新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づき4月25日から東京都に出されていた緊急事態宣言が今週月曜日から約2ヵ月ぶりに解除され、「まん延防止等重点措置（まん防）」へと移行した。東京都で焦点となっていた飲食店の営業形態については、措置区域内（檜原村、奥多摩町を除く）で5～20時までの時間短縮営業を要請し、酒類の提供は来店者が同一グループで2人以内、最大滞在時間90分を条件に19時まで認めることになった。実効性はもちろん、なんとも分かりにくい。医療の世界で言うところの、なるべく取ってほしくない高点数の診療報酬の算定に当たって、あれこれと条件を付けるのと似ていなくもない。緊急事態宣言最終日の6月20日の日曜日。東京は午前中には雨がぱらつき、昼以降は曇り空、その割に気温は高いという何ともはっきりしない天気。仕事の合間（私は年中ほぼ無休、というか無窮とも言えるかもしれない）に昼食を取りに出かけた最寄り駅の繁華街周辺は、長らく休業が続いていた飲食店のシャッターが開けられ、店内では翌日以降の開店準備のためか、清掃をしている様子があちこちで見受けられた。久しぶりに活気があったことは私自身もやや嬉しくもあったが、同時に素直に喜びきれない複雑な思いも抱えていた。というのも6月12日に約1ヵ月ぶりに感染者報告数が前週同一曜日を上回り、6月17日からも同様の現象が3日間続いていたからだ。20日も夕方の時点でやはり前週日曜日よりも感染者報告数が上回ったことが明らかになった。そして、まん防移行後、本稿執筆時点までひたすら前週同一曜日を上回る現象が続きっぱなしだ。潜伏期間を考慮すれば、やはりヒトの我慢の限界は1ヵ月程度なのかもしれない。宣言開始直前の本連載での言葉を用いれば、私たちは赤点だったことになる。だが、今回それ以上に赤点だったと思える存在は政治である。そもそも4月25日から3回目となる緊急事態宣言を東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県を対象に発出した際の期限は5月11日。潜伏期間などを考えれば、5月11日というのは宣言の効果が見え始めるか否かの段階に過ぎず、端から宣言解除は期待できない期限だった。それでも政治がこの期限を設定したのは、3回目の緊急事態宣言に伴う国民の宣言疲れへの配慮や経済を必要以上に横目で眺めた結果だったのだろうと推測できる。そして1回目の宣言延長時、実は政治には赤点回避の模範解答が示されていた。緊急事態宣言の対象地域に4都府県に加え、愛知県、福岡県を追加し、期限も5月31日まで延長することを決定した5月7日の首相官邸での記者会見でのことだ。会見冒頭の質問で東京新聞の記者から宣言解除の基準を問われた際に菅 義偉首相は「基本的対処方針、ここにも書かれていますように、ステージ４、ここを脱却することが目安となりますが、具体的には専門家や自治体の意見も聴きながら総合的に判断していきたい、このように考えております」と、いつものようにややボヤっとした基準を示したのに対し、もはや同席が慣例となった新型インフルエンザ等対策閣僚会議新型インフルエンザ等対策有識者会議会長兼新型コロナウイルス感染症対策分科会長の尾身 茂氏はかなり具体的な形での指摘を行っている。以下に引用したい。「ステージ３に入って、しかもステージ２のほうに安定的な下降傾向が認められるということが非常に重要。それからもう一つは、感染者の数も重要ですけれども、解除に当たっては医療状況のひっ迫というものが改善されているということが重要だと思います。それから、今回は明らかに変異株の影響というのが前回に比べて極めて重要な要素になっていますので、今回は、いずれ解除するときには、今まで以上に慎重にやる必要があると思います。それから最後の点、申し上げたいことは、これは多くの専門家はなるべく下げたいという、なるべく数が少ないほうが良いということでいろいろな数が出ていますけれども、そうなることが理想ですが、必ずしもかなり下がるというところまでいかない可能性も、これはある。その場合は、いわゆる下げ止まりという状況があります。これがあり得る。そのときに、下げ止まったからすぐに解除するということをすると必ずリバウンドが来ますので、ここは何週間ということはなかなか難しいですけれども、必要な対策を続けながら、普通、われわれ感染症の専門家の常識を考えると、下げ止まっても、大まかな目安ですけれども、２～３週間はぐっと我慢するということが次の大きなリバウンドになるまでの時間稼ぎをできるということで、そういうことが必要だと思います。」私はスポーツジムのトレッドミルを走りながら、目の前のディスプレイであの会見をリアルタイムで聞いていたのだが、上記の中でも太字にした部分について「かなり踏み込んだ」と個人的には感じていた。私の勝手な推測だが、尾身氏のこの発言には2回目の緊急事態宣言の苦渋の解除が頭にあったのだろうと思っている。改めて記すと、2回目の緊急事態宣言は1月8日から東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県に発出され、1月14日には栃木県、愛知県、岐阜県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県へと対象地域が拡大。最終的に首都圏の1都3県では3月21日まで宣言が維持された。この時の東京都では3月10日前後を境に前週同一曜日の感染者報告を上回り、200～300人台で感染者報告は下げ止まった。宣言期間が約2ヵ月半におよんだうえでの下げ止まりで、打つ手なしのやや投げやりな解除にも映った。実際、諮問委員会では反対意見を言った専門家は一人もいなかったこと、それに驚いたことを尾身氏自身が明らかにしている。「宣言解除、専門家の反対はゼロ　尾身会長も驚いた議論」（朝日新聞）こう書くと、「そういう尾身氏自身が反対しなかったのでは？」と野暮な突っ込みをする人が出てくるだろうが、あくまで専門家は助言・提言を行う立場であることを考えれば、おのずとできることに限界はある。ただ、その後まもなくリバウンドが起こり、現実に3回目の宣言発出になったからこそ、前述の会見での発言につながったのだろうと思う。専門家としての後悔も感じていたのではないかと思えるし、それ以上に政治の側に公の場で「くぎを刺す」意味もあったのだろう。だからこそ私はこの尾身氏の示した基準通りに政府側が動くか否かだけを注視していた。すでに答えは明らかで、模範解答は破り捨てられた。しかも、今回の東京都では、2回目の宣言解除直前よりやや多い300～400人台の感染者報告数で「まん防」に移行した。前回と違って一気に解除ではなく「まん防」に移行しているのだからましだと思えるかもしれないが、町の様子を見ていると多くの人は「移行」というよりは「解除」と捉えているのではないだろうか。現在、ようやく目標の1日100万回に達したワクチン接種。これを促進して力技で第5波への突入を阻止できるかは微妙だ。だが、もし第5波となってしまえば、今回はさすがに今まで以上に政府・政治家の責任は大きいと言わざるを得ない。と、そう思ったのだが、この政治は言ってしまえばわれわれの総意の結果、産み出されているものである。そうなるとやっぱり自分たちの赤点ぶりも相当のものと反省しなければならないとも思うのである。

　重度の精神疾患のマネジメントにおいて、患者の主観的な経験や態度は、重要であると考えられる。イタリア・フィレンツェ大学のLorenzo Tatini氏らは、臨床的に安定した統合失調症外来患者を対象に、経口抗精神病薬から長時間作用型抗精神病薬の維持療法（LAI-AMT）へ切り替え後の治療継続に影響を及ぼす予測因子の潜在的な役割について評価を行った。International Clinical Psychopharmacology誌2021年7月1日号の報告。　6ヵ月以上のLAI-AMTを受けた統合失調症患者59例のデータをレトロスペクティブに収集した。LAI治療を継続した患者と中止した患者を比較するため、ベースライン時の社会人口統計学的および臨床的特徴、精神病理学的特徴（PANSS、MADRS、YMRS）、薬に対する構えの調査（DAI-10）および抗精神病薬治療下主観的ウェルビーイング評価尺度短縮版（SWNS）で収集した治療経験を評価した。LAI治療中止の予測因子を特定するため、二値ロジスティック分析およびCox回帰分析を用いた。特性の異なるサブサンプルにおけるLAI治療継続と中止を比較するため、Kaplan-Meier推定量を用いた。　主な結果は以下のとおり。・LAI治療を継続した患者は32例、中止した患者は27例であった。・LAI-AMT中止の予測因子は、失業とベースライン時のDAI-10スコアの低さであった。・その他の人口統計学的、臨床的、精神病理学的特徴に、大きな差は認められなかった。　著者らは「経口抗精神病薬からLAI-AMTへ切り替えを行う場合、DAI-10の評価が臨床的に重要であり、治療中止リスクのある患者を特定することが可能である」としている。

　オシメルチニブ耐性となったEGFR変異陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）に対する、EGFとMET受容体の二重特異性抗体amivantamabと第3世代EGFR-TKI lazertinibの併用投与が有望であるという発表が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2021 ASCO Annual Meeting）において、韓国Yonsei Cancer CenterのByoung Chul Cho氏よりなされた。　本試験（CHRYSALIS試験）は国際共同の第I相試験で、今回の発表は推奨用量決定後の拡大コホート部分の解析結果である。・対象：オシメルチニブ治療後に病勢進行したEGFR変異（Exson19del／L858R）陽性の進行NSCLC症例（45例）・試験群：amivantamab（1,050mg[体重80kg未満]または1,400mg[80kg以上]）を毎週4回、その後隔週＋lazertinib（240mg/日）連日投与。・評価項目：［有効性評価］奏効率（ORR）、奏効期間（DoR）、無増悪生存期間（PFS）、NGS/ctDNAによる遺伝子変異状況やIHC結果と有効性との相関など［安全性評価］全有害事象、治療関連有害事象など　主な結果は以下のとおり。・観察期間中央値11.0ヵ月（2021年4月）時点での主治医判定によるORRは36％、DoR中央値は9.6ヵ月、PFS中央値は4.9ヵ月であった。・NGS検査やctDNA検査でオシメルチニブの耐性がEGFR/MET関連と同定された症例17例での解析では、ORR 47％、DoR中央値 10.4ヵ月、PFS中央値は6.7ヵ月であった。・それ以外の症例28例では、ORR 29％、DoR 8.3ヵ月、PFS 4.1ヵ月であり、奏効した8例の獲得耐性の機構は全例とも不明であった。・IHC検査でEGFRとMETが陽性の患者（10例）のORRは90％、DoRは9.7ヵ月、PFSは12.5ヵ月。IHC陰性患者のORRは10％であった。・安全性プロファイルは、既報（ESMO2020）と同様で、最も頻度が高かった有害事象は、Grade1/2のインフュージョンリアクション（78%）で、次いで皮膚障害、爪周囲炎などであった。治療中止は4％に、減量は18％の症例に認められた。　最後に発表者は、amivantamabとlazertinibの併用は、オシメルチニブ耐性EGFR変異陽性NSCLCに有望であり、その有効例を選別するには、NGSによる症例検索が適しているが、IHCによる検索も有効症例の選別には有用であるかもしれない、としめくくった。

　大日本住友製薬は、2型糖尿病治療薬イメグリミン（商品名：ツイミーグ錠 500mg）について、6月23日付けで、2型糖尿病を適応症として、日本における製造販売承認を取得したと発表。同剤の承認は日本が世界で初めてとなる。　日本において、同社はPoxel社と共同で1,100例を超える2型糖尿病患者を対象とした3本の第III相試験（TIMES1、TIMES2、TIMES3）を実施し、それらの良好な試験結果等を基に、2020年7月30日、日本における製造販売承認申請を行った。　同剤は、既存の経口血糖降下薬とは異なる構造と、2つの血糖降下作用をもつ新クラスの経口血糖降下薬である。ミトコンドリアへの作用を介して、グルコース濃度依存的なインスリン分泌を促す膵作用と、肝臓・骨格筋での糖代謝を改善する膵外作用（糖新生抑制・糖取込み能改善）により血糖降下作用を示すと考えられている。　これまでの第II、III相試験で得られた良好な有効性および安全性に関するデータに基づき、2型糖尿病治療における単剤および併用による血糖降下療法において、幅広く使用される治療薬となる可能性がある。ツイミーグ錠500mgの概要・販売名：ツイミーグ錠500mg・一般名：イメグリミン塩酸塩・規格・含量：1錠中イメグリミン塩酸塩 500mg・効能・効果：2型糖尿病・用法・用量：通常、成人にはイメグリミン塩酸塩として1回1,000mgを1日2回朝、夕に経口投与する

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のB.1.1.7変異株（α株［英国株］としても知られる）の感染者は、SARS-CoV-2野生株感染者と比較して、入院リスクが高く、症状もより重症となる可能性が高いことが示唆された。さらに、重症化は30歳以上に特異的な可能性も示されたという。英国・ケンブリッジ大学のTommy Nyberg氏らが、後ろ向きコホート研究の結果を報告した。B.1.1.7変異株は、2020年11月に英国で発見され、野生株よりも感染力が高いため、その後は優勢な系統となった。これまで、B.1.1.7変異株は重症化しやすいことを示唆するエビデンスはあったが、死亡率との相関を示した報告は交絡因子により研究の限界があったと考えられる。BMJ誌2021年6月15日号掲載の報告。PCR検査陽性後14日以内の入院を評価　研究グループは、英国における地域でのSARS-CoV-2検査のデータを入院データと個々に結び付け解析した。対象は、2020年11月23日～2021年1月31日の期間に、B.1.1.7変異の代替となるS-gene target failure（SGTF）変異の有無を評価できるTaqPathアッセイを用いているLighthouse研究所3施設のいずれかで検査され、SARS-CoV-2のPCR陽性が確認された83万9,278例（このうち3万6,233例は14日以内の入院例）。患者データは、年齢、性別、民族、貧困指標、居住地域、陽性判定日で層別化した。　主要評価項目は、初回SARS-CoV-2陽性判定日から14日以内の入院であった。重症化のリスク増大は30代から　83万9,278例のうち、SGTF変異を有する患者は59万2,409例で、うち2万7,710例（4.7％）が14日以内に入院した。一方、SGTF変異が認められなかった24万6,869例中14日以内の入院は8,523例（3.5％）であった。　野生株感染者に対する変異株感染者の入院の補正後ハザード比（HR）は、1.52（95％信頼区間[CI]：1.47～1.57）であった。HRは年齢に伴い有意に上昇し（p＜0.001）、20歳未満では0.93～1.21、20～29歳では1.29、30歳以上では1.45～1.65であった。　14日以内の入院に関する補正後絶対リスクは、変異株感染者で4.7％（95％CI：4.6～4.7）、野生株感染者で3.5％（3.4～3.5）であった。　なお、著者は、救急外来や他の医療機関に直接受診した患者は除外されていることなどを研究の限界として挙げている。

　院外心停止後の昏睡状態の患者において、低体温療法は常温療法と比較して6ヵ月死亡率を低下しないことが示された。スウェーデン・ルンド大学のJosef Dankiewicz氏らが、非盲検（評価者盲検）無作為化試験「Targeted Hypothermia versus Targeted Normothermia after Out-of-Hospital Cardiac Arrest trial：TTM2試験」の結果を報告した。体温管理療法は心停止後の患者に推奨されているが、これを裏付けるエビデンスの確実性は低く、研究グループは大規模な無作為化試験で検証した。NEJM誌2021年6月17日号掲載の報告。心停止後の昏睡状態の患者1,900例で低体温療法と常温療法の6ヵ月死亡率を比較　研究グループは、心原性と推定されるかまたは原因不明の院外心停止後に昏睡状態の成人患者1,900例を、低体温療法群（無作為化後28時間まで目標体温33℃を維持、その後は1時間ごとに3分の1℃ずつ37℃まで復温）、または常温療法群（37.5℃以下を維持、≧37.8℃になった場合は37.5℃を目標に冷却）に無作為に割り付けた。介入期間終了後は、無作為化から72時間後まで正常体温（36.5～37.7℃）を維持した。　主要評価項目は6ヵ月時点の全死因死亡、副次評価項目は修正Rankinスケール（mRS）で評価した6ヵ月時点での機能的アウトカムなどである。また、事前規定のサブグループは性別、年齢、初期調律、自己心拍再開までの時間、入院時のショックの有無とし、事前規定の有害事象は肺炎、敗血症、出血、血行動態の悪化を来す不整脈、体温管理装置に関連する皮膚合併症とした。低体温療法 対 常温療法、死亡率に有意差なし　主要評価項目の解析対象は1,850例で、6ヵ月時点の死亡は低体温療法群が925例中465例（50％）、常温療法群が925例中446例（48％）であり、常温療法に対する低体温療法の死亡リスクは1.04（95％信頼区間[CI]：0.94～1.14、p＝0.37）であった。　また、機能的アウトカムの評価を得た1,747例において、mRSスコア≧4の中等度以上の障害を有した患者は、低体温療法群が881例中488例（55％）、常温療法群が866例中479例（55％）であった（相対リスク：1.00、95％CI：0.92～1.09）。事前に規定したサブグループ解析においても、結果は一貫していた。　血行動態の悪化を来す不整脈の発現頻度は、低体温療法群24％、常温療法群17％で、低体温療法群が有意に高かった（p＜0.001）。その他の有害事象の発現率は、両群で有意差は確認されなかった。

　バイエル薬品は2021年6月23日、慢性心不全治療薬ベルイシグアト（商品名：ベリキューボ錠）の製造販売について、日本国内における承認を取得したと発表した。2020年3月、NEJM誌に発表された第III相臨床試験VICTORIAで得られた結果に基づき、厚生労働省が承認した。ベルイシグアトは心不全の増悪を経験した患者のさらなる悪化リスクを減らす　ベルイシグアトは、慢性心不全の適応で初めて承認されたsGC刺激剤。入院や利尿薬の静脈内投与が行われるなど、最近心不全の増悪を経験した患者のさらなる悪化リスクを減らすために研究された。2021年1月には、米国食品医薬品局（FDA）の承認を取得。EUでは欧州医薬品庁ヒト用医薬品委員会（CHMP）に承認が勧告され、中国をはじめ世界各国で承認申請中。　ドイツ・バイエル社医療用医薬品部門のベルイシグアト担当責任者は、「日本における心不全患者数は約120万人にのぼり、2035年にはピークの132万人に達すると予測されている。患者本人およびその家族に多大な影響を及ぼしており、日本での承認により、この疾患で苦しむ人々の生活の向上に貢献できることを誇りに思う」とコメントしている。＜ベルイシグアトの製品概要＞・販売名：ベリキューボ錠2.5mg、同錠5mg、同錠10mg・一般名：ベルイシグアト（Vericiguat）・効能・効果：慢性心不全（ただし、慢性心不全の標準的な治療を受けている患者に限る）・用法・用量：通常、成人にはベルイシグアトとして、1回2.5mgを1日1回食後経口投与から開始し、2週間間隔で1回投与量を5mg及び10mgに段階的に増量する。なお、血圧等患者の状態に応じて適宜減量する。・製造販売承認日：2021年6月23日・製造販売元：バイエル薬品株式会社

　Alnylam Japanは、6月23日に急性肝性ポルフィリン症（AHP）の治療薬としてギボシラン（商品名：ギブラーリ皮下注189mg）が厚生労働省から製造販売承認を取得したと発表した。ギボシランは、国内における2成分目のRNA干渉（RNAi）治療薬であり、同社が国内で上市・販売する2番目の製品となる。なお、米国、EU、ブラジル、カナダ、スイスではすでに承認されている。発売日、薬価は未定。確定診断まで時間を要するAHP　AHPは、遺伝性の超希少疾患群であり、消耗性で生命を脅かしうる急性発作や患者さんによっては日常生活の機能（ADL）や生活の質（QOL）に悪影響を及ぼす持続症状を特徴とする。本症は、急性間欠性ポルフィリン症（AIP）、遺伝性コプロポルフィリン症（HCP）、異型ポルフィリン症（VP）、およびALA脱水酵素欠損性ポルフィリン症（ADP）の4つの病型があり、いずれの病型も遺伝子変異により肝臓内のヘム産生に必要な特定の酵素が欠如することで生じ、これにより体内のポルフィリンが毒性量まで蓄積する。AHPは労働年齢や出産年齢の女性に偏って発生し、症状はさまざまとなる。最もよくみられる症状は、重症かつ原因不明の腹痛であり、随伴症状として、四肢痛、背部痛、胸痛、悪心、嘔吐、錯乱、不安、痙攣、四肢脱力、便秘、下痢、暗色尿または赤色尿もみられる。また、AHPはその徴候および症状が非特異的であるため、婦人科疾患、ウイルス性胃腸炎、過敏性腸症候群（IBS）、虫垂炎などのより一般的な他の疾患と診断され、AHPと正確に診断されない原因となり、その結果、確定診断までの期間が15年に及ぶこともある。その他、本症では発作中に麻痺や呼吸停止を引き起こす可能性や長期罹患に伴う肝細胞がんなどのリスクもあることから、生命を脅かす危険もある疾患である。ギボシランの特徴　ギボシランは、AHPを治療するためのアミノレブリン酸合成酵素1（ALAS1）を標的とするRNAi治療薬。本治療薬は、アミノレブリン酸合成酵素1（ALAS1）メッセンジャーRNA（mRNA）を特異的に低下させることで、AHPの急性発作やその他の症状の発現に関連する神経毒性を減少させる。ENVISION（第III相）試験において、ギボシランはプラセボと比較し、入院、緊急訪問診療、自宅における静脈内ヘミン投与を要するポルフィリン症の発作率を有意に低下させることが示された。　用法・用量は、通常、12歳以上の患者には1ヵ月に1回ギボシランとして2.5mg/kgを皮下投与する。ポルフィリン症発作の年間複合発生率を74％低下　ENVISION試験は、日本を含む世界18ヵ国36施設から94例のAHP患者さんが登録された本症では過去最大の介入試験。登録された94例の患者さんのうち、3例は日本人。患者さんはギボシラン群またはプラセボ群に1：1で無作為割付けされた後、ギボシラン群には毎月ギボシラン2.5mg/kgが皮下投与され、二重盲検期間の投与完了後、適格例（99％）の患者さんはすべてENVISION試験のオープンラベル延長試験に組み入れられ、ギボシランの投与が継続された。　そして、試験結果は次の通りとなった。・プラセボ群と比較し、AIP患者さんにおけるポルフィリン症発作の年間複合発生率を74％低下・6ヵ月の治療期間中に発作のなかった患者さんの割合は、プラセボ群では16.3％だったの対し、ギボシランを投与した患者さんでは50％・AIP患者さんの報告に基づく1日当たりの最大の痛みは、プラセボ群と比べてギボシラン群で有意に改善した（p

　血圧は下げれば下げるほど将来の脳心血管発症リスクが減少する。わが国およびその他の国際的な高血圧ガイドラインでは、降圧薬による降圧治療の適応は、生活習慣修正により十分な降圧効果が得られない場合や、血圧レベルが高くない場合でもリスク表により高リスクと判断される場合である。一般的に降圧薬開始の基準となるのは、外来血圧140/90mmHg以上、家庭血圧135/85mmHg以上の場合であり、それ以下の血圧の場合、降圧薬治療開始の適応とはならない。高血圧のリスク表（JSH2019ガイドライン表3-2）については、糖尿病や尿蛋白の有無、心血管疾患の既往のありなしで血圧目標が異なり、日常診療で応用するにはやや複雑である。たとえば、心血管疾患既往があれば、高値血圧（130～139/80～89mmHg）の範囲であっても、リスク第三層「高リスク」に分類される。しかし、心血管疾患既往の有無やベースラインの血圧レベルで、どの程度イベント抑制効果が異なるかということについて結論が出ていなかった。　本メタ解析では48のRCTに登録された34万4,716例という膨大な数の対象者を個別解析した。ランダム化前の血圧は、心血管疾患既往者（15万7,728例）では146/84mmHg、心血管疾患既往なし（18万6,988例）では157/89mmHgであった。ベースラインのSBP＜130mmHgの者は、心血管疾患既往者では3万1,239例（19.8％）、心血管疾患既往なしでは1万4,928例（8.0％）であった。中央値4.15年の観察期間で12.3％が少なくとも1回の心血管イベントを発症し、心血管疾患既往なしでは、MACEの発症率は対照群で31.9/1,000人・年、治療群で25.9人・年であった。心血管疾患既往者においては、MACEの発症率は対照群で39.7/1,000人・年、治療群で36.0人・年であった。SBP 5mmHg低下当たりのMACE発症のハザード比は、心血管疾患既往なしで0.91（95％CI：0.89～0.94）、心血管疾患既往者で0.89（95％CI：0.86～0.92）と、ともに有意であった。層別解析では心血管疾患既往の有無やベースライン血圧カテゴリー別で明らかな差は認められなかった。　本メタ解析ではSBP 5mmHg当たりの低下はMACEを約10％減少させたが、それは心血管疾患既往の有無や正常もしくは正常高値の血圧値であっても同様であった。では、本メタ解析の対象者のリスク層別化はいかがであろうか？ 一般に高リスクとされる集団からイベントが発症しやすいが、実臨床では必ずしも高リスクに分類された人のみから心血管イベントが発症するとは限らず、低リスクと考えられていた人からもイベントが発症することがある。したがって、リスクの高い人だけを治療するのではなく、低リスクであっても降圧治療により下げておくメリットがある。本メタ解析の結果はTROPHY試験（Julius S, et al. N Engl J Med. 2006;354:1685-97.）―すなわち、正常高値血圧の血圧レベルでも、2年間のARB治療によって66.3％が高血圧への進展を免れうる―に通ずるところがあり、興味深い。　本メタ解析の著者らの主張としては、降圧薬治療により一定の降圧効果が得られれば、MACEの1次および2次予防効果が得られ、それは現在降圧薬治療の適応とはならない低い血圧値であっても有効であるというものである。JSH2019によれば、「正常高値血圧および高値血圧レベル、かつ低・中等リスクであれば3ヵ月間の生活習慣の是正／非薬物療法を行い、高値血圧レベルでは高リスク者であってもおおむね1ヵ月は生活習慣の是正を行い、改善が見られなければさらなる非薬物療法の強化に加え、降圧薬療法の開始を検討する」とされている。しかし、そこまで待ってよいのであろうか？ 低リスクだと本当に何も起こさないのであろうか？ 本メタ解析の結果を考慮すると、血圧レベルに関係なく、心血管疾患既往の有無にかかわらず、まず降圧薬による治療を開始し、同時に生活習慣の修正を試みながら可能であれば徐々に薬を減量、中止していくというアプローチのほうがいいのではないだろうか？（実際にそのようにしている臨床医も多いと思われる）

第65回　コロナ禍での肺癌診療を考える出演＜ファシリテーター＞（聖マリアンナ医科大学　古屋 直樹氏）＜パネリスト＞（日本鋼管病院　田中 希宇人氏）（仙台厚生病院　中村 敦氏）（Kanormas Cancer Institute　長阪 美沙子氏）（神奈川県立がんセンター　村上 修司氏）新型コロナ禍におけるがん診療には十分なエビデンスはないが、臨床現場では原則に基づき施設ごとに実践的に対応している。しかし、「自施設での対応は適切か」「ほかの施設ではどうやっているのか」といった懸念や疑問があると聞く。そのような疑問や経験を共有するため、肺がん診療におけるCOVID-19対応にテーマを絞り、4名のパネリストが意見交換。その内容をハイライトで提供する。

三百八十の段　18歳と81歳の違い「中島先生、40代なんて言われていましたね」外来診察室の会話が隣に筒抜けだったようです。同僚にそう声を掛けられました。実は、通院しておられる70歳代の患者さんに年齢を尋ねられたのです。患者「先生に手術してもらって随分になるわねえ」中島「もう15年ですよ」患者「15年前とちっとも変わらへんわ、中島先生は」中島「もう定年が見えてきていますけどね」患者「ええっ！　先生いったい幾つなん？」心底驚いておられました。中島「もう還暦を過ぎてますよ」娘さん「私と同じくらいかと思ってた。47やけど！」同伴の娘さんもびっくり仰天。中島「そうすると、娘さんとは一回り以上離れていますね」娘さん「でも中島先生、お肌がツルツルやん！　皺もないし」中島「皺をなくそうと思ったら、まずタバコをやめましょうよ」患者「あかん、やめられへん。最近になって余計増えてもた」皆さんもそうだと思いますが、外来患者さんとは年齢の話題が結構多くなります。80歳を超えても現役バリバリで働いている人、70歳にならないうちに老け込む人。皆、それぞれです。ただ、外見と中身が違っていることもよくあるので騙されてはなりません。元気そうに見えても、血圧や血糖が高いとか、画像で動脈硬化があるとか、ですね。なので、個々の患者さんに応じたアドバイスを心掛けています。とはいえ最後の締めくくりは「人間、死ぬまで生きる。明るく楽しく前向きに過ごしましょう！」と全員に言っているので、同じといえば同じかもしれません。さて、年齢の話題といえば「18歳と81歳の違い」というのが面白いですね。元々は2015年10月29日に放送されたテレビ番組「笑点」でのお題らしいです。あまりにも良くできているので、その後も繰り返し語られています。一部を紹介すると、恋に溺れるのが18歳、風呂で溺れるのが81歳道路で暴走するのが18歳、道路を逆走するのが81歳偏差値が気になるのが18歳、血糖値が気になるのが81歳など、とてもよくできています。その後も、第2弾だとか人々が勝手に作ったものだとかが披露されました。まだ何も知らないのが18歳、もう何も覚えていないのが81歳歯を磨くのが18歳、歯を洗うのが81歳孤独を好むのが18歳、毎日孤独なのが81歳などなど。で、これらに触発されて私もつくってみました。いつまでも寝ていたいのが18歳、いつまでも眠れないのが81歳18歳の頃は無限に寝ていたかったし、夜に眠れないなどということは皆無でした。一方、外来での高齢患者さんの最も多い訴えが「眠れない」なんですよね。午前3時まで夜更かしするのが18歳、午前3時に目が覚めるのが81歳受験勉強していた時は、午前3時頃まで起きていたこともありました。今はまだ81歳になっていないものの、目覚ましなしで勝手に目が覚めます。3時とか4時とか。格好つけてサングラスをかけるのが18歳、まぶしくてサングラスをかけるのが81歳車を運転する時に偏光サングラスをかけると、確かに楽です。母親に説教されるのが18歳、娘に説教されるのが81歳一生誰かに説教されているわけですね。通学で忙しいのが18歳、通院で忙しいのが81歳暇そうに見える高齢者ですが、実は通院や通所で結構忙しいみたいです。毎日のように高齢の患者さんに接していると、妙にリアルです！かく言う私も、そろそろネタを提供する年齢に差し掛かってきました。加齢による失敗があったら、それもまたギャグにするといいですね。ということで最後に1句年とれど　ギャグでは負けぬ　若者に

政府の経済財政運営と改革の基本方針、いわゆる「骨太の方針」では、医療機能の集約や、初診からのオンライン診療の恒久化などの方針が打ち出された。“官僚による机上の作文”の感のある内容だが、これに対し、日本病院会（日病）は現場の視点に基づく提言を行った。緊急時に「通常医療から転用できる病床」を確保「骨太の方針」では「感染症を機に進める新たな仕組みの構築」の中で、「平時と緊急時で医療提供体制を迅速かつ柔軟に切り替える仕組みの構築」が不可欠とし、▽症状に応じた感染症患者の受入医療機関の選定▽感染症対応とそれ以外の医療の地域における役割分担の明確化▽医療専門職人材の確保・集約―などを求めている。これに対し、日病の相澤 孝夫会長は6月16日の記者会見で、▽緊急時対応の病床を日頃から確保しておくことは得策でなく、緊急時に転用できる病床を予め確保しておく▽非常時の医療提供体制を構築する地理的範囲を明確にし、感染症の拡大ステージごと、患者の重症度ごとに、非常時対応の必要病床数と病院を地域ごとに明らかにする▽すべての病院スタッフが感染症などの緊急時に対応できるように普段からの教育が必要―と述べた。感染症患者を受け入れる医療機関に対する支援について、「骨太の方針」では「診療報酬や補助金・交付金による今後の対応の在り方を検討し、引き続き実施する」としている。これに関し、相澤会長は「従来、感染症診療に対する診療報酬は低額に抑えられてきた。紛れもない急性期疾患に対する診療報酬上の適正な評価を行うべき」と指摘。また、感染症診療のための空床確保と通常医療の制限による減収については、「空床確保は空床確保料として当然補助金で対応すべきだと思う。通常医療の制限による減収は測ることが難しいため、緊急時支援金として交付することで対応すべき」と述べた。グランドデザインを描いた上で診療報酬を見直す「骨太の方針」の「更なる包括払いのあり方も含めた医療提供体制の改革につながる診療報酬の見直し」に対しては、「部分最適に陥りやすく医療の質確保にも疑念がある」と牽制。「診療報酬による医療提供体制改革という方法論は、これまでも数々の混乱を招いてきたので、やるべきではない。まず、医療提供体制改革のグランドデザインをしっかりと描いた上で、それを支援する形での診療報酬の見直しを進めていくべき」と提案した。また、「病院の連携強化や機能強化・集約化などを通じた将来の医療需要に沿った病床機能の分化・連携」や「かかりつけ医機能の強化・普及等による医療機関の機能分化・連携の推進」「外来機能の明確化・分化の推進」を掲げることに対し、相澤会長は「病院の連携は機能分化が明確になって、初めて機能するもの。したがって、まずは病院の機能を明確にすることが必要で、それに沿って連携強化が行われるべき。その結果として、集約が必要であれば集約化すべきだが、一方で分散化をしておいたほうがよい病院機能もあるということが、このコロナ禍で明らかになった」と述べ、「集約化」と「分散化」のバランスを取ることの必要性を示した。かかりつけ医機能の強化・普及については、「定義や機能が未だ明確になっていないことや、多くの人々の一致した認識になっていない。まず、その点を明確にすべき。また国民には、主治医とかかりつけ医の違いが明確になっていない状況で、かかりつけ医機能の強化や普及を進めることは混乱を招く」と指摘。外来機能については、「従来蓄積してきたデータの公開と十分な分析に基づいて、機能分化の方針を決定すべき。これなくして機能の分化・連携の推進を進めることは、かえって混乱を招くことになる」と述べた。オンライン診療をDXの流れで推進オンライン診療について、「骨太の方針」では「幅広く適正に活用するため、初診からの実施は原則かかりつけ医によるとしつつ、事前に患者の状態が把握できる場合にも認める方向で具体案を検討」するとしている。これに対し相澤会長は、「時代のデジタル・トランスフォーメーション（DX）の流れを含めて推進すべき。医療の安全を損なわないよう十分に配慮しながら、ポジティブリストを作成して推進する工夫が必要」と述べた。また、「団塊の世代の後期高齢者入りを見据えた基盤強化・全世代型社会保障改革」にも言及。現在の医療提供体制改革の主眼は「地域医療構想の実現」で、「地域医療構想は入院医療費をコントロールするため、病床機能ごとの病床数の上限を定めたものだと思う」と相澤会長。その上で、「病床機能報告を積み上げたものが、必ずしも病院機能を示すものではない。病床機能報告を基に、機能ごとの病床数の調整や、病院機能分化の促進を図ろうとしても、議論は噛み合わない。各病院が地域で果たしている病院機能を明確にすれば、準備すべき病床と機能は決まってくる」と提案した。現在の改革方針が、現実に求められる医療提供機能とかけ離れ、かえって地域医療の混乱を招く“改悪”にならないように、病院界は今後も是々非々で情報発信をしていくことが必要だろう。また政府側にも、そうした現場の声に耳を傾ける柔軟さを求めたい。

　アセチルコリンエステラーゼ阻害薬（AChEI）による治療では、過活動膀胱（OAB）の治療のために抗ムスカリン薬による治療を開始しなければならないリスクが増加することが知られている。米国・ヒューストン大学のPrajakta P. Masurkar氏らは、認知症高齢者におけるAChEI治療と抗ムスカリン薬処方カスケードとの関連を調査した。Drugs & Aging誌オンライン版2021年5月24日号の報告。　対象は、AChEI（ドネペジル、ガランタミン、リバスチグミン）治療を行った65歳以上の認知症高齢者。2005～18年の米国TriNetXレセプトデータベースを用いて、レトロスペクティブコホートを実施した。2006年1月～2018年6月に各AChEIを使用開始した患者を確認した（ウォッシュアウト期間：1年間）。AChEI使用開始前1年に抗ムスカリン薬の使用またはOAB診断を受けた患者は除外した。主要アウトカムは、AChEI使用開始6ヵ月以内の抗ムスカリン薬の使用とした。AChEI治療と抗ムスカリン薬処方カスケードとの関連の評価には、いくつかの共変量でコントロールした後、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者は、4万7,059例。・薬剤別のAChEI使用率は、ドネペジル83.1％、リバスチグミン12.3％、ガランタミン4.6％であった。・抗ムスカリン薬の使用またはOAB診断を受けた患者は、全体で8.16％であった。・AChEI使用開始6ヵ月以内に抗ムスカリン薬を使用した患者は、1,725例（3.7％）であった。薬剤別では、ドネペジル3.9％、リバスチグミン2.6％、ガランタミン2.9％であった。・Cox比例ハザード分析では、ドネペジル使用患者は、リバスチグミン使用患者と比較し、抗ムスカリン薬使用リスクが高かった（調整ハザード比：1.55、95％CI：1.31～1.83）。・調査結果は、感度分析において一貫していた。　著者らは「ドネペジルは、リバスチグミンと比較し、抗ムスカリンカスケードを起こすリスクが高いことが示唆された。認知症における抗ムスカリンカスケードの潜在的な影響を明らかにするためには、今後の研究が必要とされる」としている。

　高齢者の多剤併用（ポリピル）は主要な健康問題に発展するため、近年問題になっている。処方薬を中止すれば薬の使用を減らすことができる一方、臨床転帰への影響は不確かなままである。そこで、イタリア・University of Milano-BicoccaのFederico Rea氏らがスタチン中止によるリスク増大の影響について調査を行った。その結果、多剤併用療法を受けている高齢者において、ほかの薬物療法を維持しつつもスタチンを中止すると、致命的および非致命的な心血管疾患発生の長期リスクの増加と関連していたことが示唆された。JAMA Network Open誌2021年6月14日号掲載の報告。　研究者らはイタリア・ロンバルディア地域在住で多剤併用を受けている65歳以上を対象に、他の薬剤を維持しながらスタチンを中止することの臨床的意義を評価することを目的として、スタチン中止に関連する致命的および非致命的転帰のハザード比（HR）と95％信頼区間[CI]を推定した。対象者は2013年10月～2015年1月31日の期間（2018年6月30日までフォローアップ）に、スタチン、降圧薬、糖尿病治療薬、および抗血小板薬を継続服用していた患者。データはロンバルディ地域の医療利用データベースから収集し、2020年3～11月に分析した。また、スタチン中止後最初の6ヵ月間にほかの治療法を維持した患者とスタチンも他剤も中止しなかった患者について、傾向スコアによるマッチングを行った。　主な結果は以下のとおり。・全対象者は多剤併用の高齢者2万9,047例だった（平均年齢±SD：76.5±6.5歳、男性：1万8,257例[62.9％]）。また、5人に1人が虚血性心疾患（5,735例[19.7％］を、12人に1人が脳血管疾患（2,280例[7.9％]）を併存しており、そのほかにも心不全（2,299例[7.9％]）や呼吸器疾患（2,354例[8.1％]）があった。・全例のうちスタチンを中止するも他剤を継続したのは5,819例（平均年齢±SD：76.5±6.4歳、男性：2,405例[60.0％]）で、傾向スコアでマッチングさせ4,010例が評価対象となった。 ・スタチン中止群の患者はすべて維持した群と比較して入院リスクが高く、心不全ではHR：1.24（95％CI：1.07～1.43）、心血管疾患の発生はHR：1.14（同：1.03～1.26）、あらゆる原因による死亡ではHR：1.15（同：1.02～1.30 ）だった。・年齢や性別、臨床プロファイルなどの層別分析によると、スタチン中止の効果が各カテゴリー間で有意に不均一であるという証拠は示されなかった。・negative exposure analysisによれば、プロトンポンプ阻害薬の中止が死亡率に影響を及ぼしたという証拠は得られなかった（HR：1.08、同：0.95～1.22）。

　インターネットを利用した認知行動療法（CBT）は、アトピー性皮膚炎の症状を改善する効果がみられ、治療者が費やす時間や手間などは少なくて済むことが示された。スウェーデン・カロリンスカ研究所のErik Hedman-Lagerlof氏らが行った無作為化試験の結果、明らかになった。アトピー性皮膚炎の皮膚症状は共通しており、激しいかゆみと慢性炎症による衰弱した皮膚の状態で特徴付けられ、アクセシビリティの高い行動療法が必要とされていた。結果を踏まえて著者は、「インターネットを利用したCBTは、共通した皮膚症状を有する患者に対して、効果的な補助行動療法へのアクセスを潜在的に増やすものである」とまとめている。JAMA Dermatology誌オンライン版2021年5月19日号掲載の報告。　研究グループは、成人アトピー性皮膚炎患者に対するインターネットを利用した拡張性の高いCBTの有効性を調べるため、スウェーデンのストックホルムにある医科大学で無作為化試験を実施した。　スウェーデン全国から102例の成人アトピー性皮膚炎患者を集め、1対1の割合で無作為に2群に割り付け、一方には12週間にわたる治療者ガイド下のインターネットCBTを提供し（51例）、もう一方には標準ケアについて示した説明書を与えた（対照群51例）。介入は2017年3月29日～2018年2月16日に行われた。最初の被験者がスクリーニングデータを提供したのは2016年11月27日、最後の1年フォローアップの評価が行われたのは2019年6月28日であった。　主要アウトカムは、Patient-Oriented Eczema Measureで測定したアトピー性皮膚炎の症状軽減の群間平均差で、12週の治療期間中のintention to treatをモデル化した。　主な結果は以下のとおり。・無作為化を受けた102例は、平均年齢37（SD 11）歳、女性が83例（81％）であった。・主要解析の結果、インターネットCBTを受けた患者は対照群と比較して、Patient-Oriented Eczema Measureで測定したアトピー性皮膚炎症状の週当たりの軽減平均値が有意に大きく（B＝0.32、95％信頼区間[CI]：0.14～0.49、p＜0.001）、治療後の調整後効果量は中等量～大量であった（d＝0.75、95％CI：0.32～1.16）。・副次解析において、インターネットCBTは、かゆみの激しさ、知覚ストレス、睡眠障害、うつ病も、有意に大幅に改善することが示唆された。・それらの恩恵は、フォローアップ12ヵ月時点でも維持されていた。・治療満足度は高く、また、治療者がインターネットCBT提供に要したのは、患者1人当たり平均39.7（SD 34.7）分であった。

　トリプルネガティブ乳がん（TNBC）に対するデュルバルマブ＋化学療法の術前治療の予後に関する有望な結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2021 ASCO Annual Meeting）において、ドイツ・German Breast Group（GBG）のSibylle Loibl氏から報告された。　本試験（GeparNUEVO試験）は、ドイツの臨床試験グループ（GBGとAGO-B）により実施された多施設共同のプラセボ対照第II相無作為化比較試験である。すでに2019年に、その主要評価項目である病理学的奏効率（pCR率）については報告されており、今回はその生存期間に関する追加報告である。・対象：腫瘍径2cm以上の未治療のTNBC（閉経状況、リンパ節転移状況は問わず）・試験群：デュルバルマブ1,500mg 4週ごと＋nab-パクリタキセル125mg/m2/週 12週→針生検→デュルバルマブ1,500mg 4週ごと＋エピルビシン・シクロホスファミド（EC）2週ごと8週→手術（Durva群：88例）・対照群：上記投与スケジュールと同様にデュルバルマブのプラセボを投与（化学療法は実薬投与）（Pla群：86例）・評価項目：［主要評価項目］pCR率（完全に残存腫瘍のないypT0 ypN0での割合）［副次評価項目］無浸潤疾患生存期間（iDFS）、遠隔無再発生存期間（DDFS）、全生存期間（OS）、安全性、バイオマーカー検索など　主な結果は以下のとおり。・患者背景は、年齢中央値49.5歳、N+が約30%、核異型度3が約80％、デュルバルマブやプラセボの単剤投与歴ありが67%あった。・追跡期間中央値43.7ヵ月時点での3年iDFS率は、Durva群85.6%、Pla群77.2％、ハザード比（HR）は0.48（95％信頼区間[CI]：0.24～0.97）、p＝0.0398、3年OS率は、Durva群95.2％、Pla群83.5%、HRは0.24（95％CI：0.08～0.72）、p＝0.0108と、Durva群で有意に良好であった。・各群においてpCRが得られた症例と、得られなかった症例のOSを3年OS率でみると、Pla群ではnon-pCR例78.8%、pCR例88.9%、Durva群ではnon-pCR例92.0％、pCR例100%と、いずれの群でもpCR獲得症例で予後が良好であった（HR：0.27、p＝0.012）。・これはiDFSでもDDFSでも同様の結果であった。　演者のLoibl氏は「TNBCへの術前化学療法へのデュルバルマブの併用は、DFS、OS共に有意に延長することが判明した。しかし、免疫チェックポイント阻害薬（CPI）によるpCR獲得例と長期予後との関連性や、CPIを用いた術後療法についてはさらなる検討が必要である」と述べた。

　シスプラチン不適の進行性尿路上皮がん（mUC）に対する1次治療としてのペムブロリズマブの単剤投与の長期追跡結果が、米国臨床腫瘍学会年次総会（2021 ASCO Annual Meeting）において、米国・シカゴ大学のP.H.O’Donnell氏から報告された。　本試験（KEYNOTE-052）は国際共同第II相試験である。主要評価項目である全奏効率（ORR）については2017年に報告されているが、今回は生存期間も含めた長期追跡の報告となる。・対象：シスプラチン投与に不適な未治療のmUC症例370例（PS0～2）・介入：ペムブロリズマブ200mg/回を3週間ごと投与・評価項目：［主要評価項目］独立評価委員によるORR［副次評価項目］独立評価委員による無増悪生存期間（PFS）、奏効期間（DoR）、全生存期間（OS）、安全性　主な結果は以下のとおり。・患者の年齢中央値は74歳、高PD-L1群は30%、PS2は42%、内臓転移あり85%であった。・2年間の薬剤治療を完遂した症例は11.9％であった(中止理由の59.5%は病勢進行）。・追跡期間中央値56.3ヵ月時点でのORRは28.9％（CR9.5％）であった。・PD-L1レベルによるORRは、高PD-L1群では47.3％（CR20.9％、PR26.4％）、低PD-L1群では20.7%（CR4.0％、PR16.7%）であった。・ITT集団でのOS中央値は11.3ヵ月、2年OS率は31.5%、4年OS率は10%であった。・OSをPD-L1レベルでみると、高PD-L1群の中央値は18.5ヵ月で、2年OS率46.9％、4年OS率31.9％であり、低PD-L1群ではそれぞれ、9.7ヵ月、2年24.3％、4年12.9％であった。・DoR中央値は33.4ヵ月であり、3年時点で奏効を保っている症例は44.8％であった。高PD-L1群の中央値は未到達、低PD-L1群では21.2ヵ月であった。・安全性プロファイルは、他の試験と同様であり新たな兆候はなかった。

　新型コロナウイルス（COVID-19）ワクチン関連の、とくに注目される15種の有害事象（AESI）のバックグラウンド発生率を8ヵ国のデータベースを基に調べたところ、年齢や性別によりばらつきがあることが、英国・オックスフォード大学のXintong Li氏らによる検討で明らかにされた。データベース間でも差が認められたという。ワクチン有害事象のバックグラウンド率は、ワクチン接種者の間で観察された割合のベースラインコンパレータとして機能することで、ワクチンの安全性を監視するうえで歴史的に重要な役割を果たしているが、研究結果を踏まえて著者は、「バックグラウンド率をサーベイランス目的で用いる場合は、同一のデータベースを使い比較する必要性が示唆された。事前に年齢や性別による差を考慮し、階層化や標準化が必要だ」と述べている。BMJ誌2021年6月14日号掲載の報告。脳卒中や心筋梗塞、肺塞栓症など15のAESI発生率を解析　研究グループは、オーストラリア、フランス、ドイツ、日本、オランダ、スペイン、英国、米国の8ヵ国の電子健康記録と医療費支払いデータを基に、COVID-19ワクチン関連の15のAESIに関するバックグラウンド発生率を定量化した。事前に規定した15のAESIは、非出血性・出血性脳卒中、急性心筋梗塞、深部静脈血栓症、肺塞栓症、アナフィラキシー、ベル麻痺、心筋炎/心膜炎、ナルコレプシー、虫垂炎、免疫性血小板減少症、播種性血管内凝固症候群、脳脊髄炎、ギラン・バレー症候群、横断性脊髄炎だった。　AESI発生率は、年齢、性別、データベースにより層別化。発生率はランダム効果メタ解析を用いて別のデータベースとプール化し、国際医学団体協議会（Council for International Organizations of Medical Sciences：CIOMS）による頻度カテゴリーに従って分類した。データベースや年齢、性別によりAESI発生率に差　13のデータベースを基に、1億2,666万1,070人について2017年1月1日～2019年12月31日の間に365日以上の観察を行った（観察日は各年の1月1日）。　AESIバックグラウンド発生率は、データベースにより大きなばらつきがあった。たとえば、深部静脈血栓症の65～74歳女性の発生率は、英国CPRD GOLDデータベースでは387件（95％信頼区間[CI]：370～404）/10万人年だったが、米国IBM MarketScan Multi-State Medicaidデータでは1,443件（1,416～1,470）/10万人年だった。　AESI発生率は、年齢上昇に伴い増加するものもあった。具体的には、米国Optum電子健康記録データでは、男性の心筋梗塞発生率は、18～34歳では28件（95％CI：27～29）/10万人年だったが、85歳超では1,400件（1,374～1,427）/10万人年だった。　一方で、若年層に多くみられるAESIもあった。同健康記録データでは、男性のアナフィラキシー発生率は、6～17歳では78件（95％CI：75～80）/10万人年だったが、85歳超では8件（6～10）/10万人年だった。　メタ解析によるAESI発生率の推定値は、年齢および性別で分類された。

　中等度～重度片頭痛の発症後1～6時間でのeptinezumab静脈投与は、プラセボと比較して頭痛消失までの時間を大幅に短縮したことが、米国・Palm Beach Headache CenterのPaul K. Winner氏らが、480例を対象に行った第III相無作為化試験の結果、示された。同消失までの時間中央値は、プラセボ群が9時間に対し、eptinezumab群ではその半分以下の4時間だった。吐き気や羞明など最も気になる症状の消失までの時間も、eptinezumab群で有意に短縮したという。eptinezumab静脈投与は、成人の片頭痛への予防投与が同国で承認されており、投与後1日目の予防効果が確立されていた。今回の結果を踏まえて著者は、「発作中への投与の可能性および代替治療との比較が残された課題である」と述べている。JAMA誌2021年6月15日号掲載の報告。静脈投与開始2時間・4時間後の症状消失の割合をプラセボと比較　研究グループは片頭痛発生早期の段階におけるeptinezumab静脈投与の有効性と有害事象を評価する、第III相国際多施設共同並行群間二重盲検無作為化プラセボ対照試験を実施した。2019年11月4日～2020年7月8日にかけて、米国とジョージアの47の医療機関を通じて、片頭痛歴が1年超で、直近3ヵ月に片頭痛症状が4～15日/月認められた18～75歳を被験者として集めた。　被験者を2群に分け、一方にはeptinezumabを（100mg、238例）、もう一方にはプラセボを（242例）、中等度～重度片頭痛の発症後1～6時間に、それぞれ静脈内投与した。　有効性に関する主要エンドポイントは2つで、頭痛消失までの時間と、吐き気や羞明、雑音恐怖症といった最も気になる症状の消失までの時間だった。主な副次エンドポイントは、静脈投与開始2時間後の頭痛や最も気になる症状の消失、同4時間後の同症状の消失、24時間以内の救急的な治療薬の服用とした。最も気になる症状消失、プラセボ群3時間に対しeptinezumab群2時間　被験者480例（平均年齢44歳、女性84％）のうち、476例が試験を完了した。　頭痛消失までの経過時間中央値は、プラセボ群が9時間に対し、eptinezumab群は4時間と統計学的に有意に短縮した（ハザード比[HR]：1.54、p＜0.001）。最も気になる症状の消失までの経過時間中央値も、それぞれ3時間と2時間で、eptinezumab群の統計学的に有意な短縮が認められた（HR：1.75、p＜0.001）。　静脈投与開始2時間後に頭痛消失が認められたのは、プラセボ群12.0％、eptinezumab群23.5％（群間差：11.6％［95％信頼区間[CI]：4.78～18.31］、オッズ比[OR]：2.27［95％CI：1.39～3.72］、p＜0.001）、最も気になる症状が消失したのは、それぞれ35.8％と55.5％（19.6％［10.87～28.39］、2.25［1.55～3.25］、p＜0.001）で、いずれもeptinezumab群で有意に高率だった。これらの結果の有意差は、静脈投与開始4時間後でも継続して認められた。　24時間以内の救急的な治療薬の服用率も、プラセボ群59.9％に対し、eptinezumab群では31.5％と大幅に低かった（群間差：－28.4％［95％CI：－36.95～－19.86］、OR：0.31［95％CI：0.21～0.45］、p＜0.001）。　治療関連有害事象は、プラセボ群10.3％、eptinezumab群10.9％で発生し、過敏症はそれぞれ0％、2.1％だった。救急治療を要した重篤な有害事象の発生はなかった。