【6月4日　水虫治療の日】〔由来〕「水虫」の「む（6）し（4）」の語呂合わせと、水虫を患う人が急増する入梅の時期であることから、水虫の早期治療の大切さや治療啓発を目的に大源製薬株式会社（兵庫・尼崎市）が制定。関連コンテンツ「外来で感じるメディアの影響」【Dr.デルぽんの診察室観察日記】クレナフィン爪外用液10% 7.12gの査定【斬らレセプト シーズン3】不眠症の爪白癬患者　薬剤師は何を見逃したか？【スーパー服薬指導（1）】足白癬【患者説明用スライド】老後を健康に過ごすには足の健康から始めよう／科研・楽天

2025年5月30日～6月3日（現地時間）に開催の世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）。ここで発表された旬な肺がんのトピックを、順天堂大学医学部附属順天堂医院 呼吸器内科の虎澤 匡洋氏がレビュー。レポーター紹介

2025年5月30日～6月3日（現地時間）に開催の世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）。ここで発表された旬な乳がんのトピックを、がん研有明病院の尾崎 由記範氏がレビュー。レポーター紹介

厚生労働省と経済産業省が「健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン」を改正こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。この週末は、八ヶ岳山麓にリタイア後住んでいる大学時代のクラブの先輩宅で開かれた麻雀大会に参加するため、長野県原村まで車を飛ばして行って来ました。大学卒業後、40年以上たって老年となった人間たちが11人集まり、麻雀卓2卓で2日間、メンバーを適当に変えながら各人半荘5～6回戦ってトータル点数を競うというものです。集まったメンツは学年にして4学年の幅があり、皆、それなりの年齢ということで健康状態もさまざまでした。がんについて言えば、参加した11人中4人が罹患していました。2人がこの3年ほどの間に食道がんの手術を受けて、1人は大腸がんの放射線治療と化学療法を昨年経験済みでした。さらにもう1人は、胃がんを5年前に内視鏡手術で取っていました。この人数、多いのか少ないのかはよくわかりませんが、最近、高校時代の同級生など同世代と飲むと大体3人中1人はがんの経験者ですから、ほぼ平均的と言えるでしょう。ただ、私のクラブ、食道がんがやや多過ぎますね。ちなみに、この4学年の幅の中のクラブの在籍者総数は大体40人ほどで、自殺者1人、ALSによる死亡1人、山での遭難死（落石が頭部直撃）1人です。コホート研究ではないですが、ある大学クラブの卒業生の“その後”としては、それなりに平均的な結果と言えるのではないでしょうか。ま、いずれにせよ、これから、今回のメンバーの中からもがん患者は出てくるでしょう。がんはエイジングの結果ですから仕方ありません。なお、麻雀大会の私の成績は2位でした。優勝は逃しましたが、親で「リーチ、ツモ、ドラ8」の倍満を上がったのはいい思い出になりました。ということで今回は、公表から少々時間が経ってしまいましたが、3月末に厚生労働省と経済産業省が改正した「健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン」について書いてみたいと思います。今回の改正では、非臨床の一般消費者向け（Direct to Consumer：DTC）検査サービスについての記載が大幅に追加、医師法に違反しないようにとの注意喚起が行われました。いい加減なエビデンスしかないのに「がんが見つかる」などと喧伝し、多くの問題点が指摘されてきたDTC検査サービスはこれで駆逐されるのでしょうか？厚労省のヘルスケアスタートアップPT報告書を機にガイドライン改正へ非臨床のDTC検査サービスとは民間事業者が検体（血液、尿、唾液など）をもとに病気のリスクなどを判定する検査サービスを指します。本連載でも「第88回　がんが大変だ！　検診控え依然続き、話題の線虫検査にも疑念報道（前編）」「第89回　がんが大変だ！　検診控え依然続き、話題の線虫検査にも疑念報道（後編）」などでその問題点を繰り返し指摘してきました。昨年7月の「第223回　厚労省ヘルスケアスタートアップPT報告書を読む（後編）　あの一般向けがんリスク判定会社もターゲットか？消費者向けの各種検査サービス、医師法に照らし合わせて総点検へ」では、厚生労働省の「ヘルスケアスタートアップ等の振興・支援策検討に関するプロジェクトチーム」が公表した最終報告書の内容を紹介、「医師法違反という観点から法令違反の恐れがある事例がまとめられ、検査の結果（リスク判定）を消費者にフィードバックする際の表現についてもガイドラインが設けられる可能性があります」と書きました。それが実行に移されたのが、今回の「健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン」の改正というわけです。「医師でなければ、医業をなしてはならない」と定めた医師法第17条との関係について法解釈同ガイドラインにはさまざまな関連法令と照らし合わせて、DTC検査サービスはどこまで行っていいのかについての法解釈が記されています。最重要と考えられる「医師でなければ、医業をなしてはならない」と定めた医師法第17条との関係については次のように記されています。「医師法第 17 条により、民間事業者は、医業に該当しない範囲で検体採取や検査（測定）後のサービス提供を実施する必要があり、採血等の医行為に該当する行為や、検査（測定）結果に基づく疾患の罹患可能性の提示や診断等の医学的判断を行うことはできない。このため、採血等の検体採取については、民間事業者ではなく、利用者自らによって行われる必要がある。また、民間事業者は、検査（測定）結果に基づく疾患の罹患可能性の提示や診断等の医学的判断を行うことはできないため、検査（測定）後のサービス提供については、検査（測定）結果の事実や検査（測定）項目の一般的な基準値、検査（測定）項目に係る一般的な情報を通知することに留めなければならず、利用者から見て事実や一般的な基準値・情報が示されているということが客観的に認識可能な程度に医学的・科学的根拠が示された通知内容としなければならない」つまり、「医師資格を持たない事業者が検査結果に基づいて個人の疾患の罹患可能性を通知することは医師法違反」と明確に位置付けたわけです。さらに、医師などではない民間事業者が行う検査後のサービス提供は、「検査結果の事実や検査項目の一般的な基準値、検査項目に係る一般的な情報を通知することに留め、客観的に認識可能な程度に医学的・科学的根拠が示された通知内容としなければならない」点についても明文化しました。「一般的な情報の通知に留めよ」というルールは非常に重いと考えられます。ガイドラインではさらに突っ込んで、「検査結果の事実と検査項目の基準値やリスク分類との相対的な位置付けのように、一見すると客観的な事実を提示しているかのような内容であったとしても、当該基準値や当該リスク分類の設定について、なんらの医学的・科学的根拠が通知内容に示されていない場合や、一般的な基準値と言えない値に基づいている場合には、客観的な事実を提示しているとは評価できない」「検査項目が基準値内にあることをもって、利用者が健康な状態であることを断定するといった利用者個人の健康状態の医学的評価は行ってはならない」「検査項目が基準値外にあることをもって、利用者個人の疾患の罹患可能性を提示してはならない」とも記述しています。それだけDTC検査サービス事業者の検査結果の通知に関する不適切事例が多かったということなのでしょう。医師法17条に違反する4例示す、「一般的な情報提供である」等の注意書きをしていたとしても個人の疾患の罹患可能性を通知することは違法なお、同ガイドラインには医師法17条に違反する例として、次の4つを例示しています。1.検体を採取する際に、無資格者である民間事業者が利用者から検体を採取する場合。2.無資格者である民間事業者が、利用者に対して、個別の検査（測定）結果を用いて、利用者の健康状態を評価する等の医学的判断を行った上で、食事や運動等の生活上の注意、健康増進に資する地域の関連施設やサービスの紹介、利用者からの医薬品に関する照会に応じたOTC医薬品の紹介、健康食品やサプリメントの紹介、より詳しい健診を受けるように勧めることを行う場合。3.無資格者である民間事業者が、利用者に対して、利用者の個別の検査（測定）結果を用いて、当該利用者個人の疾患の罹患可能性を通知する場合。なお、形式的に「これは一般的な情報提供である」等の注意書きをしていたとしても、利用者の個別の検査（測定）結果を用いて、当該利用者個人の疾患の罹患可能性を通知することは違法となる。4.無資格者である民間事業者が、利用者に対して、利用者の個別の検査（測定）結果が、疾患の罹患や健康状態の医学的評価に係るリスク分類のいずれに属するかを通知する場合で、当該リスク分類の根拠となる基準値について、実質的になんらの医学的・科学的根拠が示されていない場合や、民間事業者等が恣意的に設定している場合。冷静さを装うDTC検査サービス事業者同ガイドラインの改正は今後、DTC検査サービス事業者にどんな影響を及ぼすでしょうか。4月18日付けの日経バイオテクは「厚労省と経産省、DTC検査ガイドラインでは 『医学的診断と誤解させない情報提示を』」と題する記事を発信、「同ガイドラインは大幅に改正されたものの、DTC検査ビジネスへの影響は大きくはなさそうだ」と書いています。同記事は、同ガイドライン に対するDTC検査サービスを提供する複数の事業者のコメントを紹介しています。「明確に論拠が示され、誤認を防ぐ対策が加えられたと理解している」（ジーンサイエンス、東京都千代田区）、「ジーネックスでは一般的な情報提供としての疾患の罹患リスクに言及することはあるが、事業者側の目線だけではなく、社会的・法的・論理的な観点を重視して、利用者の健康維持に関して望まれているサービスを提供していきたい」（ジーネックス、東京都港区）、「今回の改正でサービスの内容に大きな変更は予定していない」（Craif、東京都文京区）と一見冷静な対応に見えます。また、一般社団法人の遺伝情報取扱協会も、同協会のウェブサイトで同ガイドラインの改正に対する見解を公表、同協会が策定する「個人遺伝情報を取扱う企業が遵守すべき自主基準」と合致する内容であるとコメントしています。どの事業者も、「われわれはきちんとやってきているので、動揺していない」と冷静さを装っているようです。「事実上の『野放し』状態から一歩進んだ」ものの「課題はまだ残されている」「23種類のがんを判定できる」などと宣伝して全国展開しているHIROTSUバイオサイエンス（東京都千代田区）の線虫がん検査キット「N-NOSE」に対し、厳しい批判報道を行ってきたNewsPicksは、4月18日付で「厚労省ガイドライン改定で検査ビジネス『野放し』終えんか」と題する記事を発信しています。同記事は、ガイドライン改正に対する識者の評価やDTC検査サービス事業者へのアンケートを紹介、「結果報告書の通知に関するルールが明確化されたことで、検査ビジネスは、事実上の『野放し』状態から一歩進んだ。利用者の保護やサービスの健全な発展に向けた土台が整い始めたと言える。 だが、ガイドラインの解釈が事業者により分かれる可能性があるうえ、検査自体の有効性という『本丸』には踏み込んでいないという点でも、課題はまだ残されている」と記事を結んでいます。医師法違反の実際の事例が出てくれば、「野放し」状態は一掃に向かうのではおそらく、法律での規定ではなく、強制力が弱いガイドライン（指針）である点が、まだ事業者にある種の余裕を生んでいるのかもしれません。今後、ガイドラインに基づいて、医師法違反の実際の事例が摘発されれば、「野放し」状態は一掃に向かうのではないでしょうか。そう言えば、一時、テレビや東京の地下鉄の車内掲示などでよく目にした線虫がん検査のCMや広告を最近目にしません。やはり少なからぬ影響が出ているのかもしれません。ちなみに、冒頭に書いた麻雀大会に参加したクラブの仲間たちの中に、DTC検査サービスを利用した人間は誰もいませんでした。おそらく、今彼らにがん関連のDTC検査サービスを受けさせ、仮に“陽性”が出て精密検査を受けさせれば、何人かでがんが見つかることでしょう。また、“陰性”だった人間にも精密検査を受けさせれば、やはり何人かでがんが見つかるでしょう。なにせ、みんなもう老人なのですから。

看護師のレジリエンス、対面介入にオンライン超えの効果看護師のレジリエンス向上に対して、オフラインでの対面介入にオンラインよりも高い効果が示された。Mengqi Liu氏らの研究で、BMC Nursing誌2025年4月号に掲載された。看護師のレジリエンスに焦点をあてた介入の有効性と受容性の比較：ランダム化比較試験のシステマティックレビューとネットワークメタアナリシス研究チームは、看護師のレジリエンス向上を目的とした介入の有効性と受容性をランク付けすることを目的に、システマティックレビューとネットワークメタアナリシスを実施した。PubMed、Embase、Cochrane Library、Web of Science、およびその他のデータベースを包括的に検索した。主要アウトカムは、有効性（ベースラインから治療終了までのレジリエンス測定尺度スコアの平均変化量で測定）および、あらゆる原因による中止（介入の受容性を評価する指標として、何らかの理由で介入を中止した看護師の割合）とした。分析には、頻度論的ランダム効果ネットワークメタアナリシスを用い、エビデンスの質の評価にはRoB 2を使用した。連続アウトカムの結果は標準化平均差（SMD）と95％信頼区間（CI）で示した。主な結果は以下の通り。最終的に21件のランダム化比較試験がシステマティックレビューおよびネットワークメタアナリシスの分析対象となった。レジリエンス向上介入全般は、看護師のレジリエンスを有意に強化する効果が示された（効果量[SMD]：1.01、95%CI： 0.61～1.41）。介入種類別では、オフラインでの現場介入（全体効果量[SMD]：1.12、95%CI：0.64～1.59）は、オンライン介入（全体効果量[SMD]：0.21、95%CI：-0.02～0.45）よりも効果が高かった。また、グループ介入（全体効果量[SMD]：0.60、95%CI：0.32～0.87）と個別介入（全体効果量[SMD]：1.11、95%CI：0.63～1.59）の双方に有効性が示された。通常ケアと比較した場合、最も効果的な介入は、「怒りの管理に関する心理教育」（効果量[SMD]：5.79、95％CI：3.65～7.93、SUCRA＝98.2）、「感情的知性トレーニング」（効果量[SMD]：4.91、95%CI：3.32～6.51、SUCRA＝95）、および「マインドフルネスに基づくストレス低減法」（効果量[SMD]：4.24、95%CI：2.60～5.88、SUCRA＝92.4）であった。怒りの管理に関する心理教育、マインドフルネスに基づくストレス低減法、および感情的知性トレーニングが、看護師のレジリエンスを向上させる上で最も効果的な介入であることが示された。看護師のレジリエンス（ストレスからの適応・回復力）向上は喫緊の課題です。本研究は、これまで断片的に行われてきた様々な介入策をネットワークメタ分析の手法を用いて初めて統合的に比較し、その有効性と受容性をランク付けしたものであり、非常に意義深い成果と考えます。具体的には21種類の介入を分析しており、看護師のレジリエンス向上において、オフライン（対面形式）の介入がオンライン介入よりも全体的に効果が高い可能性が示唆されました。有効性の観点からとくに有望な介入として、「怒りの管理に関する心理教育」、「感情的知性トレーニング」、「マインドフルネスに基づくストレス低減法」が特定されています。臨床現場では、自身のレジリエンス向上のための取り組みや、管理的な立場からの離職防止策などが続けて検討されていることと思います。本研究の知見を活かすには、有効性の高い介入の導入を優先的に検討するのがよいでしょう。オンラインが普及した現代においても、対面形式の介入により高い有効性が示されたことは、興味深く、かつ納得できる知見でもあります。その一方で、時間や場所に制約がある看護師のためにオンライン介入を検討している場合も多いのではないかと思います。オンラインの場合には、本研究で示唆されたように継続率を高める工夫を合わせて実施することでその効果を最大限に引き出すことができると考えられます。本研究には限界も存在していますが、看護師が心身ともに健康に働き続けるための方策を考える上で、実践的な示唆に富んだ研究だと考えます。論文はこちらLiu M, et al. BMC Nurs. 2025;24(1):418.

　コーヒー摂取がさまざまな健康上のベネフィットと関連することが示されているが、砂糖や飽和脂肪（saturated fat）の添加がどのような影響を及ぼすかは明確ではない。米国・タフツ大学のBingjie Zhou氏らによる大規模前向きコホート研究の結果、コーヒー摂取が全死亡リスクの低下と関連することが確認されたが、その関連はブラックコーヒーおよび添加された砂糖や飽和脂肪量が少ないコーヒーでのみ認められた。The Journal of Nutrition誌オンライン版2025年5月12日号掲載の報告。　本研究では、1999～2018年までの米国国民健康栄養調査（NHANES）のデータと、国民死亡記録（National Death Index）の死亡データをリンクさせて解析が行われた。24時間思い出し法による有効な食事調査結果を有する20歳以上の4万6,332人が対象となった。　コーヒー摂取は、種類（カフェイン入りまたはデカフェ）、砂糖量（8オンス［約240mL＝1杯と定義］当たり＜2.5gまたは≧2.5g）および飽和脂肪量（1杯当たり＜1gまたは≧1g）に基づいて分類。死亡アウトカムには、全死亡のほか、がんおよび心血管疾患（CVD）による死亡が含まれた。　Cox比例ハザードモデルを用いて、コーヒーの種類、摂取量（非摂取者、＜1杯/日、1〜＜2杯/日、2〜＜3杯/日、≧3杯/日）、および添加された砂糖および飽和脂肪の量（ブラック、LSLF［1杯当たり砂糖＜2.5g/飽和脂肪＜1g］、LSHF［同＜2.5g/同≧1g］、HSLF［同≧2.5g/同＜1g］、HSHF［同≧2.5g/同≧1g］）に基づく死亡リスクについて、ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値9.3〜11.3年を通じて7,074人の死亡が確認され、がんによる死亡は1,176人、CVDによる死亡は1,089人であった。・非摂取者と比較して、コーヒー摂取量の多さは全死亡リスク低下と関連していた（＜1杯/日でHR：0.89［95％CI：0.78～1.02］、1〜＜2杯/日で0.84［0.77～0.92］、2〜＜3杯/日で0.83［0.75～0.93］、≧3杯/日で0.85［0.77～0.95］、傾向のp＝0.004）。・コーヒー摂取量と全死亡リスク（非線形のp＜0.001）およびCVD死亡リスク（非線形のp＝0.02）との間には、非線形の逆相関が認められた。一方、がん死亡リスクとの間には有意な関連は認められなかった。また、カフェイン入りコーヒー摂取量との間には同様の関連が認められたが、デカフェコーヒー摂取量との間には認められなかった。・コーヒーに添加された砂糖や飽和脂肪の量別にみると、全死因死亡に対するベネフィットは、ブラックコーヒー（HR：0.86［95％CI：0.77～0.97］）およびLSLFコーヒー（HR：0.86［0.75～0.99］）の摂取者に限定されていた。

　弘前大学の足立 匡基氏らは、自閉スペクトラム症（ASD）および注意欠如多動症（ADHD）の特性と幼少期のポジティブな経験が自殺関連行動に及ぼす複合的な影響を調査するため、日本人の青年および若年成人の大規模かつ代表的なサンプルを用いて、調査を行った。さらに、幼少期のポジティブな経験が神経多様性特性に関連するリスク軽減に役立つかについても、検討を行った。Frontiers in Psychiatry誌2025年4月30日号の報告。　対象は、16〜25歳の日本人5,000人。検証済みの尺度を用いて、ASD およびADHD特性、幼少期のポジティブな経験、自殺念慮および自殺企図を含む自殺関連行動を測定し、データを収集した。これらの変数の影響を評価するため、階層的回帰分析を複数回実施した。幼少期のポジティブな経験と神経多様性特性との間の相互作用効果を検討し、潜在的な緩和効果を検証した。　主な結果は以下のとおり。・ASD特性およびADHD特性は、自殺念慮と正の相関が認められ、両特性のレベルが高いほど、自殺リスクが最も高かった。・幼少期のポジティブな経験を組み込むことで、自殺念慮との有意な負の相関が示され、幼少期のポジティブな経験が多いほど、自殺念慮のレベルは低かった。・幼少期のポジティブな経験は、ASD特性（β：0.180→0.092）およびADHD特性（β：0.216→0.185）と自殺念慮との関連性を低下させた。・交互作用分析では、幼少期のポジティブな経験の自殺念慮に対する保護効果は、ADHD特性が高い人において、とくに顕著であった。・単純傾斜分析では、ADHD特性が低い人（β：−0.339、z＝−18.61、p＜0.001）、高い人（β：−0.475、z＝−21.84、p＜0.001）のいずれにおいても、幼少期のポジティブな経験が多いほど、自殺念慮の減少と有意な関連が認められ、ADHD特性が高い人ほどより強力な影響が示された。　著者らは「ASDおよびADHD特性は、自殺リスクに累積的かつ潜在的に複合的な影響を及ぼすことを改めて明らかにすると同時に、幼少期のポジティブな経験が重要な保護的役割を果たすことが示唆された。幼少期のポジティブな経験は、とくにADHD特性の高い人において、感情調整不全や衝動性を軽減し、自殺関連行動の減少につながる。本研究は、脆弱な集団におけるレジリエンスやメンタルヘルスを促進するための標的介入の一環として、幼少期のポジティブな経験を促進することの重要性を示唆している」と結論付けている。

　術後にctDNAが検出されると再発リスクが高いことは多くの研究で報告されている。DYNAMIC-IIIはStageIIIの結腸がん患者を対象に、術後のctDNA検出に基づいた補助化学療法と標準治療を比較した試験である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Peter MacCallum Cancer Centre（オーストラリア）のJeanne Tie氏が、本試験の1次解析結果を報告した。ctDNA陽性であれば治療強化、陰性であれば減弱し、それぞれを標準治療と比較する試験デザインで、今回はctDNA陽性例の解析が発表された。・試験デザイン：多施設共同ランダム化第II/III相試験・対象：切除可能なステージIIIの結腸がん患者・試験群：治療強化ストラテジー（化学療法なし→5FU/カペシタビン、5FU/カペシタビン→6ヵ月のオキサリプラチンベースの2剤療法、3ヵ月の2剤療法→6ヵ月の2剤療法または3ヵ月内のFOLFOXIRI、6ヵ月の2剤療法→3ヵ月内のFOLFOXIRIをリスクに応じて選択：ctDNA情報提供群）129例・対照群：ctDNA検査の結果は非表示、医師選択による治療（標準療法群）130例・評価項目：［主要評価項目］2年無再発生存期間（RFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・961例の適格症例において259例（27％）がctDNA陽性で、ctDNA情報群と標準治療群に1対1で割り付けられた。このうち高リスク（T4、N2）はctDNA情報群77例（60％）、標準治療群69例（53％）で、観察期間中央値は42.2ヵ月だった。・129例のctDNA情報提供群において、115例（89％）が治療強化ストラテジーを受け、うち65例（50％）が3ヵ月内のFOLFOXIRI、56例（44％）が6ヵ月の2剤療法を受けた。130例の標準治療群では14例（11％）がフルオロピリミジン単剤、112例（86％）がオキサリプラチン併用2剤療法であった。・主要評価項目である2年RFSはctDNA情報提供群で52％（90％信頼区間[CI]：44～59）、標準治療群で61％（90％CI：54～68％）であった。HRは1.11（90％CI：0.83～1.48）であり、ctDNA情報提供群での優越性は認められなかった。・ctDNA情報提供群でFOLFOXIRIとFOLFOX/CAPOXを受けた症例の3年RFSは同等であった（47％対51％、HR：1.09）。再発リスクはctDNA量とともに増加し、腫瘍由来のctDNA量を四分位したときの3年RFSは、それぞれ78％、63％、36％、22％であった。・治療関連入院率は、治療強化群と標準治療群で類似していた（オッズ比：1.21）。補助化学療法後のctDNA解析は進行中となっている。　Tie氏は「本試験はStageIII結腸がんを対象に、ctDNA情報に基づく戦略を検討した最初のランダム化研究だった。検出可能なctDNAの予後意義を確認し、ctDNA負荷量が増加するにつれて再発リスクが増加するという新たな知見を得た。しかし、ctDNAに基づく治療強化はRFSを改善しなかった。ctDNA陽性患者における今後の研究では、ほかの治療強化戦略を検証すべきだ」とした。　現地で聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「ctDNAによって術後補助療法の強度を変える、というのは魅力的なストラテジーだが、今回の結果はネガティブだった。同様のアプローチの試験は米国・欧州などにおいても進行中であり、中でも日本でCIRCULATE-Japanが行うALTAIR試験（ctDNA陽性の治癒切除後の大腸がん患者を対象に、FTD/TPI療法とプラセボとを比較する無作為化二重盲検第III相試験）の結果に注目している」とコメントした。

　日本医師会（会長：松本 吉郎氏［松本皮膚科形成外科医院 理事長・院長］）は、5月28日に定例の記者会見を開催した。会見では、先の「3党合意による『11万床削減』の報道について松本氏がコメントし、「病床の削減は、方法論を間違えると、地域住民、患者やその家族、そして、医療現場で懸命に命や健康を守っている医療従事者、さらには医療に関わる業種の皆さんに、大変な不安や混乱を与えかねない」と強調し、「今後、関係者の理解と納得が得られる政策となることに期待を寄せる」と語った。　また、常任理事の城守 国斗氏（医療法人三幸会 理事長）が、6月4日に開催される「第19回 国民医療推進協議会総会」の概要を説明した。本協議会は平成16年10月、「国民の健康の増進と福祉の向上を図るため、医療・介護・保健および福祉行政の拡充強化を目指し、積極的に諸活動を推進すること」を目的に、日本医師会が各医療関係団体などに呼びかけ、発足。これまでの活動としては、国民皆保険制度を守るための活動や禁煙推進運動などを行っている。現在42の団体で構成されている。職場の熱中症対策では事業者に予防義務も明記　「今年の夏の熱中症対策について」をテーマに常任理事の松岡 かおり氏（池田病院 理事長・院長）が、6月から改正労働安全衛生規則の施行により職場における熱中症対策が義務化されることを含めて、熱中症対策について解説した。　熱中症による救急搬送件数は、2024年（9万7,578件）は10年前の2014年（4万48件）の2倍以上となっており、うち7歳未満の子供は約1.7倍、65歳以上の高齢者は約3倍に増加している。さらに、高齢者の熱中症の発生場所は、住宅など居住場所が全体の約半数を占めていると説明した。　熱中症対策では、とくに高齢者は喉の渇きを感じにくく、体内の水分が不足しがちであり、暑さに対する体の調節機能も低下していることから、注意が必要であり、「エアコンなどを上手に使用し、こまめな水分補給などを心がけるように」と語った。　一方、子供は体に蓄えておける水分量が少なく、容易に水分不足に陥りやすいうえ、自分から危険を感知・回避する能力が乏しいことから、大人が注意して観察し、定期的な休息やこまめな水分補給を促すことが重要だと指摘するとともに、夏の不規則な生活や睡眠不足は高温環境下での熱中症を加速させるとして、規則正しい生活と十分な睡眠を取るようにと述べた。　また、近年、職場における熱中症の死傷者数が増加傾向にあることを踏まえ、労働安全衛生規則の一部改正により、本年6月1日より職場における熱中症対策が義務化されたことに触れ、説明した。　事業者は「熱中症を生ずるおそれのある作業」を行う際、（1）早期に発見するための体制整備（2）熱中症の重篤化を防止するための措置の実施手順の作成（3）これらの体制や実施手順について関係作業者への周知が義務付けられるとした。　さらに日本医師会では、こうした状況を踏まえ、職場における熱中症対策に焦点を当て、日本医師会公式チャンネルで詳しい解説を副会長の釜萢 敏氏が行っているので、参考にしてもらい、ぜひ活用してほしいと紹介し、会見を終えた。

　急性期虚血性脳卒中に対する静脈内血栓溶解療法では、施行後の高強度のモニタリングが標準とされ、患者だけでなく看護師の負担がとくに大きく、果たして症候性脳出血のリスクが低い患者にも必要かとの疑問が生じている。中国・復旦大学のCraig S. Anderson氏らOPTIMISTmain Investigatorsは、「OPTIMISTmain試験」において、血栓溶解療法を受けた軽度または中等度の神経学的障害を有する患者では、モニタリングの頻度を低くした低強度モニタリングは高強度の標準モニタリングに対し、不良な機能的アウトカムの発生に関して非劣性であるとの弱いエビデンスを確認し、重篤な有害事象の発現にも差はないことを示した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年5月21日号に掲載された。8ヵ国のstepped-wedgeクラスター無作為化非劣性試験　OPTIMISTmain試験は、低強度モニタリングのプロトコールの標準モニタリングのプロトコールに対する非劣性を検証する、実践的なstepped-wedgeクラスター無作為化対照比較非劣性試験であり、2021年4月～2024年9月に8ヵ国（高所得国4ヵ国、低・中所得国4ヵ国）の120病院（クラスター）で患者を登録した（オーストラリア国立保健医療研究評議会［NHMRC］などの助成を受けた）。 　年齢18歳以上、急性期虚血性脳卒中と診断され、静脈内血栓溶解療法の開始から2時間以内の神経学的障害が軽度または中等度（NIHSSスコア［0～42点、高点数ほど重症度が高い］が10点未満）で、臨床的に安定した患者を対象とした。　参加病院はプロトコールの実施について、4つの期間の3つの実施順序に無作為に割り付けられ、各病院で標準モニタリング（対照）から低強度モニタリング（介入）へと段階的に切り換えを行った。　低強度モニタリングのプロトコールでは、血栓溶解療法後24時間までの神経学的評価とバイタルサインの評価の頻度を低くし、15分ごと2時間、2時間ごとに8時間（標準モニタリングでは30分ごとに6時間）、その後は4時間ごと（標準モニタリングでは1時間ごと）に行った。　主要アウトカムは、90日後の時点における不良な機能的アウトカムとし、修正Rankinスケールスコア（0［症状なし］～6［死亡］点）の2～6点と定義した。非劣性マージンは、ITT集団におけるリスク比（RR）1.15に設定した。不良な機能的アウトカム、低強度モニタリグング群31.7％vs.標準モニタリグング群30.9％　114病院で4,922例を登録し、低強度モニタリング群に2,789例、標準モニタリング群に2,133例を割り付けた。全体の平均年齢は65.9（SD 13.2）歳、性別を報告した4,916例中1,890例（38.4％）が女性であり、民族を報告した4,913例中2,523例（51.4％）がアジア系だった。ベースラインのグラスゴー・コーマ・スケールスコア中央値は15点（四分位範囲[IQR]：15～15）、NIHSSスコア中央値は4点（IQR：2～7）であり、頻度の高いリスク因子は高血圧（61.3％）と糖尿病（24.9％）であった。　90日の時点で修正Rankinスケールスコアが2～6点であった不良な機能的アウトカムの患者は、低強度モニタリング群が2,552例中809例（31.7％）、標準モニタリング群は1,963例中606例（30.9％）であり（RR：1.03［95％信頼区間[CI]：0.92～1.15］、非劣性のp＝0.057）、低強度モニタリング群の非劣性を示唆する弱いエビデンスが得られた。 　7日目または退院時のいずれか早い時点でのNIHSSスコアは、低強度モニタリング群が1.9点、標準モニタリング群は2.1点であった（平均群間差：－0.11点［95％CI：－0.36～0.13］）。低強度モニタリングは導入の検討に値する　症候性頭蓋内出血は、低強度モニタリング群で2,783例中5例（0.2％）、標準モニタリング群で2,122例中8例（0.4％）に発現した（RR：0.57［95％CI：0.15～2.13］）。また、重篤な有害事象の発現は、それぞれ2,789例中309例（11.1％）および2,133例中240例（11.3％）と両群で同程度だった。 　著者は、「この介入は、多くの国で集中治療室（ICU）の外部で行うことが許容され、実行は可能であり、結果として看護業務の流れに柔軟性をもたらし、集中治療の医療資源を解放するという有益性を認めたことから、各国の病院は急性期脳卒中の治療体制を改善するために、このアプローチの導入を検討してよいだろう」としている。

　標準治療を受けている真性多血症（PV）患者で頻回の瀉血を必要とする患者に対するrusfertideの上乗せのベネフィットを評価する現在進行中の国際共同第III相VERIFY試験のパート1aにおいて、臨床的奏効割合、瀉血回数、ヘマトクリット値および症状の改善が示された。米国・Moffitt Cancer CenterのAndrew Tucker Kuykendall氏が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）のプレナリーセッションで発表した。　PVは赤血球の過剰産生を特徴とし、心血管・血栓イベントリスクを増加させる。rusfertideは鉄恒常性における主な調節因子であるヘプシジンのペプチド模倣薬である。この国際共同無作為化プラセボ対照第III相試験は、パート1a（用量漸増、二重盲検）、パート1b（非盲検）、パート2（非盲検、長期安全性評価）から成り、パート1a（0～32週）を完了した患者がパート1b（32～52週）に移行し、パート1bを完了した患者がパート2に進む。今回はパート1aの結果が報告された。・対象：標準治療（瀉血±細胞減少療法）を受けているPV患者で、過去28週に3回以上もしくは過去1年に5回以上瀉血を受けた患者・試験群：標準治療＋rusfertide（週1回皮下投与、開始用量20mg、用量範囲10～90mg）・対照群：標準治療＋プラセボ・評価項目：［主要評価項目］臨床的奏効（20～32週に瀉血の対象でないこと）割合［重要な副次評価項目］0～32週の平均瀉血回数、ヘマトクリット値45％未満の患者割合、PROMIS Fatigue SF-8a ScoreおよびMFSAF Total Symptom Score（TSS）7のベースラインからの変化の平均　主な結果は以下のとおり。・約400例がスクリーニングされ、最終的に293例（男性73.0％、年齢中央値57歳）が、rusfertide群（147例）とプラセボ群（146例）に無作為に割り付けられた。rusfertide群は56.5％、プラセボ群は55.5％が同時細胞減少療法を受けていた。・主要評価項目である臨床的奏効割合は、rusfertide群（76.9％）がプラセボ群（32.9％）の2倍を超え、有意に多かった（p＜0.0001）。年齢、リスク因子、同時細胞減少療法などを考慮したサブグループ間でも奏効割合に差はみられなかった。・0～32週の平均瀉血回数は、rusfertide群（0.5回）がプラセボ群（1.8回）より少なく（p

　HER2+の進行または転移を有する乳がん患者の1次治療として、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）＋ペルツズマブ併用療法の有用性を評価した第III相DESTINY-Breast09試験の中間解析の結果、現在の標準治療よりも無増悪生存期間（PFS）を有意に改善したことを、米国・ダナファーバーがん研究所のSara M. Tolaney氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。　DESTINY-Breast09試験は、HER2+の進行または転移を有する乳がん患者の1次治療として、T-DXd単独またはT-DXd＋ペルツズマブ併用療法の有効性と安全性を、標準治療であるタキサン＋トラスツズマブ＋ペルツズマブ併用療法（THP療法）と比較評価することを目的として実施された。対象は、HER2+（IHC 3+またはISH+）の進行または転移を有する乳がんと診断され、進行・転移病変に対する化学療法またはHER2標的療法の治療歴がない、または内分泌療法歴が1ラインのみの患者であった。術前または術後補助療法として化学療法またはHER2標的療法の治療歴があっても、進行・転移までの期間が6ヵ月を超える場合は対象となった。　主要評価項目はRECIST v1.1に基づく盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS、主要副次評価項目は全生存期間（OS）、副次評価項目は治験責任医師によるPFS、奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、2次治療開始後のPFS（PFS2）、安全性であった。　今回は、T-DXd＋ペルツズマブ併用療法vs.THP療法の中間解析結果が報告された（データカットオフ：2025年2月26日）。　主な結果は以下のとおり。・T-DXd＋ペルツズマブ群は383例、THP群は387例であった。年齢中央値は、54歳（範囲：27～85）/54歳（同：20～81）、アジア人が49.1％/49.4％、IHC 3+が83.0％/81.4％、HR+が54.0％/54.0％、de novoが52.2％/51.7％、PIK3CA変異陽性が30.3％/31.3％、脳転移ありが6.5％/5.7％、術前または術後補助療法歴ありが43.3％/43.7％であった。・主要評価項目であるBICRによるPFS中央値は、T-DXd＋ペルツズマブ群40.7ヵ月（95％信頼区間[CI]：36.5～NC）、THP群26.9ヵ月（同：21.8～NC）であり、T-DXd＋ペルツズマブ群において統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示した（ハザード比[HR]：0.56［95％CI：0.44～0.71］、p＜0.00001）。24ヵ月PFS率は70.1％および52.1％であった。・治験責任医師によるPFS中央値は、T-DXd＋ペルツズマブ群40.7ヵ月（95％CI：36.5～NC）、THP群20.7ヵ月（同：17.3～23.5）であった（HR：0.49［95％CI：0.39～0.61］、p＜0.00001）。24ヵ月PFS率は68.6％および43.7％であった。・PFSのベネフィットはサブグループ間で一貫していた。・BICRによるORRは、T-DXd＋ペルツズマブ群85.1％（95％CI：81.2～88.5）、THP群78.6％（同：74.1～82.5）であった。完全奏効率は、15.1％および8.5％であった。・BICRによるDOR中央値は、T-DXd＋ペルツズマブ群39.2ヵ月（95％CI：35.1～NC）、THP群26.4ヵ月（同：22.3～NC）であった。・OSデータおよびPFS2データは未成熟であったが、T-DXd＋ペルツズマブ群で良好な傾向がみられた。・Grade3以上の治療関連有害事象は、T-DXd＋ペルツズマブ群54.9％、THP群52.4％に発現し、重篤な試験治療下における有害事象は27.0％および25.1％に発現した。間質性肺疾患/肺臓炎は、T-DXd＋ペルツズマブ群46例（12.1％、Grade5が2例［0.5％］）およびTHP群4例（1.0％、すべてGrade1/2）に発現した。T-DXd＋ペルツズマブ群の安全性は既知のプロファイルと一致していた。　これらの結果より、Tolaney氏は「DESTINY-Breast09試験において、T-DXd＋ペルツズマブ併用療法は統計学的に有意かつ臨床的に意義のあるPFSの改善をもたらした。HER2+進行乳がん患者の新たな第1選択の標準治療となる可能性がある」とまとめた。

　2ライン以上の治療歴を有する小細胞肺がん（SCLC）患者を対象とした国際共同第II相試験「DeLLphi-301試験」1）において、タルラタマブが良好な成績を示したことを受け、本邦では「がん化学療法後に増悪した小細胞肺癌」の適応で2025年4月16日に発売された。また、『肺癌診療ガイドライン2024年版』では、全身状態が良好（PS0～1）な再発SCLCの3次治療以降にタルラタマブを用いることを弱く推奨することが記載されている2）。より早期におけるタルラタマブの有用性を検討する試験として、SCLCの2次治療におけるタルラタマブの有用性を化学療法との比較により検証する国際共同第III相試験「DeLLphi-304試験」が進行中である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Charles M. Rudin氏（米国・メモリアルスローンケタリングがんセンター）が、本試験の第1回中間解析の結果を報告した。本試験において、タルラタマブは化学療法と比較して全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）を改善することが示された。本結果は、NEJM誌オンライン版2025年6月2日号に同時掲載された3）。・試験デザイン：国際共同第III相無作為化比較試験・対象：プラチナ製剤を含む化学療法±抗PD-1/PD-L1抗体薬による1次治療を受けたSCLC患者（無症候性の脳転移は治療歴を問わず許容）・試験群（タルラタマブ群）：タルラタマブ（1日目に1mg、8、15日目に10mgを点滴静注し、以降は2週間間隔で10mgを点滴静注）　254例・対照群（化学療法群）：化学療法（トポテカン、アムルビシン、lurbinectedinのいずれか）※　255例・評価項目：［主要評価項目］OS［主要な副次評価項目］PFS、患者報告アウトカム［副次評価項目］奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など※：日本はアムルビシン　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は、タルラタマブ群64歳、化学療法群66歳であった。脳転移を有する割合は、それぞれ44％、45％であり、肝転移については、それぞれ33％、37％であった。1次治療で抗PD-1/PD-L1抗体薬による治療を受けた割合は、いずれの群も71％であった。・主要評価項目のOS中央値は、タルラタマブ群13.6ヵ月、化学療法群8.3ヵ月であり、タルラタマブ群が有意に改善した（ハザード比[HR]：0.60、95％信頼区間[CI]：0.47～0.77、p＜0.001）。1年OS率は、それぞれ53％、37％であった（追跡期間中央値はそれぞれ11.2ヵ月、11.7ヵ月）。・OSのサブグループ解析において、化学療法無治療期間が6ヵ月未満（化学療法抵抗性）の集団を含めて、いずれのサブグループでもタルラタマブ群が良好な傾向にあった。とくに脳転移を有する集団でタルラタマブ群が優位であった（HR：0.45、95％CI：0.31～0.65）。・PFS中央値は、タルラタマブ群4.2ヵ月、化学療法群3.7ヵ月であり、タルラタマブ群が有意に改善した（HR：0.71、95％CI：0.59〜0.86、p＝0.002）。1年PFS率は、それぞれ20％、4％であった。・ORRは、タルラタマブ群35％、化学療法群20％であり、DOR中央値は、それぞれ6.9ヵ月、5.5ヵ月であった。・患者報告アウトカムの息切れ、咳についてもタルラタマブ群が化学療法群と比べて有意に改善した（それぞれp＜0.001、p＝0.012）。胸痛については、有意差がみられなかったもののタルラタマブ群が良好な傾向にあった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）の発現割合は、タルラタマブ群27％、化学療法群62％であった。治療中断または減量に至ったTRAEの発現割合は、タルラタマブ群19％、化学療法群55％であった。・タルラタマブの注目すべき有害事象であるサイトカイン放出症候群（CRS）は、タルラタマブ群の56％に発現したが、そのうちの98％はGrade1/2であった。またCRSの多くが投与2回目までに発現した。・免疫エフェクター細胞関連神経毒性症候群（ICANS）は、タルラタマブ群の6％に発現したが、1例を除いてGrade1/2であった。1例はGrade5であった。　本結果について、Rudin氏は「タルラタマブがSCLCの2次治療における標準治療となることを支持するものであり、DeLLphi-304試験はSCLCの2次治療の標準治療を塗り変えるだけでなく、肺がん領域におけるBiTE（二重特異性T細胞誘導）抗体による免疫療法の活用法に、新たな時代を切り拓くものであると考えている」とまとめた。

2025年版 心不全診療ガイドライン改訂のポイント（前編）Key Point予防と早期介入の重視：心不全リスク段階（ステージA）に慢性腎臓病（CKD）を追加し、発症前の予防的アプローチを強化薬物療法の進展：SGLT2阻害薬が左室駆出率を問わず基盤治療薬となり、HFpEF/HFmrEFや肥満合併例への新薬（フィネレノン、インクレチン関連薬など）推奨を追加包括的・患者中心ケアへの転換：地域連携・多職種連携、急性期からのリハビリテーション、患者報告アウトカム評価、併存症管理を強化し、より統合的なケアモデルを推進はじめに心不全（Heart Failure：HF）は、本邦における高齢化の進展とともに患者数が増加し続け、医療経済的にも社会的にも大きな課題となっている1）。日本循環器学会（JCS）および日本心不全学会（JHFS）は、これまで2017年改訂版および2021年フォーカスアップデート版の「急性・慢性心不全診療ガイドライン」を策定してきたが、近年の国内外における新たなエビデンスの集積などを踏まえ、この度、2025年版としてガイドラインが7年ぶりに全面的に改訂された1）。本改訂では、治療アプローチの一貫性と包括性を重視し、患者の生活の質（Quality of Life：QOL）の向上を目指すとともに、本邦の診療実態、とくに高齢化社会における心不全診療の課題や特異性にも配慮がなされている。実臨床において質の高い心不全診療を提供するための指針となることを目的としており、本稿では、その主要な改訂点について概説する。主な改訂領域は、ガイドライン名称の変更、心不全の定義・分類の更新、左室駆出率（left ventricular ejection fraction：LVEF）別心不全に対する薬物療法、原疾患治療、特殊病態、診断・評価法、社会的側面への対応（地域連携・包括ケア）、急性非代償性心不全の管理、急性期リハビリテーション、併存症管理の強化など多岐にわたる。主な改訂点1. ガイドライン名称の変更とその背景今回の改訂における最も象徴的な変更点の1つは、ガイドラインの名称が従来の「急性・慢性心不全診療ガイドライン」から「心不全診療ガイドライン」へと変更されたことである。この変更の背景には、2つの重要な臨床的観点が存在する。第一に、心不全診療においては、急性増悪期から安定期、さらには終末期に至るまで、切れ目のない継続的な治療・管理が極めて重要であるという認識の高まりがある。第2に、臨床現場では心不全の急性期と慢性期を明確に区別することが困難な場合が多く、両者を一体のものとして捉えるほうが実態に即しているという判断がある。この名称変更は、単なる表題の変更に留まらず、心不全を急性期と慢性期という二分法で捉えるのではなく、患者の生涯にわたる連続的な病態（スペクトラム）として認識し、その各段階に応じたシームレスな管理戦略を志向する、より統合的なアプローチへの転換を示唆している。臨床医には、入院加療から外来管理、在宅ケアまでを見据えた、より長期的かつ包括的な視点での患者管理が求められる。2. 心不全の定義・分類の更新心不全の定義と分類に関して、国際的な整合性を図るため、2021年に発表された「心不全の普遍的定義と分類（Universal Definition and Classification of Heart Failure）」が全面的に採用された2）（図1）。図1. 心不全ステージの治療目標と病の軌跡画像を拡大するステージA（心不全リスク At Risk for HF）心不全のリスク因子（高血圧、糖尿病、肥満、心毒性物質曝露、心筋症の家族歴など）を有するが、器質的心疾患や心筋バイオマーカー異常、心不全症状・徴候を認めない段階。ステージB（前心不全 Pre-HF）器質的心疾患（心筋梗塞後、弁膜症、左室肥大など）、心機能異常（LVEF低下、拡張機能障害など）、または心筋バイオマーカー（Na利尿ペプチド、心筋トロポニン）上昇のいずれかを認めるが、現在および過去に心不全症状・徴候がない段階。ステージC（心不全 HF）器質的心疾患を有し、現在または過去に心不全症状・徴候を有する段階。ステージD（進行性心不全 Advanced HF）安静時にも重度の心不全症状があり、ガイドラインに基づいた治療（guideline-directed medical therapy：GDMT）にもかかわらず再入院を繰り返す、治療抵抗性または不耐容であり、心臓移植、機械的補助循環、緩和ケアなどの高度治療を要する段階。今回の改訂では、心不全への進展予防や早期介入の重要性が強調され、ステージAおよびステージBに関する記載が大幅に充実した。とくに注目すべきは、慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）がステージAを定義する独立したリスク因子として明確に追加された点である。具体的には、推算糸球体濾過量（eGFR）が 60mL/min/1.73m2未満、またはアルブミン尿（尿中アルブミン/クレアチニン比［UACR］30mg/g以上）がCKDの基準として挙げられている。これは、心不全発症前の段階からCKDを重要なリスクとして認識し、早期介入を促す意図がある。ステージA/Bへの注力とCKDの明確な位置付けは、心不全管理における戦略的な重点が、発症後の治療のみならず、発症前の予防へと大きくシフトしていることを示している（図2）。心血管リスク因子、とくにCKDを早期に特定し、心臓への構造的・機能的ダメージが生じる前、あるいは症状が出現する前に介入することの重要性が強調されている。CKDの追加は、心腎連関の重要性を再認識させ、腎臓専門医との連携や、心腎双方に有益な治療法（例：SGLT2阻害薬）の早期導入を促進する可能性がある。これにより、臨床現場ではリスク因子の系統的なスクリーニングと、より早期からの予防的治療介入（血圧管理、CKD/糖尿病合併例でのSGLT2阻害薬など）が求められることになる。図2. 心不全予防アルゴリズム画像を拡大する3. LVEF別心不全に対する薬物療法のアップデートLVEFに基づいた薬物療法アルゴリズムは、2021年のフォーカスアップデート以降に発表された大規模臨床試験の結果を反映し、大幅に更新された（図3）。とくに、HFmrEF/HFpEFにおけるSGLT2阻害薬、MRAの推奨を追加、肥満合併心不全に対するインクレチン関連薬の推奨が追加された。図3 心不全治療のアルゴリズム画像を拡大するこれらの改訂の中で特筆すべきは、SGLT2阻害薬がHFrEFのみならず、HFmrEF、HFpEFにおいてもClass I推奨となった点である。これは、SGLT2阻害薬がLVEFや糖尿病の有無によらず、心不全の予後を改善する可能性を示唆しており、心不全薬物療法の基盤となる薬剤として位置付けられたことを意味する。一方で、HFpEFにおいては、SGLT2阻害薬Class I推奨に加え、特定の表現型（フェノタイプ）に基づいた治療戦略の重要性も示唆されている。とくに、肥満合併例に対するインクレチン関連薬（GLP-1受容体作動薬、GIP/GLP-1受容体作動薬）のClass IIa推奨は、HFpEFの多様性を考慮し、個々の患者の背景にある病態生理や併存疾患に応じた個別化治療へと向かう流れを示している。表1：肥満合併心不全に対するインクレチン関連薬（GLP-1受容体作動薬、GIP/GLP-1受容体作動薬）の推奨画像を拡大する次回は、本ガイドライン改訂における特殊病態や新規疾患概念とその治療や評価法、社会的側面への対応、急性非代償性心不全の管理などのポイントについて解説する。 1） Kitai T, et al. Circ J. 2025 Mar 28. [Epub ahead of print] 2） Bozkurt B, et al. J Card Fail. 2021;27:387-413. 3） Kosiborod Mikhail N, et al. N Engl J Med. 2023;389:1069-1084. 4） Packer M, et al. N Engl J Med. 2025;392:427-437.

2025年5月20日に、厚生労働省より「使用上の注意」の改訂指示が発出されました。この通知に基づき、以下の医薬品の添付文書の改訂が行われました。サイアザイド系利尿薬、アセタゾラミドを含む利尿薬＜対象薬剤＞利尿薬のうちスルホンアミド構造を有する炭酸脱水酵素阻害薬（経口剤、注射剤）、サイアザイド系利尿薬（アセタゾラミド、アセタゾラミドナトリウム、インダパミド、メフルシド、ヒドロクロロチアジド、ベンチルヒドロクロロチアジド、トリクロルメチアジド、カンデサルタン シレキセチル・ヒドロクロロチアジド、テルミサルタン・ヒドロクロロチアジド、テルミサルタン・アムロジピンベシル酸塩・ヒドロクロロチアジド、バルサルタン・ヒドロクロロチアジド、ロサルタンカリウム・ヒドロクロロチアジド、イルベサルタン・トリクロルメチアジド）＜改訂年月＞2025年5月＜改訂項目＞「重要な基本的注意」や「副作用」などの項に「急性近視、閉塞隅角緑内障、脈絡膜滲出」の記載または追記＜ここがポイント！＞海外（米国、EU、カナダなど）においては、サイアザイド系利尿薬（サイアザイド類似利尿薬含む）およびアセタゾラミドを含む利尿薬に関して、急性近視、閉塞隅角緑内障、脈絡膜滲出に関するリスク評価や安全対策が行われています。また、スルホンアミド構造を有する医薬品とこれらの有害事象との関連性を示唆する報告も複数存在しています。これらの情報を踏まえ、国内外の副作用症例および公表論文を評価した結果、該当する医薬品については「使用上の注意」の改訂が適切であると判断されました。なお、フロセミドについては、閉塞隅角緑内障または脈絡膜滲出との因果関係が否定できないと評価された症例が各1例であること、トラセミドおよびアゾセミドについては急性近視、閉塞隅角緑内障、脈絡膜滲出との因果関係が否定できない症例が認められていないことから、現時点での使用上の注意の改訂は不要と判断されています。リオシグアト＜対象薬剤＞リオシグアト＜改訂年月＞2025年5月＜改訂項目＞アゾール系抗真菌剤（イトラコナゾール、ボリコナゾール）を禁忌および併用禁忌から削除し、イトラコナゾール、ボリコナゾールとして併用注意に記載＜ここがポイント！＞リオシグアトは、初回審査時には臨床薬物相互作用試験の成績は得られていませんでしたが、複数のCYP分子種（CYP1A1、CYP3Aなど）によって代謝され、またP糖タンパク/乳がん耐性タンパク（P-gp/BCRP）の基質であることが知られていました。このため、アゾール系抗真菌薬（イトラコナゾール、ボリコナゾール）やHIVプロテアーゼ阻害薬（リトナビル、アタザナビルなど）との併用は禁忌とされていました。しかし、2022年9月には、HIVプロテアーゼ阻害薬の併用について、「併用注意」へと変更されました。今回、リオシグアトとアゾール系抗真菌剤との薬物動態学的相互作用を検討したin vitro試験の結果から、イトラコナゾールまたはボリコナゾールの併用時のリオシグアトの曝露量の増加は、ケトコナゾールやHIVプロテアーゼ阻害薬併用時と同程度であると推定されました。加えて、リオシグアトは低用量から開始し、患者の状態に応じて用量調整することや開始用量・維持用量の減量、低血圧の症状および徴候のモニタリングなどが実施されるため、イトラコナゾールまたはボリコナゾール併用時の安全性は確保できると考えられました。このため、イトラコナゾールおよびボリコナゾールとの併用は禁忌から削除され、併用注意への記載に改訂されました。なお、欧米などの海外添付文書においてもイトラコナゾールおよびボリコナゾールはリオシグアトとの併用禁忌とされていません。ドンペリドン＜対象薬剤＞ドンペリドン＜改訂年月＞2025年5月＜改訂項目＞「禁忌」から「妊婦又は妊娠している可能性のある女性」を削除し、「妊婦」の項に「妊婦または妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること」の注意喚起を記載＜ここがポイント！＞ドンペリドンは、開発段階におけるラット胎児の器官形成期投与試験において、臨床用量の約65倍（200mg/kg）の用量で胎児に内臓および骨格異常などの催奇形性が認められたことから、「妊婦または妊娠している可能性のある女性」への投与は禁忌とされていました。しかし、70mg/kg/日の用量（最大推奨臨床用量の23倍に相当）では母動物に毒性および胎児に軽度の毒性が認められたものの、催奇形性は認められませんでした。さらに、妊娠初期における本剤の曝露に関する疫学研究では、先天異常のリスク増加を示唆する結果は得られていません。また、国内ガイドラインにおいても、本剤は「妊娠初期のみ使用された場合、臨床的に有意な胎児への影響はないと判断してよい医薬品」の一覧に記載されています。加えて、海外添付文書においても、本剤の妊婦への使用は禁忌とされていません。これらの情報から、本剤の添付文書における「禁忌」から「妊婦または妊娠している可能性のある女性」が削除されました。一方、海外添付文書の記載状況を踏まえて、「妊婦」の項に「妊婦または妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること」との注意喚起が記載されました。ベネトクラクス、セリチニブ＜対象薬剤＞ベネトクラクス、セリチニブ＜改訂年月＞2025年5月＜改訂項目＞ベネトクラクス：「禁忌」の項の「用量漸増期における強いCYP3A阻害剤」にセリチニブを追記。「併用禁忌」の項にセリチニブを追記セリチニブ：「禁忌」の項に「次の薬剤を投与中の患者：ベネトクラクス」を追記。「併用禁忌」の項にベネトクラクスを追記＜ここがポイント！＞セリチニブの強いCYP3A阻害作用により、ベネトクラクスの血中濃度が上昇し、腫瘍崩壊症候群の発現が増強される恐れがあるため、使用上の注意を改訂することが適切と判断されました。エプレレノン、ボリコナゾール、ポサコナゾール＜対象薬剤＞エプレレノン、ボリコナゾール、ポサコナゾール＜改訂年月＞2025年5月＜改訂項目＞エプレレノン：「禁忌」および「併用禁忌」の項にボリコナゾール、ポサコナゾールを追記ボリコナゾール、ポサコナゾール：「禁忌」および「併用禁忌」の項にエプレレノンを追記＜ここがポイント！＞強力なCYP3A4阻害薬であるケトコナゾールとの併用による臨床薬物相互作用試験において、エプレレノンの曝露量（AUC）は約5.4倍に増加することが確認されています。この結果を踏まえ、エプレレノンの承認時より、ケトコナゾールと同程度のCYP3A阻害作用を有する薬剤（イトラコナゾールなど）は併用禁忌とされています。一方、エプレレノンとボリコナゾールまたはポサコナゾールの臨床薬物相互作用試験の結果はありませんが、これらの薬剤もCYP3Aを強力に阻害することが知られています。そのため、これらの薬剤と併用した場合、エプレレノンの血漿中濃度が著しく上昇し、副作用のリスクが高まる可能性が懸念されます。以上の知見を踏まえ、使用上の注意を改訂し、両剤の併用を禁忌とすることが適切と判断されました。

医学的に説明困難な身体症状問題72歳男性。3ヵ月前から始まった夜間の息苦しさを主訴に来院した。高血圧、糖尿病、逆流性食道炎で近くのクリニックに通院中である。バルサルタン（ARB）、シタグリプチン（DPP-4阻害薬）、ランソプラゾール（PPI）を内服中である。血液検査、尿検査、心電図、心エコー検査、上部内視鏡検査で異常を認めない。説明が非常に難しい苦しみで、ある時にスッとよくなるという。バイタルサインは正常で、身体診察でも異常はない。患者は心疾患を心配している。冠動脈CT検査をオーダーした。

2025年5月30日～6月3日（現地時間）に開催の世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）。ここで発表された旬な消化器がんのトピックを、聖マリアンナ医科大学の砂川 優氏がレビュー。レポーター紹介

糖尿病黄斑浮腫患者の視力が経口薬ラミブジンで改善専門家の手を必要とする目への注射ではなく経口投与で事足りる抗ウイルス薬のラミブジンが、小規模ながら歴としたプラセボ対照無作為化試験で糖尿病黄斑浮腫（DME）患者の視力を改善しました1,2）。網膜に水が溜まることで生じるDMEは糖尿病患者の失明の主な原因であり、糖尿病患者の14例に1例ほどが被ると推定されています。DMEの鉄板の治療といえば目への血管内皮増殖因子（VEGF）阻害薬の定期的な注射ですが、高価であり、世界的には多くの患者がしばしば手にすることができていません。DMEをラミブジンのような経口薬で治療できるなら、たいてい毎月1回の投与が必要な注射薬に比べて格段に便利であり、DME治療を飛躍的に進歩させることができそうです。月20ドルかもっと安価なラミブジンは核酸系逆転写酵素阻害薬（NRTI）の類いの1つで、ウイルスのポリメラーゼ（逆転写酵素）を抑制するもともとの効果に加えて、免疫系の一員のインフラマソームを阻止する作用があります。インフラマソームは感染の感知に携わりますが、悪くするとどうやらDMEの発現に手を貸してしまうようです。ゆえにインフラマソーム阻害作用を有するラミブジンはDMEに効くかもしれないと米国のバージニア大学の研究者Jayakrishna Ambati氏らは考えました。Ambati氏はブラジルの大学と協力して無作為化試験にDME成人患者24例を組み入れ、10例にはラミブジン、あとの14例にはプラセボを8週にわたって1日2回服用してもらいました。また、4週目にはVEGF阻害薬ベバシズマブが眼内に注射されました（わが国では眼病変に対する投与は適応外）。ベバシズマブの効果が及ぶ前の4週時点で、ラミブジン投与群の視力検査の成績はもとに比べて約10文字（9.8文字）改善していました。一方プラセボ群は逆に2文字ほど（1.8文字）悪化していました。ラミブジンはベバシズマブの効果をも高めうるようで、ベバシズマブ眼内注射後4週時点での視力検査成績は17文字ほど（16.9文字）改善していました。プラセボ群のベバシズマブ眼内注射後4週時点の視力改善はわずか5文字ほど（5.3文字）でした。より大規模な試験でのさらなる裏付けが必要ですが、今回の試験結果によるとラミブジンは単独投与とベバシズマブ眼内注射との組み合わせのどちらでも効果があるようです。専門医に診てもらうことがままならない、定期的な診療を受ける余裕や交通手段がない世界の多くの患者をラミブジンが劇的に生きやすくしうる可能性があるとAmbati氏は言っています。NRTIを作り変えて逆転写酵素には手出ししないようにしたKamuvudineと銘打つインフラマソーム阻害薬も生み出されており3）、その1つのKamuvudine-9（K9）がDME患者相手の第I相試験段階に至っています4）。Ambati氏を共同設立者の1人とするInflammasome Therapeutics社が試験に協力しています。 参考 1） Pereira F, et al. Med. 2025 May 23. [Epub ahead of print] 2） HIV drug can improve vision in patients with common diabetes complication, clinical trial suggests / Eurekalert 3） Narendran S, et al. Signal Transduct Target Ther. 2021;6:149. 4） ClinicalTrials.gov / Evaluation of K9 in Subjects With Diabetic Macular Edema （DME）