日本人高齢者における残存または欠損している歯数とアルツハイマー病との関連について、日本歯科総合研究機構の恒石 美登里氏らは、レセプト情報・特定健診等情報データベースを用いて、横断的な分析を行った。PLOS ONE誌2021年4月30日号の報告。　歯周病（400万9,345例）またはう蝕（虫歯）による抜歯（66万2,182例）の治療を行った60歳以上の患者を対象に、歯科医療レセプトデータを用いて、残存または欠損している歯数に関するデータを収集した。これらの歯数に関するデータとアルツハイマー病の診断を含む医療データを組み合わせて分析を行った。残存する歯数および第3大臼歯（親知らず）を除く欠損している歯数は、歯科医療レセプトの歯科用式を用いて算出し、それぞれ3群に分類した。アルツハイマー病のオッズ比（OR）および95％信頼区間（CI）の算出には、年齢、性別で調整した後、ロジスティック回帰モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・歯周病と診断された患者において、アルツハイマー病の治療を受けていた患者の割合は、歯の残存数別に以下のとおりであった。　●残存歯数20～28本：1.95％　●残存歯数10～19本：3.87％　●残存歯数1～9本：6.86％・う蝕による抜歯を行った患者において、アルツハイマー病の治療を受けていた患者の割合は、歯の欠損数別に以下のとおりであった。　●欠損歯数1～13本：2.67％　●欠損歯数14～27本：5.51％　●欠損歯数28本：8.70％・歯周病と診断された患者におけるアルツハイマー病のORは、残存歯数20～28本の患者と比較し、以下のとおりであり、残存歯数が少ないとアルツハイマー病のORが有意に高かった（p＜0.001）。　●残存歯数10～19本：OR＝1.11（95％CI：1.10～1.13）　●残存歯数1～9本：OR＝1.34（95％CI：1.32～1.37）・う蝕による抜歯を行った患者におけるアルツハイマー病のORは、欠損歯数1～13本の患者と比較し、以下のとおりであり、欠損歯数が多いとアルツハイマー病のORが有意に高かった（p＜0.001）。　●欠損歯数14～27本：OR＝1.40（95％CI：1.36～1.44）　●欠損歯数28本：OR＝1.81（95％CI：1.74～1.89）　著者らは「歯科医院を受診した高齢者において、残存歯数が少なく、欠損歯数が多い患者では、アルツハイマー病リスクが高いことが示唆された」としている。

　従前からアナウンスされていた、日本内科学会の専門医制度改革がいよいよ現実のものとなる。今年7月には、初めての「内科専門医」試験が実施され、今後、内科専門医が続々誕生していく一方、従来の「認定内科医」試験は今年6月が最後となる。近年受験者が急増していた「総合内科専門医」と内科専門医はどのようなすみ分けになるのか？ 認定内科医との試験内容の違いは？ CareNeTVで総合内科専門医試験対策のレクチャーを手がけている長門 直氏（JCHO東京山手メディカルセンター 呼吸器内科・感染症内科）に解説してもらった。===============　内科の専門医制度変更に伴い、しばしば質問される3つのテーマについて述べていきたいと思います。1）内科専門医と認定内科医の位置付け　日本内科学会の専門医制度改革の大枠は、認定内科医・総合内科専門医→内科専門医・総合内科専門医への変更だといえます。他学会でも、認定医→専門医→指導医というステップアップ制度を採用していたところは過去ありましたが、何回も試験を受けないといけない医師側の負担、患者側から見てどちらが上位資格かわかりにくく誤解を招くといった理由から、次第に「認定医」がなくなって、専門医→指導医の２階建てとなり、現在この形がほぼスタンダードになっています。　内科に関しては、認定内科医取得と前後して、後期研修から循環器、呼吸器、消化器などのサブスペシャリティ診療科に分かれてしまい、体系的な内科診療、総合内科的な思考が十分に修得できないという問題点が指摘されていました。それにより、実際に患者が不利益を被る事例も少なくありません。たとえば、腹痛患者が時間外受診し、当直医が呼吸器内科であったりすると「専門外だから」と診療拒否して、離れた医療機関に搬送になり、搬送中に急変する、といった事態です。　内科医であるにもかかわらず、「臓器専門外だからお断り」といったことが次第に目立つようになってきて、地域の医療ネットワークにも支障が出てきたのです。そのため、日本内科学会は、内科の臓器別の専門研修に進む前に、内科全般の研修期間をしっかり設けて、体系的に内科診療ができるように制度を変更することにしたのです。それが従来の認定内科医より高い内科の臨床レベルが求められる、新しい内科専門医となります。　一方で、認定内科医は内科のサブスペシャリティ専門医取得のための必須条件となっています。実際に、認定内科医→サブスペシャリティ専門医という今までのプロセスを経ているベテラン内科医が数多く存在します。学会としては、その先生方に認定内科医を廃止するので、改めて内科専門医試験を受験してくださいというわけにもいかず、新規に「認定医」の認定は行わないが、既取得に限って更新を認めるという形に落ち着きました。　今後、新規に認定内科医を認定しなくなると、内科専門医の取得が内科のサブスペシャリティ専門医に進むための必須要件になります。端的に言うと、認定内科医は既存の内科サブスペシャリティ専門医の資格維持のためだけに存続するものとなり、将来的には「絶滅」する資格となります。2）内科専門医と総合内科専門医の試験の難易度　日本内科学会のホームページに、新内科専門医は「認定内科医試験と総合内科専門医試験の中間」、総合内科専門医は「（現行の）総合内科専門医」を踏襲すると明確に記載されています。そのうえで筆者が、後輩によく質問されるのは、「認定医試験と総合内科専門医試験の中間とは一体どういう意味？」ということです。　ここで「認定内科医試験」をまず振り返ります。　認定内科医の最後の資格試験は、昨年実施の予定だったのですが、新型コロナウイルスのパンデミックの影響で、今年2021年6月にずれ込みました。問題数は300問で、一般問題と臨床問題の割合は非公表ですが、一般問題が臨床問題より多い、もしくは同数程度です。　新内科専門医試験は、問題数250問で一般問題100問・臨床問題150問と公表されており、臨床問題に比重が置かれています。一般問題はほぼ「暗記」で乗り切れるのですが、臨床問題は体系的な思考が要求されるので、当然難易度は上がります。　また、学会関連の会議や研修のたび、「内科専門医は初診患者や救急患者の初期対応がしっかりできるレベルを求めている」と聞いていますので、新内科専門医試験は希少疾患よりも患者数の多いいわゆるメジャー内科疾患中心に出題されると予想されます。この傾向は、認定内科医の臨床問題の傾向でもありましたので、新内科専門医試験は診断基準や法的問題・禁忌など暗記が必須である一般問題対策をしつつ、「内科初診や時間外で診ることの多いメジャーな内科疾患に関する臨床問題対策」に重きを置いて勉強することが大事だと考えます。　後輩たちからよく「up to date問題は出題されますか？」とよく質問されますが、新内科専門医試験でup to date問題はあまり出題されないと考えます。その理由は、抗体薬を含めた新規薬剤はよく話題にはなりますが、実際には、臓器別専門医がしっかりトレーニングした上で使用するものです。処方に当たっては、医師側にもいろいろと条件が定められているので、この種の知識は、大半が内科サブスペシャリティ専門医資格を有している医師が受験する「総合内科専門医試験」で問われる領域になると考えます。　なお、「総合内科専門医試験」は2021年度までは問題数250問で一般・臨床（up to date含む）の割合は非公表でしたが、2022年度より問題数は200問と少なくなり、一般50問・臨床150問（up to date含む）になることが公表されています。3）内科専門医と総合内科専門医の今後のキャリア　新しい内科専門医制度によって、内科専門医、総合内科専門医はそれぞれどのような意味を持ち、内科医のキャリアに影響してくるのでしょうか。ここでカギになるのは「内科指導医」です。　病院が内科研修プログラムを提供するためには、一定数の内科指導医が必要ですが、現在の認定内科医保有の内科指導医は2025年までの暫定措置とされました。現在、「認定内科医＋サブスペシャリティ専門医」資格保有での内科指導医が依然多く、そのままだと、2025年をもって「内科指導医」から退かなくてはなりません。　2026年以降も指導医の継続を希望する場合、「総合内科専門医」もしくは「内科専門医」の資格が必要となります。また、内科指導医は「総合内科専門医であることが望ましい」と明記されており、さらに「内科専門医」は1回以上更新していることが条件なので、基幹病院で指導的な立場で仕事をしたいという気持ちがあるならば、事実上「総合内科専門医」は必須資格と言えるでしょう。　とくに近年の新型コロナ感染拡大による医療環境の変化や、それに伴う専門医試験実施内容の変更を踏まえると、心乱さず仕事するには、やはり「総合内科専門医」まで取得しておく必要があると考えます。実際、2026年に「内科指導医」の数が減ることも考えられるので、医療機関によっては研修に必要な指導医数が充足できないという事態も考えられます。2026年に指導医数が不足する恐れがある病院では、「総合内科専門医」資格はことさら重宝される可能性が高く、キャリア形成有利に働くと予想されます。■CareNeTV関連番組：『総合内科専門医試験2021』完全対策

　看護師1人当たりの患者数を最小化する施策により、死亡率、再入院率、在院日数が改善され、その結果として支出せずに済んだ費用は、看護師の増員に要した費用の2倍以上に達したことが、米国・ペンシルベニア大学のMatthew D. McHugh氏らが実施した「RN4CAST-Australia試験」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2021年5月11日号で報告された。クイーンズランド州55病院の前向きパネル調査　研究グループは、2016年にオーストラリア・クイーンズランド州で制定された最小看護師-患者比率に関する施策が看護師の人員配置や患者転帰に及ぼす影響の評価および、同施策が人員配置と患者アウトカムに関連があるかを検討する目的で、前向きパネル調査を行った（オーストラリア・クイーンズランド州保健局などの助成による）。　クイーンズランド州の最小看護師-患者比率施策（午前と午後の勤務では1対4を超えない、夜間勤務では1対7を超えない）の対象となった病院（介入病院：27施設）と、退院患者が類似するがこの施策の対象ではない病院（対照病院：28施設）を、施策の導入前（ベースライン）と導入から2年の時点で比較した。　死亡記録と関連付けられた「標準化クイーンズランド州入院患者データ」を用いて、内科および外科病棟の患者の背景因子およびアウトカム（30日死亡、7日再入院、在院日数）のデータを取得し、施策導入の前後で対象病院の内科系および外科系の看護師1万7,010人の調査データを入手した。　看護師の調査データを用いて看護師の人員配置を評価し、標準化された患者データと関連付けた後、介入群と対照群の病院における患者転帰の変化を推定し、看護師の人員配置の変化との関連を検討した。　ベースライン（2016年）で評価を受けた患者23万1,902例（介入病院群14万2,986例、対照病院群8万8,916例）と、施策導入後（2018年）に評価を受けた患者25万7,253例（16万167例、9万7,086例）が解析に含まれた。1対4.5以上の病院の割合が、83％から58％に低下　看護師1人当たりの平均患者数は、対照病院群ではベースラインの6.13（SD 0.75）例から施策導入後2年の時点の5.96（0.98）例へとわずかに改善し、介入病院群では4.84（1.05）例から4.37（0.54）例に改善した。　ベースラインの30日死亡率は、対照病院群に比べ介入病院群で高かった（補正後オッズ比[OR]：1.34、95％信頼区間[CI]：1.09～1.64、p＝0.0052）。導入後の30日死亡率は、対照病院群ではベースラインと有意な差は認められなかった（補正後OR：1.07、95％CI：0.97～1.17、p＝0.18）が、介入病院群ではベースラインに比べ有意に低下した（0.89、0.84～0.95、p＝0.0003）。　ベースラインから導入後2年までに、7日再入院率は対照病院群で増加した（補正後OR：1.06、95％CI：1.01～1.12、p＝0.015）のに対し、介入病院群では増加しなかった（1.00、0.95～1.04、p＝0.92）。　在院日数は、両群とも導入後に減少した（対照病院群：補正後発生率比[IRR]：0.95、95％CI：0.93～0.98、p＝0.0001、介入病院群：0.91、0.89～0.94、p＜0.0001）が、短縮の程度は介入病院群が対照病院群よりも顕著であった（補正後OR：0.95、0.92～0.99、p＝0.010）。　ベースラインから導入後2年までに、病院の人員配置に変化がみられた。人員配置に関する信頼性の高いデータを持つ36病院のうち、ベースライン時に看護師1人当たりの患者数が4.5例以上の病院は30施設（83％）であったが、導入後は21施設（58％）に減少した。　これらの変化の大部分は介入病院群によるものであり、対照病院群と比較して介入病院群では、看護師1人当たりの患者数を1例削減することで、30日死亡率（OR：0.93、95％CI：0.86～0.99、p＝0.045）、7日再入院率（0.93、0.89～0.97、p＜0.0001）、在院日数（IRR：0.97、95％CI：0.94～0.99、p＝0.035）がいずれも有意に改善された。　また、再入院率の抑制と在院日数の短縮で支出せずに済んだ費用は、看護師の増員に要した費用の2倍以上であった。　著者は、「最小限の看護師-患者比率を確立する施策は実行可能なアプローチであり、看護師の人員配置と患者転帰を改善し、投資利益率が向上すると考えられる」としている。

　既治療の進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対するnab-パクリタキセルの有効性と安全性を評価する無作為化非盲検非劣性第II相J-AXEL試験の結果が発表された。・対象：既治療（2レジメン以内）の進行NSCLC患者・試験群：nabパクリタキセル（n-PTX）・対照群：ドセタキセル（DTX）・評価項目：［主要評価項目］全生存期間（OS）非劣性検証［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、全奏効割合（ORR）、安全性、QOLなど　主な結果は以下のとおり。・ 503例がnab-パクリタキセル群252例、ドセタキセル群251例に無作為に割り付けられた。・OS中央値はnab-パクリタキセル群16.2ヵ月、ドセタキセル患者13.6ヵ月と、nab-パクリタキセル群はドセタキセル群に対する非劣性を達成した。（HR：0.85、 95.2％CI：0.68～1.07）。・PFS中央値はnab-パクリタキセル群4.2ヵ月に対し、ドセタキセル群では3.4ヵ月であった（HR：0.76、95％CI：0.63～0.92、p＝0.0042）。・ORRはnab-パクリタキセル群29.9％、ドセタキセル群15.4％で、組織形に関係なく、nab-パクリタキセルで有意な改善を示した（p＝0.0002）。・Grade3以上の発熱性好中球減少症はnab-パクリタキセル群2%、ドセタキセル群22%、末梢神経障害はnab-パクリタキセル群10%、ドセタキセル群1%で発現した。

　バダデュスタット（Vadadustat：Vad）は、低酸素誘導因子プロリン水酸化酵素（HIF-PH）の阻害薬であり、HIFを安定化し内因性エリスロポエチン（EPO）の産生を刺激する。これに対して、赤血球造血刺激因子製剤（ESA）であるダルベポエチンα（DA）は遺伝子組み換えEPOである。1990年代初頭から使われているESAは、腎性貧血改善による輸血量減少や患者QOL改善に加え、Cardio-Renal-Anemia（CRA：心・腎・貧血）症候群の改善が示唆されている。一方、HIF-PH阻害薬のCRA症候群に与える影響は現時点では不明である。　米国・スタンフォード大学Chertow氏らの研究グループは、Vadの有効性を評価した2件の第III相無作為化非盲検実薬対照非劣性試験（PRO2TECT study）の結果を報告した。研究では、ESAによる治療歴がなくヘモグロビン（Hb）値10g/dL未満の保存期CKD患者、およびESA治療歴がありHb値8～11g/dL（米国）または9～12g/dL（米国以外）の保存期CKD患者を、Vad群またはDA群に1対1の割合で無作為に割り付けた。主要安全性評価項目は、初発のMACE（全死因死亡、非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中の複合）で、2件の試験を統合しtime-to-event解析により評価した。副次安全性評価項目には、拡張MACE（MACE＋心不全あるいは血栓塞栓イベントによる入院）を組み入れた。　その結果、24～36週のHb値の平均変化量の群間差は、ESA未治療患者（1,751例）で0.05g/dL（95％CI：－0.04～0.15）、ESA既治療患者（1,725例）で－0.01g/dL（95％CI：－0.09～0.07）であり、事前に設定した非劣性マージン（－0.75g/dL）を満たした。一方で、統合解析において、Vad群（1,739例）のDA群（1,732例）に対するMACEのハザード比は1.17（95％CI：1.01～1.36）で、事前に設定された非劣性マージン1.25を満たさなかった。つまり、Vadは貧血改善効果に関しては事前に設定した非劣性マージンを満たしたが、主要安全性評価項目であるMACEについては非劣性マージンを満たさなかった。本論文のMACEサブグループ解析をForest plotでみると、VadがDAに比較して非劣性を証明し得なかったことに影響した可能性のある因子（すなわちDAに有利に作用した可能性がある因子）として、（1）開始時Hb値が高い、（2）目標Hb値が高い（10～12g/dL）、（3）欧州民族（vs.米国）、（4）年齢が65歳未満、（5）ヒスパニックあるいはラテン系民族、（6）開始時eGFRが15mL/min/1.73m2以上、（7）開始時尿ACR 300g/kg以上、（8）開始時フェリチン値が中間値で277.5ng/mL以上、（9）開始時CRP 0.6mg/dL未満、などが示唆された。　本研究で用いられた実験デザイン「非劣性試験」は、なじみが少なく、その解釈に難渋する読者もあろう。“非劣性”とは、すでに有効な既存薬（この場合はDA）が存在し、新薬（Vad）は副作用が少ないなど既存薬よりも利点があるといった場合に、既存薬に対し有効性において優越性が証明できなくても、劣っていないことが証明できればそれでよし、とする研究に使われる。同等性を示すマージンが両側であるのに対し、非劣性試験では、新薬が既存薬より劣っていないかどうかのみに注目し、新薬が既存薬より優れているという優越性が成り立っても成り立たなくてもよいので、信頼区間は片側のみに注目する。本試験では事前に非劣性マージンとして1.25が心血管リスクの評価に用いられた。本研究のごとくMACEに関して「非劣性が証明されない」場合の解釈として、新薬（Vad）が既存薬（DA）に比べ「劣っている」のではなく、新薬が既存薬に比し「リスクが高い」ものでもない。本研究の結果を考えると、「VadがDAよりMACEリスク面で不利」とまでは言及できない。　以上、本研究のメッセージとしては、「VadはDAに比べてCKD患者の貧血改善効果は劣らないが、心血管安全性の面で結論が持ち越された」、と結論するのが妥当であろう。今後、HIF-PH阻害薬の治療目標、リスクとベネフィットなどをさらに明確にする目的で研究がデザインされ、その疑問に答える必要がある。

1つの職場や業界に長くいると、そこでの慣習に疑問を持つ機会が少なく、「えっ！ それっていけないことだったの？」と後から知ってぞっとした経験がある方もいるのではないでしょうか。単純に知らなかったという場合だけでなく、いけないことだと知っていてやっていたり、一個人では是正できなかったりする場合もあります。医薬品業界で、まさにその代表事例ともいえる「医薬品入札における談合」がありました。独立行政法人「地域医療機能推進機構」（JCHO、東京）発注の医薬品をめぐる入札談合事件で起訴された卸大手3社の公判が始まり、組織ぐるみで続けていた受注調整の実態が明らかになってきた。現場から幹部までが重層的に協議を重ねて競争を回避。被告となった元幹部は「長年の商習慣だった」と語った。「機会があったらやめたい、なるべく触りたくないと思った」。個人として起訴されたスズケンの元幹部社員は4月下旬の初公判で、長年続いた談合に反省の弁を述べた。（2021年5月10日付　日本経済新聞Web）医薬品の納入を巡り、医薬品卸の大手3社が行っていた受注調整（いわゆる談合）に対する公判が行われました。3社とも談合の事実を認めており、違法行為と認識しつつも長年の商習慣だったのでやめられなかったと述べています。この記事にある3社とはアルフレッサ、スズケン、東邦薬品です。メディセオも関与していましたが、違反を自主申告したため刑事告発はされませんでした。卸大手4社が関わっていたこと、長年の慣習だったことなどから、業界全体で日常的に行われていたのでしょう。具体的には、各社の受注予定比率を設定し、落札する医薬品群を過去の納入実績を踏まえて割り振った後、さらに各社間で調整して、最終的に合意した入札金額を書面にしてJR東京駅付近の貸会議室などで実務担当者が交換するのが習わしだったとのことです。東京駅付近で書面交換というのがいけないことだと自覚している雰囲気が醸し出され、なんともリアルだなぁと思います。では、なぜこのような談合が発生したのでしょうか？ ご存じのように、医療用医薬品には薬価が設定されており、それは日本全国共通です。卸からすれば、共通の売価の医薬品をいくらで医療機関に納入するか、というのが競争の肝です。競合事業者が相互に連絡をとって受注予定比率や納入価格を調整することで、安定的な売り上げや高い利益が確保でき、在庫の管理もしやすくなるというメリットがあります。もし入札に失敗すると売り上げを失うことになるので、違法だと認識しつつもやめるにやめられなかったのでしょう。しかし、これでは価格競争をする必要がなくなって納入価格が高止まりするため、厳正な競争を制限するとして独占禁止法（不当な取引制限）に抵触します。仕事相手が守らなければいけないルールを知ることは大切それって薬局や病院の薬剤師には関係ないよね？と思う方もいるかもしれません。今回のケースは卸同士の談合なので、医療機関が何かしたというわけではありません。しかし、もし医療機関側が「この医薬品は○○では△％引きになっている」などと暗に値引き要請をすると、下請け法に違反したり、卸各社が話し合ってカルテルに至って独占禁止法に違反したりする可能性があります。日常のふとした会話が法律違反の引き金になってしまう恐れがあるため注意が必要です。仕事相手が守らなければいけないルールを知ることは大切なことです。この独占禁止法で直接薬剤師が罰されることは少ないと思いますが、医薬品の流通の中で自分がどのような役割を担っているのか考えてみるよい機会かもしれません。

びまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）は悪性リンパ腫の一種であり、血液腫瘍の中で最も患者数が多い疾患である。2021年3月、NEJM誌に「Diffuse Large B-Cell Lymphoma」と題した、疾患名そのものをタイトルにした論文が掲載された。現在の初発・再発における治療戦略から今後の新薬の開発情報までがまとめられた、17ページにわたる本論文のポイントを、岡山大学病院 ゲノム医療総合推進センターの遠西 大輔氏（血液・腫瘍内科 准教授）が解説する。インタビューはzoom形式で行われたこの論文は、著者2人がいずれも臨床医です。臨床医目線で病態の分類変更の背景など、最新知識をコンパクトにまとめたところに、まずは大きな価値があるでしょう。血液疾患の臨床に当たっている方であれば既知の情報も多いので、関心あるところと新たな知見の部分を重点的に読むとよいと思います。重要なポイントについて、パートごとに内容を読み解いていきましょう。Pathological Features and Molecular Classification最初は分子遺伝学的なまとめです。最近の分子の詳細な解析によって新たなサブタイプが登場している状況を解説しており、この内容はFigure 1Cにまとまっているのでこれを見るだけでもよいと思います。Staging and Response Assessment今後の臨床面で注目すべきは、一行だけ触れられている「リキッドバイオプシー」でしょう。世界的にも、血液腫瘍に対するリキッドバイオプシーを用いた遺伝子検査は保険承認されていませんが、数年内には臨床で使われるようになると予想されます。固形がん同様に、血液がんでも遺伝子変異のタイプに応じて治療戦略を選択し、効く薬剤を予測して使い分けるようになるかもしれません。ここで引用されている論文1）は、あまたあるDLBCLとリキッドバイオプシーに関する論文の中でも代表的なものなので、関心がある方はこちらの著者グループに注目するとよいと思います。Prognostic Factorsここでは長らく使われてきた、国際予後指標（International Prognostic Index：IPI）が改良され「NCCN-IPI」となったことが紹介されています。こちらの要旨はTable 3にまとまっているのでそれを確認するだけでもよいでしょう。Primary Managementここから進行期と限局期に分けて治療の話題に入っていきます。進行期の最適なレジメンを決めるまでのこれまでの経緯がまとめられていますが、CHOP療法にリツキシマブを追加したR-CHOP療法を6回投与、というのが現状の結論です。それに加え、現在進んでいるR-CHOPに他の薬剤を追加する複数の試験内容が紹介されています。この部分はこれからのDLBCL治療を考えるうえで非常に重要なポイントなのでじっくり読んでみてください。Management of Relapsed or Refractory Diseaseここでは、再発・難治のDLBCLに対する治療戦略が述べられています。若年層の患者には自家造血幹細胞移植（ASCT）を試みることがありますが、あまり成績がよくないことが示されています。次いで、現在の臨床を大きく変えつつあるCAR-T療法が紹介されています。CAR-T療法は国内では2年前に再発または難治性のDLBCLに対して承認され、ここでは臨床試験からリアルワールドまで最新のデータが紹介されています。承認当初に懸念されていた副作用についても想定より抑えられていることが示されています。そして最後は新薬の開発状況です。日本で今年3月に承認を受けたばかりの抗CD79bを標的とする抗体薬物複合体・ポラツズマブ ベドチンに関する臨床試験のデータをはじめ、現在開発中の新薬が、ターゲットとする分子や現状までの臨床試験の結果と共にまとまっています。それなりの数がありますが、今後臨床に登場してきそうな有望なものが選別されているのはさすがです（Table 4）。個人的には次世代の免疫チェックポイント阻害薬といわれる、マクロファージを使う抗CD47抗体にとくに注目しています。最終ページのfigure 2には、現在のDLBCL治療の全体がまとまっています。病態分類から始まり、再発や自家移植で寛解する割合や、それぞれの段階で行う治療戦略と薬剤が見やすくまとめられており、全体を俯瞰するうえで非常によくできた1枚です。図　原著論文のfigureを基にCareNet.com編集部作成画像を拡大する上部左の「High-Grade B-Cell Lymphoma」はWHO分類変更によって新たに登場したものです。特定の遺伝子変異を認める予後不良のものをDLBCLと分け、異なる治療戦略をとることになりました。真ん中の限局期・進行期では治療戦略には大きな変化はないものの、治験等で新たなレジメンを選択できる状況を示しています。そして右下のこれまで治療の手段がなかった2次・3次治療においても、CAR-T療法や免疫療法等によって治療を継続できる可能性が生まれており、今後も治療戦略は大きく進化していくでしょう。原著論文Sehn LH, et al. N Engl J Med. 2021;384:842-858.参考1）Kurtz DM, et al. J Clin Oncol. 2018;36:2845-2853.

マレーシアで2017～18年に肺炎で入院した患者8人からイヌのコロナウイルス、ハイチで2014～15年に急な発熱を呈した小児3人からブタのコロナウイルスが検出されました。マレーシアでの研究1-3）は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が流行し始めの頃にデューク大学の感染症疫学者Gregory Gray氏が抱いた疑問に端を発しています4）。Gray氏は別の流行を引き起こしかねない他のコロナウイルスがすでにヒトを害しているかもしれないと考え、未知のものも含むあらゆるコロナウイルスの検出法の開発を大学院生に頼みました。大学院生のLeshan Xiu氏は期待以上に良い手法を生み出し、マレーシアのボルネオ島の病院に2017～18年に入院した肺炎患者301人の鼻拭い液検体がその手法で調べられました。その結果、1人を除いてあとはすべて小児の8人（2.7％）からそれまでにない新たなコロナウイルスが検出されました。見つかったウイルスのゲノムを調べたところイヌコロナウイルスとブタコロナウイルスの混成（キメラ）の様相を呈していましたが、大部分はイヌから過去に同定された2つのコロナウイルスに最も近く、培養イヌ細胞で増えることができました。オハイオ州立大学の動物コロナウイルス研究専門家で著者の一人Anastasia Vlasova氏によるとイヌのコロナウイルスがヒトに感染するとはこれまで考えられておらず、その報告もありませんでした4）。CCoV-HuPn-2018と名付けられたそのウイルスが患者の肺炎を引き起こしたのかどうかは不明ですが、もしそうであるならヒトを害する病原性コロナウイルスは8つに増えます。病原性が不明なのと同様にCCoV-HuPn-2018がヒトからヒトに感染するかどうかも分かっていません。他のイヌコロナウイルスにはなくてヒトに感染するコロナウイルスには存在する欠損変異がCCoV-HuPn-2018にはあります。その変異のおかげで種の垣根を越えうるようになったのかどうかを今後調べる必要がありますが、CCoV-HuPn-2018がヒトに広まる病原体となる可能性は否定できないとVlasova氏は言っています5）。今後の課題として、肺炎患者にCCoV-HuPn-2018がどれぐらい頻繁に認められるかどうかをさらに多くの検体を使って調べ、動物実験で病原性を確かめる必要があります。ハイチでの研究は同国の就学児の病気の把握を2012～20年に担当したチームの手によります6）。チームは急な発熱を呈した小児から2014～15年に採取した369の血液検体を調べ、その結果3人からブタのデルタ（δ）コロナウイルスが見つかりました。コロナウイルスはα、β、γ、δの4種類あり、ヒトに最も危険なコロナウイルス・SARS-CoV、SARS-CoV-2、MERS-CoVはどれもβコロナウイルスに属します7）。ハイチの小児からの同定株が属するδコロナウイルスはかつて鳥にのみ感染すると考えられていました。しかしおそらく鳴禽類（songbird）から感染したらしいδコロナウイルスが2012年に香港のブタに認められています。2014年には同じδコロナウイルスが米国でブタに深刻な下痢疾患流行を引き起こしています。δコロナウイルスがヒトに流行した例はないもののヒト細胞に感染しうることは分かっています。マレーシアで新たに見つかったイヌ起源コロナウイルスが含まれるαコロナウイルスもδコロナウイルスと同様にヒトに流行したためしはありません。しかしいまやどちらもヒトで検出されており、今後も流行の心配はないと安心してはいられません5）。コロナウイルスはこれまで考えられていた以上に動物界を駆け巡っているようであり、調べれば調べるほどコロナウイルスが至るところで種の垣根を越えていることが判明するだろうとアイオワ大学のウイルス学者Stanley Perlman氏はScienceに話しています7）。われわれの与り知らないところですでにヒトに適応し始めている動物ウイルスが存在するかもしれず、ウイルスがヒトに病気を引き起こすようになる前にそれらを探し出さねばなりません。動物からヒトへのコロナウイルスの感染の頻度やヒトからヒトへの感染の可能性をもっと調べる必要があります7）。参考1）Vlasova AN, et al. Clin Infect Dis. 2021 May 20. [Epub ahead of print]2）New human coronavirus that originated in dogs identified/Ohio State University 3）Surveillance turns up new coronavirus threat to humans/Eurekalert4）New Coronavirus Detected In Patients At Malaysian Hospital; The Source May Be Dogs/NPR5）Two New Coronaviruses Make the Leap into Humans / TheScientist6）Emergence of porcine delta-coronavirus pathogenic infections among children in Haiti through independent zoonoses and convergent evolution. medRxiv. March 25, 2021.7）Two more coronaviruses can infect people, studies suggest/Science

　がん治療を受けている固形腫瘍患者はCOVID-19ワクチン接種後の抗体価が低く、2回以降の接種が健常者以上に重要になる、という報告が相次いでいる。　Annals Oncology誌2021年4月28号オンライン版に「LETTER TO THE EDITOR」として掲載されたフランスの研究では、固形腫瘍患者194例と 健常者の対照群31例にファイザーの新型コロナワクチン「BNT162b2」 を接種。初回接種時、2回目接種時（3～4週後）、2回目接種後3～4週目（6～8週後）に抗体値を測定し、陽性判定を行った。　主な結果は以下のとおり。・2021年1月18日～3月15日までに194例中122例（64.4％）が少なくとも2回の判定を受けた。年齢中央値は69.5歳（44～90歳）、男性64例（52.5％）、女性58例（47.5％）だった。・122例中105例（86.0％）は化学療法±分子標的薬療法を受けていた。・2回目接種時（3、4週後）は58例（47.5%、95％信頼区間：38.4～56.8）、2回目接種後3～4週目（6～8週後）は分析可能な40例（95.2％、83.8～99.4）が抗体陽性だった。・対照群は、2回目接種時（3、4週後）は13例（100.0％、75.3～100.0）、2回目接種後3～4週目（6～8週後）は24例（100.0％、85.7～99.4）が抗体陽性であり、固形腫瘍患者は健常者と比べ陽性率が有意に低かった。またいずれの時点でも抗体価中央値は固形腫瘍患者で有意に低かった。・化学療法を受けた患者は、受けていない患者や分子標的薬療法のみの患者と比べ、2回目接種時（3、4週後）に抗体陽性となった患者が少なかった（42.9％vs. 76.5％、p＝0.016）。　研究者らは、がん患者は免疫不全状態であることが多く、ワクチン単回の接種では反応が弱い、または反応しない割合が高いことを考慮して、初回接種後少なくとも6～8週間は引き続き厳格な感染予防措置をとること、化学療法を受けている患者はとくに2回目接種のスケジュールを厳守すること、3回目以降の接種の有効性を検討する必要があることを示唆している。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の変異株の勢いが止まらない。日々の報道でも変異株の置き換わりについて耳にしない日はなく、早急な対応がなされつつある。そんな状況の中で、臨床の場で疫学的にはどのような動きがあるのだろうか。　国立国際医療研究センターは、国立感染症研究所と共同調査した「新型コロナウイルス感染症（新規変異株）の積極的疫学調査（第1報）」を4月27日開催のメディアセミナーで報告を行った。　セミナーでは、COVID-19の届出がされた24万2,373例のうちゲノム解析で変異株と同定された380例から協力が得られた110例の結果が、大曲 貴夫氏（国立国際医療研究センター 国際感染症センター長）により報告された。置き換わりの変異株の大多数がVOC-202012/01　本調査は、厚生労働省の協力依頼として行われ、2021年4月15日時点の状況を報告している。調査対象は、「COVID-19の患者」「ゲノム検査で変異株確定者」「COVID-19等情報把握・管理支援システムで報告された患者」「国内の医療機関に入院した患者」の4つの条件をすべて満たす患者で、110例について検討が行われた。　その結果、男性は52例、女性は58例だった。年齢の中央値は42（27-63）歳、年齢分布では10歳未満（18.2％）、30代（16.4％）、40代（15.5％）の順で多かった。　確定したウイルス株の内訳としては、VOC-202012/01（いわゆる英国株）が105例、501Y.V2（いわゆる南アフリカ株）で4例、501Y.V3（いわゆるブラジル株）で1例だった。　BMIの中央値は21.5、曝露歴では家族が47例、職場と保育・教育関連施設がともに14例だった。　発症から初診までの期間の中央値は1（0-3）日、発症から診断までの期間も中央値は2（1-4）日、発症から入院までの期間の中央値は3（2-6）日であり、基礎疾患（高血圧、脂質異常症、肥満など）を有した症例は31症例だった。　入院時の有症状者は91例、主な症状では発熱（44例）、咳嗽（42例）、倦怠感（27例）などがみられ、入院時の画像検査では胸部X線検査所見ありが28例、胸部CT検査所見ありが49例だった。変異株重症化割合は5.5％　治療では、COVID-19への直接治療が40例で行われ、内訳としてステロイド24例、レムデシビル21例、ファビピラビル10例の順で多かった。また、抗血栓・抗凝固療法としては予防目的で13例、治療目的で2例が行われた。酸素投与などでは、鼻カニューレまたはマスクが一番多く21例、ネーザルハイフローが8例、人工呼吸器管理が3例、体外式膜型人工肺（ECMO）装着が1例だった。　ICU治療は5例で、滞在期間中央値は12（8-13）日、予後では自宅退院が98例、死亡が1例だった。　以上から調査対象の大多数がVOC-202012/01であり、年齢層の中心が比較的若年層であったこと、ICUでの治療や人工呼吸器などによる治療を行った重症例6例は、全例がVOC-202012/01であり、重症化割合は約5.5％だったことが説明された。　大曲氏は、今回の調査につき「調査対象が限定的であり、重症化割合に与える影響因子の調整を行っていないなどの理由から、重症化割合が従来株の症例より高いかどうかの結論付けは困難」と考察を述べ、説明を終えた。

　ブリストルマイヤーズスクイブは、2021年5月29日、第II/III相RELATIVITY-047試験の結果を発表した。ニボルマブと抗LAG-3抗体relatlimabの固定用量の組み合わは、未治療の切除不能悪性黒色腫において、ニボルマブ単独と比較して、統計的に有意かつ臨床的に意味のある無増悪生存期間（PFS）の改善を示した。　同試験における併用療法患者のPFS中央値は10.12ヵ月であったのに対し、ニボルマブ単剤では4.63ヵ月と、併用群で有意に良好であった（HR：0.75、95％CI：0.62～0.92、p＝0.0055）。PFS改善は早期に観察され、時間経過しても一貫していた。PFS改善は、事前に指定されたサブグループおよび層別化因子にかかわらず認められた。　relatlimabとニボルマブの固定用量の組み合わせの安全性プロファイルは管理可能であり、既存の報告と一致していた。Grade3/4の薬物関連有害事象発現は、併用療法群18.9％、ニボルマブ群は9.7％であった。治療中止に至った薬物関連有害事象は、併用療法群14.6％に対し、ニボルマブ群は6.7％で発現した。　この抗LAG-3抗体を評価するの最初の第III相試験の結果は、米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO2021）の口頭セッションで、6月6日（現地時間）に発表される（Abstract＃9503）。

　米国食品医薬品局（FDA）は、2021年5月21日、プラチナベース化学療法で疾患進行した局所進行または転移を有するEGFR exon 20変異陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）に対し、EGFとMET受容体の二重特異性抗体amivantamab-vmjwを迅速承認。さらに、同剤のコンパニオン診断としてGuardant360 CDx（Guardant Health）を承認した。　今回の承認は、EGFR exon 20挿入変異を伴う局所進行または転移のあるNSCLCを対象とした多施設非無作為化非盲検マルチコホート臨床試験CHRYSALISに基づくもの。患者は、amivantamab-vmjwを週1回4週間投与された後、疾患の進行または許容できない毒性が生じるまで2週間ごとに投与された。　主要有効性評価項目は、盲検化独立中央レビュー（BICR）と評価による全奏効率（ORR）と奏効期間（DoR）。有効性が81例で評価され、ORRは40％、DoR中央値は11.1ヵ月であった。　一般的な副作用（20％以上）は、発疹、インフュージョンリアクション、爪囲炎、筋骨格痛、呼吸困難、悪心、倦怠感、浮腫、口内炎、咳、便秘、および嘔吐であった。　amivantamab-vmjwの推奨用量は体重80kg未満の患者では1,050mg、80kg以上では1,400mg。週1回4週間投与した後、2週間ごとに疾患進行または許容できない毒性の発現まで投与する。　この適応はORRとDoRの結果に基づき迅速承認される。適応の継続は確認試験による臨床的利益の検証を条件とする可能性がある。

　アストラゼネカ社は5月21日、コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチン「バキスゼブリア筋注」の製造販売について、日本国内における特例承認を取得したと発表した。SARS-CoV-2 ウイルスによる感染症の予防を適応とし、18 歳以上を対象とする。　英国・オックスフォード大学が主導する英国・ブラジル・南アフリカにおける第III相臨床試験の有効性および安全性に関する良好なデータと、国内第I/II相臨床試験結果を基に厚生労働省が同日、承認した。　PMDAは「バキスゼブリア筋注」について、成人には0.5mLを4～12週間の間隔をおいて2回筋肉内に接種することと定められており、最大の効果を得るためには8週以上の間隔をおいて接種することが望ましいと注意喚起している。この用法・用量は、臨床試験において良好な忍容性を示し、2回目接種後15日以降の症候性COVID-19を予防。COVID-19関連した重症例及び入院例も見られなかったという。　日本における同ワクチンはすでに生産を開始しており、数週間以内に出荷を開始する予定だ。　一方、米国・モデルナ社製のコロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2）「COVID-19ワクチンモデルナ筋注」についても、同日に特例承認された。2021年前半より日本国内においてモデルナ筋注5,000万回接種分を供給することを目的としたモデルナ社および厚労省との契約に基づき、武田薬品工業が申請していた。　同社は、日本において「モデルナ筋注」を28日間の間隔をあけて2回接種した際の、安全性および免疫原性の評価を行うプラセボ対照臨床第I/II相試験を実施。20歳以上の日本人成人200例を被験者として登録した。本試験の結果では、28日間隔で同ワクチン0.5mLを2回接種した被験者の100％において、2回目接種から28日後に結合抗体と中和抗体の上昇が確認された。重大な安全性の懸念は報告されず、忍容性はおおむね良好で、これまでに公表されたモデルナ社の臨床第III相COVE試験の免疫反応と同様の結果だった。　武田薬品工業では、国内における供給を速やかに開始する予定。　両ワクチンの概要および添付文書は、厚生労働省のホームページに掲載されている。

　コントロール不良の重症喘息成人/思春期患者の治療において、胸腺間質性リンパ球新生因子（TSLP）のヒト型モノクローナル抗体であるtezepelumabはプラセボと比較して、喘息の増悪が少なく、肺機能や喘息コントロール、健康関連QOLの改善効果が良好であることが、英国・Royal Brompton HospitalのAndrew Menzies-Gow氏らが実施した「NAVIGATOR試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌2021年5月13日号で報告された。18ヵ国297施設の無作為化プラセボ対照第III相試験　本研究は、18ヵ国297施設が参加した二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験であり、2017年11月～2020年9月の期間に行われた（AstraZenecaとAmgenの助成による）。　対象は、年齢12～80歳で喘息と診断され、スクリーニングの12ヵ月以上前の期間に、中～高用量の吸入グルココルチコイドの投与を受け、インフォームドコンセントの3ヵ月以上前の期間に、経口グルココルチコイドの有無を問わず、少なくとも1剤の長期管理薬の投与を受けていた患者であった。　被験者は、tezepelumab（210mg）の4週ごとの皮下投与を52週間行う群またはプラセボ群に無作為に割り付けられた。主要エンドポイントは、52週時の喘息増悪の年間発生率とした。　1,061例が無作為化の対象となった。tezepelumab群に529例、プラセボ群に532例が割り付けられ、それぞれ528例（平均年齢±SD 49.9±16.3歳、男性36.6％）および531例（49.0±15.9歳、36.5％）が有効性と安全性の評価に含まれた。好酸球数低値例でも年間発生率を抑制　喘息増悪の年間発生率は、tezepelumab群が0.93（95％信頼区間[CI]：0.80～1.07）で、プラセボ群の2.10（1.84～2.39）に比べ良好であった（率比：0.44、95％CI：0.37～0.53、p＜0.001）。また、ベースラインの血中好酸球数が300/μL未満の患者における喘息増悪の年間発生率は、tezepelumab群が1.02（95％CI：0.84～1.23）、プラセボ群は1.73（1.46～2.05）であり、有意な差が認められた（率比：0.59、95％CI：0.46～0.75、p＜0.001）。　tezepelumab群はプラセボ群に比べ、ベースラインから52週までの気管支拡張薬投与前の1秒量（FEV1）の変化（臨床的に意義のある最小変化量［MCID］：0.1L）が大きく改善された（0.23L vs.0.09L、群間差：0.13L、95％CI：0.08～0.18、p＜0.001）。　さらに、tezepelumab群では、6項目喘息コントロール質問票（ACQ-6、0［障害なし］～6［最大限の障害］点、MCID：0.5点）のスコアのベースラインからの変化（最小二乗平均値：－1.55点vs.－1.22点、最小二乗平均値の差：－0.33点、95％CI：－0.46～－0.20、p＜0.001）が良好で、喘息QOL質問票（AQLQ、1［最大限の障害］～7［障害なし］点、MCID：0.5点）のスコアの変化（1.49点vs.1.15点、0.34点、0.20～0.47、p＜0.001）、および喘息症状日誌（ASD、0［症状なし］～4［起こりうる最悪の症状］点、MCID：0.5点）の週平均スコアの変化（－0.71点vs.－0.59点、－0.12点、－0.19～－0.04、p＝0.002）についても、大幅に改善された。　有害事象は、tezepelumab群が77.1％、プラセボ群は80.8％で発現し、重篤な有害事象はそれぞれ9.8％および13.7％に認められた。有害事象で試験薬の投与を中止した患者は、tezepelumab群が2.1％、プラセボ群は3.6％だった。頻度の高い有害事象は、鼻咽頭炎、上気道感染症、頭痛、喘息などであった。重症感染症（8.7％ vs.8.7％）や注射部位反応（3.6％ vs.2.6％）の頻度は両群で同程度であり、治療関連のアナフィラキシー反応やギランバレー症候群はみられなかった。　著者は、「血中好酸球数と呼気中一酸化窒素（FENO）、IgEの値が同時に低下したことから、本薬は複数の炎症経路を抑制することが示唆される。TSLPの阻害は、2型サイトカイン（IL-4、IL-5、IL-13）を標的とするよりも、広範な生理学的効果をもたらす可能性がある」としている。

　近年、うつ病と診断される患者には、さまざまな病態の抑うつ症状患者が含まれていることから、メランコリアが再評価されている。しかし、メランコリアのDSM-5基準（DSM-MEL）を用いて、メランコリーうつ病と非メランコリーうつ病を明確に鑑別することは困難であり、DSM-MELでは不十分であるともいわれている。メランコリアの特徴で唯一、定量的に評価できる精神運動障害は、重要な指標であると考えられる。虎の門病院分院の玉田 有氏らは、精神運動障害と関連する症状を分析し、メランコリアの主観的症状を客観的に特定する試みを行った。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2021年4月19日号の報告。　うつ病患者106例を対象に精神科医による検査を実施した。精神運動障害の評価には、Parker氏らが開発したCORE measureを用いた。CORE合計スコアを従属変数、DSM-MEL項目および特徴的なメランコリック病歴を独立変数とし、重回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・精神運動障害と関連のある主観的症状として、次の5項目が特定された。　（1）感情がわからなくなった　（2）抑うつ性妄想　（3）当惑感　（4）決断困難　（5）他人への攻撃性がない・これら5項目は、DSM-MELよりもCORE合計スコアとより強い相関が認められた。・本研究の主な限界として、DSM以外のメランコリックな徴候や症状を選択する際、症状を包括的に評価および選択するのではなく、臨床的に重要な項目を選択した点が挙げられる。　著者らは「今回特定された精神運動障害に関連する5つの自覚症状は、メランコリアの診断基準として、臨床的に有用であると考えられる」としている。

　高齢者の増加に伴い、心不全患者さんが大幅に増加する「心不全パンデミック」が訪れると予想されている（Shimokawa H, et al. Eur J Heart Fail. 2015;17:884-892.）。心不全パンデミックを避けるためには、心不全の発症予防が急務である。　今回、Framingham研究・PREVEND研究およびMESA研究の統合解析から、年代別に心不全発症の危険因子およびその集団寄与危険割合を検討した結果がBMJに報告された（Tromp J, et al. BMJ. 2021;372:n461.）。その結果、すべての年代において、男性・肥満・高血圧・糖尿病・喫煙・心筋梗塞および心房細動の既往が重要な危険因子であり、それらすべての集団寄与危険割合は75歳未満で75～77％、75歳以上で53％であった。つまり、75歳未満における心不全の4分の3、75歳以上では2分の1が、これらの危険因子により引き起こされているということが明らかになった。　残念ながら制御できない危険因子（男性および心筋梗塞・心房細動の既往）が含まれているため、制御可能な危険因子のみに限定した場合の集団寄与危険割合は不明であるが、男性の集団寄与危険割合は10～25％であること、心筋梗塞・心房細動の多くは心不全と同じ危険因子をコントロールすることで予防できることを考えると、心不全の約2分の1は、制御可能な危険因子（肥満・高血圧・糖尿病および喫煙）により引き起こされているのではないかと推測する。つまり、肥満・高血圧・糖尿病および喫煙を完全にコントロールすることで心不全の2人に1人は予防できる可能性があると思われる。　心不全パンデミック対策においても、ほかの脳心血管病対策と同じように、肥満・高血圧・糖尿病および喫煙のコントロールが重要であろう。

＜先週の動き＞1.モデルナ、AZの新型コロナワクチン承認、その位置付けは？2.コロナ重症患者の急増で麻酔薬プロポフォールが供給不安定に3.改正医療法の成立で、救急医の「勤務間インターバル」など義務化4.骨太の方針へ声明「すべての病院に適切な支援を」／日本病院団体協議会5.地域医療構想で病院再編の支援を強化、外来機能報告制度の創設1.モデルナ、AZの新型コロナワクチン承認、その位置付けは？厚生労働省は、厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会を21日に開催し、モデルナ製とアストラゼネカ製の新型コロナワクチンについて、製造販売を承認した。接種対象範囲や公的接種とするかどうかなどを検討した結果、モデルナ製ワクチンは公的接種の対象とされる一方で、AZ製ワクチンは海外で接種後にわずかながら血栓症が発症する事例が報告されていることから、現時点では公的接種の対象外となった。今回、審査を簡略化する「特例承認制度」を活用して行われたが、国内治験のため製造承認が遅れ、アメリカに比べると3ヵ月ほど発売までの時間を要した。政府は国産ワクチンの研究開発を後押しする基金を創設し、開発能力の向上を目指すことを明らかにしている。（参考）厚労省　モデルナとアストラゼネカの新型コロナワクチンを特例承認　モデルナ製のみ公的接種の対象（ミクスonline）国産ワクチン開発へ、大学や製薬会社に資金…政府が基金創設の方針（読売新聞）第21回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会　資料（厚労省）2.コロナ重症患者の急増で麻酔薬プロポフォールが供給不安定に人工呼吸器を必要とする新型コロナ重症患者の増加に伴い、手術患者の鎮静に用いる「プロポフォール」の需要が高まったため、国内の製薬メーカーは今月から出荷調整を行なっている。これに対して厚労省は、14日に事務連絡を発出し、プロポフォール製剤およびその代替薬について、「返品が生じないよう必要量に見合う量のみの購入」「臨床上問題なければ麻酔の維持においては揮発性吸入麻酔薬の使用を考慮」など適正使用を呼び掛けている。（参考）コロナ重症治療の麻酔薬がピンチ　患者急増の影響で　（朝日新聞）資料 プロポフォール製剤が安定供給されるまでの対応について（周知依頼）（厚労省）3.改正医療法の成立で、救急医の「勤務間インターバル」など義務化21日に開催された参議院本会議で、医師の働き方改革案が盛り込まれた改正医療法が可決・成立した。これにより、救急医療などを担う医師に一定の休息時間を確保する「勤務間インターバル」や、医師による面接指導による健康確保措置、医師労働時間短縮計画の作成が病院に義務づけられることになった。2024年4月から、医師の時間外労働の上限は原則「年960時間以内」となるが、3次救急医療機関、2次救急医療機関のうち年間救急車受入台数1,000台以上または年間の夜間・休日・時間外入院件数500件以上かつ、医療計画で5疾病5事業確保のために必要と位置付けられた医療機関や在宅医療においては、「年1,860時間」の範囲で規制される。なお、新型コロナウイルスの感染拡大で医療提供体制がひっ迫したことも踏まえて、都道府県が策定する医療計画に、新たに感染症対策を追加し、5疾病6事業として改められる見込み。（参考）勤務医らの働き方改革推進 改正医療法 参院本会議で可決・成立（NHK）改正医療法が成立、医師の健康確保を義務化　病院再編支援なども（CBnewsマネジメント）資料 良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を推進するための医療法等改正の趣旨の一部を改正する法律案の概要（厚労省）4.骨太の方針へ声明「すべての病院に適切な支援を」／日本病院団体協議会21日、財務省の財政制度等審議会は、社会保障費の伸びを2022年度から3年間、高齢化に伴う患者の分までに抑えるよう求める意見書（建議）を取りまとめており、さらに議論を経て7月に新たな骨太の方針としてまとめられる。中には、診療所の「かかりつけ医」機能の制度化、処方箋を繰り返し利用する「リフィル制度」の導入なども盛り込まれている。これに対し、国立大学附属病院長会議、独立行政法人 国立病院機構、全国公私病院連盟、全国自治体病院協議会、全日本病院協会など15団体から構成される「日本病院団体協議会」は、新型コロナウイルスの感染拡大によって、過去の実績に基づく診療報酬の補填のみでは十分ではなく、すべての病院を支援する対策を求めた。（参考）新型コロナ支援は診療報酬概算払いに、財政審　社保費の伸び引き続き「高齢化分」に（CBnewsマネジメント）民間病院にもっと支援を…コロナ患者受け入れで収入減　減収補填など使途拡大訴え（東京新聞）資料 社会保障改革～新型感染症を踏まえた当面の重点課題～（経済財政諮問会議）資料 経済財政諮問会議等の議論にかかる声明（日本病院団体協議会）5.地域医療構想で病院再編の支援を強化、外来機能報告制度の創設21日に参議院本会議で可決・成立した改正医療法では、地方で進む人口減少や高齢化に備え、必要な病床の数や機能を見直す「地域医療構想」の実現を後押しするため、医療機関の取り組み支援を地域医療介護総合確保基金に位置付けて、国が全額負担する税制優遇措置などを講じることが明らかになった。また、外来医療の機能の明確化・連携を強化するために、一般病床や療養病床を有する医療機関に対し、医療資源を重点的に活用する外来などについて報告を求める「外来機能報告制度」の創設などを行うことになっている。（参考）病院再編の支援恒久化　改正案、国会成立へ（中日新聞）外来機能報告の義務化、遅くとも22年度初めから（CBnewsマネジメント）

第18回　「もっと高く売れるはず…」、その思い込みが売れ残りにつながる漫画・イラスト：かたぎりもとこ「譲渡額の設定方法」は、売り手の方から最も多く頂く質問です。実際、診療所の譲渡額の設定は、成約率を最も大きく左右する要素となります。診療所の譲渡額の設定方法を、簡単に式にすると下記になります。（院長の前年度の年間所得×1年分）＋固定資産額たとえば、年収1,500万円の開業医の方が自院を売却する場合、基本的な譲渡額は1,500万円になります。ここに「最近購入した医療機器」の価値が300万円ある場合には、1,500万円＋300万円＝1,800万円が譲渡額となります。これに加えて、東京都世田谷区といった、医師の開業人気エリアにおいては、「プレミアム」という考え方があり、決まったロジックなしに数百万円が上乗せされるケースもあります。このように、譲渡額は設定にいくつかの要素があり、これらを総合的に判断して算出する必要があります。（譲渡額設定に関する詳細は下記をご参照ください）知っておきたい　医院承継・売却時の売値の相場とは？上記のようなロジックを無視して、売り手側の院長の言い値で譲渡額を設定するケースもありますが、そうした適正価格から外れた案件はなかなか成約に至らず、売り時を逃すことにつながります。譲渡額の妥当性は成約率に大きく影響するため、思い込みを排除し、ロジックに従った決め方をしたほうが、結局は売り手のためにもなるのです。

前回、ワクチン接種後に生じる可能性のある末梢神経障害や、SIRVA（Shoulder Injury Related to Vaccine Administration：ワクチン接種に関連する肩関節傷害）について解説しました。今回はワクチン接種後にこれらを疑う症例について、より実際に即したお話をしたいと思います。＜今回のポイント＞神経に穿刺した場合、“どこに注射したか”“何を注射したか”“損傷の形態”さらに“心因的な要素”などによって症状は異なる。神経を損傷したわけではなくても、注射の後に手の痺れを訴えることがある。末梢神経損傷やSIRVAについて、ワクチン接種に従事する医療者は知っておいたほうが良いのでしょうか？前回も述べたように、私たちが提案した安全なワクチンの筋注方法に従って注射する限り、末梢神経損傷やSIRVAは心配しなくても良いと考えています。とくに今回のような状況下では末梢神経損傷やSIRVAについては、せいぜい「そんな副反応もあるのだな」程度の知識で十分ではないでしょうか。それよりもワクチン接種会場では適切な問診の対応ができること、さらに厚生労働省が示すように、「アナフィラキシー」「血管迷走神経反射」といった副反応への対処のほうが大切でしょう。しかし、従来通り肩峰下三横指以内に筋肉注射する手技を選択するのであれば、少なくともSIRVAという疾患概念については知っておくべきではと思います。その部位に接種することによって障害が発生するリスクが指摘されているからです。針で神経を刺してしまうと、必ず麻痺が起こるのでしょうか？“どこに注射したか”“何を注入したか”“神経損傷の形態”さらに“心因的な要素”などによって症状は大きく異なると考えます。まず“どこに注射したか”ですが、たとえば、手関節の橈側での静脈穿刺は、橈骨神経浅枝損傷のリスクがあります1）（図1）。（図1）画像を拡大する2021年現在、判例等によると、手関節から12cm以内の前腕橈側での静脈穿刺は、橈骨神経浅枝の損傷に対して医療側の過失を問われる可能性が高い。実際にCRPS（複合性局所疼痛症候群）を発症し、病院側が敗訴した判例もあります2）。この部位での採血や静脈路確保による橈骨神経障害は、ほかの部位と比べると症状が強く発現しやすくトラブルに発展しやすいため、極力避けるべきだと個人的にも思います。ワクチン接種と関連した上腕の部位だと、腋窩神経は終末近くを分岐する運動神経で症状が出にくく、橈骨神経では手の一部を支配する感覚神経と運動神経双方の線維を含むことから症状が現れやすいと言えます。一方で、私たち整形外科医や麻酔科医は腕神経叢や坐骨神経に対して神経ブロックを行う際に末梢神経を針で刺し、局所麻酔薬を注入します。確かに神経に針を刺せば、部分的な軸索の損傷を生じる可能性があります。しかし、通常神経ブロックを行う部位への局所麻酔薬の注射では、永続的な神経障害の危険性はかなり低いと考えられています。もちろん注入する薬剤の種類や濃度によっては、注射部位によらず神経の障害を起こしうるでしょう。“何を注射したか”薬剤の種類によって神経毒性はまったく異なります。とくにワクチンは局所の炎症を引き起こすので、誤って末梢神経に注入するようなことは避けるべきでしょう（図2）。（図2）画像を拡大する末梢神経に対する局所の毒性は薬剤によって大きく異なる。「神経ブロックでよく穿刺しているから、ワクチン接種で穿刺しても大丈夫」とはならない。さらに知っておきたいのは、実際にはさまざまな“神経損傷の形態”があるということです。古典的なSeddon分類に従って考えても、一時的な圧迫による伝導障害、神経幹は断裂していないが軸索が損傷している状態、神経幹自体が断裂している状態など、神経損傷の程度や回復の見込みもさまざまです（図3）。（図3）画像を拡大するそれぞれの末梢神経は、図に示す神経線維の束である神経束がさらに束になったものである。実際には部分的な神経束の損傷など、さまざまな形態が存在する。ですから実際の患者さんが教科書に書いてあるような典型的な麻痺の症状を必ず呈するとは限りません。たとえば、単純に『肩が自動運動で挙上できるので、腋窩神経損傷は否定できます』などとは言えないわけです。末梢神経を傷つけた場合、ほとんど無症状の場合から、異常な感覚を訴える場合、あるいは筋力低下を明らかに示す場合など、さまざまな症状が生じ、整形外科医でも判断に迷うことはよくあります。注射後に手の痺れを訴える人もいるようですが、神経損傷あるいは気のせいでしょうか。神経損傷やSIRVAを生じる可能性は、全体的に見ると低いものです。SIRVAの場合、4月30日時点での厚生労働省の「医療機関からの副反応疑い報告について」3）を参照すると2件の副反応疑いとして報告（ワクチン接種関連肩損傷［ワクチン投与関連肩損傷］）があります。もちろん何千万という単位で行われる集団ワクチン接種が今回日本で初めて筋肉注射という形で行われているので、確率の低い合併症であっても日本全体で見ると今後問題となるかもしれません。神経障害については、まだはっきりとした発生頻度は分かりません。上記の厚労省報告では、さまざまな症状の中で「感覚異常（感覚鈍麻）」と記載されているものは100例以上あるようです。しかし、ワクチン接種後に腕のしびれや肩の痛みなどの症状があっても、それをすぐに末梢神経損傷やSIRVAといった診断や被接種者への説明に結びつけるべきではないとも思います。 奈良県立医科大学附属病院では、これまで約4,000人の医療従事者に対して2回の新型コロナウイルスワクチン接種が研修医によって行われました。副反応のうち、肩や腕など接種部位に関連する症状について診察を必要とすると判断された被接種者については、私の外来を受診してもらっています。本病院ではわれわれが作成した筋肉注射手技マニュアルに従った接種方法を研修医に行ってもらいましたが、現在のところ末梢神経損傷やSIRVAを疑う被接種者はおりません。しかし、腕のしびれや痛みを訴えて受診された方は数名いました。実はインフルエンザワクチン接種や採血、あるいは研修医同士の採血の練習などにおいて、明らかな末梢神経の損傷を示す所見はないのに、「腕や手の痺れを訴える」というケースが毎年あり、珍しいものではありません。腕に注射をされた際、一時的に「なんとなく腕や手に軽い違和感」を自覚したものの、そのあとは「とくに何もしなくても元に戻った」と感じたことがある人は多いのではないでしょうか。このような一時的な痛みや痺れは、ほとんどの場合臨床上問題なく自然治癒するものなのですが、中には医療従事者の対応も含めた“心因的な要素”も重なり、CRPS（複合性局所疼痛症候群）を疑うような強い痛みに発展してしまう患者さんもいます。ただし、稀に本当の神経損傷がまぎれ込むこともあるので、慎重な診察が必要です。このあたりの問題については、次稿で解説します。1）渡邉 卓編. 日本臨床検査標準協議会. 標準採血法ガイドライン（GP4-A3）. 2019.2）Medsafe.Net: No.400「点滴ルートの確保のために左腕に末梢静脈留置針の穿刺を受けた患者が複合性局所疼痛症候群（CRPS）を発症。看護師が、深く穿刺しないようにする注意義務を怠った結果、橈骨神経浅枝を損傷したと認定した高裁判決」3）厚生労働省：医療機関からの副反応疑い報告について（予防接種法に基づく医療機関からの副反応疑い報告状況について ［令和3年2月17日から令和3年4月25日報告分まで］）

　第66回日本透析医学会学術集会・総会が2021年6月4日～6月6日にパシフィコ横浜において開催される。今回もチーム医療、アドバンス・ケア・プランニング、共同意思決定、コミュニケーションなど多くのプログラムが用意されており、もちろん、新型コロナに関する話題も盛り込まれている。主要プログラムは、十分な感染対策を講じLIVE配信を併用するハイブリッド形式とし、来場しなくても全国どこからでも視聴できる。なお、学術集会終了後のオンデマンド配信は実施されない。　開催概要は以下のとおり。【日時】2021年6月4日（金）～6日（日）【参加条件】登録方法：オンライン参加登録［6月6日（日）16:00まで］参加費：ホームページ参照【テーマ】チームの俯瞰・発想・行動力～良質な医療とケアの発信～【大会長】岡田 一義氏（社会医療法人川島会川島病院 副院長）【大会概要】本学術集会・総会のテーマは「チームの俯瞰・発想・行動力～良質な医療とケアの発信～」。透析チームが力を結集して良質な医療とケアを提供するために、グローバルな視野で、客観的な視点で現状を見渡して新しい課題を考え、豊かな発想力でその課題を克服するための研究を行い、その成果を世界に向けて発信することを目指す。【会長講演】6月6日（日）11:00～12:00［現地開催＋LIVE配信］「良質な医療とケアを提供するコミュニケーションの実践」岡田 一義氏（社会医療法人川島会川島病院）【招待講演1】6月4日（金）～ 6日（日） 9:15～9:50［WEB動画配信］「A Black Swan Visits Nephrology: the Impact of COVID-19 on ESKD Incidence and Outcomes in the United States」Eric D. Weinhandl氏（Chronic Disease Research Group, Hennepin Healthcare Research Institute, USA/Department of Pharmaceutical Care and Health Systems, University of Minnesota, USA）【招待講演5】6月6日（日） 8:00～8:45［WEB動画配信］「Current Status of the COVID-19 Pandemic in the United States and CDC Recommended Practices／Diabetes and Chronic Kidney Disease: US trends and public health programs to improve outcomes」Nilka Rios Burrows氏（Centers for Disease Control and Prevention, Division of Diabetes Translation, USA）【会長特別企画3】6月5日（土） 10:05～12:00［現地開催＋LIVE配信］「良質な医療とケアを提供する『透析の開始と継続に関する意思決定プロセスについての提言』の正しい理解と普及を目指して」小松 康宏氏（群馬大学大学院医学系研究科医療の質・安全学講座）ほか【特別講演1】6月4日（金） 8:20～9:20［現地開催＋LIVE配信］ 「医療技術とシステム（COVID-19対策を含む）のグローバル展開」横倉 義武氏（弘恵会ヨコクラ病院）【特別講演4】6月5日（土） 10:00～10:50［現地開催＋LIVE配信］「虚血性心疾患を有する慢性腎不全症例に対する治療戦略」天野 篤氏（順天堂大学医学部附属順天堂医院心臓血管外科）【特別講演6】6月5日（土） 15:55～16:45［現地開催＋LIVE配信］ COVID-19のこれまで、そしてこれから」尾身 茂氏（独立行政法人地域医療機能推進機構本部）【特別講演13】6月6日（日） 10:00～10:50［現地開催＋LIVE配信］「チーム育成とコミュニケーションのコツ」武田 美保氏（アテネ五輪シンクロナイズドスイミング銀メダリスト）【ワークショップ8】6月6日（日） 14:40～16:35［現地開催＋LIVE配信］「透析に関する共同意思決定とアドバンス・ケア・プランニングの実践」岡田 一義氏（社会医療法人川島会川島病院）ほか詳細はこちら【お問い合わせ】第66回日本透析医学会学術集会・総会　運営事務局株式会社コングレ内〒103-8276　東京都中央区日本橋3-10-5 オンワードビルディングE-mail：jsdt2021@congre.co.jp