ベンラリズマブでコントロール良好な重症好酸球性喘息患者では、毎日投与の吸入コルチコステロイド（ICS）を大幅に削減可能であることが、英国・キングス・カレッジ・ロンドンのDavid J. Jackson氏らによる、第IV相の多施設共同無作為化非盲検実薬対照試験「SHAMAL試験」の結果で示された。重症好酸球性喘息では、高用量のICSへの反応が不十分にもかかわらず、ICSの段階的強化がルーティンに行われている。生物学的製剤への反応が良好な患者では、ICSの用量低減が推奨されているが、これまで安全性を裏付けるエビデンスがほとんどなかった。Lancet誌オンライン版2023年12月7日号掲載の報告。ICS/ホルモテロールの漸減vs.維持を評価　SHAMAL試験は4ヵ国22施設で行われ、適格患者は、重症好酸球性喘息で5項目喘息コントロール質問票（ACQ-5）のスコアが1.5未満、スクリーニング前にベンラリズマブの投与を3回以上受けていた18歳以上の患者であった。　研究グループは患者を、低減群と参照群に3対1の割合で無作為化した。低減群は、ベンラリズマブ30mgを8週に1回＋ICS/ホルモテロールのMART療法について、中用量の維持投与（［ICS 200μg＋ホルモテロール6μgの2噴霧を1日2回］＋頓用［ICS 200μg＋ホルモテロール6μg］）で開始したものを、低用量の維持投与（ICS/ホルモテロールの1噴霧を1日2回＋頓用）、さらに発作時のみICS/ホルモテロール投与の頓用へと漸減した。参照群は、ベンラリズマブ30mgを8週に1回＋高用量ICS/ホルモテロール（1噴霧でブデソニド400μg＋ホルモテロール12μg）2噴霧1日2回＋サルブタモールの発作時頓用が維持投与された。漸減期間は32週間で、その後16週間を維持期間とした。　主要エンドポイントは、32週時点までにICS/ホルモテロール用量が低減した患者の割合であった。主要アウトカムは、低減群で評価し、安全性解析は、試験治療群に無作為化された全患者を対象に評価した。32週時点で漸減群の92％が低減を達成、61％が頓用のみに　2019年11月12日～2023年2月16日に、208例がスクリーニングを受けrun-in periodに登録。このうち168例（81％）が、低減群（125例［74％］）と参照群（43例［26％］）に無作為化された。　全体で、110例（92％）が、ICS/ホルモテロール用量を低減した。そのうち中用量への低減までが18例（15％）、低用量への低減が20例（17％）で、72例（61％）が頓用のみへ低減した。　患者113例（96％）において、48週まで低減は継続した。低減群の114例（91％）は、漸減期間中に増悪の報告はされなかった。　有害事象の発生頻度は両群で同程度であり、低減群91例（73％）、参照群35例（83％）であった。重篤な有害事象は17例報告され、低減群12例（10％）、参照群5例（12％）であった。死亡は報告されなかった。

　mRNAベースのRSウイルス（RSV）ワクチン「mRNA-1345」について、60歳以上の高齢者への単回接種はプラセボとの比較において、明白な安全性の懸念が生じることなく、RSV関連下気道疾患およびRSV関連急性呼吸器疾患の発生率を低下したことが示された。米国・ModernaのEleanor Wilson氏らが、第II-III相の無作為化二重盲検プラセボ対照試験（22ヵ国で実施、現在進行中）の結果を報告した。高齢者におけるRSV感染が重大な疾患と死亡を増加させていることが報告されている。mRNA-1345は、安定化させたRSV融合前F糖蛋白をコードするmRNAベースのRSVワクチンで、臨床研究中の新たなワクチンである。NEJM誌2023年12月14日号掲載の報告。プラセボ対照試験で、下気道疾患の予防の有効性を評価　研究グループは、60歳以上の高齢者を、mRNA-1345（50μg）またはプラセボを投与する群に1対1の割合で無作為に割り付け、追跡評価した。　主要エンドポイントは2つで、少なくとも2つの徴候・症状を伴うRSV関連下気道疾患の予防と、少なくとも3つの徴候・症状を伴うRSV関連下気道疾患の予防とした。重要な副次有効性エンドポイントは、RSV関連急性呼吸器疾患の予防とした。安全性も評価した。有効性82.4～83.7％、年齢や併存疾患で定義のサブグループ間も有効性は一致　2021年11月17日～2022年10月31日に、計3万5,541例が無作為化された（mRNA-1345ワクチン群1万7,793例、プラセボ群1万7,748例）。両群のベースライン特性はバランスが取れており、登録時の参加者の平均年齢は68.1歳、49.0％が女性、36.1％が非白人、34.5％がヒスパニック/ラテン系。1つ以上の併存疾患がある患者は29.3％、うっ血性心不全既往1.1％、COPD既往5.5％であった。21.9％が虚弱またはフレイルの状態であった。　追跡期間中央値は112日（範囲：1～379）。主要解析は、予想されたRSV関連下気道疾患症例の50％以上が発生した時点で行われた。　ワクチンの有効性は、少なくとも2つの徴候・症状を伴うRSV関連下気道疾患に対しては83.7％（95.88％信頼区間[CI]：66.0～92.2）であり、少なくとも3つの徴候・症状を伴うRSV関連下気道疾患に対しては82.4％（96.36％CI：34.8～95.3）であった。また、RSV関連急性呼吸器疾患に対するワクチンの有効性は68.4％（95％CI：50.9～79.7）だった。　防御効果は2つのRSVサブタイプ（AおよびB）いずれに対しても観察され、年齢および併存疾患で定義したサブグループ間でも概して一致していた。　mRNA-1345群ではプラセボ群よりも、局所副反応（58.7％ vs.16.2％）、全身性副反応（47.7％ vs.32.9％）の発現率が高かったが、ほとんどの副反応は軽度～中程度で、一過性のものだった。重篤な副反応の発現率は、各群とも2.8％であった。

患者さん、それは…しびれ ですよ！しびれとは、感覚鈍麻 （感覚の低下）や異常感覚などを意味します。また、「手足に力が入りにくい」「動きが悪い」などの運動麻痺 （脱力）をしびれとして表現することもあります。また、寒い風に当たっただけで感じるものもあります。以下のような症状はありませんか？□触っても感覚がにぶい□冷たさ・熱さが感じにくい□痛みを感じにくい□何もしなくてもジンジン・ビリビリする□針でさされたような感じ□やけつく様な感じ◆そのしびれ、ある病気の症状かも!?• 指先と口が急にしびれたときは脳梗塞の可能性があります• 手足のしびれは糖尿病でよく起こります• 手根管症候群では手の親指から薬指にかけてしびれますズキズキチクチク出典：日本神経学会（症状編：しびれ）、日本整形外科学会（しびれ［病気によるもの］）監修：福島県立医科大学 会津医療センター 総合内科 山中 克郎氏Copyright © 2021 CareNet,Inc. All rights reserved.

　ATTR心アミロイドーシスは、トランスサイレチンがアミロイド線維として心臓、神経、消化管、筋骨格組織に沈着することで引き起こされる疾患で、心臓への沈着により心筋症が進行する。パチシランは、脂質ナノ粒子に封入されたsiRNAの静脈注射剤で、RNA干渉により肝臓におけるトランスサイレチンの産生を抑制する。2019年にパチシラン（商品名：オンパットロ）は、APOLLO試験の結果に基づき、トランスサイレチン型家族性アミロイドポリニューロパチーの適応を取得している。　米国・コロンビア大学アービング医療センターのMaurer氏らは国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第III相試験（APOLLO-B試験）において、パチシランがATTR心アミロイドーシス患者の12ヵ月時の機能的能力を維持すると報告した。360例がパチシラン群（181例）およびプラセボ群（179例）に無作為に割り付けられ、3週に1回12ヵ月間静脈内投与された。タファミジスのATTR-ACT試験ではNYHA III度の患者が30％以上含まれていたのに対して、本試験では8％程度で、NYHA II度が中心であった。ATTR-ACT試験の層別解析でNYHA III度の有効性が示されなかったことと、プラセボ群とタファミジス群の生存曲線の乖離が18ヵ月後以降であったことを踏まえ、早期診断による早期治療を目指した試験である。　ベースラインから12ヵ月時の6分間歩行距離における、プラセボ群とパチシラン群の変化量の差は14.69mで、KCCQ-OSスコアの最小二乗平均差は3.7ポイントであった。両群の治療効果の差は有意ではあったが、2指標ともあまり意味のある差ではなかった。KCCQ-OSスコアがパチシラン群ではベースラインから増加したというが、軽症例への早期投与であり、その後も効果が継続するかは明らかでない。また、全死因死亡、心血管イベントおよび6分間歩行距離の変化の複合は、両群間に有意差は認められなかった。有害事象は注入に伴う反応、関節痛および筋痙縮であった。　ATTR心アミロイドーシスの早期診断による、より早期の治療を目指した試験であり最短で有意差を出したが、結果を手放しで受け止めるのはまだ早いように思われる。RNA干渉治療は大手製薬企業が手を引いた後にバイオテクノロジー企業Alnylam（アルナイラム）が研究を進めたという経緯があり、こうした技術開発を応援する論文であるとも言えよう。ちなみにAlnylamはアンジオテンシノーゲンに対するRNA干渉による降圧治療薬の第II相試験にも成功している。

意外と知らない統計（1）p値の意味Questionp＜0.05であれば効果あり、p＞0.05であれば効果はない？

2024年度診療報酬改定率、本体0.88％プラスにこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。年の瀬も迫り、大谷 翔平選手のドジャース入団会見と前後するような形で、医療の世界でもいろいろなことがバタバタ、エイヤ！と決まっています。それにしても、大谷選手関連ニュースのコメンテーターとしてテレビ朝日系列の番組などに、楽天・前監督でシニアディレクターの石井 一久氏が出演し、呑気な発言を繰り返していたのには首を傾げてしまいました。今年の自軍での大不祥事（安楽 智大投手の時代錯誤のパワハラ）について、石井氏は公の場で何の発言もしていません。安楽問題からは逃げて、大谷関連のコメントをテレビで喜々として行っている石井氏に対し、SNS上では呆れ声だけでなく、バッシングも巻き起こっているそうです。ジャニーズ問題とも共通しますが、石井氏を使うテレビ局もテレビ局ですね。さて、12月15日、政府は2024年度診療報酬の改定率の方針を決め、最終調整に入りました。岸田 文雄首相、鈴木 俊一財務相、武見 敬三厚労相が協議し、合意したとのことです。医師の技術料や医療従事者の人件費となる「本体」は0.88%の引き上げ、「薬価」は約1%程度の引き下げ、全体の改定率は0.1%程度のマイナス改定になるとのことです。ちなみに診療報酬1％分は約4,800億円に当たり、約9割が保険料と公費などで賄われています。「財務省vs.日本医師会をはじめとする医療関係団体・厚生労働省」の争いが決着2024年度の診療報酬改定率を巡っては、本連載の「第187回」、「第188回」、「第190回」でも取り上げて来たように、財務省と日本医師会などの医療関係団体との間で激しい攻防が繰り広げられてきました。本体0.88%引き上げという数字は、一体どう解釈すればいいのでしょう。今回の「診療報酬改定シリーズ」は、端的に言って「財務省vs.日本医師会をはじめとする医療関係団体・厚生労働省」の争いでした。財務省は医療従事者の賃上げに理解を示しつつも国民の保険料負担を軽減するため本体マイナスが必要だと主張、賃上げの原資として“儲かっている“診療所の利益剰余金を充てるよう求めました。対する日本医師会をはじめとする医療関係団体は賃上げと物価対応のため本体の大幅な引き上げを要求、厚労省もこれに歩調を合わせ、「本体」の1％超の引き上げを求めていました。全体をマイナス1％で財務省の顔を立て、本体プラスで日医の顔も立てる本体の0.88％プラスは、前回2022年度改定の0.43％、前々回2020年度改定の0.55％を大幅に上回る水準です。岸田首相としては、政権が重要施策として掲げる賃上げ実現に配慮しつつ、全体をマイナス1％程度に抑えることで、財務省の顔もなんとか立てた形となりました。まだ正式確定していない段階ですが、日本医師会は12月15日コメントを公表、「医療・介護分野の賃金上昇は他産業に大きく遅れをとってきましたが、令和6年春闘の先鞭となる賃上げの実現、さらには物価高騰への対応の財源を一定程度確保いただいたとのことです。政府・与党はじめ多くの関係者の皆様に実態をご理解いただけたものと実感しており、必ずしも満足するものではありませんが、率直に評価をさせていただきたいと思います」と一定の評価をしています。松本 吉郎会長が会長として臨んだ初めての診療報酬改定だけに、かろうじて1%近い「本体プラス」を“勝ち取った”という意味で、日医としてはこのようなコメントになったのでしょう。「医師、歯科医師、薬剤師及び看護師以外の医療従事者」の賃上げがどこまで実現できるかなお、本体プラス分0.88%のうち、薬剤師や看護師、看護助手などの賃上げ分で0.61%、入院患者の食費の引き上げに0.06%を充てるとしており、賃上げ率は定期昇給分を含めて4%程度になる見通しだそうです。先頃中央社会保険医療審議会で決まった2024年度診療報酬改定の基本方針は、「人材確保・働き方改革等の推進」を重点課題に位置付け、「その際、特に医師、歯科医師、薬剤師及び看護師以外の医療従事者の賃金の平均は全産業平均を下回っており、また、このうち看護補助者については介護職員の平均よりも下回っていることに留意した対応が必要」としました。これからは、中医協での具体的な配分の議論に移ります。せっかく本体プラスとなったのですから、今回の改定が、「医師、歯科医師、薬剤師及び看護師以外の医療従事者」の賃上げが本当に実現できる内容になればと思います。現行の健康保険証の発行を来年秋に終了しマイナ保険証を基本とする仕組みに移行することも正式決定バタバタ決まったと言えば、マイナンバーカードを保険証として使う「マイナ保険証」への移行についても、先週、国の方針が決定しました。12月12日、岸田首相は「予定通り、現行の健康保険証の発行を来年秋に終了し、マイナ保険証を基本とする仕組みに移行する」と表明したのです。この日開かれた第5回マイナンバー情報総点検本部では、総点検対象件数8,208万件のうち99.9％のデータについて本人確認を終了し、残る障害者手帳情報の一部のデータについても12月中に終了できる見通しとなり、総点検完了の目処が立ったと報告されました。総点検では、紐付けの誤りはすでに公表されているものを含め8,351件、割合にして0.01％だったそうです。これらについてはすでに閲覧を停止した上で、各自治体等において紐付け誤りの修正作業を進めていくとのことです。岸田首相は「マイナンバーカードは、デジタル社会における公的基盤。医療分野においても、マイナ保険証は、患者本人の薬剤や診療のデータに基づくより良い医療、なりすまし防止など、患者・医療現場にとって多くのメリットがあり、さらに、電子処方箋や電子カルテの普及・活用にとっても核となる、我が国の医療DXを進める上での基盤だ。まずは一度、国民にマイナ保険証を使っていただき、より質の高い医療などメリットを感じていただけるよう、医療機関や保険者とも連携して、利用促進の取組を積極的に行っていく」とマイナ保険証の活用促進を訴えました。一方、河野 太郎デジタル相はマイナンバー情報総点検本部開催後の記者会見で、「（国民の）不安を払拭するための措置を執るということで、措置（総点検）を執ったので廃止する。イデオロギー的に反対する方は、いつまでたっても不安だ不安だと言うだろう。それでは物事が進まない。きちんとした措置を執ったということで進める」と述べました。「弱腰の岸田首相を河野大臣が説得」との報道も12月12日付の朝日新聞の記事によれば、この紙の保険証廃止の表明については、ギリギリまで調整が続いたそうです。同紙は、「世論の反発を懸念した官邸側が、先送りの方針をデジタル庁に伝えた。報告を受けた河野氏は11日午前、『総理と直接話して説得する』と反発。デジタル庁幹部が官邸を訪れて首相周辺と協議し、具体的な日付を示さずに廃止を明言することで決着した」と書いています。岸田首相は紙の保険証廃止についても弱腰だったとは、情けなくなります。パーティー券収入のキックバック問題等もあり、防衛増税も先送りとなっています。この期に及んで、岸田内閣のもう一つの目玉とも言える医療DXの要、マイナ保険証も先送りとしてしまっては、一体何のために総理大臣をやっているのか、それこそわからなくなってしまいます。マイナンバーカードを保険証として使うマイナ保険証については、本連載でも「第132回　健康保険証のマイナンバーカードへの一体化が正式決定、『懸念』発言続く日医は『医療情報プラットフォーム』が怖い？」、「第153回　閣議決定、法案提出でマイナ保険証への一本化と日本版CDC創設がいよいよ始動」などで度々書いてきましたが、重複診療の是正など効率的な医療提供の実現のためにも、「イデオロギー的に反対する方」への説明や説得を続けながら、国民や医療機関に役に立つマイナ保険証の普及・定着を粛々と進めてもらいたいと思います。レカネマブの薬価決定も、臨床での効果には未だ疑問符「決まった」と言えば、レカネマブの薬価も決まりました。厚労省は12月13日、中央社会保険医療協議会で、アルツハイマー病の新たな治療薬レカネマブ（商品名：レケンビ）を公的医療保険の適用対象とすることを決めました。同日、エーザイはレカネマブを12月20日から発売すると発表しました。体重50kgの患者が1年間で26回使用した場合、年間の費用は1人当たり約298万円となる見通しだそうです。先行して承認された米国では、体重75kgを標準として1人当たり年2万6,500ドル（日本円で約380万円）でしたから、まあ同水準ということになります。ただ、日本の場合は高額療養費制度があるので、患者の自己負担そのものは相当低く抑えられます（70歳以上で年収156万〜370万円場合、年間14万4,000円）。レカネマブについては、本連載でも何度も取り上げてきました（「第169回　深刻なドラッグ・ラグ問題が起こるかも？アルツハイマー病治療薬・レカネマブ、米国正式承認のインパクト」など）ので、改めて特段言及することはありません。ただ、米国の神経生物学者のカール・へラップ氏がその著書『アルツハイマー病研究、失敗の構造』（みすず書房、8月刊）で、「レカネマブの効果が対プラセボで27％の悪化抑制」という数字に対して、「統計学的には有意な進行抑制であっても、生物学的にはほとんど実質のない差であることを示すデータといえる」と指摘すると共に、レカネマブ開発の根拠となっている「アミロイドカスケード仮説」について、詳細な検証の結果、「あまりにも不十分であるために、実質的に無価値であることを自ら証明した」と断言していることは付記しておきたいと思います。

　英国・ウルバーハンプトン大学のZina Sherzad Qadir氏らは、PRISMA-P声明に従って、統合失調症治療に使用される経口抗精神病薬の有効性および忍容性を比較するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Pharmacy（Basel、Switzerland）誌2023年11月10日号の報告。　主要アウトカムは、症状の改善、副作用に対する忍容性、治療中止理由により測定された臨床反応とした。　主な結果は以下のとおり。・21件の研究を分析に含めた。・個々の患者における治療反応は、アリピプラゾールvs.ziprasidoneおよびクエチアピン（CDSS：p＝0.04、BPRS：p＝0.02、YMRS：p＝0.001）、ziprasidone vs.クエチアピン（CGI：p＝0.02、CDSS：p＝0.02）で認められた。・アリピプラゾールは、リスペリドン、ziprasidone、クエチアピンよりも忍容性が高かった（p＜0.05）。・クエチアピンは、アリピプラゾール、ziprasidone、リスペリドンよりも忍容性が高かった（p＜0.05）。・ziprasidoneは、クエチアピン、ハロペリドール、オランザピンよりも忍容性が高かった（p＜0.05）。・リスペリドンは、オランザピンよりも忍容性が高かった（p＝0.03）。・ハロペリドールは、オランザピン、クエチアピンよりも忍容性が高かった（p＜0.05）。・オランザピンは、クエチアピンよりも治療中止リスクが低かった（p＜0.05）。・クエチアピンは、ziprasidone、アリピプラゾール、ハロペリドールよりも治療中止リスクが低かった（p＜0.05）。・ziprasidoneは、クエチアピン、アリピプラゾール、ハロペリドールよりも治療中止リスクが低かった（p＜0.05）。・アリピプラゾールは、クエチアピン、ziprasidone、オランザピンよりも治療中止リスクが低かった（p＜0.05）。・オランザピンは、ziprasidone、ハロペリドールよりも治療中止リスクが低かった（p＜0.05）。　著者らは「個々の患者の臨床反応、副作用に対する忍容性、生命を脅かす可能性のある副作用は、経口抗精神病薬の選択および継続において最も信頼できる根拠であると結論付けられる」としている。

　日本臨床腎移植学会は、2023年11月7日付の「腎移植患者における帯状疱疹予防に関するお知らせ」にて、腎移植患者に対する帯状疱疹発症予防のための乾燥組換え帯状疱疹ワクチン（商品名：シングリックス筋注用、製造販売元：グラクソ・スミスクライン）の接種を積極的に検討するよう同学会の会員に向けて通達した。　米国疾病予防管理センター（CDC）の勧告や海外の最新のガイドラインにおいて、固形臓器移植患者に対するワクチンの接種は、原則、移植前に接種するよう推奨されており、移植前にワクチン接種が不可能な場合は、移植後少なくとも6～12ヵ月後に接種することが望ましいとされている1,2）。　2023年6月に本ワクチンの適応が「帯状疱疹に罹患するリスクが高いと考えられる18歳以上の者」へ拡大された。本ワクチンは、50歳以上を対象とした臨床試験において、2回の接種による帯状疱疹への高い予防効果と、約10年間にわたる予防効果の持続が確認されている3-5）。　接種対象者拡大の追加承認は、腎移植患者や自家造血幹細胞移植患者における臨床試験結果6,7）に基づいており、本ワクチンは不活化ワクチンのため生ワクチンが禁忌となる免疫抑制剤使用中の患者でも接種が可能とされる。現時点で、腎移植患者における帯状疱疹発症予防を検証したデータはないが、腎移植患者を対象とした臨床試験6）において免疫原性が確認されている。問題となる副反応や、拒絶反応を増加させる報告はない。また、同学会は通達の中で、自家造血幹細胞移植患者を対象とした臨床試験7）で検証された予防効果（約2年間の観察期間において68.2％）は、腎移植患者においても参考になりうるデータと考えている、としている。■参考文献・参考サイト1）CDC, Clinical Considerations for Use of Recombinant Zoster Vaccine (RZV, Shingrix) in Immunocompromised Adults Aged ≧19 Years. Last Reviewed: January 20, 2022.2）カナダ・アルバータ州予防接種方針｜予防接種の特別な状況（2023年12月4日改訂）3）Lal H, et al. N Engl J Med. 2015;372:2087-2096.4）Cunningham AL, et al. N Engl J Med. 2016;375:1019-1032.5）Strezova A, et al. Open Forum Infect Dis. 2022;9:ofac485.6）Vink P, et al. Clin Infect Dis. 2020;70:181-190.7）Bastidas A, et al. JAMA. 2019;322:123-133.

　新生児、小児では消化管は発達途上であり、アレルギーを発症しやすいことが知られている。一方でわが国には、新生児、乳児の消化管アレルギーについて全国を対象にした疫学研究は行われていなかった。そこで、国立成育医療研究センター研究所 好酸球性消化管疾患研究室の鈴木 啓子氏らの研究グループは、日本で初めて2歳未満の新生児、乳児の消化管アレルギー（食物蛋白誘発胃腸症）に関する全国疫学調査を実施。その結果、新生児、乳児の消化管アレルギーの約半数は生後1ヵ月までの新生児期に発症していることが判明した。Allergology International誌オンライン版2023年10月30日号からの報告。消化管アレルギーの原因食物の1位は牛乳由来ミルク　鈴木氏らは、2015年4月～2016年3月に消化管アレルギーを発症した2歳未満の新生児、乳児の患者について、日本全国の病院および診療所に質問票を送付（アンケート回答率は病院67.6％、診療所47.4％）。医師が診断した2歳未満の消化管アレルギーの患者数、パウエルの診断基準への該当状況、初期症状に基づき4つのグループへの分類、発症日齢、合併症、原因食物について集計、解析した。　分析対象はパウエルの基準のステップ3までを満たした「本症の可能性が高い」患者群402例と、そのうち「経口食物負荷試験などで診断が確定した」患者群80例。　主な結果は以下のとおり。・新生児、乳児の消化管アレルギー患者の約半数は新生児期に発症している（発症の中央値が生後30日）ことが確認された。・グループ1（嘔吐あり、血便あり）の発症は出生後7日目（中央値）と、4つのグループの中で最も早いことが確認された。・グループ1（嘔吐あり、血便あり）とグループ3（嘔吐なし、血便なし、一方で慢性下痢や体重増加不良を起こす）は重症が多く（それぞれ約25％と約23％）、腸閉塞（それぞれ約16％と約11％）、深刻な体重減少（それぞれ約14％と約23％）などもみられ、とくに注意が必要と考えられた。・原因食物は牛乳由来ミルクが最も多くみられたが、母乳、治療用ミルク、大豆、鶏卵、米により発症した患者もいた。　本結果から、胎児期および新生児期における早期診断のシステム構築、病態の研究が重要と考えられる。

　食事は潰瘍性大腸炎リスクに影響する可能性があるが、日本人でのエビデンスは乏しい。今回、日本潰瘍性大腸炎研究グループが、コーヒーやその他のカフェインを含む飲料・食品の摂取、カフェインの総摂取量と潰瘍性大腸炎リスクとの関連を症例対照研究で検討した。その結果、欧米よりコーヒーの摂取量が少ない日本においても、コーヒーやカフェインの摂取が潰瘍性大腸炎リスクの低下と関連することが示された。愛媛大学の田中 景子氏らがJournal of Gastroenterology and Hepatology誌オンライン版2023年12月10日号で報告。潰瘍性大腸炎リスクはカフェインの総摂取量と逆相関　本研究では、潰瘍性大腸炎の症例群として384人、対照群として665人が参加した。コーヒー、カフェインレスコーヒー、紅茶、緑茶、ウーロン茶、炭酸飲料、チョコレート菓子の摂取量について半定量的食物摂取頻度調査票を用いて調査し、性別、年齢、喫煙、飲酒量、虫垂炎既往、潰瘍性大腸炎の家族歴、学歴、BMI、ビタミンC、レチノール、総エネルギー摂取量で調整した。なお、本研究は厚生労働科学研究費補助金の「潰瘍性大腸炎の発症関連及び予防要因解明を目的とした症例対照研究」班として実施された。　コーヒーやその他のカフェインを含む飲料・食品の摂取、カフェインの総摂取量と潰瘍性大腸炎リスクとの関連を検討した主な結果は以下のとおり。・コーヒーと炭酸飲料の摂取量が多いほど潰瘍性大腸炎リスクが減少し、有意な用量反応関係が認められた。一方、チョコレート菓子の摂取量が多いほど潰瘍性大腸炎リスクが有意に高かった。・カフェインレスコーヒー、紅茶、緑茶、ウーロン茶の摂取量と潰瘍性大腸炎リスクとの関連は認められなかった。・カフェインの総摂取量は潰瘍性大腸炎リスクと逆相関し、両極の四分位間の調整オッズ比は0.44（95％信頼区間：0.29～0.67）であった。

　HER2陽性高リスク乳がんに対する術前補助療法として、トラスツズマブ（H）＋ペルツズマブ（P）＋化学療法は標準治療となっている。また、抗HER2療法に対する免疫系の寄与を示すデータが報告され、免疫チェックポイント阻害薬と抗HER2抗体の組み合わせが裏付けられている。イタリア・Fondazione MichelangeloのLuca Gianni氏らは、HP＋化学療法へのアテゾリズマブ（±アントラサイクリン）の追加を評価することを目的として、第III相APTneo試験を実施。サンアントニオ乳がんシンポジウム（SABCS2023）で病理学的完全奏効（pCR）についてのデータを報告した。・対象：HER2陽性の切除可能または局所進行乳がん患者（化学療法未治療）・試験群AC＋アテゾリズマブ併用群：AC（ドキソルビシン＋シクロホスファミド）＋アテゾリズマブ（1,200mg 3週ごと静脈内投与）×3サイクル→HPCT（トラスツズマブ＋ペルツズマブ＋カルボプラチン＋パクリタキセル）＋アテゾリズマブ×3サイクル→手術→HP＋アテゾリズマブ　218例アテゾリズマブ併用群：HPCT＋アテゾリズマブ×6サイクル→手術→HP＋アテゾリズマブ　220例・対照群：HPCT×6サイクル→手術→HP　223例・評価項目：［主要評価項目］試験群vs.対照群の無イベント生存期間（EFS）［副次評価項目］pCR、忍容性、予測マーカーの評価など　主な結果は以下のとおり。・ベースラインにおける患者特性は3群でバランスがとれており、年齢中央値は49～50歳、局所進行乳がんは44.1～45.3％、PD-L1陽性は29.8～30.9％、ホルモン受容体陽性は61.0～69.1％であった。・副次評価項目のpCR率は、対照群52.0％に対し試験群57.8％で有意な改善はみられなかった（p＝0.091）。AC＋アテゾリズマブ併用群のpCR率は61.9％で対照群と比較して有意に改善したが（p＝0.022）、アテゾリズマブ併用群のpCR率（53.6％）と比較して有意な差はみられなかった（p＝0.089）。・重篤な有害事象（SAE）は、対照群で6.8％、試験群で14.1％に発生した。AC療法による血液毒性のため、アテゾリズマブ併用群（11.6％）よりもAC＋アテゾリズマブ併用群（16.7％）で頻度が高かった。・免疫関連のSAEはAC＋アテゾリズマブ併用群で4.7％、アテゾリズマブ併用群で7.8％と頻度が高いわけではなく、臨床的にコントロール可能なものであった。　Gianni氏は、「HER2陽性の早期高リスクおよび局所進行乳がん患者において、HP＋化学療法へのアテゾリズマブの追加は、数値としてpCR率の5.8％増加が確認されたものの統計学的有意差は得られなかった。探索的解析において、AC＋アテゾリズマブ併用群におけるpCR率は統計学的に有意に高いことが示されており、アントラサイクリンの直接効果あるいはアテゾリズマブによるAC療法の機構的増強のいずれかが示唆されるのではないか」と結論付けている。同試験はEFSの解析まで現在も進行中。

　2023年12月5日、CSLベーリング主催による「遺伝性血管性浮腫（HAE）患者さんのQOL向上をめざして」と題したプレスセミナーが開催された。同セミナーでは、広島市民病院 病院長の秀 道広氏による「HAE病態解明と治療法の進歩について」の講演が行われたほか、NPO法人遺伝性血管性浮腫患者会（HAEJ）理事長の松山 真樹子氏が患者の家族として、日常の苦労やHAE患者の今後の課題を述べた。　また、CSLベーリングは同日付のプレスリリースで、2022年11月に発売されたHAE急性発作発症抑制薬「乾燥濃縮人C1-インアクチベーター（商品名：ベリナート皮下注用2000）」による在宅治療を行っている患者に対して、医薬品配送サービス「CSLホームデリバリー」を2023年12月1日より全国で開始したと発表した。命に関わることもある指定難病のHAE　HAEは、主に遺伝子の変異により血液中のC1インアクチベーターの低下もしくは機能異常により起こる疾患である。皮膚や腹部（腸）、手足や唇、喉など、体中のさまざまな部位に繰り返し腫れが起こり、とくに喉が腫れると気道をふさいで呼吸困難に陥り、命に関わる場合もある。HAEは、国の指定難病「原発性免疫不全症候群」の疾患の1つに認定されている。海外のデータでは人口の5万人に1人の割合で患者がいるといわれており1）、日本には約2,500例の患者がいると推定されている2）。しかし、日本では診断・治療中の患者は約430例にとどまるという報告3）があることから、診断に至っていない患者が国内に多くいる可能性が高いと、秀氏は講演の中で指摘した。多岐にわたる症状により診断が困難　症状が多岐にわたるため、患者は内科や胃腸科、婦人科などを受診することもある。HAEの認知度は皮膚科の医師においては高くなってきているものの、他科では低い状況もあって診断に至らず、実際、確定診断までにかかる年数は発症から14.8年という報告もある4）。長期予防薬にて治療可能だが、薬を持ち帰ることが負担　診断に至った後でも、患者の悩みは続く。急性発作を予防するために、自己注射にて長期予防薬を投与する必要があるが、その治療薬の1つである「乾燥濃縮人C1-インアクチベーター」は30℃以下での保存が必須である。保冷バッグに入れる必要があり、「大きな荷物となるため持ち帰ることが大変困難」と、松山氏は患者家族の苦労を語った。ホームデリバリーシステムにより患者負担の軽減を目指す　「CSLホームデリバリー」は、薬を自宅に持ち帰る患者の負担軽減を目的に、定期受診の際に処方される医薬品、医療材料を患者の自宅に安全・確実に配送する、CSLベーリングが提供する医薬品宅配サービスだ。輸送時は適切な温度管理（保冷かつ凍結を避けて30℃以下で保存）ができるよう同社が開発した専用の輸送ボックスを用いる。また、物流面の安全確保措置として、佐川急便が所有するチャーターサービス（貸し切り）を患者ごとに手配することで、他の荷物と区別して届けることを可能とした。さらに患者の自宅に指定時間に配達後、佐川急便が配達完了の報告を保険薬局に行うことで、集荷から完了まで適切に追跡を管理する。　同社は、「本取り組みが患者にとってより満足度の高い在宅治療につながり、適正治療および患者のQOLの向上に寄与できるよう今後も尽力していく」としている。

　合併症のない症候性胆石症患者の症状再発と合併症の予防において、保存的治療は標準治療である腹腔鏡下胆嚢摘出術と比較して、QOLに関して差はないものの短期的（18ヵ月）には有効で、費用対効果が優れることから、手術に代わる治療法となる可能性があることが、英国・NHS GrampianのIrfan Ahmed氏らが実施した「C-GALL試験」で示された。研究の成果は、BMJ誌2023年12月6日号に掲載された。英国20施設の実践的な無作為化対照比較試験　C-GALL試験は、英国の20の2次医療施設が参加した実践的な無作為化対照比較試験であり、2016年8月～2019年11月に患者の適格性の評価を行った（英国国立衛生研究所［NIHR］医療技術評価［HTA］プログラムなどの助成を受けた）。　年齢18歳以上で、2次医療施設に紹介された合併症のない症候性胆石症（胆石発作または急性胆嚢炎）で、胆嚢摘出術の適応と判定された患者を、保存的治療または腹腔鏡下胆嚢摘出術を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　保存的治療では、経過観察と痛みを緩和するための鎮痛薬の処方が行われた（主に地域のプライマリケアで行われているもの）。　主要アウトカムはQOLとした。QOLは、short form 36（SF-36）の「体の痛み」ドメイン（平均50［SD 10］点の一般集団に合わせて変換したスコア）を用いて18ヵ月間の曲線下面積（AUC）で評価した（スコア［0～100点］が高いほどQOLが良好）。24ヵ月時のAUCにも差はない　434例を登録し、保存的治療群に217例（平均年齢50.4［SD 15.1］歳、女性78％）、胆嚢摘出術群にも217例（50.5［15.3］歳、78％）を割り付けた。18ヵ月後までに、保存的治療群の54例（25％）、胆嚢摘出術群の146例（67％）が手術を受けた。　18ヵ月の時点でのSF-36の体の痛みの平均スコアは、保存的治療群が49.4（SD 11.7）点、胆嚢摘出術群は50.4（11.6）点であった。18ヵ月までのSF-36の体の痛みのAUCは、保存的治療群が46.8（SD 8.8）、胆嚢摘出術群も46.8（8.7）であり、両群間に差を認めなかった（平均差：0.0、95％信頼区間[CI]：－1.7～1.7、p＝1.00）。　また、24ヵ月までのSF-36の体の痛みのAUCにも両群間に差はなかった（47.2［SD 8.6］vs.46.8［8.7］、平均差：－0.1、95％信用区間[CrI]：－1.8～1.6、p＝0.94）。費用が1,033ポンド低い、QALYと合併症には差がない　1例当たりの平均費用は、胆嚢摘出術群が2,510ポンドであったのに対し、保存的治療群は1,477ポンドと安価であった（補正後群間平均差：－1,033ポンド［－1,334ドル、－1,205ユーロ］、95％CrI：－1,413～－632ポンド）。　また、1例当たりの平均補正質調整生存年（QALY）は、保存的治療群が1.395、胆嚢摘出術群は1.413で、補正後群間平均差は－0.019（95％CrI：－0.06～0.02）であり、両群間に差を認めなかった。　18ヵ月の時点で、合併症は、保存的治療群が32例（15％）、胆嚢摘出術群は44例（20％）で発生した（相対リスク：0.72、95％CI：0.46～1.14、p＝0.17）。また、18ヵ月までに少なくとも1つの追加治療を要した患者は、保存的治療群が9例（5％）、胆嚢摘出術群は12例（6％）だった（相対リスク：0.75、95％CI：0.31～1.78、p＝0.51）。　著者は、「両群とも、18ヵ月以降も費用、合併症、有益性は発生し続けるため、今後は、有効性と生涯の費用対効果を確立し、通常治療として手術を行うべき患者コホートを特定するために、より長期のフォローアップに注目した研究が求められる」としている。

　最近ステントの抗血栓療法について、相次いでDAPTの常識が緩和される方向にデータが出てきている。その流れはLVADにも及んできた。このMandeep R. Mehra氏のJAMA誌の論文は、HeartMate3新規植込み患者において通常の抗血栓療法（ワルファリン［INR：2～3］と低用量アスピリン）とアスピリンなしの抗血栓療法（ワルファリン［INR：2～3］とプラセボ）をダブルブラインドで割り付けし、その後の有害事象フリーの生存率をprimary endpointとして12ヵ月間比較したものである。ここで言う有害事象は、LVADの場合、とくにhemocompatibility-related adverse eventと呼ばれ、脳卒中・ポンプ血栓・大出血・末梢塞栓症が含まれる。　そもそも前世代のHeartMate IIとHeartMate3を比較した MOMENTUM3試験で、HeartMate3のポンプ血栓はほとんどゼロの発症率であり、おそらくポンプ内血栓に起因すると考えられる脳卒中も激減していた。出血の中でもLVAD特有の合併症として知られる消化管出血（Angiopoietin-2活性化からくる血管新生による動静脈奇形などが原因とされるが、その限りではない）も減っており、HeartMate3のポンプ構造自体が進化したことがhemocompatibilityを増加させ、俗な言い方であるが、血球や凝固因子にfriendlyになったとも考えられてきた。その中で、ここまでポンプ血栓が生じないなら、抗血栓療法を甘くしてもいいのではないかと考えるのは必然であり、また依然としてHeartMate3でも一定の消化管出血は生じることから、アスピリンを除外したレシピが望まれたことも当然である。　もともと抗血小板薬は速い血流を有する動脈性の血栓予防に対する薬剤であり、LVADの中の血流は静脈系よりは速いものの、真に動脈系かというと微妙である。結論から言えば、アスピリンなしでも脳卒中や塞栓症はまったく増えず、大出血は有意に減少した。　Primary endpointは優越性検定をするとp=0.03でアスピリンなし群が優れているのだが、もともと非劣性試験として計画された関係上、一応アスピリンなしでも大丈夫ですよ、という言い方しかできないが、結果を見ればむしろアスピリンは切るべきといえる。試験プロトコルに忠実な姿勢ならばアスピリンフリーのレジメンで良いのは新規植込み患者においての話と限定的に捉えることもできるが、消化管出血をすでに合併した患者において日常臨床においてアスピリンをやめて管理している例は、実際は多いかと思われる。私自身は少なくとも出血の合併症を生じた場合には、遠隔期においてもアスピリンを中止することがむしろ望ましいと読める結果と解釈する。　Mandeep氏に聞いたところ、彼の属するBrigham & Women’s Hospitalには、かのEugene Braunwald先生が健在で週に1～2回話をするそうであるが、この結果を見てBraunwald先生は、「世の中にはエキスパートコンセンサスといって、検証されずになんとなく入っている薬剤が、まだたくさんある。ぜひそういう事例を見つけて、どんどん検証試験をやってほしい」と言われたそうである。Braunwald先生には何かしら念頭にあるんでしょう。私たちも探しましょう、そういう都市伝説的な薬剤使用を。

第110回　英語で「（病欠で）シフトを休みます」は？《例文》医師AI might need to call out tomorrow because of family emergency.（家族の急用で、明日シフトを休まなければならないかもしれません）医師BNo problem, there is a sick-call.（待機の人［シックコール］がいるので、問題ないですよ。）《解説》今回の表現は、病欠や緊急で休まなければならない際の表現です。“call out”という表現は「緊急事態（主に病気）によって、シフトを離脱する」という意味になります。日本の医療現場でどれほど病欠が発生しているのかはわかりませんが、米国の勤務では良くも悪くもしばしば起こることです。このため、米国の病院では、「誰かが病欠のときに呼ばれる人」用のスケジュールが作られています。この「代役」の呼び方は、病院や地域によってさまざまですが、私の病院ではそのようなシフトを“sick-call”と呼んでいます。そして、その“sick-call”が急遽代役として呼ばれる際には、“He/She was called in.”（彼/彼女が代役に呼ばれた）と表現します。“call out”、“call in”、セットで覚えておくとよいですね。講師紹介

神経細胞死の病因を取り除くアルツハイマー病治療薬「レケンビ点滴静注」今回は、ヒト化抗ヒト可溶性アミロイドβ凝集体モノクローナル抗体「レカネマブ（遺伝子組換え）製剤（商品名：レケンビ点滴静注200mg/500mg、製造販売元：エーザイ）」を紹介します。本剤は、アルツハイマー病の進行を抑制し、認知機能と日常生活機能の低下を遅らせることを実証した世界初かつ唯一の薬剤で、医療者のみならず患者・介護者からも注目されています。＜効能・効果＞アルツハイマー病による軽度認知障害および軽度の認知症の進行抑制の適応で、2023年9月25日に製造販売承認を取得しました。本剤は承認を受けた診断方法（例：アミロイドPET、脳脊髄液［CSF］検査または同等の診断法）によりアミロイドβ病理を示唆する所見が確認され、アルツハイマー病と診断された患者のみに使用することができます。＜用法・用量＞通常、レカネマブ（遺伝子組換え）として、10mg/kgを2週間に1回、約1時間かけて点滴静注します。＜安全性＞本剤の使用により、副作用としてアミロイド関連画像異常（ARIA［アリア］が現れることがあります。ARIAの多くは無症状ですが、頻度は低いものの重篤な神経症状（脳症、局所神経症状、痙攣、てんかん重積状態など）が起こることがあります。ARIAには、MRIで脳実質の脳浮腫または滲出液貯留として観察されるARIA-E、微小出血または脳表ヘモジデリン沈着が認められるARIA-Hがあります。アルツハイマー病による軽度認知障害および軽度認知症患者を対象とした国際共同第III相試験（301試験）において、本剤群で発現した主な副作用は、注入に伴う反応（26.1％）、ARIA-H（16.5％）、ARIA-E（12.6％）、頭痛（1.8％）、過敏症（1.7％）などでした。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、アルツハイマー型認知症になる前の段階や軽度の認知症の進行を遅らせる薬です。症状の進行を完全に止める、または治癒させるものではありません。2.2週間に1回、約1時間かけて点滴で投与します。3.この薬を使用しているときは、薬の効果や副作用を確認するために、定期的にMRI検査が行われます。4.顔や手足の筋肉がぴくつく、一時的にボーっとする、手足の筋肉が硬直しガクガクと震えるなどの症状が現れた場合は、すぐに医師または薬剤師に相談してください。5.妊婦または妊娠している可能性のある人、授乳中の人は、必ず医師または薬剤師に相談してください。＜ここがポイント！＞アルツハイマー病患者の脳では、アミロイドβ（Aβ）が老人斑と呼ばれる水に溶けない線維状の凝集体を形成しています。以前から老人斑が神経細胞の死を引き起こし、認知症を発症すると考えられていました（アミロイド仮説）。しかし、最近、不溶性Aβ凝集体（Aβフィブリル）が神経毒性を引き起こすのではなく、その前段階である可溶性Aβ凝集体（Aβプロトフィブリル）が神経細胞死の原因であることが明らかになりました（オリゴマー仮説）。レカネマブは、ヒト化IgG1モノクローナル抗体であり、Aβプロトフィブリルに選択的に結合して脳内から除去することで、アルツハイマー病による軽度認知障害および軽度認知症の進行を抑制します。従来の治療で用いられているアセチルコリンエステラーゼ阻害薬やNMDA受容体拮抗薬は認知症の臨床症状を緩和することが狙いでしたが、本剤は神経細胞死の病因を取り除くことで臨床症状の進行抑制が期待できます。アルツハイマー病による軽度認知障害および軽度認知症を対象とした国際共同第III相試験において、18ヵ月（隔週）の静脈内投与で臨床認知症尺度（CDR-SB）のスコア悪化を、プラセボ群に対して本剤投与群では27.1％抑制しました。また、CDR-SBのベースラインからの変化量は、本剤群とプラセボ群で－0.45の群間差がありました。また、ADAS-Cog14、ADCOMS、日常生活動作評価指標ADCS MCI-ADLを指標とした臨床症状の悪化抑制も認められ、本剤群における悪化抑制率はそれぞれ25.8％、23.5％、36.6％でした。なお、Science誌に2022年7月22日に掲載された記事で、Aβオリゴマーの一種である「Aβ*56」の神経細胞毒性に関する論文の捏造疑惑が報じられ、アミロイド仮説およびオリゴマー仮説への懐疑的な意見が出ていました。しかし、エーザイはAβプロトフィブリルとAβ*56は異なるため、このAβ*56論文の問題と本剤とは「一切関係がない」とするコメントを発表しています。参考エーザイ：米国科学誌Scienceに掲載されたAβ関連論文について　

妊娠中のつわり症状の原因を同定妊婦の10人に7人ほどに悪心や嘔吐などの「つわり」が生じます。それらの症状が極めて強い場合が妊娠悪阻として知られ、そうなると食べたり飲んだりできなくなって脱水、体重減少、ケトン尿症、栄養欠乏、電解質異常が生じ、徐々に体の自由も効かなくなっていきます。妊娠悪阻は多ければ妊婦の10人に1人ほどが被り1）、ケンブリッジ公爵夫人のころのキャサリン妃もそうであった2）ように妊婦の入院の多くの原因となっています。下手をすると致命的でもあり、「ジェーン・エア」の著者として有名なブロンテ姉妹の1人シャーロット・ブロンテ（Charlotte Bronte）は妊娠悪阻のせいで命を落としたとされています。自身も妊娠悪阻となり、そのせいで妊娠が絶たれた経験がある南カリフォルニア大学のMarlena Fejzo氏らの一連の研究がひとまずの集大成を迎え、GDF15として知られるホルモンがその原因であることを裏付ける結果が先週Nature誌に掲載されました3）。Fejzo氏らは胎盤で盛んに発現することが知られるGDF15遺伝子や脳に限って発現するその受容体GFRALと妊娠悪阻の関連を見出した全ゲノム関連解析（GWAS）結果を2018年に報告します4）。その翌年2019年の報告では妊娠悪阻の妊婦の血中のGDF15が有意に多いことが判明しました5）。続いて昨春2022年3月には2018年の報告を強化する事実として別の女性集団の全エクソーム解析によってGDF15遺伝子の変化と妊娠悪阻の関連が示されました6）。そしてNature誌に掲載された今回の報告でFejzo氏らは胎児がGDF15をどれだけ作っていて、妊婦が妊娠前にGDF15にどれだけ接していたかが妊娠悪阻の生じやすさと関連することを示し、GDF15と妊娠悪阻が単なる関連にとどまらず、どうやら因果関係を有することを裏付けました。まずFejzo氏らは2019年の報告の確認として血中のGDF15が多い妊婦ほど嘔吐や妊娠悪阻をより被っていることを改めて示し、続いてそのほとんどが胎児（胎盤の胎児の領分）を出どころとすることを突き止めました。また、妊娠していないときのGDF15が少ない女性ほど妊娠悪阻を生じ易く、逆にGDF15が多いことと関連する病気であるβサラセミアの女性には妊娠時の悪心や嘔吐がほとんど認められませんでした（わずか5％の女性のみに発生7））。このことは妊娠前にGDF15により馴染んでいた女性ほど妊娠悪阻をどうやら生じ難いことを示唆しています。妊娠前にGDF15により慣れていると妊娠中にGDF15が上昇してもどうやらより平気でいられることはマウス実験でも示されています。GDF15の大量投与で妊娠中のGDF15上昇を模すようにしたマウスは食が細くなりました。それは不調の印です。一方、ゆっくり放出されるGDF15を先立ってあらかじめ与えてからGDF15を大量投与したマウスは不調を被らずに済みました。今回の研究によると妊娠中のGDF15を減らすことが妊娠悪阻の予防法になるかもしれません。幸い、今回の報告での観察によると母親と胎児のどちらもGDF15を少なくする変異を有していても赤ちゃんは大事に至らず健康に生まれており8）、GDF15抑制の害は心配いらないかもしれません。妊娠前にGDF15にあらかじめ慣れてもらうことで妊娠中のつわり、さらには妊娠悪阻を防げるかどうかをFejzo氏らは調べるつもりです。手始めに、妊娠悪阻の経験がある女性にGDF15を増やす薬メトホルミンが安全かどうかを調べる検討の助成金をFejzo氏は申請中です8）。脳の受容体へのGDF15の結合を阻止する薬の検討も目指しています。そういう薬のいくつかがすでに悪液質やがん患者の悪心や嘔吐の治療として臨床試験段階に至っています。参考1）Fejzo MS, et al. Nat Rev Dis Primers. 2019;5:62.2）Why seven in ten women experience pregnancy sickness / University of Cambridge3）Fejzo M, et al. Nature. 2023 Dec 13. [Epub ahead of print] 4）Fejzo MS, et al. Nat Commun. 2018;9:1178. 5）Fejzo MS, et al. Geburtshilfe Frauenheilkd. 2019;79:382-388. 6）Fejzo MS, et al. BJOG. 2022;129:1845-1852. 7）Sensitivity to hormone made by fetus may drive severe pregnancy sickness / Science8）Researchers identify key cause of pregnancy sickness and a potential way to prevent it University of Cambridge

動画解説第22回は、医学部3年生の女性から、出席確認後に授業を受けずに堂々と退席してしまう同級生を見てモヤモヤしてしまうというお悩み。教える側、教わる側、両方を知りつくす民谷先生がお悩みの回答に加え、授業の在り方、授業の課題を語ります。

　すべての原因による死亡率や認知症を減少させるために、身体活動（PA）は有用である。しかし、アルツハイマー病リスクに対するPAの影響については、議論の余地が残っている。中国医科大学付属第一医院のXiaoqian Zhang氏らは、アルツハイマー病発症とPAとの根本的な影響を明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Ageing Research Reviews誌2023年12月号の報告。　2023年6月までに公表された研究をPubmed、Embase、Cochrane Library、Web of Scienceより検索した。ランダム効果モデルを用いて、エフェクトサイズ（ハザード比[HR]、95％信頼区間[CI]）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・29件のプロスペクティブコホート研究（206万8,519例）をメタ解析に含めた。・統合された推定値では、アルツハイマー病リスクの低下に対するPAの良好な効果を示唆していた（HR：0.72、95％CI：0.65～0.80）。・この関連性は、最大交絡因子で調整した後でも、良好であった（HR：0.85、95％CI：0.79～0.91）。・PA強度によるサブグループ解析では、PAとアルツハイマー病との間に逆用量反応関係が認められた。エフェクトサイズは、中程度PA（HR：0.85、95％CI：0.80～0.93）および高度PA（HR：0.56、95％CI：0.45～0.68）で有意だったが、軽度PA（HR：0.94、95％CI：0.77～1.15）では有意な差は認められなかった。・すべての参加者または中年コホートとは無関係に、アルツハイマー病に対するPAの保護作用は、長期フォローアップ（15年以上）よりも短期フォローアップ（15年未満）でより有効であった。・フォローアップ調査に加え、補足的なメタ解析、メタ回帰分析、感度分析においても、推定値の確実性が維持された。　著者らは「PA介入は、アルツハイマー病の発症リスクを減少させるが、フォローアップ期間が15年未満の中程度から高度なPAの場合において、その有効性が示されていることから、アルツハイマー病予防のための修正可能なライフスタイル因子として、条件付きでPAを普及させることが推奨される」としている。

　非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD、欧米では2023年6月より病名と分類法を変更）の発症年齢は低下傾向にあるが、年齢が異なる約6万4,000例を対象としたコホート研究において、NAFLDはがんリスク上昇と関連し、発症年齢が若いほどがんリスクが高いことが示された。中国・首都医科大学のChenan Liu氏らによる本研究の結果はJAMA Network Open誌2023年9月25日号に掲載された。　2006～21年にKailuan Cohort Studyに参加した17万9,328例から、計4万6,100例のNAFLD発症例が同定された。各症例について、年齢および性別でマッチさせた参加者を無作為に選択して新たな研究コホートを作成、NAFLDの発症年齢とさまざまながん種のリスクとの関連を重み付けCox回帰モデルを用いて評価した。異なる年齢におけるNAFLDとがんリスクとの関連を定量化するため、人口寄与割合（Population Attributable Fraction：PAF）を用いた。データ解析は2022年12月～2023年4月に行われた。　主な結果は以下のとおり。・6万3,696例（平均年齢51.37［SD：12.43］歳、男性5万2,764例［82.8％］）が組み入れられ、3万1,848例がNAFLD群、同数が対照群となった。・中央値10.16（四分位範囲[IQR]：7.89～11.67）年の追跡期間中に2,415例ががんと診断された。NAFLD発症時の年齢が45歳未満の患者は高いがんリスクを示し（調整ハザード比[aHR]：1.52、95％信頼区間[CI]：1.09～2.12）、NAFLDの発症年齢が高くなるにつれがんリスクは低下した（45～54歳のaHR：1.50、95％CI：1.15～1.97／55～64歳のaHR：1.13、95％CI：0.97～1.33／65歳以上のaHR：0.75、95％CI：0.45～1.27）。・NAFLD発症時の年齢が45歳未満の患者では、発症したがんは主に消化器がんと肺がんで、aHRは2.00（95％CI：1.08～3.47）と2.14（95％CI：1.05～4.36）であった。・NAFLD発症時の年齢が45歳未満の患者では、がんリスクの17.83％（95％CI：4.92～29.86）がNAFLDに起因することが示された。　著者らは、本研究により、早期発症NAFLDががんリスクの上昇と関連していることが明らかになり、NAFLDの進行に適時に介入することが、NAFLD関連がんの発生率の低下および公衆衛生上の負担の軽減と関連する可能性を示唆している、とした。