慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の3剤配合吸入薬による治療において、ブデソニド/グリコピロニウム/ホルモテロール（定量噴霧吸入器、1日2回）はフルチカゾン/ウメクリジニウム/ビランテロール（ドライパウダー吸入器、1日1回）と比較して、中等度または重度のCOPD初回増悪の発生率が高く、肺炎による初回入院の発生率は同程度であることが、米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のWilliam B. Feldman氏らの検討で示された。研究の詳細は、BMJ誌2024年12月30日号に掲載された。傾向スコアマッチング法を用いた米国のコホート研究　研究グループは、COPD患者における2つの3剤配合吸入薬の有効性と安全性の比較を目的にコホート研究を行った（米国国立心肺血液研究所［NHLBI］の助成を受けた）。　解析には、米国の診療報酬データベースを用いた。対象は、年齢40歳以上で、COPDと診断され、2021年1月1日～2023年9月30日にブデソニド/グリコピロニウム/ホルモテロール（曝露群）またはフルチカゾン/ウメクリジニウム/ビランテロール（対照群）による治療を新規に開始した患者であった。　傾向スコアを用いてマッチさせた集団を比較した。主要アウトカムは治療期間中の中等度または重度のCOPD初回増悪（有効性）と、肺炎による初回入院（安全性）とした。曝露群で主要アウトカムが高率　各群2万388例の集団を解析の対象とした。曝露群は平均年齢70.8（SD 8.9）歳、55.5％が女性であり、対照群は70.8（SD 9.0）歳、55.7％が女性であった。　1,000人年当たりの中等度または重度のCOPD初回増悪の発生件数は、対照群が482.8件であったのに対し、曝露群は535.7件と高い値を示した（ハザード比[HR]：1.09［95％信頼区間[CI]：1.04～1.14］、365日時のリスク差：2.6％［95％CI：0.8～4.4］、有害必要数[NNH]：38）。　一方、1,000人年当たりの肺炎による初回入院の発生件数は、対照群が103.9件、曝露群は106.0件であり、両群間に差を認めなかった（HR：1.00［95％CI：0.91～1.10］、365日時のリスク差：0.4％［95％CI：－0.6～1.3］）。中等度、重度の増悪とも曝露群で高値　主要アウトカムの構成要素のうち、中等度のCOPD初回増悪の1,000人年当たりの発生件数は、対照群451.1件、曝露群489.6件（HR：1.07［95％CI：1.02～1.12］、365日時のリスク差：1.9％［95％CI：0.1～3.6］、NNH：54）、重度のCOPD初回増悪はそれぞれ41.9件および54.4件（1.29［1.12～1.48］、1.0［0.1～1.9］、97）であり、いずれも曝露群のほうが高い値を示した。　著者は、「定量噴霧吸入器の気候への影響を考慮すると、COPD患者ではフルチカゾン/ウメクリジニウム/ビランテロールの処方をさらに促進するための検討が進む可能性がある」としている。

　高齢患者の抗菌薬の使用は認知機能の低下とは関連しないことが、新たな研究で明らかにされた。論文の上席著者である米ハーバード大学医学大学院のAndrew Chan氏は、「高齢患者は抗菌薬を処方されることが多く、また、認知機能低下のリスクも高いことを考えると、これらの薬の使用について安心感を与える研究結果だ」と述べている。この研究の詳細は、「Neurology」に12月18日掲載された。　研究グループは、人間の腸内には何兆個もの微生物が存在し、その中には認知機能を高めるものもあれば低下させるものもあると説明する。また、過去の研究では、抗菌薬を使用すると、腸内細菌叢のバランスが崩れる可能性のあることが示されているという。Chan氏は、「腸内細菌叢は、全体的な健康の維持だけでなく、おそらくは認知機能の維持にも重要とされている。そのため、抗菌薬が脳に長期的な悪影響を及ぼす可能性が懸念されている」と話す。　今回の研究でChan氏らは、低用量アスピリンの毎日の使用が健康に与える影響を検証する臨床試験のデータを用いて、抗菌薬の使用と認知機能との関連を検討した。対象は、最初の2年間の追跡期間中に認知症を発症しなかった70歳以上の健康なオーストラリア人高齢者1万3,571人（平均年齢75.0歳、女性54.3％）。Anatomical Therapeutic Chemical（ATC）コードを基に、対象者の追跡期間中における抗菌薬の使用を特定したところ、約63％が2年間に少なくとも1回は抗菌薬を使用していた。　2年間の追跡調査終了後、対象者は中央値で4.7年間追跡された。その間に、461人が認知症を発症し、2,576人が認知機能障害はあるが認知症ではない状態を指すCIND（cognitive impairment, no dementia）と診断されていた。社会人口統計学的特徴やライフスタイル因子、認知症の家族歴、試験開始時の認知機能、認知機能に影響を与えることが知られている薬剤の使用を考慮して解析した結果、抗菌薬使用者では非使用者に比べて、認知症リスク（ハザード比1.03、95％信頼区間0.84〜1.25）やCINDリスク（同1.02、0.94〜1.11）の有意な上昇や認知機能スコアの有意な低下は認められなかった。また、抗菌薬の累積使用頻度、長期使用、特定の抗菌薬クラス（β-ラクタム系、テトラサイクリン系、サルファ剤など）や、リスク因子に基づき分類されたサブグループにおいても、抗菌薬の使用と認知機能との間に有意な関連は認められなかった。　このような結果が示されたとはいえ、Chan氏および付随論評の著者である米ジョンズ・ホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生大学院のWenjie Cai氏とAlden Gross氏は、「さらなる研究で、抗菌薬の使用と認知機能低下との間に関連性はないことを確かめる必要がある」と述べている。Chan氏は、今回の研究の限界点として、対象者の追跡期間が短期間であった点を挙げ、より長期間の研究を実施して、抗菌薬の使用が長期的に脳の健康に悪影響を及ぼさないことを確認する必要があるとしている。　また、Cai氏らは、「この研究は処方箋の記録に依存しているため、対象者の実際の抗菌薬の使用状況を正確に追跡することはできなかった」ことを別の限界点として挙げている。その上で同氏らは、今後の研究では、抗菌薬の正確な投与量と使用期間を記録し、潜在的な用量反応関係を調査すること、また、異なるクラスの抗菌薬とその相互作用が認知機能に与える影響を調査することの必要性を強調している。

　朝の1杯のコーヒーや午後のお茶には、あるタイプのがんを予防する効果があるようだ。コーヒーやお茶の摂取は頭頸部がんのリスク低下と関連していることが、新たな研究で明らかになった。論文の上席著者である米ユタ大学医学部の疫学者Yuan-Chin Amy Lee氏によると、「カフェイン抜きのコーヒーでも、ある程度のプラスの影響があった」という。この研究の詳細は、「Cancer」に12月23日掲載された。　頭頸部がんとは、口腔、咽頭（上咽頭、中咽頭、下咽頭）、甲状腺など、目と脳を除く首から上の全て領域に発生するがんのこと。頭頸部がんは、患者数が世界で7番目に多いがんであり、2020年だけで新規患者数は約74万5,000人、死亡者数は36万4,000人に上るという。この研究でLee氏らは、14件の症例対象研究のデータを統合してコーヒーやお茶の摂取と頭頸部がんとの関連を検討した。解析対象者は、頭頸部がん患者9,548人と対照1万5,783人であった。　その結果、カフェイン入りのコーヒーを1日に4杯超飲む人ではコーヒーを飲まない人に比べて、頭頸部がん、口腔がん、および中咽頭がんのリスクが低下しており、オッズ比（OR）はそれぞれ、0.83、0.70、0.78であった。また、カフェイン入りコーヒーを1日に3～4杯飲む人では、下咽頭がんのリスク低下が認められた（OR 0.59）。口腔がんのリスクは、カフェイン抜きのコーヒーを飲む人や1日に飲むコーヒーの量が0～1杯未満の人でも低下しており（同0.75、0.66）、リスク低下に寄与しているのはカフェインだけではないことが示唆された。研究グループは、「これまでの研究で、コーヒーを飲むとがんを促進する生物学的活動が抑制されることが分かっている」と述べている。　一方、お茶を飲む人では、下咽頭がんのリスク低下が認められた（同0.71）。1日に0～1杯未満のお茶を飲む人では、頭頸部がん（同0.91）および下咽頭がん（同0.73）のリスクが低下していたが、1日に1杯超のお茶を飲む人では、逆に喉頭がんのリスクが増加していた（同1.38）。研究グループは、このリスク増加は、お茶を飲むことで胃酸の逆流が促進されることに起因する可能性があるとの見方を示している。胃酸逆流は喉頭がんのリスク増加と関連付けられている。　Lee氏は、「コーヒーやお茶を飲む習慣は、多種多様である。今回の研究結果は、コーヒーやお茶の摂取ががんリスクの軽減にどのような影響を与えるかについて、より多くのデータとさらなる研究が必要であることを裏付けるものだ」と述べている。

　アトピー性皮膚炎（atopic dermatitis；AD）は、強いかゆみや皮疹、乾燥肌を特徴とする炎症性皮膚疾患である。AD患者では、皮膚をかく行為が不安や抑うつなどのメンタルヘルス問題と関連していることが示唆されている。こうした中、オンラインで患者自身が行う認知行動療法（cognitive behavioral therapy；CBT）が、医師主導で行うCBTと同程度にADの症状を軽減する可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のDorian Kern氏らによるこの研究結果は、「JAMA Dermatology」に12月18日掲載された。　Kern氏は同研究所のニュースリリースの中で、「オンラインで患者自身が行うCBT（自己主導型CBT）は、医療リソースの消費を抑えながら患者の症状を軽減し、生活の質（QOL）を向上させる効果的な選択肢であることが明らかになった」と述べている。　CBTは、心身の問題に対する考え方や行動のパターンを変えることでストレスを軽減し、QOLを向上させる心理療法の一種であり、ADの症状改善にも有効とされている。過去の研究では、医師主導型CBTがADの症状軽減に有効であることが示されている。　今回の試験では、非劣性試験のデザインに基づき、自己主導型CBTの有効性と、従来の医師主導型CBTの有効性が比較された。対象とされた168人のAD患者（女性84.5％、平均年齢39歳）は、12週間にわたり自己主導型CBTを行う群（86人）と医師主導型CBTを受ける群（82人）にランダムに割り付けられた。自己主導型CBT群は、オンラインプログラムを利用して、マインドフルネスやかゆみへの適切な対処法（保湿剤やローションの使用など）を学び、自分で湿疹関連の治療を行った。主要評価項目は、自己報告によるPatient-Oriented Eczema Measure（POEM）スコアのベースラインから介入後およびその12週後の変化量とし、自己主導型CBT群と医師主導型CBT群のスコアの差が3点以内であれば、効果は同等と見なした。POEMは7つの質問で過去1週間の症状の強さを評価するツールである。　最終的に151人（90.0％）の対象者が介入後の評価を受けた。介入後のPOEMスコアの変化量は、自己主導型CBT群で4.60点、医師主導型CBT群で4.20点であった。両群間の変化量の平均差は0.36点であり、自己主導型CBTと医師主導型CBTの効果は統計学的に同程度であることが示された。深刻な有害事象は報告されなかった。医師主導型のCBTでは、治療ガイダンスに平均36.0分、評価に平均14.0分かかっていたのに対し、自己主導型のCBTでは評価に平均15.8分かかっていた。　こうした結果を受けて研究グループは、「自己主導型CBTは、特にトークセラピーに興味がない人にとって、利用しやすい効果的な湿疹管理法となる可能性がある」と述べている。Kern氏は「これは、AD患者だけでなく、皮膚科や慢性疾患の他の分野にとっても重要な進歩だ」と述べている。

　出産後に抜け毛が多い女性は不安が強く、交絡因子を調整後にも独立した関連のあることが明らかになった。東京科学大学病院周産・女性診療科の廣瀬明日香氏らの研究によるもので、詳細は「The Journal of Obstetrics and Gynaecology Research」に10月27日掲載された。　個人差があるものの、出産後女性の多くが抜け毛を経験し、一部の女性は帽子やかつらを使用したり外出を控えたりすることがあって、メンタルヘルスに影響が生じる可能性も考えられる。産後の脱毛症の罹患率などの詳細は不明ながら、廣瀬氏らが以前行った調査では、育児中女性の91.8％が「抜け毛が増えた」と回答し、73.1％がそれに関連する不安やストレスを感じていることが明らかにされている。今回の研究では、その調査データをより詳しく解析し、産後脱毛と育児中のメンタルヘルスとの関連を検討した。　2021年6月～2022年4月に東京医科歯科大学病院（現在は東京科学大学病院）と東京都立大塚病院で出産した女性1,579人に対して、出産後10～18カ月時点にオンライン調査への回答協力を依頼。回答を得られた中から、多胎妊娠や出産以前に脱毛症の既往のあった女性を除外した331人を解析対象とした。なお、季節による脱毛量の変化を考慮し、回答依頼は8カ月の間隔をおいて2回実施された。　主な調査項目は、産後の脱毛量の質問（全くない/少し/かなり/非常に多いの四者択一）と、Whooleyの質問票、2項目の全般性不安障害質問票（GAD-2）、エジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）、およびアテネ不眠尺度（AIS）によるメンタルヘルス状態の評価。解析対象者の主な特徴は、出産時年齢が34.5±4.5歳で、経産婦が27.2％、経腟分娩65.8％であり、脱毛量は「全くない」8.2％、「少し」30.8％、「かなり」46.5％、「非常に多い」14.5％だった。　メンタルヘルス状態については、Whooleyの質問票の「気分が落ち込む」に33.5％、「何をしても楽しくない」に22.4％、GAD-2の「緊張や不安、神経過敏を感じる」に28.7％、「心配をコントロールできない」に16.6％が「はい」と回答していた。EPDSは、総合スコアが30点満点中6.5点、不安とうつのサブスケールはそれぞれ9点満点中2.9点、3.7点であり、AISは24点満点中6.8点だった。また、脱毛が「全くない」と回答した人以外に脱毛関連の不安やストレスを質問したところ、「全くない」が26.9％、「少し」が47.2％、「かなり」が18.9％、「非常に強い」が7.0％だった。　脱毛量とメンタルヘルス関連指標との関係性を単変量解析で検討した結果、脱毛量が「非常に多い」群では「全くない」群に比べて、GAD-2の「緊張や不安、神経過敏を感じる」の該当者が有意に多かった（オッズ比〔OR〕4.47〔95％信頼区間1.34～14.93〕、P＝0.01）。また有意水準未満ながら、脱毛量が「非常に多い」群はGAD-2の「心配をコントロールできない」（OR4.17〔同0.86～20.26〕、P＝0.08）の該当者が多く、EPDSの評価に基づく不安が強い傾向が見られた（係数1.06〔－0.14～2.25〕、P＝0.08）。　上記の解析で有意な関連の見られたGAD-2の「緊張や不安、神経過敏を感じる」を従属変数とし、出産時年齢、分娩方法、不妊治療、妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群、出生時体重、授乳状況、および脱毛量などを独立変数とするロジスティック回帰分析を行ったところ、脱毛量が「非常に多い」こと（調整オッズ比〔aOR〕4.86〔1.21～19.53〕、P＝0.026）と、不眠症状（AISが1高いごとにaOR1.26〔1.17～1.35〕、P＜0.001）が、それぞれ独立した正の関連因子として抽出された。なお、経産婦であることは、有意な保護的因子として示された（aOR0.53〔0.36～0.80〕、P＝0.002）。　著者らは本研究を、「育児中の女性における産後の抜け毛とメンタルヘルスとの関連を示した初のエビデンスである」とした上で、「産後の脱毛量の多さは、GAD-2で評価した不安と独立した関連が認められる」と結論付けている。なお、脱毛を経験した女性がより積極的に回答した可能性があることによる選択バイアスの存在や、横断研究のため因果関係は不明といった限界点とともに、「産後の不安が強い女性ほど、脱毛量をより多く感じやすい可能性もある」との考察が加えられている。

　「新しい認知症観」という言葉がキーワードになっている。昨年12月に閣議決定された「認知症施策推進基本計画」には、お役所とは思えない情熱的な表現がちりばめられている。――――――――――――――――――――――――――――――――――――――　……「新しい認知症観」とは、認知症になったら何もできなくなるのではなく、認知症になってからも、一人一人が個人としてできること・やりたいことがあり、住み慣れた地域で仲間等とつながりながら、希望を持って自分らしく暮らし続けることができるという考え方……　認知症の人を含めた国民一人一人が「新しい認知症観」に立ち……共生社会を創り上げていく……　認知症の人が……最期まで自分らしく暮らせるよう……認知症の人の尊厳を保持できるようにすることが重要……――――――――――――――――――――――――――――――――――――――　このような熱い思いで国の方針を考えている人がいることに胸が熱くなる。なぜ「新しい認知症観」かというと、認知症ほど、概念が変化しているものはないからだ。近年では「疾病ですらない」というやや極端な意見もある。　私の理解する歴史的変遷を簡単に述べよう。（1）昔の人は認知症になる前に死んでしまったので、多くの人にとって認知症は興味の対象ではなかった。（2）豊かな社会が到来し、認知症の人が増え始めた。人々はパニックになり、「痴呆」と呼び、酷い扱いを受けた。（3）これに対して「認知症は病気である、本人の落ち度でなったわけじゃない、病院で優しく保護しよう」という医学モデルの啓蒙が行われた。病院や施設での「保護」もまた排除であった。（4）認知症は病気であるならば、予防できるはずだ、根絶できるはずだという牧歌的な認知症観が日本でまったりと続いた。（5）スコットランドで認知症の当事者が声を上げ、本人なしに決めないでほしい、という主張が徐々に広まり、認知症国家戦略が世界各地で策定された。（6）日本でも多くの勇気ある当事者が声を上げた。彼らは一様に「自分は認知症と診断されたとき情報を集めたら、数年で何もわからなくなると書いてあって絶望した。しかしいろいろ工夫して楽しく生きているし、仲間と出会って、認知症と共に普通の生活を続けることもできるのだとわかった」と述べている。（7）アルツハイマー型認知症の神経病理学の研究が粛々と進み、プレクリニカル期に介入することで、進行を大幅に遅らせる時代がもうすぐ来そうだ。　認知症観の変革が速すぎて、専門家のはずの私もめまいがしそうだ。高齢化のトップランナーである日本ではなく、スコットランドで21世紀初頭に改革が起きた。しかし認知症基本法も成立し、日本の社会もものすごい勢いで変わっている。素直に政府を評価するべきだろう。　さて、熱く盛り上がったところで、この論文を読んでみよう。非常にがっかりする人も多いのではないか。65歳で診断された人の余命は、男性は5.7年、女性は8年である。85歳だと男性は2.2年、女性は4.5年である。またおよそ3.3年で施設に入所すると淡々と書いてある。これでは、日本の勇気ある当事者の皆さんが戦った、「認知症と診断されたら早期に何もできなくなる」というナラティブそのものではないか。　注意しなければならないのは、これは過去の縦断研究のシステマティックレビューであり、これが正しいとは限らないということだ（逆に間違っていると決めつけてもだめだ）。喜んだり悲しんだりするようなことではなく、過去の知見の集積がこうなっているということだ。　コロンブスがアメリカ大陸を「発見」する前にシステマティックレビュー的なことをしたら、おそらく「大西洋を西のほうに行くと滝がある」と書かれていることだろう。　たとえば、東京都健康長寿医療センターの高島平フィールドから出た論文では、地域の認知症の人のうち、病院で診断を受けていた人は半数以下であった。また、専門医であれば気が付いているはずだが、認知症と診断しても、その後ほとんど変わらない人もそれなりにいる。ただし、今後アミロイドペットなどにより、アルツハイマー型認知症の診断が正確にできるようになると、状況は変わるかもしれない。　予後は、認知症の人を支える社会の仕組みにも大いに影響を受けるだろう。国民皆保険、介護保険制度という世界で最も手厚い制度を擁するわが国で、診断後に数年で亡くなるということはありえない。実際にこのシステマティックレビューでもアジアのデータでは欧米より長生きだそうだ。　私は臨床医であり、同時にコミュニティで社会医学的研究をしている。両方知っている者として少し語らせてもらうならば、「医療から見える人はやはりニーズがあり、それなりの症状がある人が多く、いわば重たいケースが多い」「コミュニティには定義上は認知症になりそうだが楽しく生活している人もいて、こういう人は医療や研究には縁のない人生を歩みそうだから、現在の知見は重たい人に多少引っ張られているようには見える」と考えている。とはいえ、これはあくまで印象である。　認知症観は大きく変革している。疫学はどうしても過去にデザインされたものであり、過去にデータ測定されたものだ。遅れるのは仕方がないだろう。　臨床において大事なことは自分の頭で考えること、患者さんから学ぶこと、そして論文もしっかり読むことだ。いろいろと考えさせられる論文である。

インフルエンザが猛威を振るうなか、患者の増加に伴って各所で抗インフル薬不足の悲鳴があがっています。そろそろピークは越えたかなという気もしてきましたが、薬不足はいつまで続くのでしょうか？厚生労働省医政局医薬産業振興・医療情報企画課は1月9日、抗インフルエンザウイルス薬の適正な使用と発注に関する協力依頼を都道府県宛に事務連絡した。インフルエンザ流行に伴い抗インフル薬の需要が急増していることから、過剰な発注を控えるよう求めた。（中略）とくに経口薬が供給不安に陥っており、吸入薬の利用が可能な5歳以上の患者に対しては吸入薬の処方も検討するように促した。（2025年1月10日付　RISFAX）インフルエンザは昨年11月ごろから全国的な流行シーズンに入りました。12月29日からの1週間に全国約5,000の定点医療機関で報告されたインフルエンザ患者数は1医療機関当たり64.39人となり、現行の統計開始の1999年以降で最多となりました。年明けには減りましたが、今後はB型の流行も懸念されています。このような中、厚生労働省は1月9日の事務連絡で、医療機関は必要量に見合う量のみを購入すること、吸入薬の利用が可能な5歳以上のインフルエンザ患者にはドライシロップではなく吸入薬の処方を検討することなどを求めています。しかし、タミフルやその後発医薬品が出荷停止や限定出荷となるだけでなく、イナビルやゾフルーザも限定出荷となるなど、薬不足は長引いています。以前、タミフルカプセルとタミフルドライシロップは長期保存試験の結果に基づいて使用期限が10年に延長され、在庫しやすくなり廃棄は減ったはずです。それでも供給が不足しているというのですから、本当に爆発的な感染拡大だったのでしょう。ここでも後発医薬品の供給不足が影響しており、やはり根本的な薬価などの対策が必要と思わざるを得ません。なお、厚生労働省によると、今年度の予定供給量は前年度を上回っていることや、メーカーや卸には在庫があることなどから、現時点では備蓄を開放する予定はないようです。患者さんのために抗インフルエンザ薬を入手してあげたいと思う気持ちは全国どこの薬局でも同じです。過剰な発注は控え、入手できたかどうかであまり一喜一憂せず、基本的な手洗い・うがいの励行、マスクの着用、周りに2次感染させない対策といった基本的なことを伝えていきたいと思います。

口内炎がつらいですがん診療の進展に伴い、診療所の先生が基幹病院に通院中の患者さんを診察する機会が増えてきたのでは、と思います。抗がん剤治療の副作用対策は大きく進歩しましたが、まだつらい症状を訴える患者さんが多い副作用の1つが「口内炎」です。今回の質問私の外来患者が抗がん剤治療のために基幹病院に通院しています。私の外来で診察する際に、口内炎に対する対応を相談されたのですが、あまり経験がなく良いアドバイスができませんでした…。口内炎に苦しむ患者さんの様子を見ると、こっちもつらくなりますよね。口内炎は抗がん剤治療や分子標的薬の副作用として頻繁に発症します。一般的な化学療法では発症率は10％程度ですが、頭頸部がんの化学放射線療法では、さらに高頻度で見られます。ご質問にある患者さんが「すでに口内炎を発症しているのか」は不明ですが、まずは「予防」について考えてみましょう。口内炎の予防には口腔ケアが非常に重要です。口腔内の衛生を保ち、湿潤環境を維持するため、定期的に水分を口に含むことを指導しましょう。また、義歯の調整が必要な場合やその他の専門的な歯科治療が必要な場合は、歯科受診を推奨します。これらの予防策は患者さんの協力が重要ですので、がん治療の開始前から取り組むようアドバイスすると良いでしょう。口内炎ができてしまった場合には、口内炎の発症のタイミングや治療内容から、「がん治療関連の口内炎」か「その他の原因によるものか」を判断します。口内炎で問題になる症状の多くは口腔内の痛みです。多くの方は物理的刺激による口内炎を経験しているでしょう。あの痛みがさらに広範にあることを想像すると、そのつらさが想像できるかと思います。口内炎に対する薬剤は、症状や患者さんの状態に応じて選択します。内服が困難な場合には、口腔用軟膏や口腔用液が有用です。痛みが強い場合には、がん疼痛治療に準じて薬剤を調整します。NSAIDs（非ステロイド性抗炎症薬）が効果を示すケースもあるため、腎機能障害や他の副作用に注意しつつ投与を検討することも1つの選択肢です。また、がん疼痛治療に用いられるオピオイドについても触れておきます。オピオイドは、口内炎の痛み緩和に一定の効果がありますが、通常、モルヒネ換算で60mg/日を超える投与が必要となることは少ない印象です。もしオピオイドの効果が乏しい場合には、カンジダなど感染症の合併として発症しているケースや、心理的要因（例：不安）が関与している可能性を考慮する必要があります。今回のTips今回のTipsがん治療に関連した口内炎、「予防」と「治療」の両方が大切です。

糖尿病（6）糖尿病の食事療法（1）：炭水化物制限Q132糖尿病の血糖コントロールに炭水化物制限は有効か？

酔っ払い？ ン？ 元酔っ払い？Point外傷の病歴や、疑う所見を入念に確認すべし。時間経過で症状の改善が確認できるか？普段の飲酒後とは異なる腹部症状や、意識変容がないか？症例45歳男性。夜中の1時に歓楽街の路地裏で嘔吐を繰り返し、体動困難となっていたところを通行人に発見され救急搬送された。来院時は吐物まみれで臭いも酷かったが、本人は本日の飲酒は大した量でないという。頭部CTで頭部内病変がないことのみ確認し、外来の診察室で寝かせておくことにした。数時間後に様子を伺いに行くと嘔気・嘔吐が改善していないどころか頻呼吸、頻脈も認め、強い腹痛を訴えていた。慌てて施行した血液検査でアニオンギャップ開大のアシドーシスを認め、速やかにビタミンB1と糖の補充、補液を開始した。半年前に妻に捨てられてから自暴自棄となりアルコール漬けの日々を送っていたが、来院3日前から食欲不振があり、景気付けにと繁華街に繰り出したとのことだった。入院時のスクリーニングでCAGE 3点とアルコール依存症が疑われため、ベンゾジアゼピンの予防内服も開始し、本人に治療希望あったため精神科受診の手配もすすめられた。おさえておきたい基本のアプローチ酔っ払い患者だから、と門前払いしたり先入観をもったりするのは避け、むしろ普段より検査も多めにして、慎重に診察にあたり表1に挙げた疾患の可能性を評価しよう。表1　急性アルコール中毒を疑った際の鑑別疾患実際の診療現場では、患者は指示に応じないどころか悪態をつくなど、とても診察どころではない状況も多々あるが、モニター装着のうえ人目につく場所でこまめに様子を観察しよう。意識レベルの経時的な改善がなければ、ほかの原因を考慮すべきだ1）。図1にERでの対応の流れの一例を提示する。図1　ERでの対応の流れの一例画像を拡大する救急の原則はABCの確保にあり、泥酔患者に対してもまずは気道、呼吸、循環が安定していることを確認するようにしたい。外傷診療で生理学的異常、その後解剖学的異常を評価する流れに似ている。アルコール自体で呼吸抑制を来すには血中アルコール濃度（blood alcohol level：BAL）が400mg/dL以上とされ、めったに出くわさないが、吐物などによる窒息の危険は高く、気道確保の必要性について常に考慮しておく。友達が酔っぱらっていたら仰臥位に寝かさずに、昏睡体位をとろう。意識障害の対応の基本である血糖checkも忘れないようにする。糖尿病や肝硬変が背景になければアルコール自体による低血糖の発症は多くないのだが、小児ではその危険性が増すため2）、誤って口にしてしまった場合などではとくに注意したい。血糖補正の際は、ウェルニッケ脳症予防のために、ビタミンB1の同時投与も忘れずに。酔っ払いにルーチンに頭部CTをとっても1.9%しかひっかからない3）。したがって表2のように、外傷の病歴や、頭部外傷、頭蓋底骨折を疑う所見を認める際に頭部CTを施行するようにする。中毒患者では頸椎骨折の際に頸部痛や神経所見があてにならないケースがあるので、頸部もあわせてCTで評価してしまおう。表2　頭部CTを早期に施行すべき場合頭蓋底骨折を示唆する所見がある（raccoon's eye、バトル徴候、髄液漏、鼓膜出血）頭蓋骨骨折が触知できる大きな外力（転倒などではない）による外傷歴があり、意識変容を認めるBALで予測されるよりも意識状態が悪い意識レベルが著明に低下（GCS※≦13）しており、頭部外傷の病歴や懸念があるGCSが低下していく神経局在症状がある※GCS（Glasgow Coma Scale）落ちてはいけない・落ちたくないPitfallsBALはルーチンで測定しないアルコール中毒自体の診断にBALを測定する意義は限定的で、そもそも筆者の施設では測定ができない。GCSの低下をきたすのはBAL≧200mg/dLであったという前向き研究の結果があり4）、前述のように意識障害の鑑別としてアルコール以外の要因を考慮するきっかけにはなる。PointBAL測定は意識障害にほかの鑑別を要するときに直接の測定が困難な場合、浸透圧ギャップ（血清浸透圧－計算上の浸透圧：通常では体内に存在していない物質分の浸透圧が上昇しているため、ギャップが開大する）から算出が可能であり、とくにエタノール以外のアルコール属中毒の際に参考となる。くれぐれも飲酒運転を警察に密告するために用いてはならない。直接治療に関連のない行為を行い、その結果を本人の同意なく第三者に伝えることは守秘義務違反に抵触する。酔い覚ましに…だけの補液は推奨されない二日酔いの朝イチは3号液＋ビタミン剤の点滴に限る…なんて先輩からアドバイスを受けたことがある者は少なからずいるだろうが、アルコールの代謝を担うアルコール脱水素酵素は少量のアルコールで飽和状態になってしまうため、摂取した量にかかわらず、体内では20〜30mg/dL/時程度の一定の速度でしかアルコールを代謝できない。Point補液は泥酔患者のER滞在時間を短縮しないアシドーシスや膵炎合併、脱水症など、それ以外に補液を施行すべき病態があれば別だが、泥酔患者でアルコールの代謝を早める目的のみで補液を施行することに効果はなく、ER滞在時間を短縮する結果とはならないことが報告されている5）。アルコール常習犯への対応は慎重に急性アルコール中毒にルーチンで血液検査を行う必要はないが、とくにアルコール依存患者や肝不全合併患者では、血液検査で肝機能や電解質（低マグネシウム血症や低カリウム血症）を確認する。合併症の1つであるアルコール性ケトアシドーシス（alcoholic ketoacidosis：AKA）は、アニオンギャップ開大のアシドーシス所見が決め手ではあるが、嘔吐による代謝性アルカローシス、頻呼吸による呼吸性アルカローシスを合併し、解釈が単純ではない場合がある。ここ数日経口摂取できていない、嘔気・嘔吐、腹痛があるなどの臨床症状から積極的に疑うようにしたい。AKAの治療は脱水の補正と糖分の補充であり、それ自体では致死的な病態とならない。経過でアシドーシスが改善してこないようなら表3の鑑別疾患も念頭に置きたい。なお、ケトン体の存在の確認に試験紙法による尿検査を使用しても、血中で増加しているβヒドロキシ酪酸は反応を示さないので注意されたい。表3　アルコール性ケトアシドーシス（AKA）の鑑別疾患糖尿病性ケトアシドーシス重症膵炎メタノール、エチレングリコール中毒特発性細菌性腹膜炎ワンポイントレッスンアルコール離脱症候群アルコール常用者で、飲酒から6時間以上間隔が空いた際に出現する交感神経賦活症状（発汗、頻脈など）、不眠、幻視、嘔気・嘔吐、手指振戦、強直間代性発作で鑑別に挙げる。診断基準はDSM-5で定められているので参照いただきたい。慢性的なアルコール飲酒は脳内のGABAA受容体の感受性低下とNMDA受容体の増加を起こしており、アルコール摂取の急激な中止により興奮系であるNMDA受容体が活性化して症状が出現する。図26）のような時間経過で振戦せん妄へと移行していくが、早期に治療介入することで予防できる。図2　アルコール離脱症候群の重症度と時間経過画像を拡大する軽症症状は見逃がされやすく、またけいれんは飲酒中断後早期から生じ得るため注意が必要だ。治療の基本はベンゾジアゼピン系で、アルコールと同様にGABAA受容体に作用させ興奮を抑制させる。けいれん発作中ならジアゼパム（商品名：セルシン、ホリゾン）5〜10mgの静注を行うが、ルート確保困難な際はこだわらず、ミダゾラム（同：ドルミカム）10mgの筋注・口腔内・鼻腔内投与を行う。内服投与の際には、より作用時間の長いジアゼパム（代謝産物まで抑制効果を有する）やクロルジアゼポキシドを選択すればよい。アルコールの嗜好歴がある患者が入院する際には、アルコール依存のスクリーニングに有用7）なCAGE質問スクリーニング（表4）8）を用いて離脱予防の適応を判断しよう。表4　CAGE質問スクリーニング画像を拡大するウェルニッケ・コルサコフ症候群、脚気心慢性のアルコール摂取状態ではアルコール代謝においてビタミンB1が消費されるようになり、まともな食事を摂らなくなることも合わさりビタミンB1欠乏症を生じる。このうち神経系異常を引き起こしたものがウェルニッケ・コルサコフ症候群（dry beriberi）、心血管系異常を引き起こしたものを脚気心（wet beriberi）で、両者のオーバーラップも起こり得る。ウェルニッケ脳症は急性で可逆的とされる脳症のため積極的に疑い治療介入をしたいところだが、古典的3徴とされる眼球運動障害（眼球麻痺・眼振）、意識変容、失調のすべてを満たすものは16%だったとの報告もあり9）、これにこだわると見逃しやすい。Caineらが報告した診断基準（表5）は感度85％、特異度100％と報告されており10）、ぜひとも押さえておきたい。ビタミンB1は水溶性で必要以上の量は腎排泄されるので、疑えば治療doseである高用量チアミンで治療開始してしまおう。表5　ウェルニッケ脳症診断基準勉強するための推奨文献Sturmann K, et al. Alcohol-Related Emergencies: A New Look At An Old Problem. Emergency Medicine Practice. 2001;3:1-23.Muncie HL, et al. Am Fam Physician. 2013;88:589-595.参考1）Nore AK, et al. Tidsskr Nor Laegeforen. 2001;121:1055-1058.2）Lamminpaa A. Eur J Pediatr. 1994;153:868-872.3）Godbout BJ, et al. Emerg Radiol. 2011;18:381-384.4）Galbraith S, et al. Br J Surg. 1976;63:128-130.5）Homma Y, et al. Am J Emerg Med. 2018;36:673-676.6）Kattimani S, Bharadwaj B. Ind Psychiatry J. 2013;22:100-108.7）Fiellin DA, et al. Arch Intern Med. 2000;160:1977-1989.8）Ewing JA. JAMA. 1984;252:1905-1907.9）Harper CG, et al. J Neurol Neurosurg Psychiatry. 1986;49:341-345.10）Caine D, et al. J Neurol Neurosurg Psychiatry. 1997;62:51-60.執筆

エムポックス薬の日本承認に専門家が驚いているエムポックスに適応を有する抗ウイルス薬tecovirimatをこの年末に日本が承認したことに専門家が驚いています1）。というのも、昨年に結果が判明した無作為化試験2つ・PALM007試験とSTOMP試験のどちらでもエムポックス治療効果が認められなかったからです。東京の日本バイオテクノファーマが先月12月27日に日本でのtecovirimatの承認を手にしました2,3）。日本での商品名はテポックスで、適応にはエムポックスに加えて、痘そう、牛痘、痘そうワクチン合併症の治療を含みます。コンゴ民主共和国（Democratic Republic of the Congo）での無作為化試験であるPALM007試験の結果は昨夏2024年8月に発表され、クレードIのエムポックスの小児や成人の病変消失の比較で残念ながらtecovirimatはプラセボに勝てませんでした4）。PALM007試験で対象としたクレードIはコンゴ民主共和国やコンゴ共和国（Republic of the Congo）などの中央アフリカのいくつかの国で多く5）、感染の病状はより重く、西アフリカで広まるクレードIIに比べて死亡率が高いことが知られます（クレードIIの死亡率は約4％、クレードIは約11％6））。先月12月に結果が速報されたもう1つの無作為化試験であるSTOMP試験はクレードIIのエムポックス患者を対象とし、病変消失までの期間がtecovirimat群とプラセボ群でやはり差がありませんでした7）。ヒトへ安全に投与しうるが効果のほどはわかっていなかった2022年に、欧州連合（EU）と英国は男性と性交する男性（MSM）におけるエムポックス蔓延を受けてtecovirimatを承認しています。その承認時にEUは新たな試験結果が判明したらその扱いを見直すとしており、実際PALM007試験とSTOMP試験の結果を俎上に載せると欧州医薬品庁（EMA）の部門長Marco Cavaleri氏は言っています1）。また、ブラジル、スイス、アルゼンチンで進行中の試験結果も検討されます。そういう状況で日本がtecovirimatを承認したことはなんとも不可解だとCavaleri氏は話しています。エムポックスの疫学、ワクチン、治療、政策に関する論文8）を昨年11月に発表したメリーランド大学の薬理学者John Rizk氏は、承認の経緯が不可解なことが多いのは承知しているが、それでも日本のtecovirimat承認には驚愕した（shocker to me）と言っています。EUと同様に2022年にtecovirimatを承認した英国はというと、異例な事態の下で承認された薬すべてを毎年見直すことにしているとScienceに伝えています1）。米国FDAはエムポックスへのtecovirimat使用を承認していません。しかし、生物兵器として悪用される恐れがある痘そう（smallpox）への使用を日本と同様に承認しています。tecovirimatのエムポックスと痘そうに対する効果の仕組みは同じであり、痘そうへの同剤の承認も再考が必要かもしれません。生物兵器の襲来に備えた治療は必要だと思うが、tecovirimatに頼るのは気乗りしないとSTOMP試験リーダーTimothy Wilkin氏は言っています1）。参考1）In a ‘shocker’ decision, Japan approves mpox drug that failed in two efficacy trials / Science 2）新医薬品として承認された医薬品について / 厚生労働省3）テポックスカプセル 200mg（Tecovirimat）製造販売承認を取得 / 日本バイオテクノファーマ株式会社4）NIH Study Finds Tecovirimat Was Safe but Did Not Improve Mpox Resolution or Pain / NIH 5）Epidemiology of Human Mpox ‐ Worldwide, 2018-2021 / CDC 6）Bunge EM, et al. PLoS Negl Trop Dis. 2022;16:e0010141.7）The antiviral tecovirimat is safe but did not improve clade I mpox resolution in Democratic Republic of the Congo / NIH8）Rizk Y, et al. Drugs. 2025;85:1-9.

　グルタミン酸調整薬evenamideは、治療効果不十分または治療抵抗性の統合失調症に対する併用薬として、現在第III相臨床試験が行われている。スイス・Anand Pharma ConsultingのRavi Anand氏らは、第2世代抗精神病薬で治療効果不十分な慢性期統合失調症患者を対象に、evenamide併用療法の有効性、安全性、忍容性を評価するため、国際第III相臨床試験を実施した。Neuropharmacology誌2025年3月号の報告。　対象は、第2世代抗精神病薬の安定した用量で2年以上治療を行っているが、依然として症状が残存する（PANSS：70〜85、CGI-S：4〜6、主な症状：陽性症状）18歳以上の慢性期統合失調症外来患者（DSM-V基準）。経口evenamide（30mg1日2回）併用療法による有効性、安全性、忍容性を評価するため、4週間のプロスペクティブランダム化二重盲検プラセボ対象試験を実施した。対象患者は、21日間のスクリーニング期間終了後、evenamide群またはプラセボ群に1：1でランダムに割り付けられた。主要アウトカムは、PANSS合計スコア（毎週評価）のベースラインからの変化とし、主要エンドポイントは4週時点で評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者291例のうち、11例（3.8％）は早期中止に至った。・evenamide併用療法は、すべての有効性アウトカムにおいて、プラセボよりも統計学的に有意な改善が認められた（29日目のPANSS合計スコアの絶対差：2.5、p＜0.05、Cohen's d effect size＝0.33）。・臨床的に意味のあるベネフィットとの関連も認められ、忍容性も良好であった。　著者らは「第2世代抗精神病薬で治療効果が不十分な慢性期統合失調症患者に対するevenamide併用療法の有効性および臨床的に意味のあるベネフィットが認められたことは、新たな治療パラダイムとなりうる可能性を示唆している」と結論付けている。

　緑茶の摂取が認知症の予防につながる可能性が報告された。柴田 修太郎氏（金沢大学医薬保健学総合研究科 脳神経内科学）らの研究グループは、認知症のない65歳以上の日本人を対象として、緑茶およびコーヒーの摂取量と脳MRIの関係を検討した。その結果、緑茶の摂取量が多いほど、脳白質病変容積が小さい傾向にあった。一方、コーヒーには脳MRIの解析結果との関連はみられなかった。本研究結果は、npj Science of Food誌2025年1月7日号に掲載された。　健康長寿社会の実現を目指し、65歳以上の1万人超を対象として実施されている認知症コホート研究「JPSC-AD研究」の参加者のうち、認知症がなく脳MRIデータを取得できた8,766人を対象として、本研究を実施した。対象者を緑茶、コーヒーの1日当たりの摂取量（200mL以下、201～400mL、401～600mL、601mL以上）で分類し、脳白質病変、海馬、全脳の容積との関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・多変量解析の結果、緑茶の摂取量が多いほど脳白質病変容積が小さい傾向にあった（p for trend＝0.007）。・緑茶の摂取量と海馬、全脳の容積には関連がみられず、コーヒーの摂取量は脳白質病変、海馬、全脳の容積のいずれとも関連がみられなかった。・抑うつを有する集団、APOEε4アレルを有する集団では、緑茶の摂取量と脳白質病変の関連はみられなかった。　本研究結果について、著者らは緑茶にはエピガロカテキンガレートが含まれており、抗酸化作用や血圧低下作用などにより、脳白質病変が縮小した可能性があると考察している。また、脳白質病変は血管性認知症やアルツハイマー型認知症と密接な関係があることから、緑茶の摂取が認知症予防に役立つ可能性があるとまとめている。

　末梢挿入型中心静脈カテーテル（PICC）留置のために紹介された患者では、標準的なポリウレタンPICCと比較して新素材の疎水性PICCおよびクロルヘキシジンPICCはいずれも、非感染性または感染性合併症によるデバイス不具合のリスクが低減しなかったことが、オーストラリア・クイーンズランド大学のAmanda J. Ullman氏らが実施した「PICNIC試験」で示された。研究の詳細は、NEJM誌2025年1月9日号で報告された。ブリスベンの3病院で無作為化対照比較優越性試験　PICNIC試験は、標準的なポリウレタンPICCと比較して、2つの技術革新（疎水性PICC、クロルヘキシジンPICC）を用いると合併症によるデバイスの不具合のリスクが低減するとの仮説の検証を目的とする、実践的な無作為化対照比較優越性試験であり、2019年9月～2022年12月にオーストラリア・ブリスベンの3つの病院（成人施設2、小児施設1）で参加者の適格性の評価を行った（オーストラリア国立保健医療研究評議会［NHMRC］の助成を受けた）。　PICC留置を目的に紹介された成人および小児患者を、疎水性PICC、クロルヘキシジンPICC、標準的なポリウレタンPICCを留置する群に、1対1対1の割合で無作為に割り付け、8週間追跡した。　主要アウトカムはデバイス不具合とした。デバイス不具合は、PICCの機能を停止させるか、意図した治療が完了する前に抜去する必要が生じるほど重度な感染性（PICC関連血流感染、局所感染）または非感染性（症候性静脈血栓症［画像で確認］、カテーテルの断裂または破損［肉眼または画像で確認］、カテーテルの閉塞［完全、部分］）の合併症の複合と定義した。デバイス不具合は標準的な素材と差がない　1,098例を登録した。178例（16.2％）が小児（平均［±SD］年齢12［±3］歳）、920例（83.8％）が成人（57［±15］歳）であった。疎水性PICC群に365例（50.7［±22.3］歳、女性39.5％）、クロルヘキシジンPICC群に365例（50.4［±21.7］歳、40.0％）、標準的ポリウレタンPICC群に368例（49.7［±21.7］歳、40.5％）を割り付けた。患者の53.8％が3つ以上の併存疾患を有し、41.0％が過去に中心静脈カテーテル留置を受けていた。本試験の挿入型PICCは、ほとんどが一般的なダブルルーメンの5.0～5.5Frで、多くは尺側皮静脈に挿入された。　デバイス不具合は、疎水性群で358例中21例（5.9％）、クロルヘキシジン群で363例中36例（9.9％）、標準的ポリウレタン群で359例中22例（6.1％）に発生した。群間のリスク差は、疎水性PICC群と標準的ポリウレタン群で－0.2％ポイント（95％信頼区間[CI]：－3.7～3.2、p＝0.89）、クロルヘキシジン群と標準的ポリウレタン群では3.8％ポイント（－0.1～7.8、p＝0.06）と、いずれの比較でも有意な差を認めなかった。　また、標準的ポリウレタン群との比較におけるデバイス不具合のオッズ比は、疎水性群が0.96（95％CI：0.51～1.78）、クロルヘキシジン群は1.71（0.98～2.99）だった。合併症は数値上クロルヘキシジン群で多い　PICC留置期間中のあらゆる原因による合併症は、疎水性群で77例（21.5％）、クロルヘキシジン群で140例（38.6％）、標準的ポリウレタン群で78例（21.7％）に発生した。オッズ比は、疎水性群と標準的ポリウレタン群の比較で0.99（95％CI：0.69～1.42）、クロルヘキシジンと標準的ポリウレタン群で2.35（1.68～3.29）であった。　あらゆる原因による有害事象は、疎水性群で12例（3.4％）、クロルヘキシジン群で4例（1.1％）、標準的ポリウレタン群で7例（1.9％）に発現した。介入に起因する有害事象は認めなかった。　著者は、「これらの知見は、多因子によるPICCの機能障害を予防することの複雑さを反映しており、PICCの種類によるデバイス不具合やカテーテル由来血流感染の発生率に明確な差はなかった」「今回の結果はPICC素材に関するこれまでの勧告とは対照的で、これらの勧告の多くは検出力不足または確実なアウトカム評価を欠く観察研究に基づいている」「本研究では、カテーテル閉塞はクロルヘキシジンPICCで頻度が高かったがその原因は不明であり、今後、閉塞の修正可能および修正不可能なリスクのさらなる検討を要する」としている。

　オムロンヘルスケアは、血圧測定時に同時に得られるバイタルデータを解析することで「脈の乱れ」を検知するシステムの完成に合わせ、プレスセミナーを開催した。　セミナーでは、心房細動（AF）におけるバイタルデータの重要性や開発された血圧測定でAFのリスクを検出する次世代アルゴリズム“Intellisense AFib”の説明が行われた。大きな循環器、脳血管障害の予防に日常生活でみつけたいAF　「脳・心血管イベントの抑制における心房細動管理の重要性」をテーマに清水 渉氏（日本医科大学大学院医学研究科循環器内科学分野 教授）がAFの発症リスクと家庭におけるバイタルデータ計測の重要性について、説明を行った。　2017（平成29）年の人口動態統計によれば死因の第1位は「悪性新生物」、第2位は「心疾患」、第3位は「脳血管疾患」となっている。循環器系疾患で全体の約1/4を占め、医療費と介護費では1番費用がかかり全体の約1/5を占め、介護が必要となる原因でも約1/5を循環器系疾患が占めている。　AFは加齢とともに増加する最も頻度が高い不整脈であり、患者の健康寿命や生命予後に大きく影響する。そのためAFに伴う心原性脳梗塞、心不全、認知症の予防が健康寿命延伸の鍵となる。　わが国のAFの有病率は、年齢に比例し、男性ほど多く、80代では男性の約4.5％で、女性の約2％でAFという研究報告もあり1）、有病率は年々増加している。とくに問題となるのは、脳卒中の前症状でAFが診断されないケースであり、“Fukuoka Stroke Registry”によれば、脳卒中の発症前にAFの診断なしが45.9％だったという報告もある2）。　そのため、早期にAFを発見することが、その後の大きな循環器、脳血管障害の予防に寄与するが、発見のアプローチとしてはさまざまなものがある。日常、簡単にできるものでは、自分で脈をチェックする「検脈」のほか、血圧計、ウェアラブルデバイスがあり、AFスクリーニング能は高くないが簡単にできる。また、家庭では携帯型心電計、24時間ホルター心電計などAFの可能性を検出できるデバイスもあり、これらの機器を駆使して早期に発見されることが期待される。　AFのリスクファクターでは、年齢、糖尿病、喫煙のほかに高血圧も指摘されている。とくに高血圧患者では非高血圧患者と比べて、未治療のAFが約3倍検出されたことが報告されており、早期発見の重要なターゲットといわれている3）。　次にAFの治療の最新動向について触れ、『2024年JCS/JHRSガイドライン フォーカスアップデート版 不整脈治療』（日本循環器学会/日本不整脈心臓学）から内容を引用しつつ、説明を行った。　同ガイドラインでは、リズムコントロールの有効性を高めるために生活習慣（肥満、喫煙、アルコール多飲など）の改善、併存疾患（高血圧、糖尿病、睡眠時無呼吸症候群など）の治療も重要と示すとともに、早期発見のAF患者ではリズムコントロール療法を考慮することが記載されている。　また、わが国では年間10万例を超えるカテーテルアブレーションの治療が行われており、その適応も拡大されるとともに、従来の焼灼ではなく高周波の電気で患部に作用するパルスフィールドアブレーションも使用できるなど治療機器の進化の一端も説明した。そのほか、抗凝固療法について、すべての直接経口抗凝固薬（DOAC）がCHAD2スコア1点以上で推奨されていること、高リスク高齢者では、腎機能障害や認知症などがあっても積極的にDOACを使用するべきと述べ、レクチャーを終えた。高血圧患者の圧脈波をAIが解析し、AFを発見　血圧を測るだけでAFの早期発見をサポートする「次世代アルゴリズム“Intellisense AFib”とは」をテーマに、同社の技術開発統轄部の濱口 剛宏氏がシステムの説明を行った。　同社は累計3.5億台の血圧計を製造・販売しており、高血圧患者が、毎日の血圧測定で意識せず、AFを早期にみつける「新しい機会」の創出を模索していた。そして、今回開発された“Intellisense AFib”は、心臓が拍動するときに生じる動脈内の圧力変化である圧脈波のデータを取得することで、これをAIが解析し、AFの検出を可能にするという。　Intellisense AFibは、同社が蓄積してきた50年に及ぶ膨大な圧脈波のデータと最新のAIによるアルゴリズム、そして、心電図・脈波解析の専門チームの融合により、高精度なAF検出アルゴリズムを実現したものである。このシステムは2024年8月から中国をはじめ、欧州で発売を開始し、25年に米国で発売を、本年度中にはわが国でも薬事取得を目指すという。　同社では「Intellisense AFibが搭載された血圧計が普及し、1人でも多くの高血圧のAF患者の早期発見を実現したい」と今後に期待を寄せている。

　16歳超55歳未満の男児および男性は、入院中に急性腎障害（AKI）を発症するリスクが高いという研究結果が、「American Journal of Kidney Disease（AJKD）」に10月22日掲載された。　米イェール大学医学部のLadan Golestaneh氏らは、女性ホルモンが腎臓病の予防に効果があると示唆されていることに注目し、ライフサイクル上のホルモン的に異なる年齢層別に、性別とAKI発症率の関連の強さを検討する前向きコホート研究を実施した。2015年10月15日から2019年1月1日の間にモンテフィオーレ医療システム傘下の病院に入院した全患者から、腎不全または産科の診断を受けた患者を除外したデータが含まれた。　全体では、13万2,667人が23万5,629回の入院を経験した（総入院回数のうち女性が55％）。解析の結果、入院患者のうち黒人は30.5％、ヒスパニック系は10.3％であった。全体では、入院の22.9％でAKIが発生した。調整モデルでは、年齢と性別との間に有意な相互作用が見られた。全年齢層において、男児と男性のAKIリスクは高く、その関連性は16歳超55歳未満の年齢層でより顕著であり、この年齢の男性のオッズ比は1.7であった。事前に設定された入院の種類にかかわらず、年齢に基づくパターンは一貫していた。感度分析の結果、エストロゲンを処方された55歳以上の女性は、処方されていない女性よりもAKIのオッズが低いことが分かった。　Golestaneh氏は、「私たちの研究では、女性ホルモンによる保護効果が最も高いのは月経中の女性であり、思春期前の女性には見られず、閉経期の開始とともに低下することが示されている」と述べている。　なお複数人の著者が、Axon Therapies社、Horizon Therapeutics社、アストラゼネカ社との利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。

　人工甘味料の摂取量が多い人ほど、食生活が非健康的であるという関連性を示すデータが報告された。米ジョージ・ワシントン大学のAllison Sylvetsky氏らの研究によるもので、詳細は「The American Journal of Clinical Nutrition」に11月25日掲載された。　砂糖などの添加糖の代わりに人工甘味料が使われることがあるが、それが人々の食生活の質を高めているのか、または反対に食生活の質の低下と関連しているのかという点は、よく分かっていない。これを背景としてSylvetsky氏らは横断的研究により、人工甘味料の摂取と食生活の質との関連を検討した。　研究には、米国がん協会（ACS）が行っているがん予防に関するコホート研究の参加者のデータを用いた。精度検証済みの食品摂取頻度質問票を用いて、人工甘味料入り飲料・食品・ヨーグルトの摂取量を推測。その結果に基づき参加者全体を、人工甘味料非摂取群、1日1サービング未満群、1日1〜2サービング未満群、1日2サービング以上群という4群に分類した。食事の質は、ACS食事スコアと健康的な食事指数（HEI-2015）を用いて評価した。解析対象者は16万3,679人で、年齢中央値53歳（四分位範囲45～60）、女性78.9％であり、1日当たりの人工甘味料摂取頻度は1.0±1.5回、HEI-2015は75.4±10.2だった。　ACS食事スコアは、人工甘味料非摂取群が6.8±0.03であったのに対し、1日1サービング未満の群は6.5±0.03、1〜2サービング未満の群6.3±0.03、2サービング以上の群6.1±0.03と、摂取量が多いほどスコアが低いという有意な関連が認められた。また、HEI-2015についても同順に、76.3±0.1、76.7±0.1、75.6±0.2、72.7±0.2と、同様の関連が認められた（いずれも傾向性P＜0.0001）。　次に、食事の質が低いと判定されるオッズを多変量ロジスティック回帰分析で検討した結果、人工甘味料の摂取量が多いほどそのオッズが増加する傾向が認められた。具体的には、人工甘味料を摂取していない群に比較して、摂取量が1日1サービング未満の群では3％、1〜2サービング未満の群では17％、2サービング以上の群では43％のオッズ上昇が認められた。　これらの結果について論文の筆頭著者であるSylvetsky氏は、「人工甘味料は添加糖の代替として摂取されているが、われわれの研究では人工甘味料を多く摂取している人は、飽和脂肪、食塩、添加糖など、健康上の懸念のある成分の含有量が多い食品や飲料を大量に摂取していることが分かった。米国成人の大規模コホートにおいて、人工甘味料摂取者の食事の質は概して低いと言える」と総括している。

　自傷行為に関する人々の認識を調査した結果が報告された。固定観念を持つ人が少なくないこと、自傷行為を行う人に適切に対応できる自信があると答えた人ほど、かえってその傾向が強いことなどが明らかにされている。お茶の水女子大学生活科学部心理学科の高橋哲氏らの研究であり、詳細は「PCN Reports」に11月5日掲載された。　青少年の6人に1人が自傷行為の経験を有するというデータがある。自傷行為自体は自殺を意図しない行為であり、用いられる方法や予期する結果や機能などの点で自殺と区別して考えられるものの、同時に、既往者はその後の人生で自殺を試みるリスクが高いとする報告があり早期の介入が重要とされる。しかし、自傷行為に関する誤った認識が人々の間で広くいきわたっているとされ、一例を挙げると、自傷行為は単に他者からの注目を集めたいがために行われるといったものがある。このような誤解は偏見を助長し、当事者がサポートを求める妨げとなる可能性がある。高橋氏らは、自傷行為に関する人々の認識を把握するとともにその認識に関連する要因を検討するため、webを用いた横断研究を実施した。　この研究は、2023年12月に、オンライン調査会社のパネル登録者を対象に実施された。教示を十分に読んでいないなど回答に際して十分な注意を払っていない者を除外した上で、20～60歳代（10歳ごと）の男女、計10カテゴリーの有効回答数が各200件に達するまで回答を受け付け、合計2,000人を解析対象とした。調査内容は、主に先行研究の結果に基づいてリスト化された、自傷行為に関してよく聞かれることのある14項目の誤解や信念を掲げ、それらに対する同意の程度を1～6点（全くあてはまらない～よくあてはまる）のリッカート尺度で回答してもらうというもの。解析に際しては、1～3点を非同意、4～6点を同意とした。　解析対象者の主な特徴は、平均年齢が44.6±14.3歳、既婚者52.0％、子どもありが38.7％で、13.5％は家族や知人に自傷行為を繰り返している人がおり、5.3％は対人援助職（医師、看護師、教師、心理士、カウンセラーなど）としての勤務経験があり、9.1％は自傷行為を行う人がいたら適切に対応できる自信があると回答した。　14項目の誤解・信念への同意率は、21.0～68.7％の範囲だった。同意率が高い項目は、「自傷行為の経験を友人や知人に打ち明ける未成年者は非常に少ない（68.7％）」、「リストカットをはじめとする自傷行為は、自殺未遂の一形態である（68.3％）」、「自傷行為の大半はリストカットである（51.4％）」、「自傷行為は、精神疾患を患っている人の行為である（48.9％）」、「自傷行為はまわりの注目を集めるために行われる（40.8％）」などだった。　それぞれの誤解・信念を従属変数、性別、年齢層、および、家族や知人に自傷行為を繰り返している人の有無、対人援助職経験の有無、自傷行為を行う人への対応能力の自信の有無などを独立変数とするロジスティック回帰分析を施行。その結果、男性は「自傷行為は、めったにみられない現象である」への同意が女性より多く（調整オッズ比〔aOR〕1.45〔95％信頼区間1.17～1.79〕）、一方で女性は「自傷行為はもっぱら刺激を求めて行われる」（男性のaORが0.77〔同0.62～0.96〕）を含む複数の誤解・信念への同意が男性より多かった。　年齢層との関連を見ると、若年層は「自傷行為はもっぱら刺激を求めて行われる」と捉える傾向が認められた（20～29歳を基準として他の年齢層はaOR0.25～0.59で有意）。また、対人援助職経験を有することは、「自傷行為はまわりの注目を集めるために行われる」の同意と関連していた（aOR1.62〔1.07～2.46〕）。　このほか、自傷行為を行う人へ適切に対応する自信があると回答した人は、誤解にむしろ同意する傾向が強かった（14項目中10項目に関連）。この点について著者らは、自己能力の過大評価により複雑な現象を単純化して解釈しやすくなることなどが関与している可能性を指摘し、「偏った認識に基づく善意のサポートが当事者には逆効果になり得る」と注意を喚起。論文の結論は、「本研究により自傷行為の予防介入に関する新たな知見を得られた。自傷行為に関する固定観念を持つことや早急な解釈の一般化を避けること、および研究者からの正確な情報の発信が、この社会課題の解決と当事者のサポートに不可欠である」と述べられている。

　ナッジ＊やチャットボット＊＊という新しい介入手段が出現し、患者の服薬アドヒアランスを改善できるのではないかという視点で行われたランダム化比較試験である。　服薬アドヒアランスの悪い心血管疾患の18歳から90歳までの患者を対象に、一般的なテキストメッセージ、ナッジを追加したテキストメッセージ、ナッジとチャットボットによるテキストメッセージのそれぞれの提供を通常のケアと比較し、12ヵ月後のリフィルの処方箋の発行のギャップを服薬アドヒアランスのアウトカムとして検討している。　この研究は“pragmatic”と書かれているが、個々の患者に臨床試験に対する情報提供と同意を行う“opt in”のステップを踏まず、手紙の郵送によって参加者を募るという“opt out”の手法を用いているところに特徴がある。より幅広いリアルワールドでの患者を対象にしようとする配慮がなされており、これが“pragmatic”ということなのだろう。　結果は、テキストメッセージ群で62.0％、ナッジ追加群で62.3％、ナッジ＋チャットボット群で63.0％、通常ケアで60.6％の順守率で、統計学的な差はない。順守率の差の多変量解析による結果も報告され、統計学的に有意な差が認められているが、順守率2％程度の差であり、統計学的な有意差が認められたとしても、臨床的に意味のある差とは言えないだろう。　服薬アドヒアランスを改善することは治療効果を上げるために重要である。アドヒアランスの低下が患者の予後に関連するという研究もある。しかし、アドヒアランスの評価そのものが困難である。毎回きちんと通院している患者が訪問診療に移行し、自宅を訪ねてみると、大量の残薬が発見されることは決して珍しくない。自己負担の少ない国民皆保険の日本で同様な研究を行うとしたら、さらに大きな困難があると思われる。＊ナッジ：元の意味は「軽くつつく」というものであるが、ちょっとした本人の意識しない介入（ナッジ）を行動経済学の領域で経済的な利益を高めるための手法として利用したのが始まりである。それがさらに一般的な行動にも適用されるようになり、行動科学に基づいて、強制することなく、小さな介入により、本人に意識させることなく、人々の行動を改善する手法として利用されるようになった。この論文においてナッジの相殺については記載されていないが、サプリメントに記載されている。＊＊チャットボット：「対話（chat）」と「ロボット（bot）」を組み合わせた造語であるが、AIと人との対話ということである。この論文に準じて言えば、アドヒアランスの改善についてAIと対話し、その結果をテキストメッセージとして提供するということであろう。

＜先週の動き＞1.インフルエンザ流行深刻化、医療現場は逼迫 子供の脳症にも注意／厚労省2.新型コロナ感染拡大に歯止めかからず、5年間で死者13万人、高齢者が96％／厚労省3.民間病院に300億円超の財政支援、物価高騰や人件費上昇に対応／東京都4.東京女子医大元理事長を逮捕 1億円超の背任容疑で／東京女子医大5.カテーテル治療後死亡の10件、病院側は医療事故を否定／神戸徳洲会病院6.2度の救急受診も適切な対応取らず後遺障害、病院に5,000万円賠償命令／彦根市立病院1．インフルエンザ流行深刻化、医療現場は逼迫 子供の脳症にも注意／厚労省現在、全国的にインフルエンザが流行し、医療現場は逼迫した状況にある。国立感染症研究所のデータによると、2024年12月29日までの1週間の感染者数は、1医療機関当たり64.39人と過去最多を記録した。年末年始を挟んで感染者数は減少したものの、依然として高い水準で推移しており、予断を許さない状況となっている。今冬の流行の要因として、コロナ禍でインフルエンザの流行が抑制されていたことにより、集団免疫が低下していることが考えられている。とくに、コロナ禍の間に生まれた0～4歳の抗体保有率が低いという調査結果も出ており、今後の感染拡大が懸念されている。現在流行しているウイルスは、2009年に「新型」として流行した「A型」（H1N1）だが、2月以降は「B型」が広がる可能性もあり、型が異なると再度感染する恐れもある。インフルエンザの感染拡大を受け、厚生労働省は治療薬の在庫状況を公表した。1月12日時点で、全国の医療機関における治療薬の在庫は約1,110万人分あり、当面の需要に対応できる見込み。ただし、インフルエンザ治療薬のオセルタミビル（商品名：タミフル ドライシロップ）は供給不足の状態が続いており、厚労省は、同カプセルを調整して使用する場合には「院内製剤加算を算定できる」という見解を示している。インフルエンザの流行により、救急搬送が困難な事例も増加している。群馬県では、1月第2週（6～12日）の救急搬送困難事案が過去最多の159件に上った。また、インフルエンザ患者の増加により、多くの医療機関で病床が逼迫しており、東京都や島根県では、一部の病院で入院制限を行うなど、医療体制に影響が出ている。小児では、インフルエンザ脳症の発症に注意が必要である。けいれんや意識障害、異常行動などがみられる場合は、速やかに医療機関を受診する必要がある。また、高齢者や基礎疾患を持つ患者においても、インフルエンザは重症化のリスクが高いため、注意が必要。インフルエンザの流行は、今後もしばらく続く可能性があり、専門家は、今からでもワクチン接種などを推奨している。参考1）インフルエンザ流行レベルマップ 第2週（国立感染症研究所）2）2025年1月17日 直近1ヶ月間の通常流通用抗インフルエンザウイルス薬の供給状況について［1月12日時点］（厚労省）3）インフルエンザ感染者、2週ぶり増加…現在流行の「A型」に続き2月以降は「B型」広がる可能性（読売新聞）4）子どものインフルエンザ脳症に注意を 意識障害や異常行動、重症化も（朝日新聞）5）「一気に増えた」インフル入院 コロナも増加、病院「高齢者に脅威」（同）6）インフルで病床逼迫 救急搬送困難最多159件、状況深刻 群馬県内（上毛新聞）7）インフル流行でタミフルドライシロップ等不足、タミフルカプセル調整使用で【院内製剤加算】等認める（Gem Med）2．新型コロナ感染拡大に歯止めかからず、5年間で死者13万人、高齢者が96％／厚労省新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者が再び増加傾向にある。厚生労働省によると、1月12日までの1週間における定点1医療機関当たりの患者報告数は7.08人で、前の週から1.33倍に増加した。新規感染者数が増加するのは2週ぶりで、全国的な流行期に入ってから患者数が増加するのは4週連続。都道府県別では、岩手県が12.82人と最も多く、次いで宮城県（11.99人）、徳島県（11.51人）と続いている。1月12日までの1週間に、新たに入院した患者数は2,889人で、前の週と比べて295人増えた。厚労省は、冬休みが終わったことで、学校などで感染がさらに広がる恐れもあるとして、引き続き対策の徹底を呼びかけている。COVID-19の感染者が国内で初めて確認されてから、1月15日で5年になる。この5年間で、感染者数は7,000万人以上、死者は13万人に上ると推計され、このうち96％が高齢者となっている。専門家は、COVID-19は依然として脅威であり、高齢者や基礎疾患を持つ人にとってはとくに危険であると指摘している。また、若い人でも後遺症のリスクがあることから、引き続き感染対策を継続する必要があると呼びかけている。具体的には、手洗い、マスクの着用、咳エチケットなどの基本的な感染対策に加え、ワクチン接種も有効な予防策となる。参考1）新型コロナ患者数 前の週の1.33倍に 厚労省“対策徹底を”（NHK）2）新型コロナ患者が前週比1.6倍増 約3.5万人に－定点報告数は3割増の7.08人 厚労省（CB news）3）新型コロナ国内初確認から5年、死者13万人・高齢者が96％（読売新聞）3．民間病院に300億円超の財政支援、物価高騰や人件費上昇に対応／東京都東京都は、2025年度予算案に、都内の全民間病院を対象とした総額321億円の財政支援を盛り込む方針を固めた。コロナ禍後の病院経営は、物価高や人件費の上昇、患者数の減少により厳しさを増しており、医療提供体制の安定確保が課題となっている。都は、都内に約600あるすべての民間病院に対し、入院患者1人当たり1日580円を給付するほか、高齢患者の受け入れや小児科、産科、救急医療の体制確保に対する支援を行う。1病院当たりの給付額は最大で2億円に達する見込みで、いずれの支援も1～3年間の時限措置となる。小池 百合子知事は、「本来は国が診療報酬の改定などで対応すべきものだが、緊急的、臨時的な対応として都内の物価を考慮した支援を行う」と述べている。病院経営は、物価高騰による光熱費や食材費の増加、人手不足による人件費の上昇、コロナ禍の収束後も続く患者の受診控えなどにより、悪化の一途をたどっており、都病院協会のアンケート調査によると、2023年度上半期に赤字だった都内の病院は49.2％に上り、前年同期より17.2ポイント上昇していた。こうした環境を踏まえ都は、安定的な医療体制を支えるには、民間病院への早急な財政支援が不可欠と判断し、今回の財政支援を決定した。高齢化が進む中、医療需要は増加が見込まれる一方、医療従事者の不足や病院の経営難など、医療提供体制の維持には多くの課題がある。都では、今回の財政支援により、医療機関の経営安定化を支援し、都民への医療提供体制の確保を目指すとしている。参考1）東京都 物価高騰対策等で民間病院に321億円支援 来年度予算は約9兆1,500億円（テレビ朝日）2）東京都、都内の全民間病院に総額300億円超の財政支援へ…医療提供体制の安定確保へ（読売新聞）4．東京女子医大元理事長を逮捕 1億円超の背任容疑で／東京女子医大東京女子医科大学元理事長の岩本 絹子容疑者（78）が、大学の資金約1億1,700万円を不正に流用したとして、1月13日に背任容疑で警視庁に逮捕された。岩本容疑者は、2014年に副理事長に、2019年には理事長に就任し、大学病院で起きた医療事故の影響で赤字に転落した大学の経営再建を主導した。しかし、その過程で、人事や経理などの権限を集中させ、「女帝」と呼ばれるほどの強権的な体制を築き、不透明な資金運用を行っていた疑いが持たれている。具体的には、2018年7月～2020年2月にかけて、新校舎建設工事を巡り、1級建築士の男性に実態のないアドバイザー業務の報酬として、大学に約1億1,700万円を支払わせ、その一部が岩本容疑者に還流していたとみられている。警視庁は、2023年3月に大学関係者から告発を受け捜査を開始し、2024年3月には大学本部や岩本容疑者の自宅などを家宅捜索した。その後、押収した資料などを分析した結果、今回の逮捕に至った。大学側は、岩本容疑者の逮捕を受け、謝罪し、再発防止に努めるとしている。警視庁では、岩本容疑者が、大学に他にも損害を与えた疑いがあるとみて、捜査を進めている。参考1）元理事長の逮捕について（東京女子医大）2）東京女子医大の岩本絹子元理事長を逮捕、新校舎工事で不正支出疑い 費用の一部還流か（産経新聞）3）東京女子医科大 元理事長 足立区の病院建設でも5,000万円還流か（NHK）4）岩本絹子容疑者が「5,000万円狙い」で東京女子医大理事会で「工作」（東京新聞）5）東京女子医大元理事長、不正資金送金用の専用口座作らせる…3,700万円自身に還流（読売新聞）5．カテーテル治療後死亡の10件、病院側は医療事故を否定／神戸徳洲会病院神戸徳洲会病院は、カテーテル治療後に患者が死亡した事例など10件について、外部専門家を含む院内検証の結果、医療事故には該当しないと発表した。同病院では2023年1月以降、カテーテル治療後に患者が死亡するなどの事例が12件発生し、うち3件は医療過誤と認められていた。今回検証された10件のうち9件は死亡事例だったが、病院側は「カテーテル検査や治療が死亡の原因になったものはない」と結論付けた。また、治療中に冠動脈損傷の合併症を引き起こした1件についても、処置は適切だったとしている。その一方で、患者や家族への説明が不十分だったことや、医師1人で治療方針を決めていた体制などについては問題があったと認めた。また、残る2件については、第三者による調査などを行い、引き続き医療事故に当たるかどうか検証を進めるとしている。検証対象のうち、唯一の生存例である80代女性は、カテーテル手術後に血管損傷が起こり、術後は息苦しさに襲われたと証言している。病院側は報告書で、血管損傷について「合併症として想定されるもの」と結論付けたが、女性は病院の説明に納得していない様子。カテーテルの専門医は、女性の血管損傷について「合併症は非常にまれで、あっても血がにじむ程度。医師は明らかに訓練不足」と指摘し、報告書でその点への言及がないことを問題視している。神戸徳洲会病院では、2023年7月に循環器内科の男性医師が関わったカテーテル治療後、複数の患者が死亡していたことが発覚し、神戸市から改善命令を受けていた。その後、病院側は改善計画を提出しているが、今回の検証結果を受け、さらなる改善が必要となる可能性もある。参考1）調査報告 循環器内科カテーテル治療・検査に関する事例（神戸徳洲会病院）2）神戸徳洲会病院_カテーテル検査治療個別検証報告（同）3）神戸徳洲会病院 カテーテル治療10件“医療事故にあたらず”（NHK）4）死亡など10件「事故あたらず」…神戸徳洲会がカテーテル報告書公表（読売新聞）5）神戸徳洲会病院、10件「医療事故該当せず」患者死亡問題で見解公表（産経新聞）6．2度の救急受診も適切な対応取らず後遺障害、病院に5,000万円賠償命令／彦根市立病院彦根市立病院（滋賀県彦根市）で2019年、頭痛を訴えて2度にわたり救急受診した高齢女性に対し、医師が適切な検査を行わなかったため、慢性硬膜下血腫の診断が遅れ、女性に高度意識障害などの後遺症が残ったとして、大津地裁は1月17日、彦根市におよそ5,000万円の損害賠償を命じる判決を言い渡した。女性は2度の受診時に「今までに経験したことがない頭痛」などと訴えていたが、医師は鎮痛剤などを処方し、帰宅させていた。2度目の受診の翌日、女性は意識障害を起こして救急搬送され、慢性硬膜下血腫などと診断されて手術を受けたが、後遺症が残ったという。判決で、大津地裁の池田 聡介裁判長は、女性が訴えていた症状や服用していた薬などから、医師は脳の病気などを疑うべきだったと指摘。遅くとも2度目の受診時にCT検査などを行っていれば、後遺症を回避できた可能性が高いとして、病院側の過失を認めた。女性は提訴後の2022年に老衰で死亡しており、遺族が訴訟を引き継いでいた。彦根市立病院は、「判決文が届いていないため、現時点ではコメントを差し控えます」としている。参考1）頭痛で受診した高齢女性めぐり病院運営する市に賠償命令 大津地裁「後遺症、回避できた可能性高い」（京都新聞）2）市に5,000万円賠償命令 彦根市立病院、診断ミスで重い後遺症 地裁（毎日新聞）