アルツハイマー病は最も一般的な認知症であるが、その原因はいまだ不明である。その理由として、多因子疾患であるアルツハイマー病に関する研究が十分に行われていない可能性が挙げられる。オーストラリア・シドニー大学のMichael Allwright氏らは、UK Biobankのデータセットを用いて、アルツハイマー病に関連する既知のリスク因子をランク付けし、新たな変数を模索するため本研究を実施した。その結果、アルツハイマー病の最も重大なリスク因子は、APOE4対立遺伝子の保有であることが再確認された。APOE4キャリアにおける新たなリスク因子として肝疾患が抽出された一方で、「不眠/不眠症」は、APOE4のステータスとは無関係にアルツハイマー病の予防効果が確認された。著者らは、肝疾患を含む併存疾患の将来的な治療により、アルツハイマー病のリスクが同時に低下する可能性があるとしている。Aging Brain誌2023年6月17日号の報告。　高次元データに対するカスタム機械学習アプローチを用いて、後にアルツハイマー病と診断された2,090例以上を含む60～70歳のUK Biobank参加者15万6,209例のサブコホートにおいて、アルツハイマー病との関係をプロスペクティブに調査した。　主な結果は以下のとおり。・APOE4対立遺伝子の保有の次に高ランクのリスク因子は、TOMM40-APOE-APOC1遺伝子座内の他の遺伝的変異であった。・APOE4キャリアのステータス別に層別化すると、APOE4キャリアにおける最大のリスク因子は「AST：ALT比」「治療/投薬の数」「入院期間」であり、保護因子は「不眠/不眠症」であった。・非APOE4キャリアでは、「社会経済的地位の低さ」「教育年齢の少なさ」が上位であったが、エフェクトサイズはAPOE4キャリアよりも小さかった。

　米国・Moderna社は8月17日付のプレスリリースにて、2023年秋の新型コロナワクチン接種に向けて承認申請中のXBB系統対応ワクチン（mRNA-1273.815）について、予備的臨床試験で、全世界で感染が拡大している新たな変異株EG.5およびFL.1.5.1に対して、中和抗体の有意な増加が確認されたことを発表した。本結果により、同社の新たなワクチンが、今季流行が懸念される変異株にも効果的であることが示唆された。　新たな変異株であるEG.5は「エリス」とも呼ばれ、世界保健機関（WHO）は8月9日にこの変異株を含むEG.5系統を「注目すべき変異株（VOI）」に指定した1）。EG.5はXBB.1.9.2の子孫系統であり、XBB.1.5と同じスパイクアミノ酸プロファイルを持つ。WHOによると、EG.5系統はXBB系統と同様に、感染拡大力や免疫回避能は中等度であるが、重症化リスクは低いとされている。日本を含む東アジア、北米、欧州など全世界で勢力を拡大しており、8月15日時点の発表では、日本では主系統のXBB.1.16に次いで、EG.5.1とEG.5.1.1が流行株となっている2）。米国疾病予防管理センター（CDC）のデータでは、8月19日時点で、EG.5は米国のコロナ新規感染者の20.6％を占めており、XBB系統に代わって主流となった。FL.1.5.1（フォルナックス）は13.3％で、7月22日時点よりも3倍以上増加し、2番目に優勢の株となっている3）。　同社は本ワクチンについて、米国食品医薬品局（FDA）、欧州医薬品庁（EMA）、および各国・地域の規制当局に申請しており、承認が得られれば今秋のワクチン接種への十分な供給が可能だという。

　小～中型の片側性前庭神経鞘腫の治療において、早期の放射線治療（upfront radiosurgery）は経過観察（wait and scan）と比較して、4年後の腫瘍体積が有意に減少し、聴力や単語認知の変化には差がなかったことが、ノルウェー・Haukeland大学病院のDhanushan Dhayalan氏らが実施した「V-REX試験」で示された。研究の成果は、JAMA誌2023年8月1日号に掲載された。ノルウェーの医師主導無作為化臨床試験　V-REXは、ノルウェーの単一施設（Haukeland大学病院）で実施された優越性を検証する医師主導の無作為化臨床試験であり、2014年10月～2017年10月の期間に患者を登録し、2021年10月に4年間の追跡調査を終了した（同病院神経外科などによる研究支援を受けた）。　対象は、年齢18～70歳、新規に診断（6ヵ月以内）された片側性の前庭神経鞘腫で、MRIで測定した小脳橋角部の腫瘍径が2cm未満の患者であった。被験者を、早期に放射線治療（ガンマナイフを用いた定位手術的照射）を受ける群、または経過観察（画像上で腫瘍の増殖が認められた場合にのみ治療を行う）を受ける群に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、4年後の試験終了時とベースライン時の腫瘍体積の比（V4：V0）であった。副次評価項目は、患者報告による症状や臨床検査、聴力検査、生活の質（QOL）を含む26の項目だった。副次評価項目は、1つを除き差がない　98例を登録し、放射線治療群に48例（平均年齢54［SD 12］歳、女性46％）、経過観察群に50例（54［SD 10］歳、38％）を割り付けた。放射線治療群の3例（6％）が、介入から3年後に持続性の腫瘍増殖により追加治療を要した（再放射線治療1例、サルベージ・マイクロサージャリー2例）。経過観察群では、21例（42％）が腫瘍増殖時に放射線治療を、1例（2％）がサルベージ・マイクロサージャリーを受け、28例（56％）は無治療だった。　4年後の幾何平均V4：V0は、経過観察群が1.51（95％信頼区間[CI]：1.23～1.84）であったのに対し、放射線治療群は0.87（0.66～1.15）と、腫瘍体積が有意に減少した（両群の比：1.73、95％CI：1.23～2.44、p＝0.002）。　一方、26の副次評価項目のうち、非対称性の顔面の感覚異常（6件［12％］vs.0件［0％］）の発現が放射線治療群で多かったが、残りの25項目は有意差を認めなかった。　たとえば、純音聴力検査による聴力は試験期間中に両群とも低下し、4年後の平均値は放射線治療群が60dB、経過観察群が61dBであり、ベースラインからの悪化の程度はそれぞれ18dBおよび20dBであった（平均群間差：－2dB、95％CI：－8～5）。また、4年後の単語認知スコアの平均値は、放射線治療群が42％、経過観察群が47％であり、ベースラインからの低下はそれぞれ35％および29％だった（－6％、－19～7）。　死亡および放射線関連の合併症（水頭症、脳幹壊死、放射線誘発腫瘍、悪性形質転換など）は発現しなかった。　著者は、「これらの知見は、前庭神経鞘腫患者の治療方針の決定に有益な情報をもたらす可能性があり、今後、長期的な臨床アウトカムの調査が求められる」としている。

　HIVはセックスでうつるので、コンドームで予防しましょう。これは、わが国で40年間言われ続けている予防法である。「HIVが感染したのは、コンドームの使い方が悪かったからだ」と、使い方まで事細かに指導されてきた。しかし、感染は減らなかった。曝露前予防（PrEP）の有効性が確認されると、「PrEPでコンドームの使用が減るので、ほかの性感染症が増える」と、PrEPを批判する人まで出てくる始末である。コンドームを使うなとは言わないが、口からでもうつる梅毒はコンドームでは防げない。ほかの性感染症もしかり。　この10年、HIV感染予防に有効なのは、コンドームではなく「治療でウイルス量を下げることだ」ということが、多くの臨床研究から明らかになってきた。口火を切ったのは、Myron Cohenらが行ったHPTN 052試験で、片方が感染していない（discordant couple）約1,800組の夫婦間での感染を、治療群と感染予防教育群（治療待機群）で検討した研究であった。10年間の予定であったが、3年目の中間解析で感染予防教育群惨敗の結論が出た。“Treatment as Prevention (T as P)”という言葉が生まれた。次に決定的だったのは、Alison Rodgerらが行った、782組のゲイのdiscordant coupleでのコホート研究である。ウイルスを半年以上検出限界以下に抑えていたカップル間では、最も感染リスクが高いといわれているコンドーム無しの肛門性交を7万6,088回行っても感染はゼロであった。この結果から、“undetectable equals untransmittable (U=U)”という言葉が生まれた。この結果は、治療でウイルスを抑えれば、パートナーにHIVを感染させることはないことを証明し、感染者を大いに勇気づけた。U=Uは、HIV感染症の差別・偏見をなくすキャンペーンの中心的な合言葉となった。　とはいえ、問題は感染者数が圧倒的に多いが、感度の良いウイルス量測定ができない、治療薬も先進国ほど進んでいない途上国である。検出限界以下なら問題なし。200コピー/mL以下でも感染しないことは、多くの先進国の研究で明らかである。それでは、「1,000コピー/mL以下ではどうか」を、systematic reviewで検討したのがこの論文である。その結果、条件に該当する約7,700組のdiscordant coupleで感染したのは2例であった。途上国でも、ろ紙血を使ったウイルス量測定で1,000コピー/mLなら何とか測れる。とにかく、1,000コピー/mL以下にウイルス量を下げ、維持できれば、新規HIV感染を防ぐことができるということが証明された。How low is low enoughの答えは、1,000コピー/mLである。

＜先週の動き＞1.医療機関の倒産が急増、とくに診療所に深刻な影響2.来年の診療報酬改定に向け、高齢者の救急搬送問題などの議論開始／厚労省3.厳しい経営環境の中、大学病院で求められる働き方改革／文科省4.神戸の医師自殺、労災認定。遺族と病院、労働時間を巡り対立／兵庫5.電子カルテ情報の全国共有化へ、令和7年に法案提出を計画／政府6.YouTube、新型コロナワクチンについて誤った医療情報のコンテンツを削除へ1．医療機関の倒産が急増、とくに診療所に深刻な影響新型コロナウイルス感染症禍以降、医療機関の倒産が増加の一途を辿っていることが今回明らかになった。とくに診療所は競争が激化しており、今年前半は過去10年間で最速のペースでの倒産があり、今年は10年間で最多の倒産件数となる見込みである。帝国データバンクの調査によれば、診療所の経営者の平均年齢は68歳前後で、1代限りで廃業を考える経営者も増えており、地域によっては社会問題へと発展する可能性もある。コロナ禍で、政府の各種の支援策や返済のリスケジュールなどにより、倒産は一時的に減少したものの、2022年には早くも増加の傾向に転じている。とくに2023年は、医療法人社団心和会の倒産が注目され、その負債総額は132億円と過去3番目の大きさとなった。一方、医療用医薬品の販売会社の支店長は、「医療の多角化についていけない診療所が増えている」と指摘。また、「ゼロゼロ融資の返済が始まる中、患者が来ない医療機関には注意が必要」との声も上がっており、債権管理が今後の重要な焦点となる。これらの動向を受け、医療機関、とくに診療所の経営環境は今後も厳しさを増していくことが予想されている。参考1）2022年度の「診療所」倒産、過去最多の22件「コロナ関連」は減少、後継者難や不正発覚が増加（東京商工リサーチ）2）医療機関の倒産が再び増加 診療所、高齢化で厳しさ増す（日経産業新聞）2．来年の診療報酬改定に向け、高齢者の救急搬送問題などの議論開始／厚労省厚生労働省は、8月10日に中央社会保険審議会の「入院・外来医療等の調査・評価分科会」を開催、急性期入院医療について具体的な検討を開始した。この中で、一般病棟用の重症度、医療・看護必要度について、2022年度の診療報酬改定で「心電図モニタ管理」が削除されたため、多くの病院での看護必要度の低下に対して、「注射薬剤3種類」を増加させることで影響は相殺していた。厚労省はこのような病院側の対応について、看護必要度の適正化を求めている。また、高齢者の誤嚥性肺炎や尿路感染症の患者は、医療資源投入量が高くないにも関わらず、救急搬送後の入院後5日間は、看護必要度のA項目2点が追加されるため、入院単価の高い急性期一般1の病床へ高齢者の救急搬送を促進している可能性を指摘されるなど、今後、さらに議論を重ね、看護必要度について改善案についての検討が進むとみられる。参考1）令和5年度 第5回 入院・外来医療等の調査・評価分科会（厚労省）2）看護必要度が「高齢の誤嚥性肺炎等患者の急性期一般1への救急搬送」を促している可能性－入院・外来医療分科会（Gem Med）3）看護必要度また見直しへ、24年度に入院の機能分化促進（CB news）3．厳しい経営環境の中、大学病院で求められる働き方改革／文科省文部科学省は、8月16日に「今後の医学教育の在り方に関する検討会」を開催し、大学病院に対して、大学病院の運営や教育・研究・診療、財務などの面での改革プランの策定を促進するための「議論の整理」を提案した。背景には、大学病院が増収減益という厳しい経営状況に加え、医師の働き方改革を進めつつ、教育・研究機能の維持が必要とされており厳しい環境にあるため。この「議論の整理」には、大学病院の役割や機能、基本的な考え方、運営の方針などが含まれており、大学病院の指導教官らの教育・研究の時間が減少し、臨床に割かれる時間が増大している現状を反映している。これに対して、国は大学病院の改革を支援する方針を示しており、とくに経営状況の改善や教育・研究機能の強化を求めている。座長の永井 良三氏は、現行の大学設置基準が現代のニーズに合わせて更新されるべきであり、大学病院の臨床機能の強化と、そのための国の支援が必要だと指摘した。参考1）大学病院の9割「研究成果が減少」と危惧…「医師の働き方改革」で残業規制へ（読売新聞）2）研究時間確保へ、文科省が「大学病院改革」 働き方改革に向け（Medifax）3）大学病院改革、「診療規模」「運営」の再検討を 文科省検討（同）4．神戸の医師自殺、労災認定。遺族と病院、労働時間を巡り対立／兵庫神戸市東灘区の甲南医療センターに勤務していた26歳の男性医師が2022年6月に自殺した事件について、西宮労働基準監督署は、長時間労働によるうつ病が自殺の主な原因であると判断し、「労災」と認定した。医師の遺族は8月18日に記者会見を開き、この認定を明らかにした。遺族によると、この医師は亡くなる直前まで100日間連続で勤務しており、月の残業時間は200時間を超えていた。遺族は「病院側は具体的な再発防止策を取っておらず、人の命を軽視している」と病院の対応を批判しており、遺族は昨年12月に病院の運営法人を労働基準法違反の疑いで西宮労基署に刑事告訴している。今後は、損害賠償を求める訴訟を起こすことも検討している。病院側は、労働時間に関する主張を否定し、過重労働の認識はないとの立場を示している。遺族と病院側では、実際の労働時間に関して見解が異なっており、病院側が記者会見で述べた「知識や技能を習得する自己研鑽の時間が含まれており、すべてが労働時間ではない」とする主張に対して、批判が集まっている。参考1）神戸 勤務医自殺で労災認定 遺族会見“病院は労務管理せず”（NHK）2）神戸の26歳専攻医自殺、労災認定 残業月207時間（毎日新聞）3）甲南医療センター過労自殺 遺族が会見「医師を守れない病院に患者を守れるのか」（神戸新聞）5．電子カルテ情報の全国共有化へ、令和7年に法案提出を計画／政府政府は、全国の医療機関や薬局で電子カルテの情報を共有する仕組みを進める方針を強化しているが、今後の計画が明らかになってきた。6月に開催された「医療DX推進本部」において示された医療DXの推進に関する工程表に基づいて、岸田総理大臣は医療分野のデジタル化の取り組みを進行するよう関係閣僚に指示しており、マイナンバーカードと健康保険証の一体化を加速し、来年秋には現行の保険証を廃止、これを基盤として、電子カルテ情報の全国共有化を目指す方針が決定されている。政府は、令和7年の通常国会に関連する法案を提出する方針を固めており、「マイナ保険証」を通じて、患者の過去の診療記録を全国の病院や診療所で閲覧可能にし、データに基づく適切な医療提供を促進する狙いがある。電子カルテ共有のためのネットワークの構築は、厚生労働省所管の「社会保険診療報酬支払基金」が主導して進める方針となっており、今後もさらに国民に対してマイナンバーカードの普及を働きかけ、より効率的・効果的な医療サービスの提供を行っていくことを目指していく。参考1）医療DXの推進に関する工程表（内閣官房）2）電子カルテ活用へ、政府が令和7年に法案提出方針 マイナ保険証通じ全国共有（産経新聞）3）医療分野デジタル化 “電子カルテの共有 来年度中に”首相指示（NHK）6．YouTube、新型コロナワクチンについて誤った医療情報のコンテンツを削除へ／GoogleGoogleの動画配信サービスYouTubeが、誤った医療情報を含むコンテンツに対する新しい方針を発表した。これにより、「予防」、「治療」、「事実の否定」の3カテゴリーに分けてガイドラインが整理される。とくに新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の存在を否定したり、確実な予防・治療法があるとの不正確な情報を含むコンテンツは許可されず、即時に削除される。また、がん治療に関する非科学的な主張、たとえば「ニンニクやビタミンCががんを治療する」といったコンテンツも削除対象となる。さらにYouTubeは、信頼性のある医療情報提供のため、メイヨー・クリニックとの協力を発表。高品質な医療情報を提供する映像コンテンツの共有が進められる。YouTubeは、医療誤報ポリシーの透明性を高め、コンテンツ制作者と視聴者の理解を深めることを目指しているとコメントしている。参考1）YouTube、「新型コロナは存在しない」など誤った医療情報を含むコンテンツを削除へ（ケータイ Watch）2）YouTubeが「有害あるいは効果がないと証明されたがん治療法」を宣伝するコンテンツを削除すると発表（GIGAZINE）

　肥満を伴う2型糖尿病の治療として、GLP-1受容体作動薬であるセマグルチドが有効であることは周知のとおりである。一方、新規のアミリンアナログであるcagrilintideは肥満症の治療薬として期待が高まっている。今回、BMI 27以上の2型糖尿病患者を対象に、週1回投与のセマグルチド2.4mgとcagrilintide 2.4mgの配合剤（CagriSema）の第II相臨床試験の結果がLancet誌に発表された1）。　アミリンは高血糖時にインスリンと共に膵β細胞から分泌されるホルモンであり、視床下部の食欲中枢に作用して胃の内容物排出速度を低下させ、満腹感を促進する。アミリンアナログであるpramlintideは1型および2型糖尿病の治療薬として2005年にFDAによって承認された。しかし作用時間が短く、1日2～3回注射しなければいけないため実際にはほとんど使用されていない。その後、長時間作用型のアミリンアナログであるcagrilintideが開発され、GLP-1受容体作動薬と共に肥満症の治療薬として期待されている2）。　この試験は米国の17施設において、BMI値27以上でメトホルミン治療中の2型糖尿病成人患者92例を無作為に1対1対1の3群に割り付け、CagriSema、セマグルチド、cagrilintide（いずれも2.4mgまで漸増）をそれぞれ週1回皮下投与した。主要エンドポイントはHbA1cのベースラインから32週目までの変化量で、副次エンドポイントは体重、空腹時血糖値、CGMパラメータ、安全性であった。　ベースラインから32週までのHbA1c値と空腹時血糖値の平均変化は、CagriSema群は、cagrilintide群よりも有意に変化幅が大きかったが、セマグルチド群とは有意差は認められなかった。また体重の平均変化は、CagriSema群－15.6％、セマグルチド群－5.1％、cagrilintide群－8.1％と、CagriSema群はセマグルチド群、cagrilintide群のいずれよりも減少幅が有意に大きかった。これらの結果より、セマグルチドとcagrilintideの併用は、セマグルチド単独に比べてHbA1c値と空腹時血糖値の有意な改善は認めないが、体重に関してはセマグルチド単独よりさらに減少することが示された。　有害事象については、CagriSema群、セマグルチド群、cagrilintide群のいずれの群も同程度であり、消化器系有害事象の頻度が高かった。レベル2およびレベル3の低血糖の発現はいずれの群にも認めなかった。またDexcom G6を用いたCGMのデータにおいても低血糖を伴わず良好な血糖プロファイルが確認された。　今回発表されたCagriSemaの第II相試験で、週1回投与のセマグルチド2.4mgとcagrilintide 2.4mgの配合剤は、過体重の2型糖尿病患者の減量に有効である可能性が示された。第III相試験では症例数を1,200例に増やして現在検討が行われているので、その結果を待ちたい。残念ながら、日本ではセマグルチドはまだ1mgまでしか使えず、アミリンアナログは承認されていない。肥満を伴う2型糖尿病の治療の格差はますます広がるばかりである。

大きく進歩した診断・治療法を解説！新規治療薬のエビデンスも！2020年補訂版から3年ぶりの大改訂！大きく進歩した診断・治療法について各疾患のエキスパートが解説。エビデンス抽出の客観性の担保を目的にシステマティックレビューの実施などMindsに準じたプロセスが新たに取り入れられ、従来よりもさらに質の高いガイドラインとなった。近年多数登場している新規治療薬にも対応しており、最新のエビデンスが収載されている。造血器腫瘍診療の指針としてお役立ていただきたい。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    造血器腫瘍診療ガイドライン 2023年版定価6,050円（税込）判型B5判、図数：37枚頁数504頁発行2023年7月編集日本血液学会電子版でご購入の場合はこちら

外傷の処置（2）擦過創Q80夜間外来もある当直バイト中、とくに既往のない3歳男児が右膝擦過傷で母に抱き抱えられ受診した。家族で散歩中に急に駆け出し、前のめりに転んだようだ。とくに失神や意識障害を示唆する病歴はなく、幸い他の部位に明らかな外傷はない。膝の擦過傷は40×50mm程度に及び、深さは1～2mm程度と浅いが、砂の付着がみられ汚染が強い。患児は痛みで泣き散らかしている。どのように麻酔をする？

【8月21日　治療アプリの日】〔由来〕株式会社CureAppが製造・販売する「CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ」が厚生労働省から薬事承認を取得した2020年8月21日を記念して制定。治療アプリは、従来の医薬品やハードウェア医療機器では治療効果が不十分だった病気を治すためのもので、アプリを第3の治療法として多くに人に知ってもらい、活用してもらうことが目的。関連コンテンツ禁煙を助ける道具を上手に使おう【患者説明用スライド】ニコチン依存症治療用アプリが人間味を帯びたら医者いらず？【バズった金曜日】世界初「NASH治療用アプリ」の効果を臨床試験で確認／東大世界初の高血圧治療補助アプリが保険適用／CureAppうつ病治療アプリに対する医師や患者の期待

　『ハイパーサーミア診療ガイドライン』の初版が発刊された。今回、ガイドライン作成委員会委員長の高橋 健夫氏（埼玉医科大学総合医療センター放射線腫瘍科）に実臨床におけるハイパーサーミアの使用経験や推奨されるがん種などについて話を聞いた。ハイパーサーミアのガイドラインでエビデンスを示す必要があった　ハイパーサーミアとは39～45℃の熱を用いた温熱療法のことで、主に放射線治療や化学療法の治療効果を高める目的で用いられている。その歴史は意外にも古く、1980年代に放射線治療の補助療法として導入、1990年代には電磁波温熱療法として保険収載され、その臨床実績は30年以上に及ぶ。本治療は、生体では腫瘍のほうが正常組織よりも温度上昇しやすい点を応用した“43℃以上での直接的な殺細胞効果”が報告されているほか、抗がん剤の細胞膜の透過性亢進、熱ショックタンパク質を介した免疫賦活などの生物学的なメリットなどが示されている。しかし、どのような患者に優先的に勧めるべきか明確に示した指針は認められない、実施可能施設の少なさ、専門的な知識や経験を有するハイパーサーミア治療医が限れているなどの点から認知度がまだまだ低い治療法である。そこで日本ハイパーサーミア学会では2017年にガイドライン作成委員会が発足し、約7年の時を経てガイドラインの発刊に至った。これに対し高橋氏は「治療内容、適応などに関して認知度が低く、時に民間療法との区別がつきにくいイメージがあり、ハイパーサーミアの定義ならびに各がん種に対するエビデンスをガイドラインで示す必要があった。欧州では標準治療として組み込まれているものの、2000年代をピークに臨床研究の数がなかなか増えず、最新のエビデンスが少ない点は本書でも難点になっている」とコメントした。　ハイパーサーミアは“電子レンジ”のような原理を用いてラジオ波で細胞内部を温めることが重要となるため、温度上昇の得やすい臓器・部位かどうかが判断材料の1つになり、これは直腸・膀胱・子宮などの消化管や生殖器で効果が得られやすい理由の1つである。今回のハイパーサーミア診療ガイドライン作成にあたり、各学会のガイドラインと整合性を取るためにさまざまな学会と調整したと同氏は話す。たとえば、昨年発刊された『膵癌診療ガイドライン2022年版　第6版』のCQでは、現時点では推奨なし（エビデンスの強さ：非常に弱い）の記載ではあるが、導入化学療法を施行した後に行われる化学放射線療法にハイパーサーミアを加えるか否かのランダム化比較試験が施行されており、その報告1）が今注目されている。また、頭頸部がんや放射線治療に抵抗性である肉腫などでもハイパーサーミアの効果が期待できる。一方、「肺は空気を含み他臓器に比べ温まりにくい問題がある」とハイパーサーミア治療が効果的な臓器、効果が得にくい臓器があることを示した。ハイパーサーミア診療ガイドラインに腹膜播種に対する抗腫瘍効果　また、今回の注目すべき点として、同氏は「これまでは再発治療への対応が多く、初回治療から用いることができる選択肢を示した点は大きい」とし、「予後不良の腹膜播種の術中に行う腹腔内化学療法において、ハイパーサーミアは灌流液を41～43℃に加温して抗腫瘍効果を高める。腹膜播種は化学療法の感受性が低かったが、加温により長期予後が改善されている」と話した。　ハイパーサーミア診療ガイドラインのクリニカルクエスチョン（CQ）は以下のとおり。―――CQ1 頭頸部がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ2 乳がん局所・領域リンパ節再発に対する放射線治療にハイパーサーミアの併用は勧められるか？CQ3 食道がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ4 非小細胞がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ5 膵がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ6 直腸がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ7 膀胱がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ8 子宮頸がんに対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ9 悪性黒色腫に対して放射線治療とハイパーサーミアの併用療法は推奨されるか？CQ10 軟部肉腫に対してハイパーサーミアは推奨されるか？CQ11 腹膜播種に対してハイパーサーミアは推奨されるか？―――　患者さんへのメリット・デメリットについては、「全身影響が少ないので副作用も少なく済む。ただし、本治療は温熱抵抗性が生じるために1回/週のペースで実施する。放射線の照射前後などのタイミングは問わず、治療になるべく近い日程で加温することが推奨される。そして、保険適用のしばりがない点などは患者さんへのメリットになる。デメリットには、認定施設数が少ない点」を挙げ、「本書の発刊を好機とし、国内での導入施設数を増やし国内の多施設共同研究を進めていきたい」と述べた。　最後に、「ハイパーサーミアの効果はさまざまな治療に味付けをする、いわば引き立て役である。将来的には本治療の免疫賦活効果が免疫チェックポイント阻害薬などとの併用によって好影響をもたらすのではないか」と将来性を語った。　なお、9月8～9日に神奈川県の伊勢原市民文化会館にて日本ハイパーサーミア学会第40回大会が開催され、シンポジウムでも本書に関する話題を取り上げる予定だ。

　現在、乳がん患者の約8割はHER2陰性（IHC 0、1+、もしくはIHC 2+かつISH-）に分類される。これまでの研究ではその約6割がHER2低発現（IHC 1+、もしくはIHC 2+かつISH-）と報告されている。最近、HER2低発現の切除不能/転移乳がんの治療にトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）が承認され、HER2低発現とIHC 0の識別が重要になっている。今回、イタリア・European Institute of OncologyのGiuseppe Viale氏らの国際多施設共同後ろ向き研究で、過去にHER2陰性の切除不能/転移乳がんと診断された患者のサンプルを、HER2検査のトレーニングを受けた病理医が再検査したところ、約3分の2がHER2低発現と判定された。ESMO Open誌2023年8月9日号に掲載。HER2陰性の切除不能/転移乳がんのHER2ステータス、再検査での一致率は　本研究は、2014～17年にHER2陰性の切除不能/転移乳がんと診断された患者のサンプルを使用した。ベンタナ4B5およびその他アッセイを用いたHER2検査のトレーニングを受けた病理医が、IHC染色スライドについて再検査し、HER2低発現の割合、および当初のIHCスコアと再検査によるIHCスコアの一致率を調べた。さらに人口動態、患者特性、治療、臨床アウトカムとの関連を評価した。　HER2陰性の切除不能/転移乳がんと診断された患者のサンプルを再検査した主な結果は以下のとおり。・HER2陰性の切除不能/転移乳がん789例のサンプルを再検査した結果、HER2低発現例は67.2％であった（HR陽性例では71.1％、HR陰性例では52.8％）。・当初のHER2ステータスと再検査したHER2ステータスの一致率は81.3％（κ＝0.583）で、低発現（87.5％）がIHC 0（69.9％）より高かった。・当初のIHC 0症例の30％以上が、全体（全アッセイ）およびベンタナ4B5による再検査で低発現であった。・患者特性、治療、臨床アウトカムに関して、HER2低発現とIHC 0で顕著な差異はなかった。　著者らは「本データは、IHC 0だった患者でのHER2再評価が、治療における患者選択の最適化に役立つ可能性を示唆している」とし、さらに「標準化されたトレーニングにより病理医がHER2低発現を正確に識別できる可能性がある」と考察している。

　産業医科大学の池ノ内 篤子氏らは、健康な日本人労働者における抑うつ症状や社会適応への性格特性の影響、運動療法前後の抑うつ症状や社会適応の変化、うつ病予防を目的とした運動療法の完遂率に対する介入前の性格特性の影響を調査した。その結果、抑うつ症状と社会適応は、運動療法前後の性格特性や同療法の完遂率と関連していることが明らかとなった。また、男性において運動療法前の誠実性は、運動療法の完遂率の高さを予測する因子であることが報告された。Frontiers in Psychology誌2023年6月21日号の報告。　対象は健康な日本人労働者250人。運動療法として8週間のウォーキングプログラムを実施した。情報が不十分または不完全であった参加者35人を除く215人のデータを分析対象に含めた。運動療法前後の性格特性の評価には5因子（神経症傾向、外向性、開放性、調和性、誠実性）からなる人格検査NEO-FFI、抑うつ症状の評価にはうつ性自己評価尺度日本語版（SDS-J）、社会適応の評価には自記式社会適応度評価尺度日本語版（SASS-J）をそれぞれ用いた。　主な結果は以下のとおり。・SDS-Jスコアは、運動療法前の神経症傾向と相関がみられ、外向性、調和性、誠実性と負の相関が認められた。・SDS-Jスコアは、女性において開放性と負の相関が認められたが、男性では認められなかった。・SASS-Jスコアは、外向性、開放性、調和性、誠実性と関連しており、神経症傾向と負の相関が認められた。・運動療法前後で、うつ病レベルに有意な変化は認められなかったが、男性では社会適応の有意な上昇が認められた。・運動療法前のSDS-JおよびSASS-Jスコアと、運動療法の完遂率との間に関連は認められなかった。・女性では、運動療法の完遂率と運動療法後のSDS-JまたはSASS-Jスコアとの間に負の相関が認められた。・運動療法後のSDS-Jスコアは、男性において神経症傾向と相関し、女性では外向性と負の相関が認められた。・男性では、運動療法後のSASS-Jスコアと神経症傾向に負の相関がみられ、外向性、開放性との相関が認められた。・対照的に女性では、運動療法後のSASS-Jスコアは、開放性、調和性との相関が認められた。・男性では、運動療法の完遂率と誠実性との相関が認められたが、女性では運動療法の完遂率と関連する性格特性は見当たらなかった。

　出産をした成人女性において、妊娠前の心血管健康（cardiovascular health、CVH）の不良と有害な妊娠アウトカム（APO）は、その後の心血管疾患（CVD）の重大なリスク因子となる。産後受診は、リスクを有する人のCVHに関する診療の機会となるが、CVHカウンセリングを受けていたのは約60％であったことが、米国・ノースウェスタン大学のNatalie A. Cameron氏らによる調査で明らかにされた。また、5年の調査対象期間（2016～20年）に、わずかだが減少していたという。JAMA誌2023年7月25日号掲載の報告。2016～20年にカウンセリングを受けた割合と予測因子、傾向を調査　研究グループは、米国疾病予防管理センター（CDC）が行う住民ベースのサーベイ（全国から代表者を抽出して実施）のPregnancy Risk Assessment Monitoring System（PRAMS）から、2016～20年のデータを連続断面解析し、自己申告による産後受診時のCVHカウンセリングを受けた割合と予測因子および傾向を調べた。　主要解析には、出産後4～6週に受診し、CVHカウンセリングを受けた、自己申告による妊娠前のCVDリスク因子（肥満症、糖尿病、高血圧）およびAPO（妊娠糖尿病、妊娠高血圧症候群、早産）に関するデータが入手できた16万7,705人（重み付け調整計871万4,459人）を包含した。　自己申告による産後CVHカウンセリング（健康的な食事、運動、妊娠中に増加した体重を減らすためのカウンセリングと定義）を受けた割合（/100人、年間年齢補正後）を全体およびCVDリスク因子数別（妊娠前リスク因子またはAPOが0、1、2以上で定義）で算出。2016～20年のCVHカウンセリングの傾向を、年平均変化率（APC）で評価した。　データをプールし、年齢、教育、加入保険（産後）、出産年で補正後、CVDリスク因子の有無で比較するため、カウンセリングの率比（RR）を算出して評価した。リスクなし群とあり群との差はわずかで、いずれも年々減少　2016～20年に自己申告に基づく産後CVHカウンセリングを受けた割合は、CVDリスク因子なし群で56.2/100人から52.8/100人に減少していた（APC：－1.4％［95％信頼区間[CI]：－1.8～－1.0/年］）。リスク因子が1つあり群では58.5/100人から57.3/100人に減少（－0.7％［－1.3～－0.1/年］）、リスク因子が2つ以上群では61.9/100人から59.8/100人に減少していた（－0.8％［－1.3～－0.3/年］）。　カウンセリングを受けたとの報告はリスク因子なし群と比べて、リスク因子1つの群（RR：1.05［95％CI：1.04～1.07］）、リスク因子2つ以上の群（1.11［1.09～1.13］）いずれもわずかな増大にとどまった。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で入院後に生存退院した米国の65歳以上の高齢者（メディケア受給者）88万3,394人を含む後ろ向きコホート研究で、インフルエンザで入院後に生存退院した高齢者と比較した結果、COVID-19で入院した高齢者の生存退院後の死亡リスクが高率であったことが、米国・ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのAndrew S. Oseran氏らにより明らかにされた。ただし、両者の差は退院後の早期においてみられるものであり、同死亡リスクはパンデミックの経過と共に漸減していたという。BMJ誌2023年8月9日号掲載の報告。インフルエンザ生存退院の対照と比較、退院180日以内の全死因死亡などを評価　研究グループは後ろ向きコホート研究にて、高齢者におけるCOVID-19入院後の長期にわたる死亡および再入院のリスクを調査した。　2020年3月1日～2022年8月31日にCOVID-19で入院後に生存退院した65歳以上のメディケア出来高払い制プランの加入者88万3,394人（COVID-19コホート）を、2018年3月1日～2019年8月31日にインフルエンザで入院後に生存退院した対照5万6,409人（インフルエンザコホート）と比較した。観察された特性の違いは、重み付け法（weighting methods）を用いて解釈した。　主要アウトカムは、退院180日以内の全死因死亡とし、副次アウトカムは、180日以内のあらゆる原因による初回再入院、死亡または再入院の複合などとした。180日間にわたり死亡リスクはCOVID-19コホートが高率　COVID-19コホートはインフルエンザコホートと比較して、平均年齢が若く（77.9 vs.78.9歳、標準化平均差：－0.12）、女性の割合が低かった（51.7％ vs.57.3％、－0.11）。両群の黒人加入者（10.3％ vs.8.1％、0.07）、メディケイドとメディケア両方の適格者（20.1％ vs.19.2％、0.02）の割合は類似していた。なお、COVID-19コホートのほうが次の併存疾患による負荷が低かった。心房細動（24.3％ vs.29.5％、－0.12）、心不全（43.4％ vs.49.9％、－0.13）、慢性閉塞性肺疾患（39.2％ vs.52.9％、－0.27）。　重み付けで調整後、COVID-19コホートはインフルエンザコホートと比較して、退院後の全死因死亡リスク（累積発生率）が、30日時点（10.9％ vs.3.9％、標準化リスク差：7.0％［95％信頼区間[CI]：6.8～7.2］）、90日時点（15.5％ vs.7.1％、8.4％［8.2～8.7］）、180日時点（19.1％ vs.10.5％、8.6％［8.3～8.9］）のいずれの評価時点でも高率であった。　再入院リスクもCOVID-19コホートが、30日時点（16.0％ vs.11.2％、標準化リスク差：4.9％［95％CI：4.6～5.1］）と90日時点（24.1％ vs.21.3％、2.8％［2.5～3.2］）では高率であったが、180日時点では同等であった（30.6％ vs.30.6％、－0.1％［－0.5～0.3］）。　なお試験期間中に、COVID-19コホートの30日死亡リスクは17.9％から7.2％に低下していた。

　2023年8月現在、欧米で肥満症の治療薬として使用されているGLP-1受容体作動薬は、リラグルチドとセマグルチドの2製剤であり、いずれも注射薬である。一方、GLP-1受容体作動薬の経口薬（経口セマグルチドの最大用量は14mg）は、2型糖尿病の治療薬として承認されており、その減量効果は注射薬と比べて低い。今回、2型糖尿病を伴わない肥満症の成人を対象とした、経口GLP-1受容体作動薬であるセマグルチド50mgの1日1回投与の試験結果が、第83回米国糖尿病学会年次学術総会で発表され、Lancet誌に掲載された1）。　この第III相試験は北米や欧州など9ヵ国、50医療機関において実施された。2型糖尿病のないBMI値30以上、もしくは27以上で体重関連の合併症あるいは併存疾患がある患者667例を無作為に1対1の2群に割り付け、セマグルチド50mgあるいはプラセボを投与し、68週間後の体重の変化率と、ベースラインより体重が5％以上減少した症例の割合を評価した。　その結果、ベースラインから68週までの体重の平均変化率は、セマグルチド群では15.1％の体重減少を達成し（プラセボ投与群では2.4％）、マイナス12.7パーセントポイントの有意な減量効果が示された。また、68週間後に5％以上の体重減少を達成した割合は、プラセボ群が26％に対しセマグルチド群が85％と有意差を認めた。さらに、10％以上の体重減少はセマグルチド群69％対プラセボ群12％、20％以上の体重減少はセマグルチド群34％対プラセボ群3％であった。有害事象については消化器系有害事象が最も多く、セマグルチド群で80％、プラセボ群で46％と報告された。　食事療法と運動療法で十分な減量効果が得られない肥満症患者に対し、欧米ではGLP-1受容体作動薬の注射薬が処方可能である。そして今回の試験により、経口投与可能なGLP-1受容体作動薬が肥満症治療の選択肢に加わったことになる。実は今年の米国糖尿病学会で、別の経口GLP-1受容体作動薬の試験結果も発表されている2）。GLP-1受容体作動薬の注射薬すら使用できない日本においては、肥満症の治療は従来通り食事療法と運動療法を継続する、あるいは減量手術を考慮することになる。

飲酒時のウコンの効果は？ Unsplashより使用コロナ禍も落ち着き、飲み会が増えてきたかもしれません。学会でも懇親会が催されることが増えました。さて、久しぶりにアルコールを飲むと「大丈夫だろうか」と健康が気になるところです。医学的にエビデンスがあるのかないのかよくわからないけど、ウコンを飲んでいるという人もいるかもしれません。Zhao HL, et al.Negative effects of curcumin on liver injury induced by alcohol.Phytother Res. 2012 Dec;26(12):1857-1863.この研究は、クルクミンがアルコールを摂取したマウスの肝臓にどのような影響を与えるか調べたものです。クルクミンは、ウコンに含まれるポリフェノールの一種で、これが肝臓によいとされています。マウスに対してクルクミンとエタノール（アルコール）を注射し、肝臓の組織を顕微鏡で観察したところ、クルクミンがエタノールによる肝障害を保護するどころか、むしろ悪化させている可能性が指摘されました。あれ？ 真逆の結果です。ウコンはCMで放送されるくらいですから、その効果を支持する報告はもちろんたくさんあります。飲酒前のウコンの有効性を検証した研究では、クルクミンを摂取した場合にアセトアルデヒド濃度の上昇が抑制され、もともとγ-GTPが高い人に対しても肝臓の逸脱酵素の数値を改善させる効果があると報告されています1）。相反する結果もありますから、もしかすると、ヒトを1,000人ずつくらい集めてウコンの効果を比較しても、統計学的な差を生むほどの効果はないのかもしれません。何かしらのサプリメントでアルコール性肝障害を予防するくらいなら、飲み会の席で、目の前にある1杯のアルコールを減らしたほうが効果的かもしれません。まあ、それを言ってしまうとこの話はおしまいなのですが。世の中に「効果がある」と謳われている健康食品の多くは、大規模な臨床試験を行われていないことが問題で、日常的に密接に関わるものなので、もう少し検討してほしいなあと思っています。マウスに対する10の効果がヒトに対しても10であると捉えられていて、1つ1つの事象が飛躍の積み重ねになっている健康食品もあります。1）Shimatsu A, et al. Clinical application of “Curcumin”, a multi-functional substance. Anti-Aging Med. 2012;9:75-83.

「またか」と思ってしまう。マイナンバーカードの健康保険証としての利用（以下、マイナ保険証）の問題である。この件で報道各社の中で一歩抜きん出ているのは、テレビ朝日だが、今回報じられたのは全国健康保険協会（協会けんぽ）の加入者のうち1％、約40万人でマイナンバーと保険情報が紐付いておらず、マイナ保険証、マイナポータル共に利用できないという問題だ。このようなことが起きる最大の原因は、加入者が協会けんぽに対してマイナンバーを提出していないためだ。マイナ保険証の仕組みでは、各健保組合に対して加入者がマイナンバーを提出。それを基に組合側は加入者情報とマイナンバーを紐付ける。同時に加入者がマイナ保険証の利用登録をし、初めてマイナンバーカードが保険証として使えるようになる。つまり、今回のケースは協会けんぽ加入の事業者自身が協会けんぽに対し、あるいは従業員が事業者に対し、マイナンバーを提出していないことで起きている。これがなくとも健保組合側は、氏名、生年月日、性別、住所の基本4情報で紐付けもできるが、表記のゆれなどがあれば、それ以上、健保組合側に打てる手はない。ざっくり言ってしまえば、今回のテレビ朝日が報じた問題の原因は、マイナンバーを提出していない一般人や事業者にあるわけだが、果たしてそう簡単に言い切ってしまっていいものかと個人的には思っている。そもそもマイナンバー法では、事業者はマイナンバーの収集義務はあるが、個々人に提出義務はない。また、マイナンバーカード取得も義務ではない。その一方で2020年からマイナンバーカード普及と消費税引き上げに伴う消費喚起を目的に、マイナンバーカード取得者にキャッシュレスポイント（以下、マイナポイント）を付与する事業を2度にわたって展開。この効果も手伝って、ポイント取得のためのマイナンバーカード申請期限の直前には各自治体の窓口に申し込みが殺到し、大混乱に陥ったのはよく知られている通りだ。総務省発表による今年7月末時点のマイナンバーカード保有数（交付枚数から死亡などによる廃止分などを省いた数）は8,903万9,559枚に達し、日本の人口の約71%をカバーするに至っている。この中でマイナ保険証に関しては、2021年3月に試行運用、同年10月より本格運用を開始し、2022年10月には2024年秋に紙の健康保険証を廃止すること、それに伴うマイナ保険証への一本化が発表されている。この概論をやや乱暴な言葉で表現すると、“任意”という位置付けのまま、大盤振る舞いのマイナポイントを追加し、自治体現場を混乱させながらマイナンバーカードの取得をデファクトスタンダード化させ、そのまま試行運用から短期間でマイナ保険証一本化の期限を区切った結果が今の大混乱となる。経済誘導でデファクトスタンダートを作り、最後ははしごを外すという診療報酬の動きに似ているとも言えるかもしれない。以前から表明しているように、私自身は医療DX推進に向けたマイナ保険証への1本化自体は反対ではない。むしろこの観点では賛成の立場である。また、何らかの事業を行うにあたって期限を区切らねば、何事も動かないとの考えである。もっともこの期限の問題は、そこに向けて計画的に動く人と最後に駆け込み状態の一夜漬けで動く人の2種類がいるため、弊害もある。同時に問題が発生した際には、ある程度こうした期限も柔軟に対応すべきとも思っている。しかし、このマイナ保険証に関する政府の動きはあまりにも頑な過ぎる。もちろん国側もまったく説明なしにやってきたわけではないのは十分承知しているものの、個人情報が関わるこれだけ大規模な事業を、法律条文とそれに基づく関連政策の運用実態が乖離したまま突っ走るのはいかがなものか？ 最終的に国全体としての医療DXへの信用を毀損するだけという結果は避けてほしいものだ。

　米国・メイヨークリニックのBalwinder Singh氏らは、双極性障害の治療実態を明らかにするため、Global Bipolar Cohortの共同ネットワークを活用して、北米、欧州、オーストラリアの双極性障害患者を対象とした複数のコホート研究における薬物療法のパターンを調査した。その結果、双極性障害患者に対しては、気分安定薬である抗けいれん薬、第2世代抗精神病薬、抗うつ薬の使用頻度が高く、必ずしもガイドラインと一致する治療パターンではなかった。また、地域ごとに治療パターンの大きな違いがあり、北米ではリチウムの使用頻度が低く、欧州では第1世代抗精神病薬の使用頻度が高かった。著者らは、これらの違いと治療アウトカムとの関係を調査し、双極性障害治療の改善に役立つエビデンスベースのガイドラインを提供し実践するには、今後、縦断的研究を実施する必要があるとしている。Bipolar Disorders誌オンライン版2023年7月18日号の報告。　薬物療法、人口統計、診断サブタイプ、併存疾患に関するデータを、各コホート研究より収集した。治療パターンを特定するため、一般化線形混合法を用いた個別および地域ごとにプールされた比例メタ分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・対象は、北米3,985例、欧州3,822例、オーストラリア2,544例を含む双極性障害患者1万351例（女性の割合：60％、双極I型障害：60％、双極II型障害：33％）。・気分安定薬としての抗けいれん薬（44％）、第2世代抗精神病薬（42％）、抗うつ薬（38％）の使用頻度が高かった。・リチウムは29％に使用されており、主にオーストラリア（31％）、欧州（36％）で使用頻度が高かった。・第1世代抗精神病薬は、欧州では24％で使用されていたが、北米では1％のみであった。・抗うつ薬の使用頻度は、双極I型障害（35％）よりも双極II型障害（47％）で高かった。・包含/除外基準、データソース、コホート研究への登録時期については、研究間で有意な違いが認められた。

　学校の生徒と職員を対象に、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の学校内での感染リスクについて、2年間の接触追跡データに基づいた調査が、米国・マサチューセッツ総合病院のSandra B. Nelson氏らの研究チームによって行われた。その結果、学校生活において、マスクの使用状況やワクチン接種状況、校内の活動や地域の社会的状況など、感染リスクが高くなる要因が明らかになった。JAMA Health Forum誌2023年8月4日号に掲載の報告。　本調査は、マサチューセッツ州の幼稚園から中等教育までの学校を対象に、2020年秋～21年春学期（F20/S21、従来株の優勢期）および2021年秋学期（F21、デルタ株の優勢期）の2つの期間にわたって行われた。F20/S21は70校3万3,000人以上、F21は34校1万8,000人以上が参加した。学校内でSARS-CoV-2に2次感染した割合をSAR（Secondary Attack Rate）と定義した。SARは検査によって確認された値で算出した。感染と関連する可能性のある要因（学年、マスクの着用、曝露した場所、ワクチン接種歴、社会的脆弱性指数［SVI］など）について、ロジスティック回帰モデルを用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・F20/S21期での学校関連SARは2.2％、F21期での学校関連SARは2.8％となり、両期間ともに低かった。・F20/S21期では、昼食時（未調整SAR：11.1％）、初発症例者と接触者の両方がマスクを着用していない（11.7％）、学校内での至近距離での接触（18.2％）の場合に、SARが有意に高かった。・F21期では、高学年や職員よりも低学年（未調整SAR：4.6％）、教室内での曝露（3.4％）、接触者がTTSプログラム（毎日の迅速抗原検査）に参加していない場合や、接触者がワクチン接種未完了（5.3％）もしくは未接種（3.6％）、および指標症例が未接種（3.5％）である場合に、SARが有意に高かった。社会的脆弱性指数（SVI）スコアが高いほどSARも高かった（8.0％）。・多変量解析では、F20/S21期において、マスクの着用は、マスクを着用しない場合と比較して、伝播のオッズが低かった（オッズ比[OR]：0.12、95％信頼区間[CI]：0.04～0.40、p＜0.001）。・F21期では、教室内の曝露は、教室外の曝露と比較して、伝播のオッズが高かった（OR：2.47、95％CI：1.07～5.66、p＝0.02）。ワクチンを完全に接種した接触者は、未接種と比較して、オッズが低かった（OR：0.04、95％CI：0.00～0.62、p＜0.001）。・F20/S21期とF21期の両期間とも、SVIスコアが高い地区ほど、伝播のオッズが高かった。　著者らは本結果について、「SVIスコアの高い低所得地域では、教室の密度が高くなる可能性があり、感染リスクが高くなることが示された。感染リスクの高い地域には、感染対策のためのリソースをより多く配分することで、健康と教育の格差を減少させることができるかもしれない」としている。

　肝硬変は2型糖尿病と関連していることが多いものの、肝硬変患者を対象とした2型糖尿病治療に関する研究はほとんどない。今回、台湾・Dr. Yen's ClinicのFu-Shun Yen氏らは2型糖尿病の肝硬変患者を対象にGLP-1受容体作動薬による治療の長期アウトカムを調査した。その結果、2型糖尿病の肝硬変（代償性）患者がGLP-1受容体作動薬を使用した場合、死亡、心血管イベント、非代償性肝硬変、肝性脳症、肝不全のリスクが有意に低くなることが示された。Clinical Gastroenterology and Hepatology誌オンライン版2023年6月16日号掲載の報告。2型糖尿病の肝硬変患者はGLP-1受容体作動薬による治療で死亡リスク減　研究者らは台湾の国民健康保険研究データベースを用い、傾向スコアマッチング法により2008年1月1日～2019年12月31日のGLP-1受容体作動薬の使用者と未使用者467組を選定した。　2型糖尿病の肝硬変患者を対象にGLP-1受容体作動薬による治療の長期アウトカムを調査した主な結果は以下のとおり。・平均追跡期間は、GLP-1受容体作動薬の使用者で3.28年、未使用者で3.06年だった。・それぞれの死亡率は、1,000人年当たり27.46例と55.90例だった。・多変量解析の結果、GLP-1受容体作動薬の使用者は未使用者に比べ、死亡（調整ハザード比[aHR]：0.47、95％信頼区間[CI]：0.32～0.69）、心血管イベント（aHR：0.6、95％CI：0.41～0.87）、非代償性肝硬変（aHR：0.7、95％CI：0.49～0.99）、肝性脳症（aHR：0.59、95％CI：0.36～0.97）、肝不全（aHR：0.54、95％CI：0.34～0.85）のリスクが低いことが示された。・GLP-1受容体作動薬の累積使用期間が長いほど、GLP-1受容体作動薬を使用しなかった場合よりもこれらのリスクが低くなった。