言葉の由来「片頭痛」の英名は“migraine”（マイグレイン）です。元々はギリシャ語の“hemikrania”（半頭痛）から派生した言葉だといいます。この言葉は、“hemi”（半分）と“kranion”（頭蓋）という言葉に由来しており、片側の頭部に強い痛みが集中することを意味します。これが後にフランス語に翻訳されて“migraine”と記述され、現代まで残っているとされます。片頭痛は、古代からさまざまな形で記録されてきましたが、その原因は長らく謎に包まれていました。古代ギリシャの時代には、頭痛は「ケレス」と呼ばれる悪霊によって引き起こされると信じられていたそうです。また、アリストテレスは、「頭が痛みにさらされるのは、胃から発生する悪しき液体が脳を乱すためだ」と述べていたといいます。現代でこそ、より科学的にそのメカニズムが解明されてきていますが、そのような時代から言葉が引き継がれていると思うと、感慨深いものがあります。併せて覚えよう！ 周辺単語鎮痛薬analgesic閃輝暗点auraトリプタン療法triptan therapy光過敏photophobia音過敏phonophobiaこの病気、英語で説明できますか？Migraine is a neurological condition characterized by recurrent episodes of moderate to severe headaches often accompanied by nausea, sensitivity to light, and sound. The headache typically affects one side of the head and can last from hours to days.講師紹介

　追加接種としての新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する次世代mRNAワクチン（レプリコンワクチン）ARCT-154は、従来のmRNAワクチンであるBNT162b2と比較して優れた初期免疫応答を示し、接種後12ヵ月まで持続することが、50歳以上を含む日本人成人において確認された。The Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2024年10月7日号CORRESPONDENCEに掲載の報告より。　日本の11臨床施設において、少なくとも3回のmRNAワクチン接種歴のある成人（最後の接種は3ヵ月以上前）825人が登録され、ARCT-154群（417人）またはBNT16b2群（408人）に無作為に割り付けられた。接種前のベースライン、および接種後1、3、6、12ヵ月時点で、すべての適格参加者から血清サンプルを採取し、武漢株（Wuhan-Hu-1）およびオミクロン株BA.4/5に対する中和抗体価を測定した。また、ベースラインからその後すべての時点でSARS-CoV-2陰性であった各群30人によるサブセットにおいて、デルタ株、オミクロン株BA.2、BA.2.86、およびXBB.1.5.6に対する中和抗体価が測定された。参加者は18～49歳（＜50歳）と50歳以上（≧50歳）の2つの年齢グループに層別化された。　結果は、中和抗体価の幾何平均（GMT）と両群間のGMT比、ベースラインの中和抗体価（定量下限未満の場合は定量下限の1/2）から4倍以上の上昇を示した割合で定義される中和抗体応答率で表された。　主な結果は以下のとおり。・既報のとおり、接種1ヵ月後までに、どちらのワクチンも両株に対して年齢によらず中和抗体価を上昇させた。・接種後1ヵ月時点におけるARCT-154群の武漢株およびオミクロン株BA.4/5に対する反応はBNT162b2群よりも高く、＜50歳ではGMT比が1.45（95％信頼区間[CI]：1.22～1.71、武漢株）および1.31（1.01～1.71、オミクロン株BA.4/5）、≧50歳では1.42（1.18～1.72）および1.29（0.96～1.73）であった。・GMTは時間の経過とともに両群で低下したが、12ヵ月の追跡期間中に両群間の差は拡大し、＜50歳ではGMT比がそれぞれ1.79（95％CI：1.41～2.29、武漢株）、1.68（1.15～2.45、オミクロン株BA.4/5）、≧50歳では2.06（1.55～2.75）、2.14（1.40～3.27）であった。・ARCT-154のBNT162b2に対する優越性は、両年齢層における中和抗体応答率の一貫した正の差によって裏付けられた。・4つの変異株に対しても、BNT162b2群と比較してARCT-154群で優れた反応と持続性が確認され、GMT、GMT比、血清中和抗体応答率について同様の傾向がみられた。・BNT162b2接種後12ヵ月時点で、デルタ株、オミクロン株BA.2、およびXBB.1.5.6に対するGMTはベースラインと同等であったが、ARCT-154群ではデルタ株およびオミクロン株BA.2に対するGMTはベースラインよりも高いままで、オミクロン株XBB.1.5.6に対するGMTもベースラインよりわずかに高かった（152［95％CI：83〜281］vs.106［52〜215］）。

　遷延性血球減少はCAR-T細胞療法の重篤な合併症の1つである。兵庫医科大学の吉原 享子氏は、実臨床における後方視的研究の結果を第86回日本血液学会学術集会で発表した。　CAR-T療法では、リンパ球除去療法の影響でCAR-T細胞投与後に血球減少がみられる。多くの場合改善するが、未回復のまま遷延する症例があり注意を要する。　血球減少にはQuick recoveryタイプ、Intermittent recoveryタイプ（一旦回復したのち再度低下する）、Aplasticタイプ（減少が遷延する）がある。遷延性血球現象の発生機序は、前治療による骨髄予備能の低下、造血幹細胞のCHIPの出現、CAR-TによるCRSやそのほかの免疫学的機序、原疾患の状態などさまざまな機序が関与していると考えられている。そのため疾患およびCAR-T製剤により血球減少の頻度やパターンが異なる可能性がある。　吉原氏らは、ide-celおよび他のCAR-T製剤（tisa-cel、liso-cel）における遷延性血球減少について後方視的に解析した。　主な結果は以下のとおり。・症例は2020年3月～2024年6月に兵庫医科大学でCAR-T療法を受けた116例。投与後5週間以上経過追跡できない例などを除き、解析対象はide-cel22例、それ以外のCAR-T68例（tisa-cel38例、liso-cel30例）となった。・CAR-T投与から血球減少回復までの期間中央値はide-cel群は29.5日、tisa/liso‐cel群は20日と、ide-cel群で長い傾向にあった（p＝0.419）。・血球減少タイプについて、ide-cel群はtisa/liso‐cel群に比べ、Intermittent recoveryタイプが多く、6割以上を占めた。・CAR-T投与23日後の好中球数はide-cel群470/μL、tisa/liso‐cel群は1,350/μLと、ide-cel群で有意に少なかった（p＝0.0202）。・血球減少の程度を予測するCAR-HEMATOTOXスコアはtisa/liso‐cel群に比べ、ide-cel群でlowリスクが多く、スコアも低い傾向であった。・tisa/liso‐cel群ではCAR-HEMATOTOXスコアとの相関は乏しかった。・ide-cel単独の血球減少はCAR-HEMATOTOXスコアと相関する傾向にあった。好中球回復までの期間は同スコアLowリスク群では28日、Highリスク群では46日であった。また、輸血の必要性はHighリスク群で有意に高かった（赤血球輸血p＝0.019、血小板輸血p＝0.02）。・ide-cel投与後の好中球回復日数中央値は、フェリチンのピーク中央値（732ng/dL）未満では14日、中央値以上では31日と、高ピーク値で有意に遅延した（p＝0.02）。

　デンマークにおける全国規模登録ベースの無作為化臨床試験において、慢性疾患を有する青年～中年患者のインフルエンザワクチン接種率は、電子メールを用いたナッジにより有意に上昇することが示された。デンマーク・コペンハーゲン大学のNiklas Dyrby Johansen氏らが、「Nationwide Utilization of Danish Government Electronic Letter System for Increasing Influenza Vaccine Uptake Among Adults With Chronic Disease trial：NUDGE-FLU-CHRONIC試験」の結果を報告した。世界的にガイドラインで強く推奨されているにもかかわらず、慢性疾患を有する若年～中年患者のインフルエンザワクチン接種率は依然として十分とは言えない状況（suboptimal）で、接種率向上のための効果的で柔軟性のある戦略が求められている。本試験の結果を受けて著者は、「費用対効果の高い電子メール戦略は、簡便で柔軟性があり、公衆衛生に大きな影響を与える可能性があることが示された」と述べている。JAMA誌オンライン版10月11日号掲載の報告。デンマークの約30万例を対象に、電子メールの有無でインフルワクチン接種率を比較　研究グループは、2023年9月24日～2024年5月31日に、18～64歳のデンマーク国民で、デンマーク政府によるワクチン接種プログラムのインフルエンザワクチン無料接種対象者（インフルエンザに感染した場合の有害アウトカムのリスク上昇が知られている慢性疾患を有する）を登録し、通常ケア（対照）群または6つの異なる積極的介入群に、2.45対1対1対1対1対1対1の割合で無作為に割り付けた。　積極的介入群には、ワクチン接種の決断を促すための情報（標準レター：無料であること、慢性疾患患者が接種する場合のリスクの簡単な説明、接種スケジュール、COVID-19ワクチンとの同時接種に関する説明を記述）を電子メールで送付することを基本とし、そのほかに標準レターの10日後の再送信、心血管疾患患者へのベネフィットを強調したレター（CV gain-framing letter）、呼吸器疾患gain-framing letter、積極的な選択/実行を促すレター、損失を強調したレターの送付という6つの異なる介入で構成された。対照群は電子メールなしとした。　すべてのデータは行政の保健登録から取得した。主要アウトカムは2024年1月1日以前のインフルエンザワクチン接種であった。　主要解析は、主要アウトカムについて事前に7種の比較（全介入統合群vs.対照群、および各介入群vs.対照群）を行うことが規定され、各比較について接種率の絶対差および粗相対リスクを算出し、検定は全体でα＝0.05（各比較でα＝0.0071）として評価が行われた。　計29万9,881例（女性53.2％［15万9,454例］、年齢中央値52.0［四分位範囲：39.8～59.0］歳）が、無作為化された。いずれかの電子メールを受け取った人のほうが接種率は高率　インフルエンザワクチン接種率は、対照群27.9％、全介入統合群（6つのうちいずれかの電子メールを受信した参加者）39.6％であり、全介入併合群で高率だった（群間差：11.7％ポイント、99.29％信頼区間[CI]：11.2～12.2ポイント、p＜0.001）。　介入（各個人宛の電子メール）はインフルエンザワクチンの接種率を有意に上昇し、最も効果が大きかったのは、初回メール送信から10日後に標準レターメールを再送した群（41.8％ vs.27.9％、群間差：13.9％ポイント［99.29％CI：13.1～14.7］、p＜0.001）と、CV gain-framing letterをメールした群（39.8％ vs.27.9％、11.9％ポイント［11.1～12.7］、p＜0.001）であった。　サブグループ解析においても、6つすべての介入群のほうがワクチン接種率を向上することが示された。

　英国・Early Breast Cancer Trialists' Collaborative Group（EBCTCG）は同グループのデータベースを用いた統合解析を行い、エストロゲン受容体（ER）陽性およびER陰性乳がんの遠隔転移再発率が、1990年代に比べ2000年以降に診断された女性では約5分の1低下していることを報告した。この改善は、本研究に参加する低リスクの女性患者の割合が高くなったことと、補助療法の進歩により説明される。ER陽性乳がんの遠隔再発の長期リスクは、依然として存在するものの前回の報告よりも約10分の1低下した。ER陽性早期乳がん女性の遠隔転移再発率は診断後20年以上にわたって一定の割合で持続するが、ER陰性乳がんに関するデータはこれまでほとんどなかった。Lancet誌2024年10月12日号掲載の報告。65万例を超えるEBCTCGデータベースから対象患者を抽出し解析　研究グループは、早期乳がんの臨床試験に参加した65万例を超えるEBCTCGデータベースから、1990～2009年登録の新たにER陽性乳がんと診断され5年以上の内分泌療法が予定されていた患者またはER陰性と診断された患者で、診断時75歳未満、腫瘍径50mm以下、腋窩リンパ節転移10個未満、登録時遠隔転移のない女性患者を抽出し解析した。　術前補助療法の臨床試験への参加者、術後補助療法の割り付けが不明な患者、ER陰性かつプロゲステロン受容体陽性の乳がん患者、結果またはベースライン時のデータが欠落している患者は除外した。　主要評価項目は、各臨床試験で定義された最初の遠隔再発までの期間とし（局所再発または対側乳がんは除外）、患者および腫瘍の特性、試験、割り付けられた治療を補正したCox回帰を用いて、診断時期別の10年遠隔再発リスクを比較した。遠隔再発率、2000年以降は1990年代に比べ約5分の1低下　2023年1月17日時点のEBCTCGデータベースに登録されている早期乳がん女性患者65万2,258例のうち、151件の無作為化試験における15万5,746例（ER陽性かつ内分泌療法5年以上11万4,811例、ER陰性4万935例）が適格基準を満たした。　遠隔再発率は、ER陽性例とER陰性例とも同様に改善した。ER陽性例の改善の80.5％ならびにER陰性例の改善の89.8％は、患者および腫瘍の特性の変化と治療の改善により説明されたが、依然として有意なままであった（p＜0.0001）。最近診断された患者は、リンパ節転移陰性の割合が高かった。　1990～99年と2000～09年の10年遠隔再発リスクを比較すると、リンパ節転移陰性の場合、ER陽性では10.1％ vs.7.3％、ER陰性では18.3％ vs.11.9％、リンパ節転移が1～3個の場合、それぞれ19.9％ vs.14.7％、31.9％ vs.22.1％、リンパ節転移が4～9個の場合、それぞれ39.6％ vs.28.5％、47.8％ vs.36.5％であった。　治療について補正後、2000年以降は1990年代と比較して、遠隔再発率はER陽性例で25％、ER陰性例で19％減少し、ER陽性では5年を超えても同様の改善が認められた。

　血管性認知症は、代表的な認知症の1つであり、負担やコストが大きい。臨床医にとって、薬物療法が第1選択治療となることが多いが、利用可能な複数の治療オプションを比較した情報は、十分ではない。中国・四川大学のChun Dang氏らは、血管性認知症に対する各種薬物療法の有用性を比較するため、システマティックレビューおよびネットワークメタ解析を実施した。Frontiers in Pharmacology誌2024年8月22日号の報告。　血管性認知症成人患者を対象としたランダム化比較試験（RCT）を、PubMed、Cochrane Library、EMBASE、Web of Science、OPENGREY、ClinicalTrials.gov、Wanfang Data、CNKIよりシステマティックに検索し、ネットワークメタ解析を実施した。主要アウトカムには、ミニメンタルステート検査（MMSE）スコア、ADLスコア、副作用発生率の変化を含めた。介入戦略の有効性および安全性は、すべてRソフトウェアで生成されたフォレストプロット、累積順位曲線下面積（SUCRA）、ファンネルプロットを使用して包括的に分析した。　主な結果は以下のとおり。・21種類の抗血管性認知症治療薬とプラセボまたは未治療を比較した194件のRCTを分析に含めた。・MMSEスコアにおいて最も効果的な5つの薬剤は、butylphthalide、huperzine A、エダラボン、リバスチグミン、メマンチンであった。・ADLスコアにおいて有効であった上位5つの薬剤は、huperzine A、butylphthalide、tianzhi granule、ニセルゴリン、idebenoneであった。・薬物有害反応の発生率に関して、良好な安全性プロファイルを示した薬剤は、co-dergocrine mesylate、tongxinluo capsule、butylphthalide、ピラセタム、oxiracetamであった。　著者らは「本結果は、血管性認知症治療に関連する相対的なベネフィットとリスクに対する理解を深め、臨床上の意思決定において参考になるであろう」と結論付けている。

　汗をかき過ぎる人は肌も敏感であることが多いようだ。原発性多汗症（以下、多汗症）と敏感肌は密接に関係していることが、新たな研究で確認された。米ジョージ・ワシントン大学のAdam Friedman氏と米バージニア工科大学のLiqing Zhang氏らによるこの研究結果は、「Journal of Drugs in Dermatology」に9月30日掲載された。研究グループは、「多汗症と敏感肌との関連を提示し、裏付けた初めての研究だ」と述べている。　多汗症は、高温下や運動中などの条件下に置かれていなくても、手、足、顔、脇の下などの特定の部位に、体を冷やすために必要な量の4倍の汗をかく疾患である。一方、敏感肌は、熱や汗、スキンケア製品、ストレスにさらされると、肌にかゆみや灼熱感、圧迫感などが生じることを特徴とする。　Friedman氏らは今回、637人の多汗症の人の調査データを用いて、ランダムフォレスト機械学習アルゴリズムによる敏感肌の予測モデルを構築し、多汗症と敏感肌との関連を検討した。対象者の89％が敏感肌であることを報告していた。　解析からは、多汗症と敏感肌の重症度スコアとの間に有意な関連が認められ、多汗症が重症であるほど、敏感肌の重症度も上昇することが示された。また、多汗症が生じる部位として最も多かったのは手のひらであったが、敏感肌は、多汗症が見られる部位と見られない部位の両方で認められた。　さらに、今回の研究では、皮膚科医のケアを求める多汗症の人は、これまで報告されていたよりも多いことも判明した。研究グループは、「この結果は、皮膚科医が多汗症と敏感肌との関連を認識することの重要性を浮き彫りにするものだ」との見方を示している。このほか、多汗症と敏感肌の両方の問題を抱えている人は、敏感肌向けの製品に対して頻繁に反応することを報告していたことも明らかになった。　Friedman氏は、「多汗症の人は、過度の発汗がない部位でも一般の人よりも皮膚が敏感になる可能性が高い」と話す。同氏らは、多汗症に関わる異常な神経信号が敏感肌に関与している可能性があるとの考えを示した上で、「多汗症と敏感肌との関係は、これまで認識されていたよりも複雑である」と述べている。　またFriedman氏らは、「本研究結果は、皮膚科医が患者とより良いパートナーシップを築き、過度の発汗に苦しむ患者の敏感肌を教育・特定・管理し、共通の疾患メカニズムを明らかにして新たな治療法を開発するのに役立つ可能性がある」と結論付けている。

　運動習慣のある社員や良好な睡眠を取れている社員の割合が高い企業ほど、メンタルヘルス関連での欠勤者や離職者が少ないという有意な関連のあることが明らかになった。順天堂大学医学部総合診療科学講座の矢野裕一朗氏らの研究結果であり、詳細は「Epidemiology and Health」に8月2日掲載された。　メンタルヘルスは世界各国で主要な健康課題となっており、日本人のメンタルヘルス不調の生涯有病率は20％を超えるというデータも報告されている。メンタルヘルス不調者の増加はその治療のための医療費を増大させるだけでなく、欠勤やプレゼンティズム（無理して出勤するものの生産性が上がらない状態）を介して間接的な経済負担増大につながる。このような社会課題を背景に経済産業省では、企業の健康経営を推進するため、健康経営優良法人の認定や健康経営銘柄の選定などを行っており、それらの基礎資料とするため「健康経営度調査」を行っている。　健康経営度調査では、喫煙者率、習慣的飲酒者率のほかに、普通体重（BMI18.5～25）の社員や運動習慣（1回30分、週2回以上）のある社員の割合、よく眠れている社員の割合、および、メンタルヘルス関連の欠勤率や離職率などが調査されている。矢野氏らは、2020年度の同調査のデータを用いた横断的検討を行った。この年の回答者数は1,748社で、社員数は合計419万9,021人、女性が26.8％、勤続年数は平均14.4±4.6年であり、メンタルヘルス関連の欠勤率は1.1±1.0％、離職率は5.0±5.0％だった。　交絡因子未調整の粗モデルの解析では、メンタルヘルス関連の欠勤率に関しては普通体重者の割合を除いて、前記の因子の全てが有意に関連していた。交絡因子（業種、上場企業か否か、勤続年数、および全ての生活習慣関連指標）を調整すると、習慣的飲酒者率との関連は有意性が消失したが、その他の因子は以下のように引き続き有意だった。まず、運動習慣のある社員が1パーセントポイント（PP）多いと、メンタルヘルス関連の欠勤率が0.005％低く（P＝0.021）、よく眠れている社員が1PP多いことも同様に欠勤率が0.005％低いという関連があった（P＝0.016）。また、喫煙者率が1PP高いことも、メンタルヘルス関連の欠勤率が0.013％低いことと関連していた（P＜0.001）。　次に、離職率について見ると、粗モデルでの段階で、普通体重者の割合と運動習慣のある社員の割合は関連が非有意だった。前記同様の交絡因子を調整後、喫煙者率と習慣的飲酒者率については有意性が消失し、よく眠れている社員の割合のみが有意な因子として残り、その割合が1PP多いと離職率が0.020％低かった（P＝0.034）。　著者らは、本研究が横断研究であるため因果関係の解釈は制限されるとした上で、「運動の奨励や睡眠習慣の指導は、社員のメンタルヘルス関連の欠勤や離職を防ぐ介入として有用といえるのではないか」と述べている。なお、喫煙者率が高いほどメンタルヘルス関連の欠勤が少ないという結果について、「今回のような一時点での横断解析では、先行研究においても、喫煙がストレスを軽減するというデータがある。しかし、経時的に評価した縦断研究では喫煙がメンタルヘルスに悪影響を及ぼすことや、禁煙介入によりメンタルヘルスが改善されることがシステマティックレビューからも報告されている。本研究は観察的および横断的なデザインであり、因果関係を立証することはできず、この点は限界点として認識すべき」と考察を述べている。

　スパイロメトリーという機器による簡便な呼吸機能検査の結果が、高齢者の認知機能と関連のあることが報告された。大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻の橘由香氏、神出計氏らの研究結果であり、詳細は「Geriatrics & Gerontology International」に8月20日掲載された。著者らは、高齢者対象の保健指導に呼吸機能を鍛えるプログラムの追加を検討する必要性があるとしている。　認知機能低下の主要な原因は加齢だが、喫煙や大量飲酒、糖尿病や高血圧といった生活習慣病など、介入可能なリスク因子も存在する。また、潜在的なリスク因子の一つとして近年、呼吸機能の低下が該当する可能性が指摘されている。ただし、呼吸機能の簡便な検査法であるスパイロメトリーで評価できる範囲の指標が、高齢者の認知機能と関連しているのかという点は明らかになっていない。これを背景として橘氏らは、兵庫県の地域住民対象に行われている高齢者長期縦断研究（SONIC研究）のデータを用いた検討を行った。　解析対象は、73±1歳の419人（73歳群）と83±1歳の348人（83歳群）という二つの年齢層の集団。各群ともに約半数が女性であり（73歳群は50.1％、83歳群は51.4％）、認知症と診断されている人は除外されている。認知機能は、教育歴の影響が調整される尺度であるモントリオール認知機能尺度の日本語版（MoCA-J）を用いて評価。MoCA-Jは30点満点で、スコアが高いほど認知機能が良好であると判定する。　解析ではまず、スパイロメトリーによる最大呼気流量（PEF）の実測値と、年齢・性別・身長などが一致する人の平均に対する比（％PEF）から、気流制限の重症度を4段階に分類。ステージ1は％PEFが80％以上、ステージ2は50～80％未満、ステージ3は30～50％未満、ステージ4は30％未満としてMoCA-Jスコアを比較した。すると83歳群では、気流制限の程度が強いほどMoCA-Jスコアが低いという有意な関連が認められた（傾向性P＝0.002）。73歳群でもその傾向があったが有意ではなかった。　次に、MoCA-Jが25点以下で定義した「軽度認知障害（MCI）」を従属変数とし、性別、喫煙歴、飲酒習慣、握力低値（男性26kg未満、女性18kg未満）、高血圧、糖尿病、脂質異常症、冠動脈心疾患、脳卒中、および気流制限（FEV1/FVCが70％未満）を独立変数としてロジスティック回帰分析を施行。なお、握力低値を独立変数に含めた理由は、呼吸には筋力が必要であり、握力が呼吸機能と独立して関連していることが報告されているためである。　解析の結果、83歳群では気流制限が、唯一の独立した正の関連因子として抽出された（オッズ比〔OR〕3.44〔95％信頼区間1.141～10.340〕）。反対に飲酒習慣は、MCIに対する唯一の保護的因子だった（OR0.37〔同0.189～0.734〕）。73歳群では性別（女性）が唯一の独立した正の関連因子であり（OR2.45〔同1.290～4.643〕）、保護的因子は特定されなかった。　続いて、年齢層と性別とで4群に分けた上で、それぞれの群におけるMCIに独立した関連因子を検討。その際、独立変数として気流制限以外は前記と同様に設定し、呼吸機能に関しては気流制限の有無に変えて、％VC、FEV1/FVC、％PEFという三つの指標を個別に加えて解析した。その結果、4群全てにおいて、％PEFが高いことがMCIのオッズ比低下と関連していた（男性は73歳群と83歳群の両群ともにOR0.98、女性は両群ともに0.99）。％PEF以外では、83歳群の女性において、％VC（年齢・性別・身長などが一致する人の平均に対する肺活量の比）のみ、有意な関連因子だった（OR0.98）。　著者らは、「われわれの研究結果は、％PEFの低下が地域在住高齢者の認知機能低下に関連していることを示唆している。また、喫煙歴はこの関連に影響を及ぼしていなかった。よって喫煙習慣の有無にかかわらず、高齢者の認知機能維持を目的とした保健指導プログラムに、呼吸機能訓練などを組み込むべきではないか」と総括。さらに、本研究ではスパイロメトリーを用いたが、「％PEFのみであれば患者自身が日常生活下で使用可能なピークフローメーターでも測定できる」とし、「％PEFの自己測定を、高齢者の呼吸機能の自己管理に加え、認知機能低下抑止のための行動変容にもつなげられるのではないか」とも付け加えている。

　1型糖尿病患者を対象とした週1回の基礎インスリン（insulin efsitora alfa）の第III相試験の結果が発表された1）。1日1回の基礎インスリン（インスリン デグルデク）と比較し、有効性と安全性を比較した結果、有効性については非劣性が確認されたが、安全性については重篤な低血糖が多いと報告された。　成人1型糖尿病患者692例を、基礎インスリンとしてinsulin efsitora alfaを投与する群（efsitora群）とインスリン デグルデクを投与する群（デグルデク群）に無作為に割り付け、追加インスリンとしてインスリン リスプロを両群とも併用投与した。その結果、ベースラインから26週目までのHbA1cの変化量は両群に差がなく非劣性が確認された。別の言い方をすればefsitora群に優越性は認められなかったということになる。　一方、有害事象である低血糖のエピソードについてはefsitora群がデグルデク群に比べて有意に多いという結果であった。とくにレベル2（血糖値＜54mg/dL）の低血糖と、レベル3（他者の支援を必要とする状態）の重症低血糖を合わせた発生頻度は、efsitora群のほうが有意に高かった。また夜間の低血糖には差がなく、非夜間の低血糖がefsitora群でとくに多く認められた。　別の週1回投与の基礎インスリンであるインスリン イコデクの試験でも、インスリン デグルデクと比較し非劣性が示され、重症低血糖の発生頻度はイコデクのほうが有意に多く認められた2）。試験の対象やプロトコールは異なるが、週1回投与のイコデク、efsitoraの両者とも1日1回投与の基礎インスリンより重症低血糖が多く認められたという事実は重く受け止めなければならない。　週1回注射のインスリンは、インスリン治療を行っている糖尿病患者の注射回数を減らすことができ、さらに負担を軽減することができると期待されている。今回の試験で、efsitoraはデグルデクと比較し有効性については劣らないことが示された。その一方で低血糖、とくに重症低血糖が多く認められた点については留意する必要があるだろう。6ヵ国82の専門施設で行われているので、インスリンの調節が不適切であったとは考えにくい。今後efsitoraの投与方法や用量調節についてはさらに検討する必要がある。また低血糖は主に昼間に多く出現しており、持続血糖モニターをより活用する必要があるだろう。　1日1回から週1回投与のインスリンに切り替えることで、1型糖尿病の血糖コントロールが改善するわけではなく、重症低血糖の頻度はむしろ増えることが示された。私自身は週1回の基礎インスリンが登場することを楽しみにしているが、「注射回数が減り楽になる、便利になる」というだけで、安易に週1回投与のインスリンに切り替えることは慎みたいと考えている。

五百五十二の段　100歳との約束10月の空は日本晴れ。にもかかわらず、すっかり寒くなりました。読者の皆さま、お変わりなくお過ごしのことと思います。さて、先月のこと。脳外科外来にお見えになった患者さんの奥さんからこんな言葉が。奥さん「先生、100歳のお祝いに総理大臣から金杯をいただきました」患者さんご本人は大正13年生まれ。実に満99歳9ヵ月。今でもちゃんと公共交通機関を使って来院するくらい、しっかりしています。ネットで調べると、100歳の記念に内閣総理大臣から戴けるのは銀杯みたい。が、奥さんからは確かに「金杯」と聞こえました。金でも銀でもまあいいか、めでたいことには違いないですから。中島「再診は3ヵ月後ですから、12月ですね」患者「次に来るときは満100歳です」中島「じゃあ、次回は皆で一緒に写真を撮りましょう！」でもこの患者さんはすでに99歳。はたして3ヵ月後というのがあるのでしょうか。手遅れにならないよう、今回の診察の時に撮影しておけばよかったかもしれません。ちなみに99歳の日本人男性の3ヵ月間の生存率は、ChatGPTによれば約91％なのだそうです。ついでなので、ほかにもいろいろとChatGPTとともに計算してみました。ベトナム戦争に参加している米軍兵士の年間死亡率　2.7％高速道路を走行している二輪車のライダーの年間死亡率　0.62％65歳の日本人男性の年間死亡率　1.04％ベトナム戦争での戦死率はもっと多いような気がしますが、以下のような推測によるものです。ローテーション制をとっていた米軍兵士のベトナム戦争での平均戦地滞在期間は約1年間。米軍の総兵力約210万人のうち、5万8,152人が戦死した。したがって、個々の兵士の年間死亡率は約2.7％と考えられる。65歳という私の年齢だと、存在しているだけで戦地の米軍兵士よりは低いものの、二輪車ライダーよりも死亡率が高いわけですね。計算しなきゃよかった。では太平洋戦争中の日本軍兵士はどうだったのでしょうか。ChatGTPによると、太平洋戦争での日本軍兵士は約840万人。この期間中に戦死・行方不明となった兵士は約212万人。ベトナム戦争の米兵と違い、日本兵の場合は一度派遣されると死亡するか戦争が終わるかまで、そのまま前線に留まったそうです。とくに太平洋戦争末期の1年間が悲惨で、餓死や病死も合わせると、戦地での年間死亡率は約50％と推測されます。かなり大雑把な計算の結果ではありますが、それにしても恐ろしい数字ですね。私の外来でも10年ほど前までは、太平洋戦争で兵隊に行っていた患者さんが大勢いて、それぞれにご自分の経験を語っていました。軍艦に乗っていたとか、爆撃機に乗っていたとか。とくにシベリアに抑留されていた患者さんは、当時のソ連の悪口を言い出したら終わらなくなってしまうので、同伴していたご家族が一生懸命止めていたくらいです。今ではその患者さんたちのほとんどが亡くなってしまい、戦争経験を聴く機会がなくなってしまいました。ともあれ、このたび100歳を迎える患者さんの次の診察は再来月。また元気な姿にお会いし、長寿にあやかりたいものです。ということで最後に1句大正に　生まれて百年　秋の空

1 疾患概要■ 定義大田原症候群は、1976年に大田原俊輔らが“特異な年齢依存性てんかん性脳症：The Early-Infantile Epileptic Encephalopathy with Suppression-Burst”として日本小児神経学研究会（現 日本小児神経学会）機関誌に報告し1）、2001年に国際抗てんかん連盟（ILAE）によって公式に“Ohtahara syndrome”と称された。乳児早期（多くは新生児期）に発症し、頻回の強直発作もしくはてんかん性スパズムとサプレッション・バーストとよばれる脳波所見を特徴とする。■ 疫学発生頻度は、ウエスト症候群の約1/40以下と推測され、国内の患者数は数百人と考えられる。■ 病因遺伝素因が最も多く、次いで脳形成異常が多い（表）。2007年に介在ニューロンの発生に関与するARX遺伝子の変異が2家系で同定され、その後、STXBP1、KCNQ2、SCN2A、GNAO1など多数の原因遺伝子が同定されている。脳形成異常では、片側巨脳症や限局性皮質異形成、孔脳症などが多い。ミオクロニー発作主体だが、サプレッション・バーストの脳波所見が共通する早期ミオクロニー脳症は、非ケトン性高グリシン血症、ミトコンドリア異常症、ビタミンB6依存性脳症などの代謝障害が多い（後述の分類の項を参照）。表　大田原症候群の病因画像を拡大する■ 症状新生児期にてんかん発作を来し、その後発達遅滞が現れる。てんかん発作は強直発作とてんかん性スパズムが特徴である。てんかん性スパズムは、群発（シリーズ形成）よりも単発が多い。発作は1日に数〜数十回、時に数百回と頻回で、睡眠・覚醒を問わず認められる。焦点性運動発作が1/3から約半数に認められる。ミオクロニー発作はまれであり、早期ミオクロニー脳症との鑑別点になっている。しかし、同一症例でも経過中にスパズム主体の時期とミオクローヌス主体の時期が前後することもあり、時期によって大田原症候群と早期ミオクロニー脳症の併発もあり得る。てんかん発作の他に、知的障害、運動障害を併発することが多い。また、基礎疾患による併発症状を示す。■ 分類2022年にILAEによるてんかん症候群の分類が大幅に改訂された。新生児期にサプレッション・バーストを示し、ミオクロニー発作を主体とする早期ミオクロニー脳症と強直発作を主体とする大田原症候群が統合され、「早期乳児発達性てんかん性脳症：early infantile developmental and epileptic encephalopathy（EIDEE）」と呼ばれる2）。■ 予後てんかん発作は難治であり、乳児期にはてんかん性スパズムの群発傾向が強くなり、脳波はヒプスアリスミアに変容し、約3/4の症例はウエスト症候群（現在の呼称は「乳児てんかん性スパズム症候群」）に移行する。てんかん発作が抑制された場合でも、知的障害を併発することが多く、その程度も一般に重度である。また、自閉症や多動など併発症も多い。重症例では運動障害を呈し、全介助が必要になる。少数ながら正常発達例も報告されている。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）検査で最も重要なのは、「サプレッション・バースト」と呼ばれる発作間欠期の脳波パターンである（図）。数秒間のサプレッション（平坦）相と数秒間の150～300μVの不規則な高振幅徐波に棘波が混入するバースト（群発）相が交互に出現する。通常は広汎性であるが、脳梁欠損を伴うアイカルディ症候群などでは左右で非同期性に認められる。ヒプスアリスミアへの移行過程では、平坦相にθ波やδ波が混入し、持続時間が短くなり、ヒプスアリスミアの脱同期desynchronizationと区別が難しくなる。原因検索として頭部MRIと代謝スクリーニングが必須である。代謝異常の鑑別として、ミトコンドリア異常に対する髄液の乳酸/ピルビン酸とグリシン脳症に対する髄液/血漿グリシン濃度比を確認する。MRIと代謝に異常がなければ、遺伝子検査（国内では厚労科研の研究班で実施）が望ましい。図　大田原症候群でみられる脳波のサプレッション・バーストパターン画像を拡大する双極誘導。9秒間の平坦なサプレッション相の前後に3秒間の棘波や徐波のてんかん様放電が群発するバースト相が認められる。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）現時点では特定の治療薬はないが、症例によってビタミンB6、フェノバール大量療法、バルプロ酸Na、ケトン食が有効である。片側巨脳症や限局性皮質異形成は、早期に外科手術を考慮する。KCNQ2変異による大田原症候群では、大田原症候群の治療には一般に用いられないカルバマゼピンやフェニトインなどNaチャネルの阻害作用を有する薬剤がてんかん発作の抑制に有効である3）。4 今後の展望原因によって、分子標的治療薬や遺伝子治療、アンチセンスオリゴヌクレオチド治療の開発が行われている4）。5 主たる診療科小児科、神経小児科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報難病情報センター　大田原症候群（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）小児慢性特定疾病　大田原症候群（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）日本小児神経学会（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）厚労科研難治性疾患政策研究事業「稀少てんかんの診療指針と包括医療の研究」班 てんかんの難病ガイド（医療従事者向けのまとまった情報）1）大田原俊輔ほか. 脳と発達. 1976;8:270-280.2）Zuberi SM, et al. Epilepsia. 2022;63:1349-1397.3）Kato M, et al. Epilepsia. 2013;54:1282-1287.4）Kato M, et al. Ann Clin Transl Neurol. 2022;9:181-192.公開履歴初回2024年10月24日

番組でプロポフォールを使用「この演出家がこんな番組を！」という広告がチラホラ目に入っていたので、少し心配していましたが、案の定、炎上してしまいました。有名番組の演出を手がけていた人が制作したAmazonプライム・ビデオの番組が、プロポフォールを静脈注射するという企画を配信したのです。第1回は「スポーツスタンガン」がテーマで、芸人たちがフェンス付きのリング内でスタンガンを押し付け合い、通電したら負けというもの。私が子供の頃には、電気ショック系のお笑い番組がたくさんありましたが、これはその流れを汲んでいるのか、昭和世代には比較的受け入れられるのかもしれません。一定数、批判は来るでしょうが。そして、第2回が問題の「麻酔ダイイングメッセージ」。芸人が「病院で何者かに殺される」という設定で、実際にプロポフォールを静注して意識を失う前に、手書きのダイイングメッセージを残せるかどうかを試すというものです。めちゃくちゃ攻めてます。「当番組における麻酔の投与は胃カメラ検査を目的とした医師による監修のもと安全性に配慮した上で、通常の検査で行われる方法と同様に実施しております」というテロップもあり、一応検査目的での使用という体裁を取っています。しかし、実際のところは、検診ではなくお笑い目的で使っていることになります。私自身、許容範囲は広いほうですが、これは各所から批判が殺到するのではないか…と心配になる内容でした。予想通り、日本麻酔科学会が公式にコメントを発表したことで、SNS上で炎上。後で詳しく触れますが、炎上はある意味で予定どおりだったのかもしれません。日本麻酔科学会. 理事長声明「静脈麻酔薬プロポフォールの不適切使用について」（2024年10月16日）何が問題か？マイケル・ジャクソンの死因になっただけでなく、大学病院でも死亡が取り沙汰されたこともあり、プロポフォールの適切な管理に対する医学界の認識は高いはずです。とはいえ、内視鏡検査ではプロポフォールはたしかに使用されています（ちなみに当院の内視鏡検査はミダゾラム、フェンタニルが主です）。検診で行っている麻酔に、企画を乗っけた形になるので、違法性はありません。プロポフォールの内視鏡時の使用については、日本麻酔科学会の「内視鏡治療における鎮静に関するガイドライン」1）でも認められており、「適切なモニタリング下で使用すれば偶発症は増加せず、回復・離床時間が短く、長時間の手技中断も少なく、医師・看護師・患者の満足度が高い」とされています。さらに、「ASA-PS分類IまたはIIの患者に限り、気道確保等の訓練を受けた医師によるプロポフォール使用は可能」とされています。ただし、ガイドライン本文では、「プロポフォールによる鎮静が内視鏡室で非麻酔科医によって安全に行えるかどうかは、日本の医療現場や教育体制、現行の医療制度では明言できない」とも記載されており、欧米と比較して非麻酔科医によるプロポフォール使用の教育システムが整っていないという指摘があります。これにより、ダイジェストと本文の温度感に若干の違いを感じる部分もあります。ちなみに、プロポフォールは内視鏡検査時の使用について保険適用はありません。このあたりにも、若干の齟齬があります。ですから、おそらくエンタメでプロポフォールを使った時点で、どのような企画であっても炎上していたでしょう。だからこそ、伊集院 光さんが「地上波で放送できなかった」と番組でも発しています。日本麻酔科学会が書いているように「麻酔薬をいたずらに使用する行為は、極めて不適切」の一言に尽きます。何をもって「いたずらに」とするかは、何とも言えないところですが、「エンタメ目的で医薬品を使用する」のは個人的に賛成できません。この企画では検診が建前で、エンタメ目的ではないというスタンスですが、SNS上では議論が平行線のままです。想定範囲の炎上だったためか、その後配信は中止されることもなく、現在でもAmazonプライムで視聴できます。そして、その後も定期的に新しい企画が更新され続けています。制作側としては「地上波で批判が予想される企画は通らない」というジレンマを抱えていたのかもしれません。しかし、ここまで過激にしないと視聴者が付かないという現象は、テレビがエンタメとしての役割を終えつつあることや、スマホ世代の取り込みに苦戦している現状を映し出しているのかもしれません。参考文献・参考サイト1）日本消化器内視鏡学会内視鏡診療における鎮静に関するガイドライン委員会. 内視鏡診療における鎮静に関するガイドライン（第2版）. 日本消化器内視鏡学会雑誌. 2020;62:1635-1681.

　中年期の高血圧は認知機能低下のリスクであるという報告があるが1）、日常生活動作（ADL）が低下している高齢者では血圧が高いほうが認知機能の低下が小さいという報告もある2）。このように、高齢者における降圧薬と認知機能の関係は複雑である。そこで、米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のBocheng Jing氏らの研究グループは、長期介護施設に入居する65歳以上を対象として、target trial emulationの手法を用いた後ろ向きコホート研究を実施した。その結果、降圧薬の減薬により認知機能の低下が抑制されることが示唆された。本研究結果は、JAMA Internal Medicine誌オンライン版2024年9月23日号で報告された。　研究グループは、2006～19年に長期介護施設へ入所した米国の退役軍人1万2,644例を対象に、target trial emulationの手法を用いた後ろ向きコホート研究を実施した。本研究の適格基準は65歳以上、12週間以上の入所などとし、血圧160/90mmHg超、心不全の既往、入所時に降圧薬の服用なしのいずれかに該当する患者は除外した。対象を降圧薬の使用状況に基づき、減薬群（前週と比較して使用薬剤数の減少または30％以上の用量減少が認められ、その状態が2週以上持続）、継続群に分類して最長2年間追跡した。主要評価項目は、Cognitive Function Scale（CFS、スコア範囲：1［正常］～4［重度障害］）に基づく認知機能とした。　主な結果は以下のとおり。・対象1万2,644例（減薬群：1,290例、継続群1万1,354例）の平均年齢は77.7歳、男性の割合は97.4％（1万2,053例）であった。・追跡終了時に認知機能が低下（ベースライン時と比較してCFSスコアが悪化）していた割合は、継続群が12.1％であったのに対し、減薬群は10.8％であり、減薬群で有意な認知機能の低下抑制がみられた（調整オッズ比[aOR]：0.88、95％信頼区間[CI]：0.78～0.99、p＝0.04、per protocol解析）。・減薬群における認知機能の低下抑制は、認知症を有する集団でも認められた（aOR：0.84、95％CI：0.77～0.98、per protocol解析）。　本研究結果について、著者らは「長期介護施設に入所する高齢者における降圧薬の減薬は、認知機能の低下を抑制することが示唆された。高齢者の薬物療法を最適化することにより、認知機能を維持し、有害事象を最小限に抑えるためには、患者中心のアプローチが重要であることが強調された」とまとめた。

　統合失調症患者におけるメタボリックシンドロームは、臨床医にとって常に重要な課題の1つとなっている。これまでの研究では、統合失調症患者は2型糖尿病発症リスクが非常に高いと報告されている。近年、新たな観察研究が次々と報告されており、臨床医が統合失調症と2型糖尿病との関係をより正確に理解する必要性が高まっている。中国・済寧医学院のKai Dong氏らは、新たな観察研究を統合し、統合失調症と2型糖尿病リスクとの潜在的な関連性を評価するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Frontiers in Endocrinology誌2024年9月11日号の報告。　MeSH（Medical Subject Headings）と関連キーワードを用いて、PubMed、Cochrane Library、Embase、Web of Scienceより包括的に検索した。コホート研究およびケースコントロール研究におけるバイアスリスクの評価にはニューカッスル・オタワ尺度（NOS）、横断研究にはAHRQ（Agency for Healthcare Research and Quality scale）を用い、スコアは元の研究の内容に基づいた。p＞0.1かつI2が50％以下の場合、異質性が低いことを示す固定効果モデルを採用した。I2が50％超の場合、異質性が大きいことを示すランダム効果モデルを用いた。出版バイアスは、ファンネルプロットとEgger検定を用いて評価した。統計分析には、Stata統計ソフトウェアバージョン14.0を用いた。　主な結果は以下のとおり。・2004〜23年に公表された32件の観察研究（統合失調症患者：200万7,168例、非統合失調症患者：3,588万3,980例）をメタ解析に含めた。・統合分析では、統合失調症歴と2型糖尿病リスク増加との間に有意な関連が認められた（オッズ比[OR]：2.15、95％信頼区間[CI]：1.83〜2.52、I2＝98.9％、p＜0.001）。・女性の統合失調症患者（OR：2.12、95％CI：1.70〜2.64、I2＝90.7％、p＜0.001）は、男性患者（OR：1.68、95％CI：1.39〜2.04、I2＝91.3％、p＜0.001）と比較し、2型糖尿病リスクが有意に高かった。・WHO地域別では、EURO（欧州）は、WPRO（西太平洋）およびAMRO（米国）と比較し、2型糖尿病リスクが有意に高かった。【EURO】OR：2.73、95％CI：2.23〜3.35、I2＝97.5％、p＜0.001【WPRO】OR：1.72、95％CI：1.32〜2.23、I2＝95.2％、p＜0.001【AMRO】OR：1.82、95％CI：1.40〜2.37、I2＝99.1％、p＜0.001・フォローアップ期間では、20年超の群は、10〜20年の群および10年未満の群と比較し、2型糖尿病リスクが有意に高かった。【20年超】OR：3.17、95％CI：1.24〜8.11、I2＝99.4％、p＜0.001【10〜20年】OR：2.26、95％CI：1.76〜2.90、I2＝98.6％、p＜0.001【10年未満】OR：1.68、95％CI：1.30〜2.19、I2＝95.4％、p＜0.001　著者らは「統合失調症と糖尿病発症リスク増加との間に強い相関が示されており、統合失調症が2型糖尿病の独立したリスク因子である可能性が示唆された」と結論付けている。

　2024年10月15日、アッヴィはウパダシチニブ（商品名：リンヴォック）の第III相試験であるMeasure Up 1試験とMeasure Up 2試験について、アトピー性皮膚炎（AD）の頭頸部病変における重症度別の有効性を示す新たな解析結果を発表した1）。　AD患者において、頭部、頸部、顔面、手など、特定の部位に現れるADの症状は、症状の発生頻度や患者の生活の質に重大な影響を及ぼしうることが示されている2,3）。また、リアルワールド観察研究である、UP-TAINED試験で70％、AD-VISE試験で74.5％以上のAD患者においてベースライン時に頭頸部病変が認められており4,5）、この領域に対する有効な治療法の必要性が高まっている。　同解析では、中等症～重症のAD患者をベースラインにおける頭頸部領域の重症度に基づいて層別化し、16週間にわたりウパダシチニブ（15mgまたは30mg）の有効性をプラセボと比較し評価した1）。　具体的には、AD患者の各サブグループを対象に、複数の最適かつ厳格な治療目標（頭頸部領域におけるほぼ完全な皮膚症状の改善［頭頸部のEASIスコアが1未満］、ほぼ完全な皮膚症状の改善［EASI 90］、かゆみがない/ほとんどない状態［WP-NRS 0/1］および生活への影響はない状態［DLQI 0/1］）について、ウパダシチニブの投与による達成を評価した1）。また、患者の層別化については、頭頸部病変がない/軽度、中等度または重度であることを層別因子とした1）。　発表された主な結果は以下のとおり。・さまざまな程度の頭頸部病変を有する中等症～重症のAD患者において、16週時に頭頸部領域におけるほぼ完全な皮膚症状の改善※が達成された割合は、ウパダシチニブ（15mgまたは30mg）投与の患者のほうが、プラセボ投与の患者よりも高いことが示された。※高い治療目標：頭頸部領域におけるほぼ完全な皮膚症状の改善（頭頸部のEASIスコアが1未満）、生活への影響はない状態（DLQI 0/1）および最小疾患活動性（ほぼ完全な皮膚症状の改善［EASI 90］とかゆみがない/ほとんどない状態［WP-NRS 0/1］）を同時に達成すること。　また同解析結果は、オランダ・アムステルダムで開催される第33回欧州皮膚科・性病科学会議（EADV）において発表された。

　III期またはIV期の進行古典的ホジキンリンパ腫を有する思春期および成人患者において、ニボルマブとドキソルビシン、ビンブラスチン、ダカルバジンの併用投与（N＋AVD）は、ブレンツキシマブ ベドチンとドキソルビシン、ビンブラスチン、ダカルバジンの併用投与（BV＋AVD）と比較して無増悪生存期間（PFS）を延長し、良好な副作用プロファイルを示したことが、米国・シティ・オブ・ホープ総合がんセンターのAlex F. Herrera氏らによる検討で示された。進行古典的ホジキンリンパ腫の治療にブレンツキシマブ ベドチンを組み入れることで、成人および小児患者の転帰は改善することが知られている。しかしながら、ブレンツキシマブ ベドチンは、成人の治療において毒性を増加させ、投与を受けた小児患者の半数以上に地固め放射線療法が行われており、再発が依然として課題となっている。ホジキンリンパ腫では、未治療患者を含めた予備的試験などでPD-1の阻害が有効であることが示されており、研究グループはN＋AVDの有効性と安全性を評価する試験を行った。NEJM誌2024年10月17日号掲載の報告。III期/IV期の12歳以上患者を対象、N＋AVD vs.BV＋AVDを評価　研究グループは、米国およびカナダの256施設でIII期またはIV期のホジキンリンパ腫と新規に診断された12歳以上の患者を対象に、第III相多施設共同非盲検無作為化試験を行った。　被験者は、N＋AVD群またはBV＋AVD群に1対1の割合で無作為化され、追跡評価を受けた。残存する代謝活性病変に放射線療法を受けることが可能であることが事前に規定された。　主要評価項目はPFSで、無作為化から初回の病勢進行または全死因死亡までの期間とした。N＋AVD群でPFSが有意に改善　2019年7月19日～2022年10月5日に計994例が無作為化を受け（N＋AVD群496例、BV＋AVD群498例）、970例が修正ITT集団に組み入れられた（N＋AVD群487例、BV＋AVD群483例）。　計画されていた第2回中間解析の時点（追跡期間中央値12.1ヵ月）で、N＋AVD群はBV＋AVD群と比較してPFSの有意な改善が示され（病勢進行または死亡のハザード比[HR]：0.48、99％信頼区間[CI]：0.27～0.87、両側p＝0.001）、有効性の閾値達成が認められた。　追跡期間が短かったために、追跡期間を延長して繰り返し解析を実施。追跡期間中央値2.1年（範囲：0～4.2）では、2年PFS率はN＋AVD群で92％（95％CI：89～94）、BV＋AVD群で83％（79～86）であった（病勢進行または死亡のHR：0.45、95％CI：0.30～0.65）。　全体で7例が放射線療法を受けた。ニボルマブ投与による免疫関連の有害事象はまれであった。ブレンツキシマブ ベドチンは、より多くの治療中止と関連していた。

　侵襲的人工呼吸器を24時間以上装着した重症成人患者において、自発呼吸トライアル（SBT）のスクリーニングの頻度（1日1回vs.より頻回）および手法（pressure support［PS］SBT vs.TピースSBT）は、抜管成功までの期間に影響を及ぼさないことが示された。一方で、プロトコール化された頻回なスクリーニング＋PS SBTは、初回の抜管成功までの期間を延長するという予期せぬ統計学的に有意な交互作用が確認されたという。カナダ・トロント大学のKaren E. A. Burns氏らCanadian Critical Care Trials Groupが無作為化試験の結果を報告した。人工呼吸器から離脱するためのSBTの最適なスクリーニング頻度と手法は、明らかになっていなかった。JAMA誌オンライン版2024年10月9日号掲載の報告。スクリーニングの頻度と手法の違いによる抜管成功までの期間への影響を評価　研究グループは、SBTのスクリーニングの頻度（1日1回vs.より頻回）と手法（PS SBT［PS：＞0～8cm H2O、PEEP：＞0～5cm H2O］vs.TピースSBT）の抜管成功までの期間への影響を比較する2×2要因デザイン無作為化試験を行った。　被験者は、侵襲的人工呼吸器を24時間以上装着した、自発呼吸開始や人工呼吸器作動が可能な、吸入酸素濃度（FiO2）≦70％またはPEEP≦12cm H2Oの重症成人患者で、2018年1月～2022年2月に北米23ヵ所の集中治療室（ICU）で登録が行われた。最終追跡日は2022年10月18日。プロトコール化されたスクリーニング（1日1回vs.より頻回）を受け、持続的な30～120分のPS SBTまたはTピースSBTを受ける基準を満たした患者を早期に特定するため、被験者は早期に登録された。　主要アウトカムは、抜管成功（自発呼吸を開始し、抜管後48時間以上持続）とした。頻度や手法による統計学的な有意差は認められず　797例が無作為化された（1日1回のスクリーニング＋PS SBT群198例、1日1回のスクリーニング＋TピースSBT群204例、頻回なスクリーニング＋PS SBT群195例、頻回なスクリーニング＋TピースSBT群200例）。平均年齢は62.4（SD 18.4）歳、男性472例（59.2％）だった。　スクリーニングの頻度（ハザード比[HR]：0.88［95％信頼区間[CI]：0.76～1.03］、p＝0.12）あるいはSBT手法（1.06［0.91～1.23］、p＝0.45）によって、抜管成功に統計学的な有意差は認められなかった。　抜管成功までの期間中央値は、1日1回のスクリーニング＋PS SBT群2.0日（95％CI：1.7～2.7）、1日1回のスクリーニング＋TピースSBT群3.1日（2.7～4.8）、頻回なスクリーニング＋PS SBT群3.9日（2.9～4.7）、頻回なスクリーニング＋TピースSBT群2.9日（2.0～3.1）であった。　スクリーニング頻度とSBT法の間には予期せぬ交互作用が認められ、ペアワイズ比較によって、頻回なスクリーニング（vs. 1日1回のスクリーニング）＋PS SBTは抜管成功までの期間を延長することが明らかになった（HR：0.70［95％CI：0.50～0.96］、p＝0.02）。しかし、1日1回のスクリーニング＋PS SBT（vs.TピースSBT）は、抜管成功までの期間を短縮しなかった（1.30［0.98～1.70］、p＝0.08）。

　入院患者の14人に1人が、有害な誤診の被害者となっている可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。これらの誤診の85％は回避できた可能性があることから、研究グループは、「このような誤診を防ぐためのサーベイランスを改善する必要性を強調する結果だ」との見方を示している。米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のAnuj Dalal氏らによるこの研究の詳細は、「BMJ Quality & Safety」に10月1日掲載された。　この研究は、2019年7月から2021年9月までの間にボストンの大規模病院に入院した患者9,147人の診療記録を用いて、誤診の発生状況とその影響を調べたもの。これらの患者の中から、1）集中治療室（ICU）に移された患者、2）90日以内に死亡した患者、3）複雑な臨床イベント（臨床的悪化、複数の医療チームによる治療、予期せぬ手術など）が発生した患者、4）上記3つの基準に該当しない低リスク患者、の4つの基準に従って、675人をランダムに抽出した。ただし、1）〜3）の高リスク患者は多めに選び出された（ICU入室患者の100％、90日以内に死亡した患者の38.5％、複雑な臨床イベントが生じた患者の7％、低リスク患者の2.4％）。患者が被った被害の程度は、軽度、中等度、重度、致命的の4つに分類し、また誤診がその被害の原因であったのかや回避可能だったかについても評価された。　対象患者のうちの154人に160件の誤診が確認された（ICU入室54件、90日以内の死亡34件、複雑な臨床イベント52件、低リスク20件）。160件の誤診のうち、有害な誤診は84件だった。このうちの37件はICU入室患者、23件は複雑な臨床イベントが生じた患者、18件は90日以内に死亡した患者、6件は低リスク患者に生じていた。有害の程度は、軽度5件（6％）、中等度36件（43％）、重度25件（30％）、致死的18件（21.5％）だった。また、このような有害な誤診の85％は回避可能であったことが示唆された。さらに、予防可能な誤診リスクが最も高かったのは、高齢、白人、非ヒスパニック系の患者と公的保険の利用患者、高リスク患者であった。重み付けされた675人の結果を基にすると、全患者（9,147人）における有害な誤診、予防可能な有害な誤診、有害性が重度の誤診の発生率は、それぞれ7.2％（95％信頼区間4.66〜9.80）、6.1％（同3.79〜8.50）、1.1％（同0.55〜1.68）と推定された。　以上のような結果が示されたものの、研究グループは、「この研究結果は単一の医療センターにおける、入院期間が21日未満の患者から得られたものであり、また、電子医療記録の情報に依存しているため不正確なデータが含まれている可能性がある」と強調し、慎重な解釈を求めている。