11月上旬（第3週まで、2～22日）の空気清浄機の販売は、数量前年比が約2.6倍、金額前年比が約3倍となった。ジーエフケーマーケティングサービスジャパン株式会社が26日、家電量販店における空気清浄機の販売動向を発表した。寒さが本格化し、新型インフルエンザへの警戒感が高まっている中、ウイルス抑制の効果を訴求する空気清浄機などの販売が拡大している。今年の第3四半期における空気清浄機の数量前年比は約2倍の104％増、金額前年比は約3倍の193％増となった。11月上旬も同様のペースで販売が進んでおり、第3週まででは数量で107％増、金額で158％増となった。2008年第4四半期以降は吸気・捕じんをせずに、除菌・消臭・ウイルス抑制などに効果のあるイオン発生専用機が新たに製品化され、市場が拡大した。発売から1年となった今年第3四半期には、空清関連家電の数量構成比26％、金額構成比24％に達した。空気清浄機は例年、花粉対策シーズンである第1四半期に販売の隆起がみられ、今年も第1四半期の販売が多かったが、各社のフィルタ性能の高まりにより花粉以外の微細な浮遊物（タバコの煙、ウイルス）も捕じんできるようになった。同社によると、空気清浄機は今後徐々に販売月の集中度合いが低くなり、通年商品化していくものと思われるとのこと。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.gfkjpn.co.jp/update_file/pdf/190.pdf

　ライオン株式会社は、東京医科歯科大学大学院健康推進歯学分野 川口陽子教授と共同で、口臭成分と口腔内状況との関連について研究を行っている。20日、中高年の口臭を調べた結果、特徴的で不快なニオイの原因は、“足の不快なニオイ”で知られている｢イソ吉草酸｣などの揮発性低級脂肪酸であることを明らかにしたと発表した。さらに、｢イソ吉草酸｣の量は加齢により増加し、口臭の官能評価値とも有意に関連性があることを臨床試験において確認したと報告した。　研究では、・加齢とともに増加する口腔内細菌は、口臭成分を産生するか・中高年の口臭に特有な原因物質及び原因菌は何か　以上を明らかにするために検討を行った。　臨床試験の結果より、今回初めて、中高年に特徴的な口臭成分は、加齢により口腔内で増加する｢プレボテラ属の細菌｣や歯周病原因菌｢ポルフィロモナス・ジンジバリス菌｣によって産出される｢イソ吉草酸｣であることを明らかにした。　一般的に中高年になると、酸素を嫌う嫌気性細菌である｢プレボテラ属の細菌｣が口腔内に生息しやすくなり、揮発性低級脂肪酸が発生しやすくなると考えられるという。その揮発性低級脂肪酸と揮発性硫黄化合物が口腔内で混ざることによって、中高年特有の不快な口臭となるものと考察されるとのこと。

「オーストラリアとニュージーランドの集中治療（ANZIC）インフルエンザ研究班」は、両国における2009年冬季（6～8月）の、新型インフル（2009H1N1ウイルス）感染患者に対する集中治療体制および稼働状況に関する情報を収集・分析し発表した。研究班は、新型インフルのパンデミック宣言後の初の冬季シーズンをこれから迎えようとしている北半球の、類似の医療提供体制を有する先進諸国への情報提供と本論を位置付けている。報告は、NEJM誌2009年11月12日号（オンライン版2009年10月8日号）で掲載された。南半球の冬季シーズン（2009年6～8月）に調査ANZICインフルエンザ研究班は、オーストラリアとニュージーランドのすべての集中治療室（ICU）を対象に、発端コホート研究を行った。調査期間は、南半球では2009年の冬季シーズンである6月1日から8月31日の間。新型インフル感染による人口100万人当たりのICUへの入院患者数、入院日数、人工呼吸器の利用日数を算出した。また患者の人口統計学的または臨床上の特性、さらに治療とアウトカムに関するデータを収集した。65歳未満の患者が93％、1日最大ICU占有率は7.4床/100万人、死亡率は14.3％結果、新型インフル感染が確認されICUに入院した患者は合計722例だった（人口100万人当たり28.7例、95%信頼区間：26.5～30.8）。そのうち669例（92.7%）が65歳未満であり、妊婦は66例（9.1%）だった。またデータが入手できた601例の成人を分析したところ、172例（28.6%）がBMI35超だった。新型インフル患者のICU入院日数は、総計で8,815床・日（人口100万人当たり350床・日）だった。ICUでの治療期間は中央値7.0日（四分位範囲2.7～13.4日）であった。データが入手できた706例（64.6%）について調べたところ、456例が中央値で8日間（四分位範囲4～16日）人工呼吸器を装着していた。1日最大のICU占有率は、人口100万人当たり7.4床（95%信頼区間：6.3～8.5）であった。2009年9月7日現在、ICUに入院した722例のうち103例（14.3%、95%信頼区間：11.7～16.9）が死亡し、114例（15.8%）が入院中だった。これらから研究班は、「新型インフルは、オーストラリアとニュージーランドの冬季のICU業務にかなりの影響を及ぼしていた。本データは、北半球の冬季の医療計画の助けとなるだろう」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

本論は、アメリカの「2009パンデミックインフルエンザA（H1N1）ウイルス入院医療調査チーム」からの報告で、米国で2009年4月1日～6月5日にかけて新型インフルに感染し入院治療を受けた患者（生後21日～86歳）の臨床上の特性について解説したものである。NEJM誌2009年11月12日号（オンライン版2009年10月8日号）に掲載された。入院患者272例のうち、ICU入院25％、死亡7％。ICU入院患者年齢中央値は29歳調査チームは患者カルテから、インフルエンザ様疾患で24時間以上入院し、リアルタイム逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法によって2009H1N1ウイルス陽性だった、272例の患者に関するデータを集め分析した。調査対象となった272例のうち集中治療室（ICU）に入院したのは67例（25%）、死亡は19例（7%）だった。ICU入院患者の年齢中央値は29歳（範囲：1～86）。またICUに入院した67例のうち42例（63％）が人工呼吸器を装着していた。24例が急性呼吸不全症候群（ARDS）、21例が敗血症と診断されている。ICUで治療を受けた65例のうち抗ウイルス薬治療を受けたのは56例（86%）で、発症から抗ウイルス薬治療開始までの時間の中央値は6日（範囲：0～24）、発症後48時間以内治療開始は23%だった。入院患者には抗ウイルス薬治療の早期開始が有益入院患者272例のうち、18歳未満の子どもは122例（45％）で、65歳以上の高齢者は14例（5%）だった。また、患者198例・73％（子ども60％、成人83％）は1つ以上の基礎疾患（喘息、糖尿病、心疾患、肺疾患、神経疾患、妊娠）を有していた。妊婦は18例（7％）だった。なお2つ以上の基礎疾患を有していたのは32％だった。入院時に胸部X線撮影を受けた249例のうち100例（40%）に、肺炎と同様の所見が見られた。抗ウイルス薬治療に関するデータが入手できた268例のうち、治療を受けたのは200例（75%）で、発症から治療開始までの時間の中央値は3日（範囲：0～29）、発症後48時間以内治療開始は39％だった。研究チームは、「評価期間中に、新型インフルは肺炎や死亡など入院を要する重度疾患を引き起こすこと、患者の約4分の3に1つ以上の基礎疾患があること、65歳以上では重症の報告が少ないことが確認された」と述べるとともに、「入院患者には早期からの抗ウイルス療法が有益なようだ」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

　三菱重工業株式会社は16日、世界で初めてタンパク質分解酵素と尿素を織り込んだ、同社独自の「バイオクリアフィルタ」を利用して、ウイルスや花粉などのアレル物質の働きを抑制できる、高性能マスク「バイオクリアマスク」を開発したと発表した。　このマスクは同社の空調機器に採用している独自のフィルター技術を応用したもので、インフルエンザや花粉症の予防に大きな効果が期待できるという。同社は今後、商品化に向けたモニタリングに着手し、既存の高機能マスクを凌ぐ“携帯空気清浄機”の愛称で市場を開拓するとのこと。　バイオクリアフィルタは、2006年から同社の家庭用エアコンに搭載されている。酵素とともに、化粧品や医薬品などで幅広く使われている尿素をフィルターに織り込むことにより、アレル物質や各種ウイルスを変性させ、活動を抑える。具体的には、バイオクリアフィルタ上に捕集したウイルスやアレル物質のタンパク皮膜（エンベロープ膜）の高次構造を、尿素で一時的に緩めて変性状態とし、さらに酵素によって、変性状態のタンパク質を、切断、低分子化することでウイルスやアレル物質の活動を衰えさせる。この仕組みがフィルター内にウイルスなどを捕集するだけのマスクとは異なるという。　マスク本体は4層構造で、手術室などの医療現場で使われている捕集率が高いサージカルマスクに、バイオクリアフィルタ機能を付加している。捕集した細菌などがマスク内で増殖、再飛散するといった危険性を、バイオクリアフィルタで抑制でき、また、この尿素と酵素を加工したフィルターは、ヒトの呼気の温度と湿度で最も効率よく働くよう設計されているとのこと。　同社は、モニタリングを同社内中心に今年度一杯実施する計画で、並行して社外から問い合わせや引き合いがあれば、試作品を提供して市場調査も進めていくとしている。また、2010年2月16日（火）～19日（金）に東京ビッグサイトで開催される「HVAC＆R JAPAN 2010 冷凍・空調・暖房展」にも出品し、来場者へのサンプル配布も予定しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.mhi.co.jp/news/story/0911164872.html

炎症性腸疾患の患者に対するチオプリン系薬剤の投与は、リンパ増殖性疾患のリスクを増大させることが、フランスParis第6大学（Pierre et Marie Curie）Saint-Antoine病院消化器病学の Laurent Beaugerie氏らが実施したコホート研究（CESAME試験）で明らかとなった。Crohn病や潰瘍性大腸炎は原因不明の慢性炎症性消化管疾患であり、寛解を維持するための免疫抑制療法としてアザチオプリンやその代謝産物である6-メルカプトリンが推奨されている。免疫抑制療法としてチオプリンを投与された臓器移植患者では、Epstein-Barr（EB）ウイルスとの関連でリンパ増殖性疾患の発症リスクが増大することが知られている。Lancet誌2009年11月7日号（オンライン版2009年10月19日号）掲載の報告。約2万例を対象とした前向きの観察的コホート研究CESAME（Cancers Et Surrisque Associe aux Maladies inflammatoires intestinales En France）試験の研究グループは、炎症性腸疾患に対するチオプリン投与によるリンパ増殖性疾患のリスク増大についてプロスペクティブな観察的コホート研究を行った。フランス全域の680名の消化器専門医から1万9,486例の炎症性腸疾患［Crohn病：1万1,759例（60.3%）、潰瘍性大腸炎：7,727例（39.7%）］が登録され、観察期間中の免疫抑制療法、がんの発現、死亡などの情報が報告された。これらのデータを基に、チオプリンの投与状況とリンパ増殖性疾患のリスクについて評価した。フォローアップ期間中央値は35ヵ月であった。発症リスクが5倍以上に、若年患者における利点は損なわれないベースライン時にチオプリンの投与を受けていたのは5,867例（30.1%）で、中止していた症例が2,809例（14.4%）、投与歴のない症例が1万810例（55.5%）であった。23例が新たなにリンパ増殖性疾患と診断され、そのうち1例がHodgkinリンパ腫、22例は非Hodgkinリンパ腫であった。リンパ増殖性疾患の発症率は、チオプリン投与例では1,000人年当たり0.90、中止例では0.20/1,000人年、非投与例では0.26/1,000人年であり、投与例において有意に高かった（p＝0.0054）。チオプリン投与例におけるリンパ増殖性疾患の発症リスクは、非投与例よりも5倍以上高かった（多変量補正ハザード比：5.28、p＝0.0007）。著者は、「チオプリンを投与された炎症性腸疾患患者では、リンパ増殖性疾患のリスクが増大していた」と結論し、「今回の結果を外挿すると、チオプリンを10年間投与されている若年患者のリンパ増殖性疾患の絶対累積リスクは1%未満と低いままであり、この薬剤のリスク-ベネフィット比の利点を損なうものではない。高齢者や無期限の治療については、それぞれの専門試験が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

シャープは、北里研究所　北里大学北里研究所メディカルセンター病院と共同で、高濃度プラズマクラスターイオンが代表的な院内感染菌である「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）」の活動を、付着および浮遊両状態において抑制することを実証したことを発表した。今回、同社らが行った実験では、高濃度プラズマクラスターイオン（イオン濃度約2万5千個/cm3）が、付着MRSA（シャーレに滴下）の活動を8時間で約99.9％抑制、浮遊MRSA（容積1m3ボックス内に浮遊）の活動を20分で約99.9％抑制することを実証したとのこと。さらに、同じく院内感染菌である「浮遊多剤耐性緑膿菌（MDRP）の活動」および「浮遊コクサッキーウイルスの感染力」を約99.9％抑制する効果も実証したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sharp.co.jp/corporate/news/091113-a.html

ノバルティス ファーマ株式会社は16日、スイス・ノバルティス社が13日に、細胞培養によるアジュバントを添加したH1N1新型インフルエンザワクチン「Celtura」がスイス医薬品庁（Swissmedic）の承認を受けたと発表した。これは、細胞培養による新型パンデミックワクチンとして、欧州における2番目の製造販売承認。Celturaは今月に入ってドイツで承認されている。また、同社は日本でも承認申請を提出している。Celturaは、新型インフルエンザH1N1ウイルスが引き起こすインフルエンザ性疾患に対する3歳以上の免疫機能を増強させるために、スイス医薬品庁によって承認されたMF59というアジュバントを添加した不活化ワクチン。スイスでは、このワクチンは予めシリンジに充填して販売されるとのこと。抗原の含有量は3.75マイクログラム（μg）で、MF59は0.125mL含まれている。Celturaの忍容性と免疫原性は、1,900名以上の被験者において実施された臨床試験によって評価されている。それらの研究によると、抗原量が最低用量（3.75μg）でも、Celturaの1回接種により3歳以上の小児から40歳までの成人において新型インフルエンザH1N1に対する免疫反応が確認されたという。安全性と忍容性のプロフィールは、細胞培養によるインフルエンザワクチンが、欧州医薬品審査庁（EMEA）が承認している鶏卵培養でアジュバントを添加したワクチンと同様の安全性を有していることを示したとのこと。もっとも多くみられた副反応は、接種した部位の発赤、腫脹、痛みなどの症状と、微熱、頭痛、疲労感などの全身症状であり、いずれも短時間で消失したという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091116.html

ヒトパピローマウイルス（HPV）-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍患者に対する、ワクチン接種の臨床的有効性が報告された。オランダ・Leiden大学病院婦人科部門のGemma G. Kenter氏らが行ったphase 2の試験報告による。外陰上皮内腫瘍は、HPVに起因する慢性疾患で、特にハイリスク型のHPV-16によるものが多い。自然退縮は1.5％未満で、術後再発率も高いことが知られている。NEJM誌2009年11月5日号より。有害事象は、基準グレードが低い試験は、HPV-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍の患者20例を対象に、合成長鎖ペプチドワクチンの免疫原性と有効性を検討した。接種されたワクチンは、不完全フロイントアジュバントで、HPV-16ウイルス腫瘍性蛋白E6とE7由来の長鎖ペプチドを混合したもので、接種回数は3回または4回。エンドポイントは、HPV-16に特異的なT細胞応答とした。結果、頻度の高い有害事象として、局所腫脹が被験者全員（100％）に、また64％で発熱がみられたが、いずれも、米国国立がん研究所の有害事象基準（Common Terminology Criteria for Adverse Events）のグレード2以下のものだった。12ヵ月時点で完全寛解47％、24ヵ月時点でもその割合維持最後のワクチン接種後3ヵ月時点で、被験者20例のうち12例（60％、95％信頼区間：36～81）で、臨床反応および症状の軽減が報告された。5例では病変部の完全退縮がみられ、そのうち4例でHPV-16が未検出となった。追跡調査12ヵ月時点では、被験者19例のうち9例（47％、24～71）が完全寛解に至り、その割合は24ヵ月時点でも維持されていた。一方、T細胞応答は、被験者全員で認められた。事後解析の結果、3ヵ月時点で、完全寛解を得られた患者の方が得られなかった患者に比べて、インターフェロンγ関連増殖CD4+T細胞がより強く応答しており、またCD8+T細胞の反応がより広範にわたっていることが確認された。Kenter氏は、「HPV-16陽性・グレード3の外陰上皮内腫瘍の患者に、HPV-16ウイルス腫瘍性蛋白E6・E7由来の合成長鎖ペプチドワクチン接種で臨床反応が得られる可能性がある。完全寛解は、HPV-16の特異的免疫誘導と相関しているようだった」とまとめている。（医療ライター：武藤まき）

米国カリフォルニア州の調査によると、新型（A/H1N1）インフルエンザで入院または死亡した割合は、年齢別では1歳未満の乳幼児が最大で、10万人中11.9人に上ることが報告された。入院または死亡した人の年齢中央値は27歳（範囲：1～92歳）と、通常のインフルエンザに比べて低年齢の傾向であることも確認された。米国カリフォルニア州公衆衛生局のJanice K. Louie氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年11月4日号で発表している。入院患者の7割に、通常インフルエンザ合併症のリスク因子Louie氏ら研究グループは、カリフォルニア州で2009年4月23日～8月11日にかけて報告された、A/H1N1インフルエンザで入院または死亡した計1,088人について調べた。被験者はすべて、検査によりA/H1N1インフルエンザ感染が確認された。このうち、68％（741/1,088人）が、通常のインフルエンザ合併症のリスク因子があった。また、胸部X線撮影を行った833人のうち、66％（547/833人）に肺浸潤が認められた。集中治療を要したのは、全体の31％（340/1,088人）だった。50歳以上死亡率は約20％と高率入院患者のうち死亡に至った割合は11％（118/1,088人）で、年齢別では50歳以上が18～20％と最も高率だった。最も多い死因は、ウイルス性肺炎と急性呼吸窮迫症候群だった。　また二次的な細菌感染が見られたのは、全体の4％（46/1,088人）だった。一方、A/H1N1インフルエンザの簡易抗原検査では、偽陰性率が34％（208/618人）に上ることが確認された。なお、884人中183人（21％）は、抗ウイルス薬を服用していなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

11月5日に開催された、アボット ジャパン株式会社　メディアセミナー「HIV/AIDS診療最前線―女性における感染の現状と対策」のレポートをお届けする。国立国際医療センター戸山病院 エイズ治療・研究開発センター センター長の岡慎一氏は、HIV/AIDS診療のこれまでの変遷と今後の展望について、最新の知見や自身の施設におけるデータも交え、講演した。近年、HIV/AIDSの治療法は目覚しい進歩を遂げ、HIV感染症は薬剤によりコントロールし得る時代となった。岡氏は、その一方で、ウイルス側の変化やHIV抗体検査の現状から、これまでの「AIDSの常識」が変容しているとし、4つの点を指摘した。1点目は、「治療法の進歩により、AIDSによる死亡者はほとんどいなくなった」というものである。1996年以前、すなわちHAART（Highly Active AntiRetroviral Therapy：多剤併用療法）の導入以前のHIV感染症診断後の平均余命は7年であったが、現在では約40年となっている（デンマーク･コホートより）。国立国際医療センターにおいて、日和見感染症で死亡する頻度は1000人に1人程度であり、2000年からほぼ変化していない。しかし、HIV感染症診断時に80％がHAARTを受けておらず、末梢血中のCD4陽性細胞は200/μl以下がほとんどを占める患者群においては、8割近くが診断後1年以内に死亡している。すなわち、HIV感染症と診断された時点でAIDSを発症している場合（いわゆる「いきなりエイズ」）では、死亡は十分にありえる。また、最近は悪性リンパ腫やカリニ肺炎などによるエイズ関連死より、非エイズ関連死が増加しており、死亡原因が変わりつつあるとのことである。岡氏は、2点目として、「治療は3剤併用である」ということを挙げた。現在の治療ガイドラインでは、全ての患者はバックボーンドラッグとして2剤のNRTIs（核酸系逆転写酵素阻害薬、2NRTIs）を必ず投与され、キードラッグとしてNNRTI（非核酸系逆転写酵素阻害薬）とPI（プロテアーゼ阻害剤）のどちらかが投与されるが、仮に初回に2NRTIsとNNRTIを投与したとすると、次の治療では2NRTIsとPIの投与となり、2NRTIsがクロスすることが弱点となる。NRTIはミトコンドリア障害を起こすため、治療の長期化が避けられない患者のリスクとなっている。岡氏は、今後、ウイルスの進入阻害やインテグラーゼ阻害など新規機序の薬剤が導入されることが期待されており、2NRTIsを入れない治療も視野に入れられるのではないかと語った。3点目は、「感染からAIDS発病まで約10年の潜伏期がある」という「常識」である。国立国際医療センターにおいて、HIV急性感染が確認された82例を対象に、CD4が350以下、もしくは治療を必要とするレベルになるまでの期間を解析したところ、半分の症例は半年でCD4が350以下となり、3年後には8割の症例が350以下となった。 350ではまだAIDSとはいえないため、ここから確定的なことは導けないが、発症までの期間が短縮している感覚がある、と岡氏は語った。また、1985年以前の非加熱製剤投与によるHIV感染血友病患者との比較においては、3年後350を維持している血友病患者が50％弱であったのに対し、最近のHIV感染患者では13％と、有意に減少している。施設による偏りなどのバイアスは否定できないが、なぜ発症が加速しているのか。岡氏は、HLA型とウイルス変異の関連があるとした。HIVの封じ込めには、細胞傷害性T細胞（CTL）が重要と考えられている。HIV感染細胞膜において、HLAとHIVの一部が複合体となり、CTLに抗原提示する。その際、HLAに遺伝子多型の1つであるB*51アリルがあると、ワイルドタイプのHIVを完全に排除できる。HIV陽性の血友病患者で10年以上進行しない、Slow Progressorと呼ばれる長期未発症症例では、B*51を持つことが確認されており、日本人では唯一のウイルス抵抗型であった。しかし、近年、ウイルス変異によって以上の機序から逃避するHIVが広まっており、むしろB*51を持っている方が早く進行するとのことである。こういったことからも、「発病前に見つかれば」の猶予が10年から3年になり、「いきなりエイズ」の増加につながっている。4点目に挙げられたのは、「抗体検査は無料匿名で保健所でできる」ことである。現在、HIVの検査件数は右肩上がりであるが、死亡者数はほとんど変化していない。現状は、保健所での検査件数は上限に近づいているが、医療機関では検査が進んでいない。国立国際医療センターの例では、ウイルス検査目的で見つかったのは3割、他の疾患精査中に発見されたのがほぼ5割と、医療機関における検査の余地が示唆された。また、性感染症（STD）既往時のHIV検査率は35％と低く、医療側にも意識が少ない、と岡氏は指摘した。STD診断時のHIV検査は保険適応となっているが、それが医療者に浸透していないことも、検査率が低い理由の一つと考えられる。検査をしなければHIV感染は判明しない。また、AIDSを発症してからでは治療の効果も期待できないことから、発症までが加速している現在、ますます早期診断が重要となっているとして、岡氏は講演を終えた。　《関連リンク》国立国際医療センター戸山病院 エイズ治療・研究開発センター：　http://www.acc.go.jp/accmenu.htm　（ケアネット　板坂 倫子）

スイス・ノバルティス社は5日(現地時間)、細胞培養にもとづくアジュバント（免疫賦活剤）を添加した1N1新型インフルエンザワクチンCeltura がドイツで承認されたと発表した。日本法人のノバルティス ファーマ株式会社が報告した。Celturaはドイツのマールブルグ工場で製造されている。このMF59を添加した不活化インフルエンザワクチンは、生後6カ月以上を対象とするA(H1N1)新型インフルエンザワクチンとして承認され、3.75μgの抗原と0.125mlのMF59を含んでいる。これらは、マルチバイアルおよびシングル プレフィルド シリンジという2つの剤形で提供されることになっているという。1,850人以上を対象とした臨床試験では、Celturaの忍容性と免疫原生が確認された。この試験のうち、3歳から50歳までを解析した結果、最低抗原量である3.75μg1回接種で新型インフルエンザに対する免疫反応が確認された。接種した部位の発赤、腫脹、痛みなどの症状と、微熱、頭痛、疲労感などがもっとも多くみられた副反応だったとのこと。Celturaは、伝統的な鶏卵培養ではなく、ウィルス抗原成分の生産を検証された細胞培養ラインで行われ、同社はこの生産技術のライセンスをすでに季節性インフルエンザワクチンのOptafluの製造用としてヨーロッパで取得しているという。なお、同社は日本やスイスを含む他の主要国での承認取得を目指しているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091106_01.html

オーストラリア・シドニー大学公衆衛生校のJonathan C. Craig氏らが、オーストラリアの4つの施設で、低用量の経口抗菌薬を持続的に投与することで、再発の可能性のある小児の尿路感染症を予防できるかどうか検討した結果について、「発生数の減少と関連」と報告した。これまでも同手技は広く行われていたが、有効性に関する十分なプラセボ対照試験は行われていなかった。NEJM誌2009年10月29日号より。中央年齢14ヵ月児576例を、抗菌薬の低用量長期投与群とプラセボ群に無作為化試験は、1998年12月～2007年3月に、尿路感染症に1回以上感染（細菌学的に確定）したことがある18歳未満児を対象に行われた。被験者は、ST合剤（トリメトプリム2mg/kg体重＋スルファメトキサゾール10mg/kg体重）連日・12ヵ月投与群と、プラセボ投与群に無作為に割り付けられた。期間中に無作為化された被験者は576例（当初予定は780例）。登録時の年齢中央値は14ヵ月、女児が64％を占めた。被験者のうち、42％が膀胱尿管逆流を有しており（そのうちグレード3以上が53％）、71％が試験登録前に尿路感染症の初回診断を受けていた。主要転帰は、症候性尿路感染症の細菌学的な確定例とし、イベント発生までの時間にて、Intention-to-treat解析を行った。発症は抗菌薬群13％、プラセボ19％、絶対リスクの減少は6パーセントポイント期間中に尿路感染症を発症したのは、ST合剤群（抗菌薬群）は、36/288例（13％）、プラセボ群は55/288例（19％）だった（ハザード比：0.61、95％信頼区間：0.40～0.93、P=0.02）。抗菌薬群の尿路感染症の絶対リスク減少は、6パーセントポイントであり、これはサブグループ全体で一貫しているようだった（各サブグループ相互作用に対するP≧0.20）。Craig氏は、「ST合剤の低用量・長期投与は、再発の可能性のある小児において、尿路感染症発生数の減少と関連していた。治療効果は、サブグループ全体で一貫していたが、大きなものではない」とまとめている。（医療ライター：武藤まき）

大幸薬品株式会社は5日、10月30日に東京で開催された「第58回日本感染症学会（東日本地方会学術会）･第56回日本化学療法学会（東日本支部総会）合同学会」にて「モデル環境内及び部屋内での付着したネコカリシウイルス（ノロウイルスの代替）に対する二酸化塩素ガスの有効性の検討」という演題で、特定の環境下において、二酸化塩素ガス（以下「ClO2ガス」）がネコカリシウイルス（以下「FCV」）に対して除去効果があることを発表したと報告した。この発表内容は、実際の部屋内（39 m3）において、付着した乾燥FCV に対する低濃度ClO2 ガスの除去効果を検討し確認したもの。具体的には、ノロウイルスの代替として知られるFCV懸濁液をガラスシャーレ上に100μl滴下し、十分に乾燥させた試料を相対湿度45-55%、又は75-85%に設定した低濃度ClO2ガス（0.08ppm）のモデル環境内（150L、20℃）に入れ、ガスに一定時間暴露させ、ウイルス感染価を求めて評価した。また、同時に、実際の部屋内で低濃度ClO2ガス発生装置（0.05ppm）を用いて同様の実験を行った。この実験の結果、低濃度ClO2ガス（平均0.08 ppm; 0.22 μg/l）はモデル環境内（RH 75-85%）に置かれた乾燥FCV（2% ウシ胎児血清負荷）を10時間の暴露により除去（＞ 3 log10 低下）できることがわかった。一方、RH 45-55%環境下では低濃度ClO2ガスの効果をほとんど確認できなかった。これらの結果は乾燥したFCVに対してClO2ガスを有効に作用させるには高湿度環境が必要であることを表しているという。さらに、実際の部屋内でClO2ガス発生装置（0.05 ppm）と加湿器（相対湿度75-85%）を併用することにより、上記のモデル空間と同様の効果を得られることがわかったとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.seirogan.co.jp/dl_news/file0045.pdf

アステラス製薬株式会社は6日、米国テラバンス社より導入した抗生物質「VIBATIVTM（一般名：テラバンシン）」について、当社の米国子会社アステラス ファーマ US, Inc.が「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）およびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）を含むグラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」を適応症として新発売した。テラバンシンは、細菌の細胞壁合成を阻害するとともに細胞膜透過性の増大作用をあわせ持つ、1日1回投与の脂質化グリコペプチド系の注射剤。同剤については、2006年12月にテラバンス社がcSSSIの適応症で米国食品医薬品局（FDA）に申請しており、2009年9月に承認を取得している。また、追加適応の院内肺炎については、現在、FDAにおいて審査中とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/vibativtm-1.html

第一三共株式会社は5日、抗インフルエンザウイルス薬CS-8958の日本での予防適応取得に向けた第III相臨床試験を開始したと発表した。CS-8958は、laninamivirのプロドラッグ体であり長時間作用型のノイラミニダーゼ阻害剤。インフルエンザウイルスの感染部位である、気道において直接作用を発揮する吸入治療剤で、1回の投与でインフルエンザに対する効果を示すとのこと。今回開始した第III相臨床試験は、A 型またはB 型のインフルエンザ感染症患者の同居家族を対象に、CS-8958の有効性（予防効果）と安全性を検討することを目的とした、プラセボ対照二重盲検試験。有効性は、CS-8958投与群とプラセボ投与群のインフルエンザ発症割合を比較し、CS-8958のインフルエンザ発症予防効果を評価するという。CS-8958は、同社が創製した「純国産ノイラミニダーゼ阻害剤」で、新型インフルエンザ（H1N1）および鳥インフルエンザ（H5N1）に対して非臨床レベルでの効果を確認しているとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.daiichisankyo.co.jp/4less/cgi-bin/cs4view_obj.php/b_newsrelease_n1/1035/20091105%20CS8958%E4%BA%88%E9%98%B2P3%E3%83%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B9_final.pdf

塩野義製薬株式会社は4日、申請準備を進めていたインフルエンザ治療薬「ペラミビル」の承認申請を10月に実施したことを公表した。今回の承認申請において、同社は、これまでの臨床試験成績に基づき、成人での通常のインフルエンザ感染での単回投与、およびハイリスク因子を有する患者での反復投与について、適応の取得を目座いている。小児への適応については、現在、臨床試験を開始しているという。また、ペラミビルは10月23日に米国においてEmergency Use Authorization（EUA、緊急使用の許可）が発出された。この措置は、緊急使用が必要な2009年H1N1型インフルエンザ感染が疑われる入院患者で、点滴静注が適切と考えられる場合に限定してペラミビルを投与することが認められるもので、正式な医薬品としての承認ではない。米国においては、BioCryst社が現在第III相試験に着手したばかり。正式な承認申請は、今回の塩野義製薬によるものが世界で初めてとなる。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.shionogi.co.jp/ir/news/detail/091104_2.pdf

アステラス製薬株式会社は10月29日、米国テラバンス社（本社：カリフォルニア州サウス・サンフランシスコ）より導入した抗生物質「テラバンシン（一般名）」について、同社の欧州子会社アステラス ファーマヨーロッパB.V.が、成人における「人工呼吸器関連肺炎を含む院内肺炎」および「複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSTI）」を目標適応症として10月26日（現地時間）に欧州医薬品審査庁（EMEA）に承認申請を行ったと発表した。テラバンシンは、細菌の細胞壁合成を阻害するとともに細胞膜透過性の増大作用をあわせ持つ、1日1回投与の脂質化グリコペプチド系の注射剤。米国においては、「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）およびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）を含むグラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」の適応症について9月に承認を取得しているほか、「院内肺炎」についても現在、申請中とのこと。また、日本では「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）感染症」を目標適応症として第I相臨床試験段階にあるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-70.html

英グラクソ・スミスクラインplcは10月16日（現地時間）、米国食品医薬品局（FDA）から、子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」について、ヒトパピローマウイルス（HPV）16型および18型に起因する子宮頸がんおよびその前駆病変の予防に対して承認を取得したと発表した。このワクチンは、10～25歳の女性が対象となる。サーバリックスは、発がん性HPVに対する長期間の予防効果を得ることを目的に、高い抗体価を長期間持続させるアジュバントAS04を使用してを開発された。臨床試験では、ワクチン接種後に最も一般的に認められた副反応は、注射部位の疼痛、発赤および腫張、疲労、頭痛、関節・筋肉痛、胃腸症状、発熱であったという。このたびの米国での承認は、同日の日本での承認に続くものであり、「サーバリックス」の100ヵ国目の承認取得となった。これまでに、EU加盟の27ヵ国、オーストラリア、ブラジル、韓国、メキシコ、台湾などで承認取得している。さらに20ヵ国以上で承認申請中とのこと。サーバリックスは、2009年末までには米国で発売される予定。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000587.html

病院検索サイトQLife（http://www.qlife.jp/）を運営する株式会社QLifeが行った、新型インフルエンザ流行が、医療機関の現場にどのような影響を及ぼしているかの緊急アンケート調査によると国民は混乱して医療機関に殺到し、患者数は6割増え、医師への必要以上の要求が増し、発症数以上に診療現場の仕事が増えていることが報告された。また3割の医療機関では、他疾患の患者が「受診控え」する悪影響も出ているという。同調査は10月20日～23日の3日間、インターネット調査にて全国の内科医師300人（病院56%、診療所 44%）を対象に行われた。風邪様・インフルエンザ様症状の患者数について、昨年同時期との比較おいては、68%が「昨年より多い」と答え、「昨年より少ない」は8%にとどまった。特に「病院」の方が増加傾向が激しい(2倍程度：病院33% vs 診療所21%、3倍程度：病院8% vs 診療所2%)。平均すると、病院での患者数は昨年比77%増、診療所では48%増となっていて、全体では64%増の患者数が発生していた。昨年までの季節性インフルの患者と比べて、新型インフルの患者の特徴を挙げてもらったところ、「過剰に心配・恐怖している」が最も多く、20%の医師が感じていた。「軽症でも受診」「検査の希望多い」も上位に入り、実際の発症数以上に医療機関の現場が混雑している様子がうかがえる。なお「例年と変わらない」は28%だった。糖尿病・高血圧など他の疾患の患者への影響については、30%の医療機関で「受診控え」がみられた。他疾患患者は、院内でのインフルエンザ・ウイルス感染の恐れやインフルエンザ患者の殺到で、医療機関から遠ざけている可能性があるという。また、新型ワクチンの優先接種対象になっている「基礎疾患がある人」の定義がどの程度、明瞭な形で医師に届いているかの確認では、病院の61%、診療所の52%、全体では57%の医師が、「明瞭な定義が届いていない」とした。ワクチン接種に関して国に望むことについては、「供給量を増加/充分に」が4人に1人が答え、圧倒的に望んでいた。情報面の要望も多く、「迅速さ」「正確さ」「伝達経路」「順位マスコミよりも先に医師に）」「詳細さ（曖昧なのは困る）」など多岐にわたっていた。「情報不全のせいで医療現場は混乱をきたしており、その対処負荷を末端医師は背負わされて疲弊している」とストレスを訴えている内容が多かった。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.qlife.jp/square/pdf/091026qlife_news.pdf