未治療のプログラム細胞死リガンド1（PD-L1）発現率≧50％の進行非小細胞肺がん（NSCLC）患者の治療において、cemiplimab単剤療法はプラチナ製剤ベースの2剤併用化学療法と比較して、全生存（OS）期間および無増悪生存（PFS）期間を有意に延長し、1次治療の新たな選択肢となる可能性があることが、トルコ・バシケント大学のAhmet Sezer氏らが行った「EMPOWER-Lung 1試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌2021年2月13日号に掲載された。cemiplimabは、PD-1に直接的に作用する強力な完全ヒト・ヒンジ安定化IgG4モノクローナル抗体。根治的手術や根治的放射線治療が適応とならない転移を有する/局所進行皮膚有棘細胞がんの治療薬として米国などで承認されており、進行固形腫瘍では他のPD-1阻害薬と同程度の抗腫瘍活性と安全性プロファイルが確認されている。24ヵ国138施設の無作為化第III相試験　研究グループは、進行NSCLCの1次治療におけるcemiplimabの有用性を評価する目的で、国際的な非盲検無作為化対照比較第III相試験を実施した（Regeneron PharmaceuticalsとSanofiの助成による）。2017年6月～2020年2月の期間に、24ヵ国138施設で患者登録が行われた。　対象は、年齢18歳以上、組織学的または細胞学的にStageIIIB/IIIC/IVのNSCLCと確定され、全身状態（ECOG PS）が0/1の患者であった。生涯非喫煙者は除外された。　被験者は、cemiplimab（350mg、3週ごと）またはプラチナ製剤ベース2剤併用化学療法薬の投与を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けられた。化学療法群の患者は、病勢進行後にcemiplimabへのクロスオーバーが許容された。　主要エンドポイントは、マスクされた独立審査委員会の評価によるOS期間およびPFS期間とし、intention-to-treat（ITT）集団および米国食品医薬品局（FDA）の要請で事前に規定されたPD-L1発現率≧50％の集団で評価された。有害事象の評価は、少なくとも1回の投与を受けたすべての患者で行われた。死亡リスクが43％低減、2年OS率は50％　710例（ITT集団）が登録され、cemiplimab群に356例（年齢中央値63歳、女性12％）、化学療法群には354例（64歳、17％）が割り付けられた。このうちPD-L1発現率≧50％の患者は563例で、cemiplimab群283例（63歳、12％）、化学療法群280例（64歳、18％）だった。化学療法群の病勢進行例は203例で、このうち150例（74％）がクロスオーバーとしてcemiplimabの投与を受けた。　PD-L1発現率≧50％の集団におけるOS期間中央値は、cemiplimab群が未到達（95％信頼区間[CI]：17.9～評価不能）、化学療法群は14.2ヵ月（11.2～17.5）であり、ハザード比（HR）は0.57（0.42～0.77）と、cemiplimab群で有意に良好であった（p＝0.0002）。また、2年OS率は、cemiplimab群50％（36～63）、化学療法群27％（14～43）だった。　同集団のPFS期間中央値は、cemiplimab群が8.2ヵ月（95％CI：6.1～8.8）と、化学療法群の5.7ヵ月（4.5～6.2）に比べ有意に延長した（HR：0.54、95％CI：0.43～0.68、p＜0.0001）。また、1年PFS率は、cemiplimab群41％（34～48）、化学療法群7％（4～12）だった。　同集団の客観的奏効率は、cemiplimab群が39％（111/283例、CR：6例［2％］、PR：105例［37％］）、化学療法群は20％（57/280例、3例［1％］、54例［19％］）であり（オッズ比[OR]：2.53、95％CI：1.74～3.69、p＜0.0001）、奏効期間中央値はそれぞれ16.7ヵ月および6.0ヵ月であった。　一方、ITT集団でも、高いクロスオーバー率（74％）にもかかわらず、OS期間中央値（22.1ヵ月［95％CI：17.7～評価不能］vs.14.3ヵ月［11.7～19.2］、HR：0.68［95％CI：0.53～0.87］、p＝0.0022）およびPFS期間中央値（6.2ヵ月［4.5～8.3］vs.5.6ヵ月［4.5～6.1］、0.59［0.49～0.72］、p＜0.0001）は、いずれもcemiplimab群で有意に良好であった。　治験薬投与中に発現したGrade3/4の有害事象は、cemiplimab群が28％（98/355例）、化学療法群は39％（135/342例）で認められ、cemiplimab群では肺炎（16例［5％］）、貧血（12例［3％］）、低ナトリウム血症（9例［3％］）の頻度が高く、化学療法群では貧血（56例［16％］）、好中球減少（35例［10％］）、血小板減少（28例［8％］）が高頻度にみられた。　著者は、「探索的解析では、PD-L1発現の増加と良好な転帰に相関が認められ、有効性の腫瘍バイオマーカーとしてのPD-L1のエビデンスがもたらされた」としている。

　近位尿細管に発現するナトリウム・グルコース共輸送体の90％がSGLT2であり、10％がSGLT1であるとされる。SGLT2が近位尿細管のS1セグメントに発現しているのに対して、SGLT1はS3セグメントに発現している。このSGLT1は小腸にも発現しており、小腸上皮細胞でのナトリウムとグルコースの吸収に働いている。SGLT1を阻害することで、グルコースやナトリウムの腸管での吸収が抑制される。食事制限と同等の効果を得ることができるのではないか。食生活をはじめとする、生活習慣が成因である糖尿病の治療薬としては、生理的に制御する理想の薬物かもしれない。　sotagliflozinは、SGLT2阻害に加えて、SGLT1を阻害する効果がある。心不全、腎不全への効果が証明されたことで、糖尿病薬としての価値を超え、評価がうなぎ上りのSGLT2阻害薬である。sotagliflozinはSGLT2とSGLT1を阻害する効果があることから、SGLT2阻害薬を凌駕する効果が期待される薬物だと考えられる。　米国のBrigham and Women's HospitalのBhattらが行ったSCORED試験は、2型糖尿病に慢性腎臓病が合併した患者を対象に、sotagliflozinがプラセボと比較して、心血管死を含む複合心血管エンドポイントに対して効果があるかを検討した試験である1）。本試験は残念ながら、研究資金が枯渇したために早期終了（premature cessation）を余儀なくされてしまった。主要評価項目については、実薬がプラセボに比較して、有意差をつけることができた。しかし、sotagliflozin群で性器真菌感染症（p＜0.001）、糖尿病ケトアシドーシス（p＝0.02）、脱水（p＝0.003）ならびに下痢（p＜0.001）の有害事象が多かった。この点に関して、著者らは“but was associated with adverse events”と否定的に結論付けており、有効性と安全性について、さらなる検討が必要としている。既述のように、SGLT1は小腸にも発現している。グルコースの吸収を遅延させるαグルコシダーゼ阻害薬と同様に、腸管レベルでのグルコースの吸収阻害作用には、共通する『蹉跌』があった。

チューインガムは心不全の口渇感を減らすいらすとやより使用前回から引き続き、チューインガムの論文です。まさか心不全にも有効とは、もはや万能のお菓子ですやん！チューインガム、マストバイ！Allida SM, et al.A Randomised Controlled Trial of Chewing Gum to Relieve Thirst in Chronic Heart Failure (RELIEVE-CHF)Heart Lung Circ . 2020 Oct 5;S1443-9506(20)30480-7.慢性心不全の患者さんでは、口渇感に悩まされる人が結構います。ガブガブ飲んでしまうと心不全が悪化してしまうこともあって、さらなる悪循環に陥ります。そんなときに！チューインガム！いや、本当かな……。疑念を抱きつつ、論文を読んでみることにしました。これは経口ループ利尿薬を内服している慢性心不全の患者さん71人を集めた、前向きランダム化比較試験です。おおお、なんかチューインガムが素晴らしいものに見えてくる。ランダム化から短期間（平均24時間～7日）と長期間（ランダム化7日～28日目）の口渇感を比較しました。結果、チューインガム群の患者さんは、4日目、14日目のいずれの時期においても、有意に口渇感が減ることがわかりました（VAS：p=0.04、p=0.02）。画像を拡大する唾液を分泌させて、うまく身体をごまかしているのかどうかは定かではありませんが、口渇感の解消のためにたくさん水を飲まれるより、はるかにマシです。ただ、ガムにハマりすぎて激ヤセしたチューイングダイエット事例も報告されているので1)、過ぎたるは及ばざるがごとし、ほどほどに噛んでもらうくらいでよいと思います。1）Bauditz J, et al. Severe weight loss caused by chewing gum. BMJ. 2008 Jan 12;336(7635):96-7.

「ワクチン、ようやくここまで来たか」との感慨に浸っている。そう書くと多くの皆さんは新型コロナワクチンのことだと思うだろう。もちろんそれもある。だが、それよりも感慨深いのは、9価のヒトパピロ―マウイルス（HPV）ワクチン「シルガード9」が今月24日に正式に発売となることだ。ご存じのように日本では2013年4月にHPVワクチンが小学校6年生から高校1年生の女子を対象に予防接種法に基づく定期接種化されながら、それからわずか2ヵ月後の同年6月14日の厚生科学審議会（予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会）で一部の接種者が訴えた接種後の疼痛などの報告を審議し、厚生労働省（以下、厚労省）が「積極的な接種勧奨の差し控え」を通達、現在に至っている。日本では定期接種化時点で、180種類以上のジェノタイプがあるHPVのうち、子宮頸がんになりやすいハイリスクな16型、18型への感染を防ぐ2価ワクチン「サーバリックス」と、この２つに加えて性感染症の尖圭コンジローマの原因である6型、11型への感染も防ぐ4価ワクチン「ガーダシル」が承認されていた。一方、海外の状況を見ると、2014年12月に4価のガーダシルに、さらに子宮頸がんハイリスクのジェノタイプである31型、33型、45型、52型、58型への感染を防ぐ9価ワクチン「ガーダシル9」がアメリカで承認され、同ワクチンは2015年6月に欧州連合（EU）とオーストラリアで承認され、現在までに全世界のうち70ヵ国以上で承認されている。今回、発売されることになるシルガード9はご覧のとおり商品名が違うだけで、ガーダシル9と同じものである。従来の2価、4価ワクチンが子宮頸がんの6～7割を防げると言われるのに対し、シルガード9では約9割の子宮頸がんが防げるといわれている。すでに日本同様の定期接種化が行われている国では、この9価ワクチンを接種するのが一般的となっている。しかし、日本での今回の発売に至るまでの道のりは異常なまでに長いものだった。すでに製薬企業側からの承認申請は2015年7月に行われていながら、まったく審議が行われない棚ざらしのまま時間が経過し、審議入りはようやく昨年4月で承認取得は昨年7月。そして発売は今年2月と実に5年7ヵ月も要した。厚労省側は表向きでは無関係と称しているものの、この背景には前述の副反応を訴える人々の一部が製薬企業や国を相手取って民事訴訟を起こしていることと無縁ではないと考えられている。もっともいま現在に至るまで「積極的な接種勧奨の差し控え」ではあっても定期接種対象であることに変わりはないわけで、国民全般への目配りが求められる中央官庁としては多方面に気を遣わねばならないのは分からないではないものの、この間の審議なき棚ざらし状態に対し私はサボタージュに等しいと考えている。さて、ただ正式にシルガード9が発売されたとしても、そこからはまた先の長いことになるかもしれない。まず、現在の積極的な接種勧奨の差し控え状態のまま定期接種のワクチンにシルガード9を加えることできるかどうかが第一関門である。すでにそれに関わる審議は昨年8月の厚生科学審議会（予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会）の「ワクチン評価に関する小委員会」でスタートしている。シルガード9を順調に定期接種へ加えることができたとしても、最大にして最後の難事業である「積極的な接種勧奨の差し控え」の中止、すなわち通常の定期接種に戻すことが残されている。ただ、厚労省関係者に定期接種の正常化に関して水を向けると、「そのためにはHPVワクチンに関して国民の理解がもう一歩進むことが必要」という答えが返ってくることがほとんど。中にはより慎重な「現在進行中の民事訴訟で原告側が副反応と訴えている症状とワクチンの因果関係が否定される判決が出ること」という意見まで出てくることさえある。本連載でも触れたように、この件では副反応を訴える人たちの登場とそれを検証不十分なまま報じたメディアの責任は問われて当然である。しかし、昨今の少なくとも大手の新聞社の報道を見る範囲では、HPVワクチンに関して接種者の一部が訴える症状をワクチンの副反応と捉えて煽るような報道は皆無に等しい。そしてたとえば全国紙4紙で「HPV」で検索し、HPVワクチンに関して直接的に報じている記事を最新から2本あげると次にようになる。＜朝日新聞＞「ＨＰＶワクチン接種、男性も」（2020年12月5日）「子宮頸がん死亡4千人増と推計　阪大、ワクチン接種減で」（2020年11月4日）＜毎日新聞＞「HPVワクチンへの不安を取り除き、女性を守りたい／上」（2021年2月18日）「子宮頸がん予防、拡充目指す　元俳優の三原じゅん子副厚労相」（2020月11月19日）＜読売新聞＞「ＨＰＶワクチン、男性への使用可能に…厚労省部会が了承」（2020年12月5日）「子宮頸がんワクチン ７割前向き…大阪府内の小児科医調査」（2020年11月21日、有料読者のみ閲覧可）＜日本経済新聞＞「子宮頸がんワクチン普及に光明、日本の接種率0.3%」（2020年11月15日）「子宮頸がんワクチン　発症リスク約6割減、スウェーデン」（2020年10月19日）見出しの一覧だけでもわかるとおり、ワクチンの否定的な記事は一本もなく、実際に各記事に目を通してもHPVワクチンに否定的な内容ではない、むしろ肯定的と言ってもいい。その意味ではHPVワクチンについては空気が大きく変わっているのが現状、あと一歩とも言える。そして個人的なことを話せば、私自身がシルガード9の定期接種ワクチンへの追加と定期接種の正常化を願う、現高校2年生の女子の父親である。前々回の連載でも書いたように私はワクチンというワクチンはほぼ打ち尽くしている自称「ワクチンマニア」だが、そんな私にある時、高校1年生当時の娘が相談してきた。「あのさ、自分もさ、あのなんていうの子宮頸がんのワクチンって言うの？ 打ったほうがいいのかな？」私は娘にはHPVワクチンのことは一度も話したことはない。実はこれには明確な理由がある。別に接種させたくないわけではないし、むしろ接種させたい。ただ、それは9価ワクチン一択である。この時は娘には率直に4価ワクチンと9価ワクチンの医学的なメリットとデメリット、また現在のHPVワクチンをめぐる現状も話した。このHPVワクチンを巡る現状では、現在国内で騒がれている副反応と呼ばれる症状はこれまでの研究結果からはワクチンとの因果関係がないであろうと強く推認されるということも伝えた。そのうえで、娘には現時点であなたは定期接種対象者で4価ワクチンは無料で接種できることを話し、次の選択肢を提示した。（1）4価ワクチンを定期接種で接種してそれで終了にする（2）4価ワクチンを定期接種で接種し、9価ワクチンの承認後にそれを再接種（3）9価ワクチンの承認と定期接種組み入れを待って接種ちなみに最初にこの3つを話した段階で娘が即時に却下したのは（2）である。答えは簡単、「合計6回も注射はしたくない」ということだ。残るは（1）と（3）、娘は結構悩んでいいたが、ほぼ（3）を選びかけた。ところがこの時点で娘が私に聞いてきた。「あのさ、この9価ワクチンの承認とかが自分が高校2年生以上の時期になった場合、費用どうなるの？」おお、意外と勘が鋭い。そこでこのように説明した。「1回3万円強のワクチンを3回、合計10万円弱をお父さんが払うことになる」これには娘が絶句。ただ、私は「もし今後数年以内に9価ワクチンの承認と定期接種の組み入れ、さらには定期接種の正常化が実現すれば、高校2年生以降でも無料で受けられる可能性がある」と伝えた。なぜそう伝えたのか？ これは日本脳炎ワクチンの事例を踏まえたものである。多くの医療従事者はご存じのように定期接種である日本脳炎ワクチンでは、重篤な副反応が発生した影響で、今回のHPVワクチンのように2005年度から2009年度までの間、積極的な接種勧奨が差し控えられた。その後、製法を改良して作られたワクチンで定期接種が正常化された際、この勧奨差し控え期間中に接種対象だった児童は、補償的な措置として20歳まで定期接種として無料接種が可能という措置が取られている。私はHPVワクチンについても同様の措置が取られると可能性が高いと踏んでいる。娘にもそのように伝えた。その結果、娘は（3）を選択し、私もそれを追認した。そしてこの選択にはさらに父親として「お父さん補償措置」を追加し、娘に伝えた。それは「9価ワクチンの承認と定期接種の組み入れ、さらには定期接種の正常化が実現した段階で補償措置がなかったり、その対象外となった場合、さらにはあなたが高校2年生以降、そうした政策的決定がなされる前に自分でやはり接種したいと思った時はすべてお父さんが費用を負担して9価ワクチンを接種すること」というものである。そんなこんなで私も娘も9価ワクチンの定期接種の組み入れと定期接種の正常化を待っている。いや、もしかしたら娘は待っていないかもしれない。というのも「ワクチンは痛いからなるべくなら打ちたくない」と言っているからである。実際、今回のコロナ禍に際してインフルエンザワクチンは接種しておこうと言った私に対してギリギリまで抵抗し、自分が欲しい宝塚のDVDを買うことをインフルエンザワクチン接種の条件として提示してきたくらいである（仕方なく了承したが）。まあ、そういう私も「9価ワクチン3回で10万円弱だと、居酒屋で何回飲めるだろう」と暗算したくらいなので、娘のことは非難できない。なお、もしかしたら「娘の健康のために10万円を惜しむのか？」というご批判もあるかもしれないが、緊急事態宣言下に会員クラブに行けるほどの余裕がある一部のお偉いさんと違って、ド庶民の私にとって10万円は超大金なのでご理解いただきたい、としか答えようがないのである。

　怒りや易怒性といった感情は、躁病やうつ病（とくに混合状態）の患者でみられる双極性障害の顕著な症状である。オランダ・ライデン大学病院のRahele Mesbah氏らは、うつ病の既往歴を有する患者における、怒りや易怒性と双極性障害への転換との関連について調査を行った。Depression and Anxiety誌オンライン版2021年1月27日号の報告。　オランダで実施されたうつと不安に関する9年間のフォローアップ調査より抽出したうつ病患者を対象とした。躁症状の評価は、Composite International Diagnostic Interviewを用いて、フォローアップ2、4、6、9年目に行った。躁症状と怒りに関連する因子を横断的に調査した。怒りに関連する因子を評価するため、Spielberger Trait Angerサブスケール、Anger Attack調査票、パーソナリティ障害調査票のクラスターBのパーソナリティ特性、反応的攻撃性尺度を用いた。反応的攻撃性が躁症状の発症を予測するかを評価するため、プロスペクティブにCox回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・双極性障害患者（77例）は、うつ病患者（349例）、寛解期うつ病患者（1,159例）と比較し、怒りや反応的攻撃性の特性スコアが有意に高かった。同様に、Anger Attack、反社会的特性、境界性特性も高かった。・1,744例のプロスペクティブ分析では、反応的攻撃性は躁症状の発症を予測し（28例）、多変量調整ハザード比は1.4（95％信頼区間：1.02～1.93、p＝0.037）であった。　著者らは「怒りは、単極性うつ病から双極性障害への転換を予測するリスク因子である。双極性障害への転換が認められた患者は、怒り、興奮、過敏性がより多く出現することが示唆された」としている。

　喫煙者の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）重症化リスクについては、海外から相反する結果が報告されている。また、過去喫煙者と現在喫煙者では重症化リスクが異なるとの報告もある。日本人COVID-19入院患者を対象に、喫煙歴と重症度の関連を検討した結果を、1月27～29日にオンライン開催された第31回日本疫学会学術総会で、大曲 貴夫氏（国立国際医療研究センター 国際感染症センター長）が発表した。　解析に使われたのは、国立国際医療研究センターが中心となり日本全国の施設からCOVID-19入院症例を登録するレジストリ研究COVIREGI-JP1)のデータ。2021年1月12日時点で、872施設から2万4,017例が登録されている。このうち、日本国籍を有し、転院・転送例を除く20～89歳の患者1万853例が解析対象とされた。　重症度は入院中の治療等により0～5の6段階で定義された（重症度0：酸素投与なし、重症度1：非侵襲的な酸素投与、重症度2：ハイフロー・NIPPV、重症度3：侵襲的機械換気[ECMO以外]、重症度4：ECMO、重症度5：死亡[治療内容は問わず]）。　主な結果は以下の通り。・解析対象患者の属性は、男性6,321例、女性4,532例。20代が2,091例と最も多く、50代（1,917例）、40代（1,729例）、30代（1,534例）と続く。・喫煙歴は、［男性］現在喫煙者：1,581例（28.8％）、過去喫煙者：1,717例（31.2％）、喫煙歴なし：2,198例（40.0％）［女性］現在喫煙者：574例（15.0％）、過去喫煙者：453例（11.8％）、喫煙歴なし：2,803例（73.2％）・重症度は、［男性］0：4,655例（73.6％）、1：1,186例（18.8％）、2：132例（2.1％）、3：100例（1.6％）、4：15例（0.2％）、5：233例（3.7％）［女性］0：3,783例（83.5％）、1：598例（13.2％）、2：40例（0.9％）、3：15例（0.3％）、4：0％、5：96例（2.1％）・男女ともに年齢が上がるほど重症化リスクが高い傾向がみられた。・年齢で調整後も、女性より男性で重症化リスクが高い傾向がみられた。・心血管疾患、COPD、糖尿病、肥満などの既報にて重症化との関連が指摘されている併存疾患を有する場合、併存疾患なしの場合と比較して重症化リスクが有意に増加していた。・男性では、とくに重症度1および4/5との比較において、過去の喫煙者で重症化リスクが高まる傾向がみられた（重症度0を対照群、喫煙歴なしを基準としたオッズ比）：［重症度1（1,186例）］現在喫煙者：年齢調整後0.88（95％信頼区間：0.73～1.07）、年齢・併存疾患調整後0.84（0.69～1.03）過去喫煙者：年齢調整後1.28（1.09～1.52）、年齢・併存疾患調整後1.23（1.04～1.46）［重症度2（132例）］現在喫煙者：年齢調整後0.62（0.36～1.07）、年齢・併存疾患調整後0.60（0.35～1.04）過去喫煙者：年齢調整後1.14（0.76～1.71）、年齢・併存疾患調整後1.08（0.72～1.64）［重症度4/5（248例）］現在喫煙者：年齢調整後0.97（0.55～1.69）、年齢・併存疾患調整後0.88（0.48～1.62）過去喫煙者：年齢調整後1.61（1.11～2.33）、年齢・併存疾患調整後1.29（0.86～1.93）・女性では、男性でみられたような傾向はみられなかった。・現在喫煙者と比較して過去喫煙者のほうが、うっ血性心不全、脳血管障害、高血圧症、重症糖尿病などの併存疾患を有する割合が高かった。　これらの結果から、大曲氏は喫煙歴とCOVID-19重症化リスクについて、下記のように考察した：1.過去喫煙者は何らかの疾患に罹患したことで禁煙した可能性がある2.過去喫煙者は禁煙したものの、併存疾患により重症化リスクが高いのではないか3.現在喫煙者はまだこれらの疾患に罹患していないために、重症化リスクが上がらないのではないか4.現在の喫煙そのものは現在の重症化リスクとは直接関係しないが、他の疾患に罹患することで将来COVID-19に罹患した場合には重症化リスクが高まるのではないか　また、女性では過去の喫煙と重症度との間に関連がみられなかったことについて、女性では全体として喫煙者が少なく、検出力が不足していた可能性を指摘した。

　アボットジャパン合同会社は、スマートフォンでスキャンすることで糖尿病患者の日常の糖尿病管理に用いることができる、わが国初のスマートフォンアプリ「FreeStyleリブレLink」の提供を2月10日より開始した。　“FreeStyleリブレ”（以下「リブレ」）は、持続グルコース測定技術を用いたデバイスで、50ヵ国（250万人以上）の人々がすでに使用している測定デバイス。わが国では2016年5月に製造販売承認を取得し、2017年1月に発売された。現在リブレは、糖尿病の病型を問わず「入院中の患者以外であって、強化インスリン療法を行っているものまたは強化インスリンを行った後に混合型インスリン製剤を1日2回以上使用しているもの」を対象に血糖自己測定器加算「C1507」が適用されている。また、その他のインスリン療法を施行中の患者がリブレを使用する際、月当たりの血糖自己測定（SMBG）回数を基に、血糖自己測定器加算「c1501-6」が適用されている。　今回提供が開始されたFreeStyleリブレLink（以下「アプリ」）は、リブレのセンサーと連動するよう設計されたモバイルアプリ。このアプリを搭載した互換性のあるスマートフォンでグルコース値を測定することができ、アプリを起動した互換性のあるスマートフォンでセンサーをスキャンすることで、グルコース値などのデータは、近距離無線通信によりスマートフォン上に表示される。　このアプリを利用することで、現在のグルコース値、血糖の変動傾向を示す矢印、および直近8時間の血糖変動（血糖トレンド）の把握ができ、最大90日分のデータによる血糖変動のトレンドや変動パターンを示すAGP（Ambulatory Glucose Profile）レポートを含む詳細な血糖データの表示をすることができる。また、インスリン投与のタイミング、食事や運動など、さまざまな出来事をノートとして追加することもできる。　同社では、このアプリの提供が「今後生活に関わるさまざまなデータを一体化させた血糖管理の実現に向けた、大きな1歩になると考えている」と期待を述べている。

　中外製薬は、遺伝子変異解析プログラム「FoundationOne CDx がんゲノムプロファイル」について、選択的な線維芽細胞増殖因子受容体（FGFR: fibroblast growth factor receptor）阻害薬であるpemigatinibのFGFR2融合遺伝子陽性の胆道がんに対するコンパニオン診断として、2月15日に厚生労働省より承認を取得したと発表。　今回の承認は、本プログラムによりpemigatinibで効果が期待できるFGFR2融合遺伝子陽性の局所進行又は転移性胆道がんに対する使用について、適応判定の補助を可能にすることを目的としている。pemigatinibは、インサイト・バイオサイエンシズ・ジャパン合同会社が、FGFR2融合遺伝子陽性の局所進行又は転移性胆管がんの治療薬として、2020年9月14日に厚生労働省に対し承認申請を実施しており現在審査中。また、pemigatinibは同適応症に対し、厚生労働省による希少疾病用医薬品の指定も受けている。

　左室駆出率（LVEF）の保たれた心不全（HFpEF）患者において、高強度インターバルトレーニング（HIT）群と中強度持続的トレーニング群との間で、3ヵ月後の最高酸素摂取量（peak VO2）のベースラインからの変化量に有意差はなく、いずれの群も対照群と比較して事前定義の臨床的に意義のある最小変化量を満たさなかった。ドイツ・ミュンヘン工科大学のStephan Mueller氏らが、欧州の5施設で実施した無作為化臨床試験「Optimizing Exercise Training in Prevention and Treatment of Diastolic Heart Failure（OptimEx-Clin）」の結果を報告した。著者は、「HFpEF患者において、ガイドラインに基づく身体活動と比較し、HITまたは中強度持続的トレーニングのいずれも支持されない」とまとめている。持久運動はHFpEF患者においてpeak VO2の改善に有効であるが、運動法の違いにより効果が異なるかは不明であった。JAMA誌2021年2月9日号掲載の報告。HIT vs.中強度持続的トレーニングの有効性を比較評価　OptimEx-Clin試験は2014年7月〜2018年9月に、ドイツのベルリン、ライプチヒ、ミュンヘン、ベルギーのアントワープ、およびノルウェーのトロンハイムの計5施設で実施された。　532例がスクリーニングを受け、慢性HFpEF患者180例がHIT群（3×38分/週）、中強度持続的トレーニング群（5×40分/週）、および対照群（ガイドラインに基づいた身体活動の指導1回）に、1対1対1の割合で無作為に割り付けられた。各群、割り付けられた運動療法を、3ヵ月間は医療機関にて、その後9ヵ月間は遠隔医療による監視下在宅にて行った。割り付けに関して、患者および指導している医療スタッフは盲検化されなかったが、解析は盲検下で行われた。　1次エンドポイントは、3ヵ月後のpeak VO2変化量とし、臨床的に意義のある最小変化量は2.5mL/kg/分と設定した。2次エンドポイントは、3ヵ月後および12ヵ月後の心肺フィットネス、拡張機能およびナトリウム利尿ペプチドの変化などであった。両運動療法ともガイドラインに基づく指導と有意差なし　180例（平均年齢70歳、女性120例［67％］）のうち、3ヵ月および12ヵ月後の評価を完遂したのは、それぞれ166例（92％）および154例（86％）であった。　3ヵ月後のpeak VO2変化量は、HIT群vs.対照群が1.1 vs.－0.6mL/kg/分（群間差：1.5、95％信頼区間[CI]：0.4～2.7）、中強度持続的トレーニング群vs.対照群が1.6 vs.－0.6mL/kg/分（群間差：2.0、95％CI：0.9～3.1）、HIT群vs.中強度持続的トレーニング群が1.1 vs.1.6mL/kg/分（群間差：－0.4、95％CI：－1.4～0.6）であった。　12ヵ月後の比較においても統計学的有意差は確認されなかった。また、拡張機能およびナトリウム利尿ペプチドの有意な変化は観察されなかった。　急性冠症候群の発生報告は、HIT群4例（7％）、中強度持続的トレーニング群3例（5％）、対照群5例（8％）であった。

　進行前立腺がん患者において、エストラジオールの経皮投与（tE2）パッチによる治療と黄体形成ホルモン放出ホルモン作動薬（LHRHa）による治療で、心血管疾患または死亡の発生に差は示唆されなかった。英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのRuth E. Langley氏らが、英国の52施設で実施した多施設共同無作為化第II/III相試験「Prostate Adenocarcinoma Transcutaneous Hormone trial：PATCH試験」における長期的な心血管追跡調査データを報告した。アンドロゲン抑制は前立腺がん治療の柱であるが、長期毒性が問題となる。tE2は肝初回通過効果を受けないため、経口エストラジオールでみられる心血管毒性や、LHRHaでみられるエストロゲン枯渇効果を避けられると考えられていた。Lancet誌2021年2月13日号掲載の報告。局所進行・転移のある前立腺がん患者1,694例を追跡　研究グループは、局所進行・転移のある前立腺がん患者1,694例を、LHRHa群またはtE2パッチ群のいずれかに、病期、年齢、喫煙状況、心血管疾患の家族歴などで層別化し無作為に割り付けた（2007年8月14日～2011年2月17日までは1対2、その後は1対1）。　LHRHaは各施設の診療に従って投与し、tE2パッチは100μg/24時間パッチ4枚を最初の4週間は週2回交換、4週後にテストステロンが去勢レベル（≦1.7nmol/L）に達した場合は3枚を週2回交換に減量した。　主要評価項目は、心血管疾患（心不全、急性冠症候群、血栓塞栓性脳卒中、および他の血栓塞栓性イベントなど）および死亡であった。tE2パッチとLHRHaで心血管転帰に有意差なし　2007年8月14日～2019年7月30日の期間に、計1,694例がLHRHa群（790例）またはtE2パッチ群（904例）に無作為に割り付けられた。追跡期間中央値は3.9年（四分位範囲2.4～7.0年）であった。　1ヵ月および3ヵ月時点での去勢率は、LHRHa群でそれぞれ65％および93％、tE2パッチ群で83％および93％であった。　事前に定義された基準を満たす心血管イベントは、153例・計167イベントが報告された。致死的心血管イベントは、1,694例中26例（2％）に認められた（LHRHa群15例［2％］、tE2パッチ群11例［1％］）。心血管イベントの初回発生までの期間は、治療間で差はなかった（検視報告書なしの突然死を含む場合のハザード比[HR]：1.11、95％信頼区間[CI]：0.80～1.53、p＝0.54、検視報告書が確認された場合のみのHR：1.20、95％CI：0.86～1.68、p＝0.29）。　tE2パッチ群での心血管イベント89件中30件（34％）が、tE2パッチを中断あるいはLHRHaへ変更後3ヵ月以降に発生した。主な有害事象（全グレード）は、女性化乳房（LHRHa群38％ vs.tE2パッチ群86％、p＜0.0001）、ホットフラッシュ（LHRHa群86％ vs.tE2パッチ群35％、p＜0.0001）であった。

　日本肺癌学会は、2021年2月14日、「COVID-19パンデミックにおける肺癌診療：Expert opinion」改訂版を公開した。　初版は、感染拡大（第2波）の兆しが見えた2020年7月に、肺がん診療指針を示すことの重要性に鑑み、肺がん医療を担う医療者および病院管理者を利用者として想定し作成。作成にあたっては日本肺癌学会の関連委員会メンバーが、診療ガイドラインのエビデンスを背景にCOVID-19とがん診療に関する内外の文献を参照しつつ作成し、COVID-19による特殊な診療態勢に応用ができることを意図したものであった。　第3波を迎え、COVID-19のワクチン接種が開始された現状に対応し、同ステートメントの改訂版を公表した。　作成委員長である滝口裕一氏（千葉大学）に聞いた改訂点は下記。・「背景と目的」2021年2月までの感染進捗状況を反映（第1章）・「総論」疫学データを最新情報に更新（第2章）・「肺癌治療の考え方」肺癌治療中に感染した場合の対応、隔離の原則、治療延期の原則、などの具体的記述を大幅に追加（第11章）・「COVID-19ワクチン」の項を追加（第12章）　そのほか、肺癌診療ガイドライン2020年版による治療の改訂部分に応じた細かい修正を行っているという。

　スタチンによる心血管イベント抑制の効果は今では周知ですが、それが診療ガイドラインで推奨されるようになったのは2008年ごろのようです。それは累積メタアナリシスでも確認済みのようです。　原著論文は、過去の研究論文と重複してはいけません。新規の結果を示すのが原則だからです。そうでないと、それは重複出版（redundant publication）といわれます。本研究は、中国本土の研究者が書いた原著論文で、80％が重複出版に相当することを示したのです。2008年以降に上記と同じ効果を示す論文があったら、それは重複出版としたようです。すでにコンセンサスになっている結果を、原著論文として出版するのは研究者倫理に反します。ふつうなら、すでに明らかになっていることを結語した論文を投稿しても、それは既知だとして却下になるはずです。　今回は中国本土の研究者に限っていますが、それにしても重複出版が80％もあったのは大問題です。それらの論文では、96％が財源を明示していませんでした。87％はIRB承認を報告していませんでした。そして、中国語で書かれた論文が99.7％ありました。ほぼすべてです。いい加減な論文がまん延していることがわかります。これをみて、日本人著者は大丈夫かなと心配してしまいました。でも、このような新薬に関する臨床試験を、日本語の論文として出版する研究者はいなくなったのではないでしょうか。ただ、一昔前（2000年以前）までは治験論文を中心に、日本語で書かれた原著論文はたくさんありました。試験の品質は悪かったかもしれませんが、このような重複出版はなかったと信じています。　なんといっても、著者に中国人が入っていたのにはびっくりしました。もちろん、米国に住む中国人です。中国人が著者にいたため、中国語のデータベースを調査できたものと思います。ふつうの人なら、中国語は読めないからです。粛清されないか心配です。帰国しないほうが身のためでしょうね。　先端分野について、英語以外で書かれた論文はほとんど見向きもしなくなりました。今回怪しげな中国の論文が見つかったわけですが、誰も読まなければ害はなさそうに思います。ただ、それが英語論文で引用されると別の問題が生じるかもしれません。

第59回　肺がん2020 Wrap Up出演：兵庫県立がんセンター 副院長（医療連携・医療情報担当） 兼 ゲノム医療・臨床試験センター長 呼吸器内科部長　里内 美弥子氏2020年肺がんの重要トピックを兵庫県立がんセンターの里内 美弥子氏が、一挙に解説。これだけ見ておけば、今年の肺がん研究の要点がわかる。

三百六十二の段　三十代で家が建つ三寒四温というのか、暖かくなったり寒くなったりの毎日。コロナ第3波もピークを越え、患者数減少を肌で感じます。でも、まだまだ油断禁物。用心するに越したことはありません。さて、皆さんはキーエンスという会社を御存じでしょうか？新大阪駅から南に約600mの場所にあるセンサーメーカーですが、私もよく知りませんでした。何と言ってもキーエンスを有名にしたのが、その給料の高さ。2019年3月の有価証券報告書によると、従業員の平均年齢は35.8歳、平均年間給与は2,110万6,666円。なんとまあ、平均が2,100万円、しかも35歳で！ネットには断片的なキーエンス伝説が溢れています。三十代で家が建ち、四十代で墓が建つむちゃくちゃ給料がいいので三十代で家が建つけど、死ぬほど働くので四十代で寿命を迎える、という意味なんでしょうね。なんでも、午前7時半から午後9時頃まで働くのが普通だそうです。キーエンスのプロボックスは公道最速やたら飛ばしている商用バンを見たら、キーエンスの営業なんだそうです。横に「KEYENCE」と社名があるので一目瞭然ではありますが。ということで数々の神話に包まれた謎の会社キーエンス。なんとYouTubeで元キーエンスNo.1営業マンがAMANO SCOPEというチャンネルで、その秘密を披露していました。他業界のことではありますが、我々にも参考になるので、簡単に紹介いたします。YouTubeで語っているのは天野 眞也氏。新卒でキーエンスに入社し、約20年間在籍して2009年に退社しました。その間、新人の営業No.1を獲得し、2年目以降にはキーエンスの全国営業No.1になったこともあるそうです。キーエンスの強さの秘密を1時間余りにわたって語っておられましたが、特に面白いと思ったところを3点紹介いたします。秘密その1売上目標はない。代わりにあるのは利益目標だ売上から経費を引いたものが利益です。大切なのは利益であり売上ではない、というのは当然のこと。ここで、売上を目標においてしまうと、営業担当者は薄利多売、場合によっては損してでもたくさん売る、みたいな行動をとりがちです。ところが、キーエンスの営業には売上目標はなく、利益目標だけがあるので、どうやったら会社が儲かるのかを営業から開発まで1人1人が考えて行動しています。その結果、先の有価証券報告書によれば、売上高5,870億円に対し、営業利益3,178億円、実に営業利益率54%と大変な成績をあげました。そりゃあ給料も高いはずだ。ちなみに同業他社の場合、この営業利益率は数%とか、よくて10%台だそうです。秘密その2開発や設計担当者が営業を飛ばして直接顧客に話を聞く普通の会社では、設計や開発担当者は営業を通じて顧客のニーズを知るわけです。が、キーエンスには皆がアクセス可能な顧客情報データベースがあり、個々の商談の具体的な進行状況を知ることができるので、商品企画部が直接顧客にアポをとって聞きたいことを聞き、目的に適った商品を造ったり、まだ顕在化していないニーズを掘り起こしたりしているそうです。このことが、次に述べる商品開発の速さにつながってきます。秘密その3スピード最優先先に述べたように、まだ顕在化していないニーズを掘り起こしているので、先手を打った商品開発が可能になり、その結果、新商品のサイクルが競合他社より圧倒的に速くなります。また、営業は営業でスピード最優先。何かの拍子に急に必要になった商品を顧客に頼まれた場合、翌日に納品します。窮地に陥っていた顧客に感謝されることは言うまでもありません。このように全社員がスピード最優先を心掛けていれば、あらゆる場面で強さが発揮できます。考えてみれば、どれもこれも当たり前の事の積み重ね。ブラック企業というよりも、凡事徹底ですな。ところで、このYouTubeを見ながらふと思ったわけですよ。キーエンス本社って、僕の通勤途中にあるじゃん！というわけで、車に乗って帰宅する途中、窓の外に注意を払ってみました。たくさんのビルが見えますが、夜も遅いので窓の明かりが3分の1くらいついていれば多いほうです。そんな中、上から下まですべての窓に明かりの灯っている立派なビルがありました。この異様なオーラを放ったビルがもしかして？そう思った私は少し道を外れて近寄ってみると、果たして地上21階のキーエンス本社でした。ぐわあ、ま、眩しい。平均年収2,100万円の輝きに圧倒されてしまいました。他業界のこととはいえ、我々も参考にする部分は数多くあるものと思います。よかったらYouTubeの当該チャンネルも見てください。最後に1句早春の　夜空に輝く　二千万

菅政権が看板政策の1つに挙げたことで「不妊治療の保険適応の拡大」が注目される中、愛育病院（東京都港区）の安達 知子院長らの研究グループが、同病院における卵子提供妊娠（ODP）に関しての母体・新生児アウトカムをまとめた調査結果がHypertension in Pregnancy誌2021年2月号に掲載された。国内施設のODPに関する珍しい研究なので、概要を紹介したい。1．調査の背景ODPは、若いドナーの卵子と配偶者の精子を用いて、体外受精をした後に妊娠が成立した状態だ。欧米では体外受精全体の8～10％と高い比率を占める。高齢女性の場合、自己卵子を用いた場合よりもはるかに優れた生児獲得率を示している。一方でODPは、合併症の頻度が高い。妊娠高血圧症候群（HDP）もその1つで、欧米においては、自己卵子を用いた生殖補助医療（ART）による妊娠や自然妊娠（SP）に比べ、約3倍高いと報告されている。さらに、妊娠高血圧腎症（PE）を発症すると、重篤な状態を来したり、臓器障害などが残ったりする可能性も高まる。日本産科婦人科学会や日本生殖医学会は、ODPのニーズを認めつつも、法整備が追いついていない状況で、積極的に推進するまでには至っていないのが実情だ。しかし、35～40代の不妊症女性の増加に伴い、ODPの必要性は高まっている。米国や東南アジアなどの海外でドナー卵子を獲得し、ARTによる妊娠後に日本に帰国する女性がいる。海外で得た卵子から生まれた子どもの数は、日本では年間300～400人と推定され、今後さらなる増加が予想される。しかし、アジア女性におけるODPの転帰については、ほとんど知られていない。HDPに関しては、黒人は白人よりも発症リスクが高いことなど、人種性の違いがあることを考えると、日本人女性におけるODP関連のHDPリスクを調べることは重要だ。2．調査方法愛育病院で2013年1月1日～2017年12月31日までに分娩し、分娩時の年齢が40歳以上の女性を対象に検討した。ただし多胎妊娠は除外し、調査期間中に複数回分娩した場合は、初産のみを対象とした。診療録から後ろ向きに分娩時の年齢、流産などの妊娠歴、その他の合併症など臨床的特徴に関するデータを抽出。また、各患者の妊娠経過中におけるHDPをはじめとする産科合併症、および分娩週数、分娩様式や出血量、出生児の状況なども抽出した。ODPについては、卵子提供を受けた国や地域、卵子提供者の人種や年齢、移植胚の数などのデータを抽出した。3．調査結果対象は1,365例（ODP群：44例［3.2％］、ART群：485例［35.5％］、SP群：836例［61.2％］）。ODP群の年齢中央値は47歳で、ART群およびSP群（いずれも41歳）より高かった。HDPを発症した割合は、ODP群で高率であり、ART群、SP群の3群間に統計的な有意差を認めた（20.5％ vs.12.8％ vs.7.6％、p＜0.001）。PEを発症した割合は、ODP群とART群では差がなく、SP群よりも高率であった（4.2％ vs.4.2％ vs.2.0％、p＝0.024）。早産率に関しては、3郡間で有意差を認めなかった。年齢中央値の差や、ほかの交絡因子を是正して再解析を行ったが、結果に大きな変化はなかった。卵子提供者の年齢中央値は26歳、卵子提供者を受けた場所は米国本土31.8％、ハワイ22.7％、タイ15.9％、台湾4.5％で、日本は2.3％だった。卵子提供者の国籍は65.9％が日本人で、卵子提供者の70.5％がアジア人だった。4．まとめ本研究では、ODP群におけるHDPの発生率は、ART群やSP群に比べて高率であり、欧米の過去の報告と同様だった。ODP群におけるPE発症率が比較的低い理由として考えられるのは、同院の患者教育などの管理の徹底だ。HDPのリスクを認識してもらうため、食事指導や生活指導を繰り返し行うと共に、朝夕の家庭での血圧測定を指示し、必要に応じて入院指導・入院安静を励行した。なお、約20～80％の症例において提供者の年齢や人種、ODPの実施場所、移植胚の数などの患者情報が欠落、卵子提供者の特徴などをカルテ調査で正確に把握することが困難だった。今回の検討からは省いているが、ODPによる双胎妊娠ではHDPの発症率は極めて高率であり、今後のODP増加を踏まえると、正確な情報の収集と分析が非常に重要だ。最後に、本研究は1施設の検討であるため、日本全体のODPにおける妊娠合併症の頻度を正確に反映するものではないが、ART群、SP群と比較した妊娠転帰や新生児転帰を検討した研究として有意義である。参考1）Gekka Y,et al.Hypertens Pregnancy.2021 Feb;40(1):36-44.

　CNS薬理研究所の石郷岡 純氏らは、アリピプラゾールまたは他の抗精神病薬（ドパミンD2受容体アンタゴニスト）からブレクスピプラゾールに切り替えた際の、長期的な安全性の評価を行った。Human Psychopharmacology誌オンライン版2021年1月26日号の報告。　日本人統合失調症外来患者を対象とした56週間オープンラベル試験の事後分析を行った。オープンラベル試験では、ブレクスピプラゾール2mg/日へ4週間で切り替えを行った後、52週間フレキシブルドーズ（1～4mg/日）で投与した。主要評価項目は、総コレステロール、LDLコレステロール、HDLコレステロール、トリグリセライド、血糖、体重、プロラクチンとした。副次的評価項目は、有効性、治療による有害事象（TEAE）、錐体外路症状、補正値QT間隔との関連とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者186例中84例（45.2％）は、同意の撤回や有害事象のために治療を中断した（アリピプラゾールからの切り替え群［APZ群］：32.9％、他の非定型抗精神病薬からの切り替え群［AP群］：54.8％）。・56週目のベースラインからの平均変化は、両群ともに総コレステロール、LDLコレステロール、HDLコレステロール、トリグリセライド、血糖値ではわずかであり、平均体重（APZ群：1.1±4.4kg、AP群：0.4±4.6kg）のわずかな増加が認められた。・平均プロラクチンレベルは、APZ群でわずかな増加が認められたが、AP群では減少が認められた。・症状の重症度は、両群ともに減少が認められた。・TEAE発生率は、86.6％（161例）であった。各群のTEAE発生率は、APZ群で84.1％、AP群で88.5％であり、重度のTEAE発生率は、APZ群で9.8％、AP群で14.4％であった。・錐体外路症状、QT間隔の変化は、ほとんど認められなかった。　著者らは「ブレクスピプラゾールへの切り替えは、代謝異常、体重増加、高プロラクチン血症、錐体外路症状、QT延長、精神症状への長期的な影響が少ない治療方法である」としている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により、患者の受診控えの傾向が続いている。アストラゼネカは日本呼吸器学会と共同で「『喘息患者の受診控え』に緊急提言 ～コロナ禍が続く中で迎える花粉飛散シーズン、どう喘息悪化を防止するか～」と題したセミナーを開催した。　この中で、 高知大学の横山 彰仁氏（呼吸器・アレルギー内科学 教授）が「喘息における継続治療の重要性～ウイルスや花粉の影響～」と題した講演を行った。この中で横山氏は、・喘息は治療継続が必要な病気。受診控えや治療中断は悪化要因となる・喘息は、ウイルス感染やタバコの煙、花粉といった刺激で症状が悪化する。今年は多くの地域で昨年より花粉飛散量が大幅に増えると予測されており、注意が必要・COVID-19を理由とした受診控えが多いが、これまでの研究では喘息はCOVID-19の罹患因子でも重症化因子でもなく1）、COVID-19悪化入院患者のうち喘息患者の割合はインフルエンザ患者よりも低い2）、とし「喘息のコントロールができていればCOVID-19を過度に恐れる必要はない」と述べた。　さらに、今後予定されるCOVID-19のワクチン接種に関し、基礎疾患を持つ人は優先接種の対象となり、厚生労働省が発表した基礎疾患の基準には「慢性呼吸器疾患」が入っている。ただし、この基準に対する意見を求められた日本アレルギー学会・日本呼吸器学会は、下記の見解を伝えたことを紹介した。・気管支喘息患者は優先接種の対象とする必要はない。ただし、1）経口ステロイド薬使用患者、2）吸入ステロイド薬使用者のうち喘息コントロールが不良である（過去1年以内の入院歴がある）患者、3）過去1年以内に2回以上の予定外外来あるいは救急外来受診歴がある患者、は対象とする。・慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者、喘息患者のうちCOPD併存患者は対象とする。　続いて、慶應義塾大学の福永 興壱氏（呼吸器内科 教授）が「新型コロナウイルス流行下での喘息患者の受診状況と受診控えが喘息患者に及ぼす影響」というテーマで講演を行った。この中で福永氏はCOVID-19流行が拡大した2020年4月から10月にかけて、喘息吸入薬の処方数が激減した3）。一方で、同じ慢性疾患である糖尿病薬剤は処方数が変わっておらず3）、受診控えがさほど起きていない状況を紹介し、「喘息は症状が治まると疾患の自覚が乏しく、受診控えが起きやすいのでは」と分析した。さらに、自院での感染防止対策を紹介したうえで「治療をせずに発作を繰り返すと、リモデリングといって気管が硬化し、喘息が重症化しやすくなる。今の時期は花粉をきっかけとした重症化も多い。電話診療等を行う医療機関も増えているので、適切な受診と治療継続をしてほしい」と呼びかけた。

　アストラゼネカは、2021年2月5日、再発または転移のある頭頸部扁平上皮がん（HNSCC）の1次治療を対象とたデュルバルマブ（商品名：イミフィンジ）と標準化学療法EXTREMEレジメン（化学療法とセツキシマブ）の比較第III相KESTREL試験の結果を発表。主要評価項目であるPD-L1高発現患者での全生存期間（OS）の延長を達成しなかった。また、デュルバルマブとtremelimumabの併用療法においても、副次評価項目であるすべての患者を対象としたOSの延長は認められなかった。　デュルバルマブの単剤療法およびデュルバルマブとtremelimumabの併用療法の安全性および忍容性プロファイルはこれまでの試験と一貫していた。試験データは今後公表する予定。