI3K/AKT経路の遺伝子変異を有する乳がん患者において、トルカプとフェソロデックスの併用療法が、フェソロデックス単剤療法と比較し、病勢進行または死亡のリスクを50％低下させることが示された（ハザード比：0.50、95％信頼区間：0.38～0.65、p＜0.001、無増悪生存期間（PFS）中央値：7.3ヵ月vs.3.1ヵ月）。　東京都立病院機構 がん・感染症センター 都立駒込病院 院長の戸井 雅和氏は、「このたびのトルカプとフェソロデックスの併用療法の承認によって、ホルモン受容体（HR）陽性進行乳がんの半数となるPIK3CA、AKT1またはPTENの変異を有する患者さんに待ち望まれていた新たな治療選択肢を提供できるようになり、日本におけるHR陽性進行乳がん治療が進展しました。これらの遺伝子変異の検索は、内分泌療法をベースとする治療の効果を拡大し病勢進行を遅らせる併用療法の恩恵を患者さんにもたらすことになり、臨床現場においてきわめて重要です」と述べている。＜製品概要＞販売名：トルカプ錠160mg、トルカプ錠200mg一般名：カピバセルチブ効能又は効果：内分泌療法後に増悪したPIK3CA、AKT1又はPTEN遺伝子変異を有するホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能又は再発乳癌用法及び用量：フルベストラントとの併用において、通常、成人にはカピバセルチブとして1回400mgを1日2回、4日間連続して経口投与し、その後3日間休薬する。これを1サイクルとして投与を繰り返す。なお、患者の状態により適宜減量する。製造販売承認年月日：2024年3月26日

　85歳以上の超高齢者のアルツハイマー病における認知機能低下の根底にある病態生理学は、これまで明らかになっていない。総合東京病院 認知症疾患研究センターの羽生 春夫氏らは、超高齢者のアルツハイマー病における認知機能に関連する因子と脳画像の特徴を明らかにするため、本研究を実施した。Journal of the Neurological Sciences誌2024年3月15日号の報告。　対象は、アルツハイマー病の可能性のある連続した外来患者456例（男性：145例、女性：311例、年齢範囲：51～95歳）。対象者は、74歳以下、75～84歳、85歳以上のサブグループに分類した。人口統計学的要因（教育レベル、初診時の罹病罹患、BMI、併存疾患、フレイル、余暇活動など）、画像検査の特徴（内側側頭葉の萎縮、白質病変、梗塞の重症度、脳低灌流の頻度など）の違いをサブグループ間で比較した。　主な結果は以下のとおり。・85歳以上の群は、若年群と比較し、次の特徴が認められた。　●罹病期間が長い　●教育レベルが低い　●フレイルがより重症　●余暇活動が少ない　●認知機能障害の悪化　●認知機能低下の進行が遅い傾向　●内側側頭葉の萎縮がより大きい　●重度の白質高信号領域　●重度の梗塞　●脳低灌流の頻度が低い・脳画像のサブタイプに関しては、85歳以上の群は、若年群と比較し、大脳辺縁系優位サブタイプの患者が有意に多く、海馬温存サブタイプの患者が少なかった。　著者らは「85歳以上のアルツハイマー病患者は、より若年のアルツハイマー病患者と異なる特徴を示すことが明らかとなった。この結果は、アルツハイマー病の病態を理解し、臨床診断や適切なマネジメント方法を決定するうえで、有用であろう」としている。

医師の働き方改革がついに始まった。それでも、今もなお議論が絶えないのが、診療行為以外にあたる“研究や自己研鑽時間”の捉え方である。厚生労働省が2024年1月15日に『医師等の宿日直許可基準及び医師の研鑽に係る労働時間に関する考え方についての運用に当たっての留意事項について』を発出したものの、これまで根付いてきた労働環境に対するパラダイムシフトは、そう簡単なものではないはずだ。今回、臨床研究法や大規模臨床試験のDx化などに力を入れている松山 琴音氏（日本医科大学医療管理学 特任教授/学校法人日本医科大学研究統括センター副センター長）に治験効率化の視点から医師の働き方改革のヒントになるポイントを聞いた。土日対応の治験、働き方にメス小児への新型コロナワクチン普及が遅れている日本の状況を危惧し、今後の再流行に備えるべく、小児のワクチン接種の有効性・安全性の証明や国産ワクチン開発の進展に尽力する―。その活動を担う一人である松山 琴音氏は日本医科大学とその付属病院をはじめとするさまざまな臨床研究の基盤整備やDx化に力を注ぐ。その松山氏が所属する日本医科大学は、新型コロナワクチンの大規模接種会場運営の応需や、小児5,000例を対象とした『新型コロナワクチン（国産不活化）とインフルエンザワクチンの同時接種に関する大規模臨床試験』（現在、募集中）を行うなどしている1）。しかし、こういった取り組みは土日の業務対応が必須であり、治験においても治験の責任は大学病院の医師らが担う必要があるため、時間外労働は当たり前となる。「この治験では、パンデミック下に構築された大規模職域接種の仕組みを再利用し、医師、看護師や担当のスタッフは正当な対価の支払いを受けられるようにした」と話した。一方、病院経営には当然ながら収益が求められるが、それには医療者という人材がなくてはならない。「治療を担う医師の確保もさることながら、入院患者の受け入れ人数は看護師の人員配置基準によって決定付けられる。コンプライアンスの達成のみならず病床数確保のための人員確保が病院としての課題」と述べ、コロナパンデミックの発生によって医療者の“働き型”に少しずつ変化が見られたことを契機に、臨床研究の視点から同氏らは医師の働き方の課題解決に乗り出した。治験開始までを効率化させ、医療者の満足度up臨床試験や治験業務にはさまざまな医療者が関わり、当たり前のように時間外勤務も発生する。なかでも治験業務の大半を病院職員の1人である治験コーディネーター（CRC：Clinical Research Coordinator）が担うわけだが、CRCの時間内業務が達成されれば、医師を含むそのほかの職員の業務も効率化を図ることができるため、まずこの目標達成に向け、日本医科大学は治験運用ルールを設定し長時間労働是正のための断捨離を決行した。「一般的な治験業務で最も問題なのは、プロセスばかりが冗長で人材を掛け過ぎていること。無駄な対人業務を断捨離すれば、国内治験のスピードが加速しジャパンバッシングが起こらなくなる」と松山氏は国内の治験の在り方を指摘した。その課題解決策として、同氏はビッグデータの利活用のために、『SmarTrial』（Activade株式会社）と共同開発した費用算定機能を導入したことを明かした。「治験に登録可能な症例データはレセプトデータ、いわゆるビッグデータを活用することでフィージビリティ調査への対応をいち早く完了させ、治験責任医師や院内チームとともに早期からリクルートプランの作成やグローバル標準であるベンチマークコスト導入に向けた対応ができる」。また、治験の症例管理が可能である『SmarTrial』を導入したことで、「自施設では治験者ごとのToDo管理と試験全体のToDo管理を臨床開発モニター（CRA：Clinical Research Associate）と参加施設間で共有・完了確認できるシステムを導入し、費用算定機能と連結させた。治験の進捗状況が一覧化され、請求情報が紐付けられれば、CRA・CRC・医療者、そして医事課のスタッフの知っておくべき情報が統合され、登録症例ごとに治験のどの段階まで進んでいるのかが見えるようになった」と話した。さらにその結果として、「CRCの業務時間が週あたり1時間半も削減できた」というから驚きだ。「このシステムを利用することで候補被験者を事前に共有し、治験の状況の予測を立てられたり患者のvisit予定が把握できたりするため、医師のワークロード軽減にも貢献できた」と述べ、来るべき分散化臨床試験（DCT：Decentralized Clinical Trial）やサイトレス試験を見据えてDx化してきたことが、働き方改革に通じる取り組みであったことを説明した。画像を拡大する業務効率のポイント「丸抱えしない」「業務を見える化」また、“時間内”に業務を収めるポイントとして、「1人で業務を丸抱えしない」「業務プロセスを見える化」することだと述べ、リクルートマネージャーの設置、トヨタのかんばん方式にならった各治験の進捗管理を“見える化”のためのダッシュボードの導入が課題解決に繋がったことを説明した。リクルートマネージャーの設置画像を拡大する治験業務の場合、外部モニターからの進捗状況などの問い合わせや院内調整に多くの時間を割かれ、サテライト医療機関から紹介された患者が治験による受診をすると、窓口がはっきりせずに院内をたらい回しにされるリスクもある。リクルートマネージャーという外部対応に特化、患者の治験同意などを介在する人材を配置したことで、CRCは治験の質向上に向けたquality managerという新たな役割を果たし、ほかの院内スタッフの労力を軽減させることに繋がった。ダッシュボードの活用画像を拡大する治験の複雑さが招く業務過多を見える化画像を拡大する直接的な治験状況の確認、やるべきこと・問題点を早期に可視化、ワークロードを可視化するために、1）IRB・必須文書の電子化、2）Delegation listや教育研修記録の作成、3）フェアバリュー方式への対応、4）契約書における手順書の標準化、5）想定される症例数の調査、6）混み具合や収支に関する情報を収集・見える化した。このような取り組みのために、幾度となく病院経営層との対話を繰り返し、実行に至るまでに数年を要したそうだが、その苦労の甲斐もあり、今では某グローバル企業の治験において、日本医科大学系列全体での症例登録数は世界２位を誇るまでに至っている。同氏らは将来展望として、「病院ごとの仕組みのバラつきを統一し、情報を集約するための管理機能を研究統括センターに組み入れた。この取り組みを日本医科大学のある種のブランディングと捉え、“治験ブランディングチーム”と称して活動していく」と話した。また、「治験施設に足を運ばなくてもリジットなコミュニケーションを円滑に実行していくためにはこのようなリモート環境の整備が重要で、VRの利活用を検証するための実証実験や治験に対する社会の理解を進めるための患者市民参画に向けた活動も始めている」と、コロナ禍で定着し始めたリモート環境の更なる可能性を引き出すために奮闘している。働き方改革の“一歩先行く”国内のドラッグラグ・ロス問題が喫緊の課題となる日本。働き方改革が臨床研究の足かせになり研究を担う人材の確保に苦戦しては本末転倒である。今を生きる、そして次世代のための医療基盤として臨床研究の根を絶やさぬためも、リモート環境整備の加速化の波に乗り、医療全体の質の向上を目指す松山氏らによる取り組みが、患者、臨床研究を担う医師・医療者や製薬企業、ひいては日本国の未来を照らす手立てになるのではないだろうか。（取材・文：ケアネット　土井 舞子）参考1）日本医科大学治験サイト日本医科大学 研究統括センター厚生労働省：「医師の働き方改革」.jp講師紹介

メトホルミンの食欲抑制を担うらしい血中成分を発見メトホルミンの食欲抑制作用を担うと思しき血中成分が同定されました1,2）。糖尿病の治療薬メトホルミンは中世ヨーロッパで薬草として使われていたフレンチライラック（Galega officinalis、ガレガ草）を発祥とし、同植物に豊富に含まれる成分のグアニジンを端緒とする化合物として今からおよそ100年も前の1922年にその合成が報告されています3）。メトホルミンは血糖値の低下のみならず心血管イベント減少や生存改善ももたらしうることが1998年の試験で判明したことを受け、2型糖尿病（T2D）の高血糖管理にまず使うべき薬剤の1つと見なされるようになりました。いまや同剤はT2D治療の域を超え、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）、HIVリポジストロフィー、認知症などのインスリン抵抗性が絡む数々の疾患の治療やがんの予防、さらには抗老化という夢のような効果をも担いうることが示されています。何やら万能薬の様相を呈するメトホルミンですが、同剤の根本的な用途であるT2D治療の仕組みの理解はまだ不完全です。たとえばメトホルミンが体重を減らす効果には食欲抑制が寄与しているようですが、食欲抑制の仕組みはこれまでよくわかっていませんでした。メトホルミンは食欲を抑制するホルモンGDF15を増やします。2019年の報告ではその作用を介してメトホルミンは食欲を抑制すると示唆されました4）。しかし、その3年後の2022年の報告でメトホルミンはGDF15がなくとも体重を減らしうることが示され5）、メトホルミンの食欲抑制へのGDF15増加の寄与のほどは今や疑問視されています。GDF15とメトホルミンの食欲抑制作用の関わりのさらなる検討が必要である一方、ダブリン大学（Trinity College Dublin）のBarry Scott氏らは別の食欲抑制因子に当たりをつけて研究を行いました。Scott氏らが注目したのは乳酸とフェニルアラニンを結合させる酵素の産物である乳酸フェニルアラニン（N-lactoyl phenylalanine：Lac-Phe）です。Lac-Pheは激しい運動をすると食欲がなくなることに寄与する成分を探す研究で発見されました6）。肥満マウスにLac-Pheを投与すると食欲が減り、競走馬やヒトの運動後にLac-Pheが大幅に上昇することが2022年の報告で示されています。Scott氏らは新たな研究で33例の被験者の血中代謝物を調べました。その結果、メトホルミン治療を主とする糖尿病患者にLac-Pheが多く、Lac-Pheとメトホルミンの濃度が強く関連しました。また、英国の双子の追跡データ（TwinsUK）や先立つ2つの介入試験の結果を解析したところ、メトホルミン投与に伴うLac-Phe上昇が認められました。ほかでもないLac-Pheを発見したチームもメトホルミン投与に応じたLac-Phe上昇をヒトとマウスの両方で確認しており、その成果をScott氏らと時を同じくしてNature Metabolism誌に報告しています7,8）。より強力な食欲抑制作用が期待できるLac-Phe狙いの創薬により、肥満を治療する安全で効果的なこれまでにない類いの薬を生み出せそうです1）。参考1）Scott B, et al. Nat Metab. 2024 Mar 18. [Epub ahead of print] 2）Scientists uncover new secrets to natural appetite control, offering promise in the battle against obesity / Eurekalert3）Weight loss caused by common diabetes drug tied to “anti-hunger” molecule in study / Eurekalert4）Bailey CJ. Diabetologia. 2017;60:1566-1576.5）Day EA, et al. Nat Metab. 2019;1:1202-1208.6）Klein AB, et al. Cell Rep. 2022;40:111258. 7）Coll AP, et al. Nature. 2020;578:E24. 8）Xiao S, et al. Nat Metab. 2024 Mar 18. [Epub ahead of print] 9）Weight loss caused by common diabetes drug tied to “anti-hunger” molecule in study / Eurekalert

　脂肪性肝疾患の1つであるMASLD（metabolic dysfunction-associated steatotic liver disease）は、進行すると肝硬変や肝細胞がん、その他の合併症のリスクが高まるとされている。しかし、本邦においてMASLDに対する治療薬として承認されている薬剤はなく、治療法の開発が望まれている。アスピリンは前臨床研究や観察研究において、MASLDから肝線維化や肝細胞がんへの進展を抑制する可能性が示されており、MASLDの治療薬候補の1つと考えられている。そこで、米国・マサチューセッツ総合病院のTracey G. Simon氏らの研究グループは、海外第II相プラセボ対照無作為化比較試験を実施し、肝硬変を伴わないMASLDに対する低用量アスピリンの治療効果を検討した。その結果、低用量アスピリンは肝脂肪量を減少させることが示された。本研究結果は、JAMA誌2024年3月19日号にPreliminary Communicationとして掲載された。　本研究は、肝硬変のないMASLD患者80例を対象とした。対象患者を低用量アスピリン群（1日1回81mg）とプラセボ群に無作為に1対1の割合で割り付け、6ヵ月投与した。主要評価項目は、投与6ヵ月時点におけるMagnetic Resonance Spectroscopy（MRS）に基づく肝脂肪量の変化であった。主要な副次評価項目は、投与6ヵ月時点におけるMRSに基づく肝脂肪率の変化、MRSに基づく肝脂肪量30％以上減少の達成率、Magnetic Resonance Imaging-Proton Density Fat Fraction（MRI-PDFF）に基づく肝脂肪量の変化および肝脂肪率の変化であった。　主な結果は以下のとおり。・主要評価項目の投与6ヵ月時点におけるMRSに基づく肝脂肪量の変化は、プラセボ群が3.6％であったのに対し、低用量アスピリン群は－6.6％であり、低用量アスピリン群が有意に減少した（群間差：－10.2％、95％信頼区間[CI]：－27.7～－2.6、p＝0.009）。・投与6ヵ月時点における肝脂肪率の変化は、プラセボ群が30.0％ポイントであったのに対し、低用量アスピリン群は－8.8％ポイントであり、低用量アスピリン群が有意に減少した（群間差：－38.8％ポイント、95％CI：－66.7～－10.8、p＝0.007）。・MRSに基づく肝脂肪量30％以上減少の達成率は、低用量アスピリン群がプラセボ群と比較して有意に高かった（42.5％ vs.12.5％、p＝0.006）。・MRI-PDFFに基づく肝脂肪量・肝脂肪率の変化も、低用量アスピリン群がプラセボ群と比較して有意に優れた（それぞれp＝0.004、p＝0.003）。

　新規に診断された高リスクの局所進行子宮頸がん患者の治療において、PD-1阻害薬ペムブロリズマブを化学放射線療法と併用し、化学放射線療法終了後も継続投与することで、化学放射線療法単独と比較して統計学的に有意で臨床的に意義のある無増悪生存期間（PFS）の改善が得られ、安全性は各レジメンの既知のプロファイルと一致することが示された。イタリア・Fondazione Policlinico Universitario A Gemelli IRCCS and Catholic University of Sacred HeartのDomenica Lorusso氏らが「ENGOT-cx11/GOG-3047/KEYNOTE-A18試験」の結果を報告した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2024年3月20日号に掲載された。30ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　本研究は、日本を含む30ヵ国176施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2020年6月～2022年12月に、参加者の無作為割り付けを行った（Merck Sharp & Dohmeの助成を受けた）。　前治療歴がなく、新たに高リスクの局所進行子宮頸がんと診断された成人患者（年齢18歳以上）1,060例を登録した。これらの患者を、ペムブロリズマブ（200mg、3週ごと）＋化学放射線療法を5サイクル施行後に、ペムブロリズマブ（400mg、6週ごと）を15サイクル投与する群に529例（年齢中央値49歳）、プラセボ（3週ごと）＋化学放射線療法を5サイクル施行後に、プラセボ（6週ごと）を15サイクル投与する群に531例（年齢中央値50歳）を無作為に割り付けた。　主要評価項目は、ITT集団（無作為化の対象となったすべての患者）におけるPFSおよび全生存期間（OS）であった。安全性の評価は、as-treated集団（少なくとも1回の試験薬の投与を受けたすべての患者）で行った。OSには差がない　スクリーニング時に、1,060例中598例（56.4％）が2014年の国際産婦人科連合（FIGO）基準（FIGO 2014）のStageIII～IVAの子宮頸がんで、650例（61.3％）が骨盤リンパ節転移陽性、24例（2.3％）が傍大動脈リンパ節転移陽性であり、1,000例（94.3％）はPD-L1陽性であった。追跡期間中央値は両群とも17.9ヵ月だった。　PFS中央値は両群とも未到達で、24ヵ月時のPFS率はペムブロリズマブ群が68％、プラセボ群は57％であった。病勢進行と死亡のハザード比（HR）は0.70（95％信頼区間：0.55～0.89）であり、ペムブロリズマブ群で有意に優れた（p＝0.0020）。　また、OS中央値も両群とも未到達で、24ヵ月時のOS率はペムブロリズマブ群が87％、プラセボ群は81％であった。死亡のHRは0.73（0.49～1.07）であり、統計学的に有意な差を認めなかった。重篤な有害事象発現は、ペムブロリズマブ群17％、プラセボ群12％　客観的奏効率は、ペムブロリズマブ群79％、プラセボ群76％、奏効期間中央値は両群とも未到達、奏効期間が12ヵ月以上の患者の割合はそれぞれ81％および77％であった。　試験薬投与下に発現したGrade3以上の有害事象の割合は、ペムブロリズマブ群75％（394/528例）、プラセボ群69％（364/530例）で、このうち試験薬関連と判定されたものはそれぞれ67％（354例）および61％（321例）であり、両群とも白血球数の減少（19％、21％）、貧血（19％、16％）、好中球数の減少（15％、15％）の頻度が高かった。重篤な有害事象は、それぞれ17％（91例）および12％（65例）で発現した。　著者は、「PFS率の曲線は、最初の画像評価（治療開始から約3ヵ月後）の時点で2群で乖離し始め、経時的にその状態が続いた。安全性プロファイルは予想どおりであり、有害事象は用量の調節や薬剤の投与により臨床的に管理可能であった」とし、「これらの知見は、この患者集団における化学放射線療法へのペムブロリズマブ追加の潜在的な役割を示唆する」と述べている。

　アステラスは2024年3月26日、ゾルベツキシマブ（商品名：ビロイ）について、CLDN18.2陽性の治癒切除不能な進行・再発の胃がんを効能・効果として日本における製造販売承認を取得した。　今回の承認は、CLDN18.2陽性HER2陰性の切除不能な局所進行または転移のある胃/食道胃接合部腺がんの1次治療に対する第III相SPOTLIGHT試験およびGLOW試験の結果に基づいている。両試験とも、ゾルベツキシマブ＋化学療法群（mFOLFOX6またはCAPOX）は、主要評価項目である無増悪生存期間および重要な副次評価項目である全生存期間に対し統計的に有意な延長を示している。ゾルベツキシマブ＋化学療法群で発現頻度の高かった（20％以上）治療関連有害事象は、悪心、嘔吐、食欲減退、好中球減少症、体重減少であった。なお、CLDN18.2陽性はSPOTLIGHT試験およびGLOW試験スクリーニングされた患者の約38％を占めた。　ゾルベツキシマブのコンパニオン診断薬としては、ロシュ・ダイアグノスティックスが承認取得したベンタナ OptiView CLDN18を使用する。この検査は、日本でも複数の検査機関を通じて利用可能となり、順次、他の検査機関にも拡大される予定である。

＜先週の動き＞1.専門医の資格広告は厳格な基準で、学会認定の専門医は広告不可に／厚労省2.駆け込み「宿日直許可」で、分娩医療は守れるか／産婦人科医会3.教育水準が命を左右する？ 学歴の差で死亡率が上昇／国立がんセンター4.広がる紅麹サプリメントによる健康被害、問われる安全性／小林製薬5.勤務実態なしの事務職に2,000万円、特別背任容疑で捜索／東京女子医大6.過重労働で医師がくも膜下出血に、労災認定を求めて国を提訴／東京1．専門医の資格広告は厳格な基準で、学会認定の専門医は広告不可に／厚労省厚生労働省は、医療機能情報提供制度・医療広告等に関する分科会を3月25日に開催し、専門医の資格広告に関する新たな方針を定めた。これにより、2029年度末からは、日本専門医機構が認定する19の基本領域の専門医資格に限り広告が可能となり、現在59の学会が認定する56の専門医資格のうち、基本領域と重なる16の学会認定専門医の広告ができなくなる。ただし、2028年度末までにこれらの資格を取得または更新した医師は、認定・更新から5年間広告が認められる。また、基本領域の研修中に始めることができる15領域のサブスペシャリティー（サブスペ）の専門医資格については、研修制度の整備基準や認定・更新基準、専門医の名称が整ったものから個別に広告が認められることになる。これに対して、連動研修を行わないサブスペの12領域については、新たな判断基準を設定し、それをクリアすることを条件に広告を認める。厚労省は、広告に関する判断基準として「わかりやすさ」「質の担保」「社会的・学術的意義」の3点を挙げ、専門医の名称と提供する医療の内容が広く普及していること、ほかの専門医との区別が明確であることなどを条件に設定した。また、専門医資格の広告が大病院志向を促すことなく、国民へのわかりやすさを重視する方針を示している。この方針は、国民へのわかりやすい情報提供と医療の質の担保を目的とし、医療現場における専門医資格の乱立と混乱を防ぎつつ、患者・国民の健康と生命を守ることを意図している。この方針変更は、医療機能情報提供制度の全国統一システムの運用開始や医療広告規制におけるウェブサイトなどの事例解説書のバージョンアップと同時に議論され、医療機関選択における国民の誤解を防ぎつつ、適切な情報が提供されることが期待されている。参考1）専門医に関する広告について（厚労省）2）学会認定16の専門医、29年度から広告不可に 専門医機構の基本領域に一本化（CB news）3）日本外科学会認定の「外科専門医」などの広告は2028年度で終了、「機構専門医」への移行を急げ－医療機能情報提供制度等分科会［1］（Gem Med）2．駆け込み「宿日直許可」で、分娩医療は守れるか／産婦人科医会日本産婦人科医会が行った調査によると、分娩を扱う全国の病院947施設のうち、半数を超える479施設が夜間宿直や休日の日直を休息とみなし、労働時間として計上しない「宿日直許可」を労働基準監督署から取得している、または申請中であることが明らかになった。この宿日直許可により、実際には医師が夜間や休日に頻繁に診察や緊急手術を行い、妊婦の経過観察に当たるなど、休息とは言えない激務にも関わらず、残業時間としての計上が避けられている。医師の「当直」勤務は月平均7.9回、1回当たり16時間として、年間約1,500時間の労働になるが、これを労働時間とみなさなければ、残業時間は年平均230時間となり、規制上限の960時間を下回る。こうした宿日直許可の乱用は、4月から始まる残業規制と医師の働き方改革の実効性に疑問を投げかけている。とくに病院側は、残業規制による業務への支障を避けるため、また医師の派遣元の大学病院などから敬遠される恐れがあるために、このような「苦肉の策」を取ったとみられる。しかし、実際の医師の労働環境は、十分な睡眠を取ることができず、夜間も救急車の受け入れや外来患者の対応に追われるなど、非常に過酷な現状が続いている。この宿日直許可の乱用は、医師の過労自殺や医療安全の脅威を招く可能性があり、医療界における長時間労働の問題と医師を労働者として適切に扱う必要性を改めて浮き彫りにしている。医療需要の高まりと医師数不足が続く中、医師の働き方改革が名ばかりに終わらず、実効性を伴う改革が求められている。参考1）持続可能な周産期医療体制の実現に向けて～産婦人科医療資源と医師の働き方改革の影響について～（日本産婦人科医会）2）分娩病院の半数、夜間宿直・休日日直を「休息」扱い 労働時間とせず 産婦人科医団体調査（産経新聞）3）医師の働き方改革は名ばかりか…労基署の「宿日直許可」が残業規制の抜け道に（中日新聞）3．教育水準が命を左右する？ 学歴差で死亡率が上昇／国立がんセンター国立がん研究センターによる最新の研究が、教育水準とがんの死亡率の間に顕著な関連性を明らかにした。この研究は、日本国内で初めて学歴別の全死因による死亡率を推計し、その結果を公表したもの。約800万人の人口データと33万人の死亡データを基に、教育水準が低い人々（とくに中学卒業で終えた者）は、より高い教育を受けた人々と比較し死亡率が約1.4倍高いことが判明した。この格差は、脳血管疾患、肺がん、虚血性心疾患、胃がんといった特定の死因でとくに顕著だった。一方で、乳がんに関しては、より高い教育水準を持つ女性で死亡率が高く、これは出産歴の少なさと関連していると考えられている。研究チームは、教育歴と死亡率の関係が直接的なものではなく、喫煙やがん検診の受診率の低さなど、生活習慣や環境要因によるものであると指摘している。また、わが国での教育水準による健康格差は、欧米諸国と比較して小さいものの、社会全体としてはがん検診の受診率を向上させるなど、健康格差を縮小するための対策が必要であると述べている。参考1）Educational inequalities in all-cause and cause-specific mortality in Japan: national census-linked mortality data for 2010-15（International Journal of Epidemiology）2）平均寿命前後までの死亡率、学歴で差 国立がんセンター（日経新聞）3）学歴別死亡率、中卒は大卒以上の1.4倍 「喫煙など影響」－ がんセンター初推計（時事通信）4）「死亡率、中卒は1.4倍」 大卒以上と比較 国立がん研究センター（毎日新聞）5）教育期間の短い人は死亡率高い傾向 喫煙率など影響か 研究班が推計（朝日新聞）4．広がる紅麹サプリメントによる健康被害、問われる安全性／小林製薬小林製薬（大阪市）の機能性表示食品「紅麹コレステヘルプ」の摂取後に健康被害が発生している問題で、腎機能障害や急性腎障害の発症が確認されている。摂取者の114人が入院したほか、5例の死亡症例も報告され、厚生労働省と大阪府は原因究明を同社に求めている。このサプリメントの原料に含まれる紅麹には、青カビが生み出すプベルル酸が含まれていたとの指摘がされており、この成分が健康被害の原因である可能性が高いとされ、具体的な影響や摂取によるリスクについての検証が急がれている。摂取した患者の中には、症状の改善後にサプリメントの再摂取によって再び健康被害を受けた事例も報告されている。この問題は、同社以外に原料として紅麹を購入し使用していた他の企業や製品にも影響を及ぼしており、同社は製造プロセスの見直しや、健康被害を受けた消費者への対応に追われている。さらに、この問題は、機能性表示食品の制度見直しを求める声を高めており、政府はこの問題を受けてコールセンターや省庁間連携室の設置を予定している。参考1）小林製薬社製の紅麹を含む食品に係る確認結果について（厚労省）2）小林製薬「紅麹コレステヘルプ」における腎障害に関しまして（日本腎臓学会）3）小林製薬 紅麹問題「プベルル酸」健康被害の製品ロットで確認（NHK）4）腎機能に異常の患者3人「共通点は紅麹」 医師は小林製薬に報告した（朝日新聞）5）小林製薬「紅麹」サプリ、摂取の再開後に再入院…治療の医師「サプリ含有物質が原因の可能性高い」（読売新聞）6）倦怠感、尿の異常…紅麹サプリを摂取 男性が訴える体の異変（毎日新聞）5．勤務実態なしの事務職に2,000万円、特別背任容疑で捜索／東京女子医大東京女子医科大学（東京都新宿区）およびその同窓会組織「至誠会」に関連する一連の不正給与支給疑惑について、警視庁が特別背任の容疑で捜索を行った事件。この事件では、勤務実態のない元職員に約2,000万円の給与が不正に支払われた疑いが浮上している。報道によると、この元職員は2020年5月～2022年3月まで別のコンサルティング会社からも給与を受け取っていたと報じられている。至誠会は、岩本 絹子理事長が代表理事を務めていた時期に、この不正が行われたとみられ、元事務長との共謀が疑われている。この問題は、東京女子医科大学および至誠会による不透明な資金支出をめぐり、一部の卒業生らが岩本理事長を背任容疑で警視庁に刑事告発し、2023年3月に受理されていた。東京女子医科大学は、1900年に東京女醫學校を母体として設立され、長年にわたり女性医学教育の先駆者として知られてきた。しかし、近年では大学病院での医療事故や経営悪化が報じられるなど、栄光に影を落とす出来事が続いていた。この事件に関する捜査は、岩本理事長および元職員らによる資金の不正流用や背任の可能性に焦点を当てているとともに、大学の経営統括部の業務が外部のコンサルティング会社に委託された背景や、その過程での資金の流れも問題の核心に迫る重要なポイントとなっている。参考1）本学関係者の皆様へ（東京女子医科大学）2）同窓会から不正給与2,000万円支出か、東京女子医大（日経新聞）3）東京女子医大 勤務実態ない職員 給与約2,000万円不正支給か（NHK）4）東京女子医科大と岩本絹子理事長宅など一斉捜索、理事長側近に不正給与2,000万円支払いか（読売新聞）5）名門に捜査のメス 医療事故続き再建担った理事長 東京女子医大捜索（朝日新聞）6．過重労働で医師がくも膜下出血に、労災認定を求めて国を提訴／東京2018年11月、過重労働の末にくも膜下出血を発症し、寝たきり状態となった50代の男性医師が、労災認定を求めて国を提訴することが判明した。男性医師は、都内の大学病院で緩和医療科に勤務しており、発症前6ヵ月間の時間外労働は、月に4日程度の宿直を含むと毎月126～188時間に上っていた。これは、過労死ラインとされる月80時間を大幅に超えるものであった。しかし、三田労働基準監督署および厚生労働省の労働保険審査会は、宿直を労働時間としてほぼ認めず、労災申請を棄却した。審査では、宿直中の患者対応やカルテ作成など、わずかな時間のみが労働時間として認められ、その結果、発症前3ヵ月の時間外労働は月50時間前後と評価された。男性医師側はこの決定に対し、宿直中も高いストレス下での業務に従事していたと主張し、労働時間の過小認定の問題点と時間外労働の上限規制の形骸化に警鐘を鳴らすため訴訟を提起する構えをみせている。参考1）くも膜下出血で寝たきりの医師 労災認定を求め国を提訴へ（毎日新聞）2）医師の宿直を労働時間から除外、労災認められず 「ここまでやるか」（同）3）医者の宿直、労働時間「ゼロ」扱いで労災認定されず 月100h超の残業でくも膜下出血発症…妻「理解に苦しむ」（弁護士ドットコム）

　うつ病に対する抗うつ薬の治療反応を比較した長期的研究は不足している。デンマーク・Psychiatric Center CopenhagenのLars Vedel Kessing氏らは、うつ病患者に対する6つの抗うつ薬クラス17薬剤における2年間の治療反応を比較するため、システマティック人口ベース全国レジストリデータを報告した。Acta Psychiatrica Scandinavica誌オンライン版2024年2月20日号の報告。　対象は、1995～2018年にデンマークの精神科病院で初めてうつ病と診断され、その後抗うつ薬治療を行った入院患者または外来患者10万6,920例。2年間の研究期間において、最初の抗うつ薬治療に反応しなかった患者の定義は、他の抗うつ薬への切り替え、抗精神病薬・リチウムへの切り替えまたは追加、入院とした。分析では、年齢、性別、社会経済的地位、精神症状・身体症状の併存に従って標準化された集団を対象とした試験を参照した。　主な結果は以下のとおり。・セルトラリンと比較し、citalopramは差がみられなかったが、fluoxetine、パロキセチン、エスシタロプラムは、治療無反応のリスク比が高かった。【citalopram】RR：1.00（95％信頼区間[CI]：0.98～1.02）【fluoxetine】RR：1.13（95％CI：1.10～1.17）【パロキセチン】RR：1.06（95％CI：1.01～1.10）【エスシタロプラム】RR：1.22（95％CI：1.18～1.25）・選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害薬の中では、セルトラリンはreboxetineを上回っていた。・セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬の中では、ベンラファキシンはデュロキセチンを上回っていた。・ノルアドレナリン作動性および特異的セロトニン作動性抗うつ薬の中では、ミルタザピンはミアンセリンよりも良好な成績を示し、他の抗うつ薬クラスでは、セルトラリンがagomelatineおよびボルチオキセチンよりも良好な成績を示した。・三環系抗うつ薬では、アミトリプチリンと比較し、ノルトリプチリン、ドスレピン、クロミプラミンの治療無反応率が高かったのに対し、イミプラミンには差が認められなかった。　著者らは「リアルワールドデータを用いた分析では、抗うつ薬使用2年間の長期的な治療無反応は、一部の抗うつ薬において増加している可能性が示唆された」としている。

　抗HER2抗体薬物複合体（ADC）トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）は、既治療のHER2遺伝子変異陽性の進行・再発非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象とした国際共同第II相試験（DESTINY-Lung02）において有用性が認められ1）、すでに用いられている。既治療のHER2過剰発現またはHER2遺伝子変異陽性の進行・再発NSCLC患者を対象とした国際共同第II相試験（DESTINY-Lung01）も実施されており、HER2過剰発現の集団における結果が、オランダ・Leiden University Medical CenterのEgbert F. Smit氏らによって、Lancet Oncology誌2024年4月号で報告された。なお、本試験のHER2遺伝子変異陽性の集団における結果はすでに報告されている2）。・対象：HER2過剰発現（IHC 2＋または3＋）が認められ、既知のHER2遺伝子変異のない既治療の進行・再発非扁平上皮NSCLC患者90例・5.4mg/kg群：T-DXd 5.4mg/kgを3週間ごとに点滴静注投与　41例（コホート1A）・6.4mg/kg群：T-DXd 6.4mg/kgを3週間ごとに点滴静注投与　49例（コホート1）・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）に基づく奏効率（ORR）［副次評価項目］奏効期間（DOR）、無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）など　主な結果は以下のとおり。・年齢中央値は5.4mg/kg群62歳、6.4mg/kg群63歳であり、男性の割合はそれぞれ54％、61％、白人の割合はそれぞれ76％、63％であった。・前治療ライン数中央値はいずれの群も3で、プラチナ製剤による治療歴を有する割合は5.4mg/kg群98％、6.4mg/kg群92％、抗PD-1/PD-L1抗体薬による治療歴を有する割合はそれぞれ80％、73％であった。・データカットオフ時点（2021年12月3日）における追跡期間中央値は5.4mg/kg群10.6ヵ月、6.4mg/kg群12.0ヵ月、治療期間中央値はそれぞれ5.5ヵ月、4.1ヵ月であった。・BICRに基づくORRは、5.4mg/kg群34.1％（CR：2例、PR：12例）、6.4mg/kg群26.5％（CR：0例、PR：13例）であった。・DOR中央値は、5.4mg/kg群6.2ヵ月、6.4mg/kg群5.8ヵ月であった。・PFS中央値は、5.4mg/kg群6.7ヵ月、6.4mg/kg群5.7ヵ月であった。・OS中央値は、5.4mg/kg群11.2ヵ月、6.4mg/kg群12.4ヵ月であった。・Grade3以上の有害事象は、5.4mg/kg群51％（21例）、6.4mg/kg群82％（40例）に認められ、主なもの（いずれかの群で10％以上に発現）は好中球減少症（それぞれ0％、24%）、肺炎（5％、12％）、疲労（7％、12％）、病勢進行による死亡（10％、12％）、呼吸困難（5％、10％）であった。・治療薬に関連したGrade3以上の有害事象は、5.4mg/kg群22％（9例）、6.4mg/kg群53％（26例）に認められた。・薬剤性間質性肺疾患/肺臓炎は、5.4mg/kg群5％（2例）、6.4mg/kg群20％（10例）に認められた。　本研究結果について、著者らは「HER2過剰発現のNSCLCでは既存治療の抗腫瘍活性が低いことを考慮すると、T-DXdはアンメットニーズを満たす可能性がある。本研究結果は、T-DXdによる治療のさらなる検討を支持するものである」とまとめた。

　院外心停止（OHCA）患者の予後を改善するためには、市民による質の高い心肺蘇生法（CPR）と自動体外式除細動器（AED）の即時使用率をさらに高める必要がある。総務省消防庁は、1994年に市民を対象としたCPRの認定講習会を全国で開始し、2019年には受講者が年間約200万人に及び、認定者数は増加傾向にある。しかし、市民のCPR普及率やOHCA患者の生存率に及ぼす影響については十分に検討されていなかった。そのため、虎の門病院の山口 徹雄氏らの研究グループは、市民介入によるCPRと、患者の1ヵ月後の転帰との関連を評価した。本結果は、3月8～10日に開催された第88回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Cohort Studies 1にて、山口氏が発表した。なお本研究はResuscitation誌2024年2月号に掲載された1）。　本研究では、総務省消防庁が2005年より開始した国内のOHCAレジストリであるAll Japan Utstein Registry Dataを用いた。2005～20年に登録されたOHCA患者35万8,025例から、市民が居合わせた心室細動または無脈性心室頻拍の初期リズムがショック適応の患者7万3,387例を抽出し、心肺蘇生講習会認定者数と全国の市民によるCPR実施率との関連をポアソン分布とコクラン・アーミテージ検定による傾向検定により解析した。市民が実施したCPRを、胸骨圧迫のみ、胸骨圧迫と人工呼吸、胸骨圧迫と人工呼吸とAEDの使用で分類し、転帰との関連について多変量混合ロジスティック回帰分析を用いて評価した。主要評価項目は1ヵ月後の神経学的に良好な生存、副次評価項目は病院到着前の蘇生と1ヵ月後の生存とした。　主な結果は以下のとおり。・CPR講座の累積認定者数は、2005年の993万327人から直線的に増加し、2020年には3,493万8,322人であった（年間増加率：1.03、p＜0.001）。これは15歳以上の日本人の32.3％を占める。・OHCA患者は、2005年では1万7,414例（年齢中央値 75歳［IQR 64～84］）だったが、2020年には2万4,291例（80歳［IQR 70～87］）に増加、高齢化していた。・居合わせた市民（バイスタンダー）による心肺停止患者へのCPR実施率は、2005年の40.63％から2020年には56.79％へと一貫して増加していた（傾向のp＜0.001）。・2005～20年の初期リズムがショック適応のOHCA患者7万3,387例のうち、CPRを受けたのは4万1,678例（56.8％）であった。・CPRを受けた患者4万1,678例のうち、胸骨圧迫は98.28％、人工呼吸は22.81％、AEDの使用は8.41％の症例に施行された。・臨床転帰について市民によるCPR実施（CRP＋）群とCPRを実施しなかった（CRP－）群を比較すると、以下のすべてにおいてCPR＋群のほうが転帰が良好であった。　-神経学的に良好な1ヵ月後の生存率は、CPR＋群：25.54％ vs.CPR－群：15.5％（p＜0.001）。　-1ヵ月後の生存率は、35.30％ vs.26.47％（p＜0.001）。　-1ヵ月後の生存者のうち神経学的に良好な者の比率は、72.36％ vs.58.74％（p＜0.001）。　-病院到着前の蘇生率は、35.42％ vs.27.01％（p＜0.001）。・市民のCPRのエンゲージメントが高いほど、患者の神経学的に良好な1ヵ月後の生存率が高いことが示された。CRP＋群のエンゲージメント分類別に、CRP－群と比較した転帰は以下のとおり。　-胸骨圧迫のみ　オッズ比（OR）：1.24（95％信頼区間[CI]：1.02～1.51、p＝0.029）。　-胸骨圧迫＋人工呼吸　OR：1.33（95％CI：1.08～1.62、p＝0.006）。　-胸骨圧迫＋AED　OR：2.27（95％CI：1.83～2.83、p＜0.001）。　-胸骨圧迫＋人工呼吸＋AED　OR：2.15（95％CI：1.70～2.73、p＜0.001）。　本研究により、CPRの市民への普及率は着実に増加しており、OHCA患者に対して市民のCPR実施はCPRをしなかった場合と比較して、患者の1ヵ月後転帰を有意に改善していたことが示された。山口氏は発表の最後に、CPR教育が普及しているデンマークと日本を比較し、日本では市民によるCPR実施率57％、全OHCA患者の1ヵ月後の生存率9.7％に対して、デンマークでは市民によるCPR実施率77％で、全OHCA患者の1ヵ月後の生存率が16％に及ぶことを挙げ、日本でさらにCPR実施率を上げるためには、デンマークのように学校でのCPR講習の義務化、および自動車運転免許更新でのCPR講習の義務化が効果的ではないかと指摘した。また、8.4％に留まっているAED使用率を上げるには、AEDの設置場所や使用法を確認するためのスマートフォン用アプリ2,3）の使用や、諸外国で使用されているドローンを用いたAEDの配送システムの導入を推奨した。

　英国での大規模な後ろ向き研究で、待機的手術における30日以内の死亡リスクが月曜日で最も低く、週末に向けて増加することが報告されている1）。平日（月～金曜日）の間でもこのように差が見られる「weekday effect」については、まだ議論の余地がある。今回、広島大学の今岡 洸輝氏らは、StageI～III大腸がんの待機的手術を対象とした多施設共同後ろ向き解析を実施し、手術の曜日と短期アウトカムの関連を検討した。その結果、手術を金曜日に受けた患者は金曜日以外に受けた患者より術後合併症の発生率が高く、術後入院期間も長いことがわかった。Journal of Surgical Research誌2024年4月号に掲載。　本研究は、広島臨床腫瘍外科研究グループに属する15施設において、2017年1月～2019年12月に大腸がんの原発巣切除術を受けた2,574例を対象に解析した。手術日により金曜日と金曜日以外（月～木曜日）の2群に分け、傾向スコアマッチング後、30日死亡率と術後アウトカムを比較した。　主な結果は以下のとおり。・手術曜日は金曜日が368例、金曜日以外が2,206例で、全死亡率は0.04％（1例）であった。・結腸がん患者（1,685例）において、患者・腫瘍・手術の特性による傾向スコアマッチング後、金曜日のほうが手術時間はわずかに延長し、出血量はわずかに多かったが、臨床的に意味のある差はなかった。・直腸がん患者（889例）において、傾向スコアマッチング後、金曜日のほうが術後合併症（Clavien-Dind分類IIIa以上）の発生率・消化器系合併症の発生率が高く、術後入院期間が長かった。　著者らは「この結果はより高度な技術とスキルを必要とする大腸がん手術の曜日決定に役立つ可能性がる」とまとめた。

　世界的に出生率が低下しており、2021年は、半数以上の国・地域で人口置換水準値を下回っていたこと、2000年以降の傾向として出生率の下がり方には大きな不均一性がみられ、最低出生率が観察された後にわずかでも回復した国はごく少数であり、人口置換水準値へと回復した国はなかったことが示された。さらには、世界中の出生数の分布が変化しており、とりわけ低所得国が占める割合が増加していたという。米国・ワシントン大学のSimon I. Hay氏らGBD 2021 Fertility and Forecasting Collaboratorsが解析結果を報告した。今回の結果を踏まえて著者らは、「出生率は、将来的に世界中で低下し続け、出生促進政策の実施が成功したとしても低いままとなるだろう。これらの変化は、高所得国における高齢化の進展と労働力の減少に加え、すでに最貧地域で出生率が増加していることで、広範囲にわたる経済的および社会的な影響をもたらすだろう」とまとめている。Lancet誌オンライン版2024年3月20日号掲載の報告。GBD 2021のデータを用いて解析　研究グループは、8,709国年の人口動態登録と標本登録、1,455件の調査と国勢調査、および150のその他の情報源から得られたデータを統合し、混合効果回帰モデルおよび時空間ガウス過程回帰モデルを用いて、10歳から54歳までの5歳ごとの年齢別出生率（ASFR）を算出し、ASFRより合計特殊出生率（TFR）を推計するとともに、ASFRと年齢別の女性人口を掛けて出生数を算出した。　保健指標評価研究所（IHME）の予測モデルを用いて2100年までの将来の出生率を予測するとともに、参照シナリオと政策に依存する重要な代替シナリオに基づいて、2100年までの出生率指標を予測した。出生率は1950年以降、すべての国・地域で低下　1950～2021年に、世界のTFRは4.84（95％不確定区間[UI]：4.63～5.06）から2.23（2.09～2.38）へ減少した。世界の年間出生数は、2016年に1億4,200万人（95％UI：137～147）とピークに達した後、2021年には1億2,900万人（121～138）まで減少した。　出生率は1950年以降すべての国・地域で低下し、2021年にTFRが2.1（人口置換水準出生率）を上回ったのは94の国・地域（46.1％）であった。この94の中には、サハラ以南のアフリカ46ヵ国中44ヵ国が含まれ、2021年の出生数の割合が最も多いsuper-region（29.2％、95％UI：28.7～29.6）であった。　1950～2021年に、推定出生率の最低値が人口置換水準を下回った47の国・地域では、その後1年以上出生率が上昇したが、人口置換水準以上に回復したのは3つの国・地域のみであった。TFR予想、2050年に1.83、2100年に1.59　将来にわたって出生率は世界的に低下を続け、参照シナリオでは世界全体のTFRは2050年に1.83（95％UI：1.59～2.08）、2100年に1.59（95％UI：1.25～1.96）と予測された。出生率が人口置換水準を上回る国・地域は、2050年には49（24.0％）、2100年にはわずか6（2.9％）と予測され、この6ヵ国・地域のうち3ヵ国・地域は2021年の世界銀行の定義する低所得グループに含まれ、すべてがサハラ以南のアフリカのGBD super-regionに位置していた。　出生数の割合は、サハラ以南のアフリカで2050年には41.3％（95％UI：39.6～43.1）、2100年には54.3％（47.1～59.5）と、世界の半数以上を占めると予測された。出生数の割合は、他の6つのsuper-regionのほとんどは2021年から2100年の間に減少すると予測され、たとえば、南アジアでは2021年24.8％（95％UI：23.7～25.8）から2050年16.7％（14.3～19.1）、2100年7.1％（4.4～10.1）に減少するが、北アフリカ、中東、および高所得のsuper-regionでは緩やかに増加すると予測された。　代替複合シナリオの予測では、教育と避妊に関するSDGs目標の達成と出生促進政策の実施により、世界のTFRが2050年には1.65（95％UI：1.40～1.92）、2100年には1.62（1.35～1.95）になることが示唆された。

　運動に関するガイドラインでは、中強度の運動を週に150分以上、または高強度の運動を週に75分以上行うことが推奨されている。この運動量を、1日か2日で集中的に行う「週末戦士」でも、得られる減量効果は習慣的な運動の積み重ねでこの基準を満たしている人と同程度であることが新たな研究で明らかになった。Fuwai病院（中国）National Clinical Research Center for Cardiovascular Diseases（国立循環器病研究センター）のLihua Zhang氏らによる研究で、詳細は「Obesity」に2月20日掲載された。　この研究では、米国全国健康栄養調査（NHANES）に2011年から2018年まで参加した20〜59歳の成人9,629人（平均年齢39.0歳、男性51.6％）のデータを用いて、運動パターンと腹部および全身の脂肪蓄積との関連が検討された。運動パターンは質問票への回答に基づき、運動量が週に150分未満の「非活動的運動パターン」、週に150分以上の運動を1回か2回で行う「週末戦士型運動パターン」、週に150分以上の運動を2回以上行う「習慣的運動パターン」の3群に分類された。脂肪の蓄積量は、二重エネルギーX線吸収測定法（DXA法）と身体測定により評価した。　対象者のうち、772人（8.2％）が「週末戦士型運動パターン」、3,277人（36.9％）が「習慣的運動パターン」、5,580人（54.9％）が「非活動的運動パターン」に分類された。結果に影響を及ぼし得る因子を調整して解析した結果、非活動的運動パターン群に比べて、週末戦士型運動パターン群と習慣的運動パターン群は、DXA法で測定した脂肪蓄積量、腹囲、全脂肪量について、減少率が類似していることが明らかになった。　こうした結果を受けて研究グループは、「これは、日常生活に運動を取り入れるのが難しい人にとって朗報となる結果だ」と話す。また、Zhang氏は、「週末戦士の運動パターンは、ガイドラインで推奨されている運動頻度を満たすのが難しい人に推奨する価値があるだろう」との見方を示す。同氏は、会社員やバスの運転手など、1日の大半を座って過ごさなければならない人は、このような運動アプローチが有益だと指摘する。そして、「われわれの研究結果は、このような人に健康維持のための別の選択肢を提供する可能性がある」と話している。　この研究には関与していない、米ワイル・コーネル・メディスン包括的体重コントロールセンターのBeverly Tchang氏は、「より広い視点でとらえると、この研究結果は、『どんな活動でも、しないよりはする方が良い』という、身体活動と健康に関して昔から言われていることを再確認するものだ」と述べている。　Tchang氏は、「特筆すべきは、週末戦士のワークアウトは強度が高く持続時間が長いことだ。運動強度が高く、運動時間が長いほど、腹部脂肪の減り方も大きい。ただし、この研究から学び取ってほしいのは、人は自分のライフスタイルに合った方法で運動すればそれで良いということだ」と話している。

患者さん用画いわみせいじCopyright© 2021 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話医師患者医師患者医師患者医師患者医師患者最近、お酒は何を飲んでいますか？焼酎が多いですね。そうですか。普段、焼酎を飲むときにどんなグラスを使っていますか？よくある感じのグラスですよ。なるほど。ところで、ここにあるロックグラスと画 いわみせいじトールグラス、どちらのほうがたくさん入ると思いますか？うーん、縦長のトールグラスですか？残念！ どちらも同じ量になります。えっ、そうなんですか。縦長のグラスは実際より多く見えるんですね。はい。グラスを変えることで、飲む量が控えられるかもしれませんね。今日帰って、早速やってみます。（うれしそうな顔）ポイント縦長のグラスに変えることが、飲み過ぎを防ぐきっかけになるかもしれません。Copyright© 2021 CareNet,Inc. All rights reserved.

五百二十二の段　巨星、墜つ！暑さ寒さも彼岸まで。大阪では、つい先日まで車のフロントガラスが凍ったりしていました。ようやくお湯で溶かす必要もなくなりホッとしています。皆さまの地方ではいかがでしょうか。さて、私にとって最近の最大のニュースは、脳神経外科の巨星、福島 孝徳先生が亡くなったことです。2024年3月19日、享年81歳とのこと。今回は少し福島先生のお話をしたいと思います。私が初めて福島先生の手術を見たのは1980年代後半のことでした。小さな開頭で無血の術野での綺麗な手術はまさに神業！その福島先生が米国に渡ったのは1990年代早々です。実は縁あって、1994年にピッツバーグのAllegheny General Hospitalの福島先生を訪ねたことがありました。というのも、留学先のアメリカの研究室の同僚で脳神経外科のレジデントが、福島先生に弟子入りしたいと希望していたからです。「病院見学を兼ねて、Alleghenyで行われる研究会に出席するんだけど、お前も一緒に行くか？」と尋ねられて二つ返事で行くことにしました。実際にお会いした福島先生はやたら明るい人で、ずっと上機嫌でしゃべっておられたことを思い出します。その研究会でも驚くべき手術を披露し、アメリカの脳外科医たちの賞賛を浴びていました。先日、部屋を片付けていたら、この時にわれわれ夫婦と福島先生の3人で撮影した写真が出てきたのです。もう30年も前のこと、当然ながら全員若い！今でもわが家の家宝となっています。その後、福島先生は時々日本に帰ってきては、カダバー・ディッセクション（cadaver dissection；解剖）を行ったり、複数の手術を同時並行にこなしたりしては颯爽と去っていきました。よく他の診療科の先生に「福島先生の手術はどこがすごいのですか？」と尋ねられます。あくまでも私の感想ですが、「ここがすごい！」というところを以下に述べましょう。10円玉～500円玉くらいの小さな開頭での手術操作同じ手術をするにしても、私の場合は手のひらくらいの開頭になってしまいます。ほとんど出血のない手術野顕微鏡操作では「1滴の出血もなく手術を行っているのではないか」と思わされることがしばしばありました。シャープディッセクション（sharp dissection；鋭的剥離）くも膜を裂く操作ではなく、くも膜を切るという操作で剥離することの提唱者です。今でこそ、この操作は広く行われていますが、1980年代に初めてビデオで見たときは衝撃でした。確かな解剖学的知識しゃべりながら手術をしておられることが多いのですが「ここを切ると腫瘍が……ほら、ちゃんと出てきましたよ！」という発言に、ギャラリーの1人として驚いたものです。そんな所に腫瘍があるとは！ 恥ずかしながら私は予想していませんでした。独自の手術器械いつぞやご本人が考案した器械について熱く語っておられました。お箸みたいな棒ですが、そのお尻のところにピラッとした金属の尻尾がついているものです。「術者が止血箇所にこの先端を持っていって保持するんだ。それで助手がヒラヒラのところにモノポーラで通電したら先端がぶれずに正確に焼灼することができるから」ということでした。その器械が現存するのかどうか私は知りませんが「なるほど理に適っているなあ」と思った記憶があります。特筆すべきはその人柄で、いつも若々しく前向きで、後進を育てようと一生懸命でした。「僕は実年齢より15歳若いんだ」と仰っていた表情を思い出します。福島 孝徳先生の全盛期の手術をリアルタイムで見る機会のあったわれわれは、本当に幸せ者でした。不世出の脳神経外科医のご冥福をお祈りいたします。最後に1句神業が　天に召された　彼岸過ぎ

前回ご紹介したように、米国では「Epic」という電子カルテシステムが最も多くの施設で使用されており、その電子カルテに関連した便利な機能で働き方改革に貢献しているものが多くあります。最終回の今回は、その一部をご紹介します。仕組み8：Care Everywhereこれは簡単に言うと、同一患者のカルテを他の医療機関と共有するシステムです。Epicの電子カルテを使用している医療施設で、患者が許可していれば、他の病院の受診歴や検査データ、入院・退院サマリーやプログレスノートなどを簡単に閲覧できます。日本で勤務していた時には、複数の医療機関にかかっている患者さんが入院した時は診療情報提供を依頼するために時間を費やしていましたが、この機能のおかげでその必要はほとんどありません。また、自分が書いたカルテやオーダーした検査結果を他の病院の医師も閲覧できることから、日本のような詳細な紹介状のやりとりも不要になります。日本ではプライバシーなどの問題もあり難しいかもしれませんが、この仕組みが業務の効率化に大きく貢献しています。さらに、検査の重複を防ぐことにもつながっており、患者さんにとっても重宝されている機能です。仕組み9：Smart Phrase診療科や個人でテンプレートを自由に作成できる「Smart Phrase」というツールがあります。テンプレートの文章を自由に作れるだけでなく、〈図1〉のようにSOAPのObjective部分に当たるバイタルや血液検査、画像検査は電子カルテのデータの中から検索して自動入力できます。身体所見やReview of systemは選択肢の中からクリックするだけで簡単に入力ができるため、カルテ記載時間の短縮に貢献しています。〈図1〉仕組み10：電子カルテの遠隔アクセスVPNを利用することで、どこにいても自分のパソコンから電子カルテにアクセスすることができます。電子カルテを開くために病院に行く必要がないのです。過剰労働につながりかねない面もありますが、フレキシブルな働き方を可能にしています。たとえば、17時までに仕事を終えて保育園に子供を迎えに行きたいとき、カルテ記載が終わっていなかったとしても子供を迎えに行った後、自宅でカルテを書くことができます。日本の病院に勤務していた時には、カルテ記載を終わらせるために病院に残っていると、他の業務を頼まれたり急変対応が必要になったりして、残業時間が長くなってしまうことがしばしばありました。チーム制・シフト制の仕組みがあることが前提ですが、「物理的に病院から離れる」ことは働き方改革にとって重要な要素だと感じます。また、オンライン診療や電子処方箋を利用することで、100％自宅から診療を行う「フルリモート」の形式で働く医師が米国では増えており、多様な働き方を可能にしています。