エンドセリン受容体・アンジオテンシン受容体デュアル拮抗薬のsparsentanは慢性腎臓病（CKD）治療薬として、すでにIgA腎症で二重盲検無作為化実薬対照第III相試験（PROTECT試験）において、1次エンドポイントとして36週時のsparsentan投与群の尿蛋白変化量が－49.8％と、イルベサルタン群の－15.1％に比較して有意な低下を示したことが報告され、その解説が2023年4月14日公開のジャーナル四天王に掲載されている（「IgA腎症での尿蛋白減少、sparsentan vs.イルベサルタン／Lancet」）。今回は2次エンドポイントとして、110週までの尿蛋白低減効果とeGFRのスロープを両群で比較した。　110週にわたる試験で尿蛋白に関しては顕著な減少効果を持続し、0.3g/日未満の完全寛解率も31％と、イルベサルタン群の11％に比較して著明に高値で、1.0g/日未満の不完全寛解率も同様の結果であった。6週から110週までのeGFRのスロープは－2.7と、イルベサルタン群の－3.8に比較して有意な低値であった。1日目から110週までの全スロープでは、各々－2.9と－3.9でその差はp＝0.058と傾向にとどまり、わずかながら有意差には届かなかったが、症例数がさほど多くないことなどを考えると意義のある成績といえる。有害事象は従来の報告と同様に、めまいと低血圧がsparsentan群で多かったが、これはエンドセリンの強力な血管収縮作用の抑制に基づくと考えられるであろう。また、エンドセリンは尿細管に対する作用としてバゾプレシンによるc-AMP産生の抑制を介した水利尿作用を呈するが、これを抑制するsparsentan群の末梢浮腫の発症は15％と、イルベサルタン群の12％と同程度にとどまった。　CLEAR!ジャーナル四天王-1752でFSGSの結果でも述べたが（「難治性ネフローゼ症候群を呈する巣状分節性糸球体硬化症の新たな治療薬sparsentanへの期待」）、対象の両群のeGFRがsparsentan群で56.8±24.3、イルベサルタン群で57.1±23.6であり、両群ともにeGFR60未満の症例が60％を超えている。eGFRが保たれている群同士の比較ではどうであったかが一層の評価につながる。　FSGSの稿でも述べたが、IgA腎症はステロイドによる治療効果は有意ではあるが完全に進行を阻止できるわけではなく、いまだに若年～中年期の末期腎不全は少なくない。ステロイドや免疫抑制薬に加えて一部のSGLT2阻害薬は糖尿病性腎症以外のCKDでも保険適用となり、いずれの薬剤とも作用機序は異なるので、近い将来sparsentanの併用療法も考慮されるのではないか。

緊急避妊薬の処方箋なしの試験販売が開始11月28日より、一部薬局で緊急避妊薬を処方箋なしで販売する試験が始まります。緊急避妊薬の販売対応の大きな一歩で、私個人としてはとても急な展開に驚いています。望まない妊娠を防ぐために性交後に服用する「緊急避妊薬（アフターピル）」について、医師の処方箋なしでの試験的な薬局販売を28日から開始すると、厚生労働省が17日、発表した。業務委託を受けた日本薬剤師会が20日開始に向けて準備していたが、調整に時間がかかった。日本薬剤師会によると、各都道府県に2〜3店ずつ、全国145薬局で順次販売する。対象は16歳以上で、18歳未満は保護者の同伴が必要になる。販売価格は7千〜9千円程度。事前の電話連絡が必要で、試験販売開始時に薬局一覧を同会がウェブサイトで公表する。（2023年11月17日付　日本経済新聞）現在、いわゆる緊急避妊薬を入手するには産婦人科などの医師が発行した処方箋が必要です。オンライン診療でも処方可能ですが、避妊失敗や性暴力などによる望まない妊娠を防ぐには早急な入手・服用が必要であるため、市販化を要望する声が高まっていました。そこで、厚生労働省が長年議論を重ね、調査研究として薬局販売することを決めました。今回販売が可能となった緊急避妊薬はレボノルゲストレル（商品名：ノルレボ錠）とその後発医薬品で、性交後72時間以内に服用することで妊娠を8割程度阻止できます。試験販売の薬局は原則、以下の要件を満たすことと発表されています。（1）研修を受けた薬剤師がいる。（2）夜間や土日祝日の対応が可能。（3）近くの産婦人科などと連携できる。（4）個室があるなどプライバシーが確保できる。今回は適正な販売を確保できるかなどを調べる調査研究を目的とした試験販売ですので、この調査研究に同意した16歳以上の女性（18歳未満は保護者の同意が必要）にしか販売できません。なお、薬剤師の目の前で服薬してもらう必要がありますが、これは日本だけの要件のようです。試験販売の期間は2024年3月までで、調査結果を踏まえてスイッチOTC化して市販化が検討されるようです。実質4ヵ月間の試験販売で、しかも全国で150軒弱の薬局という非常に少ない参加ですので、販売経験が集まるかなどの問題があると思います。しかし、手軽とはとてもいえない要件ですが、緊急避妊薬を市販するうえでの課題が明確になり、1人でも多くの女性が安全にそしてできるだけ不安が少なく緊急避妊薬を服用できる時代になることが望まれます。

E（要因）およびC（比較対照）を測定可能で具体的かつ明確なものにする今回からは、Research Question（RQ）のE（要因）およびC（比較対照）を設定する際の要点と実際について解説します。これまでブラッシュアップしてきたわれわれのRQのEおよびCは、現時点では以下のとおりです（連載第34回参照）。E（曝露要因）：食事療法（低たんぱく食 0.5g/kg標準体重/日）の遵守C（比較対照）：食事療法（低たんぱく食 0.5g/kg標準体重/日）の非遵守量的な臨床研究では、この低たんぱく食事療法の遵守という「概念」を測定可能な「変数」に落とし込むことが必要です。「変数」にすることで「概念」を定量化し客観性を持たせることにより、比較が可能になるとともに再現性も担保されるようになります。具体的には、「変数」として測定するための「ものさし」とその基準（しきい値）を、それぞれ決めることが求められます。まずは「ものさし」です。低たんぱく食事療法の定量的評価のゴールドスタンダードとしては「食事記録法」が挙げられます。これは、患者が摂取した食事内容を詳細に記録し、その栄養成分を分析する手法です。しかし、「食事記録法」は非常に煩雑で熟練した栄養士も必要であるため、すべての患者で日常的に実施するのは現実的ではありません。そこで、一般に広く用いられているのが、24時間蓄尿中の尿素窒素排泄量から算出される「推定たんぱく質摂取量」です。先行関連研究1）でも、下記の記述のように、このMaroniの式2）と呼ばれる計算式が使用されています。”Dietary protein intake was estimated on the basis of three consecutive 24-hour urine samples completed before each visit, using the urinary excretion of urea nitrogen as follows:"「タンパク質摂取量は、尿素窒素の尿中排泄量を用いて、外来受診ごとに行った連続3回の24時間蓄尿検体を用いて、以下のように推定した（筆者による意訳）」次に、基準（しきい値）ですが、これまで、「厳格な」低たんぱく食事療法の遵守の程度のしきい値を仮に 0.5g/kg標準体重/日としています。このしきい値は、この架空の臨床シナリオの舞台となっている施設の診療方針に由来するものでした（連載第5回参照）。「慢性腎臓病に対する食事療法基準2014年版（日本腎臓学会編）3）」では、慢性腎臓病（CKD）ステージ別のたんぱく質摂取量の基準を下記のとおりに示しています。CKDG3a：0.8～1.0 g/kg標準体重/日CKDG3b以降：0.6～0.8 g/kg標準体重/日また、重要な関連研究である近年アップデートされたコクラン・システマティック・レビュー論文4）もみてみましょう。この論文では、低たんぱく食（0.5～0.6g/kg/標準体重/日）に加えて超低たんぱく食（0.3～0.4g/kg/標準体重/日）のしきい値も追記されていました（連載第13回参照）。これまでのところ、「厳格な」低たんぱく食事療法の遵守の程度のしきい値は明確になってないようです。このように、既知のしきい値が定まっていない場合は、実際の解析データ・セットの「変数」の分布に基づいて、しきい値を設定することがよく行われます。今回のわれわれの解析データ・セットでは、「推定たんぱく質摂取量」が600例余りから取得できました。「推定たんぱく質摂取量」は連続変数（量を表す変数）ですので、その代表値である「中央値」を求めてみると、0.5g/kg標準体重/日と偶然？ 架空の診療方針に合致していました（連載第5回参照）。　「中央値」は、データを大きさの順に並べたときに中央にある値です。連続変数の代表値としては、データ値の総和をデータ数で割った「平均値」も多く使われています。しかし、臨床研究で扱う多くのデータは外れ値が存在する歪んだ分布をとることが多く、連続変数の代表値としては「平均値」よりも「中央値」を用いることが推奨されています。そこで、われわれのRQのEとCを以下のように改訂することにします。E：推定たんぱく質摂取量 0.5g/kg標準体重/日未満C：推定たんぱく質摂取量 0.5g/kg標準体重/日以上＊外来受診ごとに行った連続3回の24時間蓄尿検体を用いてMaroniの式より算出1）Hansen HP, et al. Kidney Int. 2002;62:220-228.2）Maroni BJ, et al. Kideny Int. 1985;27:58-65.3）日本腎臓学会編．慢性腎臓病に対する食事療法基準2014年版. 東京医学社;2014.4）Hahn D, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2020:CD001892.

第154回：米国ではハロウィーンに外来化学療法室でも仮装するってホント？

第107回　英語で「後手ではなく、先手で」は？《例文1》We should get ahead of and not get behind of other centers in this field.（この分野では他施設の先回りをして、後れを取らないようにしなくてはいけません）《例文2》This drug is an effective preemptive therapy for cytomegalovirus infection.（この薬はサイトメガロウイルス感染の先制治療として効果があります）《解説》“be proactive, not reactive”は適切なタイミングで使うと、自分の発言に説得力を持たせることができる、臨床医の必修フレーズです。医療では予防的に治療や検査をすることが多々あり、そのような場面で幅広く使用することができます。“get ahead of, not get behind of something”も類似表現です。こちらのほうが日本語の先手・後手という単語の直訳に近いので、記憶に残って覚えやすいかもしれません。また、使う場面は異なりますが、“proactive”の類似表現として、“preemptive”（先制的な）もあり、“preemptive therapy”は「先制治療・発症前治療」という意味の医学的な専門表現になります。講師紹介

リドカインが苦味にまつわる仕組みでがん細胞を死なす良薬口に苦しとはよく言ったもので、苦い薬リドカインに備わると思しき別の効能がその苦味にまつわる仕組みに端を発するらしいことが米国・ペンシルバニア大学のチームの研究で示されました1)。その別の効果とは抗がん作用です。20年ほども前の観察試験で局所麻酔が乳がん手術患者の再発や転移を減らしうることが示唆されています2)。リドカインは言わずもがな局所麻酔薬の1つであり、外来での外科処置でよく使われます。乳がん以外のがんへのリドカインの検討もいくつかあり、化学療法を助けたり転移を抑制したりするなどの効果を有するらしいことが示唆されています。リドカインは電位依存性ナトリウム（Nav）チャネルを阻害して感覚神経からの痛み信号を遮断します。リドカインが担いうる抗がん作用がそのNavチャネル阻害によるのかその他の仕組みによるのかはよくわかっていませんでした。リドカインは苦いだけに、25種類ある苦味受容体T2Rの1つT2R14を活性化します。T2R14を含むいくつかのT2R受容体の活性化は核内やミトコンドリアのCaイオン上昇を介して気道上皮細胞や頭頸部扁平上皮がん（HNSCC）細胞を死なすことがわかっています。そこでペンシルバニア大学のチームはリドカインがT2R14への作用を介してHNSCC細胞、もっというとそれ以外のがん細胞を死なすのではないかと考えました。その予想はどうやら正しく、リドカインはHNSCC細胞のT2R14活性化によってCaイオンを動かしてHNSCC細胞を弱らせ、やがては死に至らしめました。ヒトパピローマウイルス（HPV）と関連するHNSCCではT2R14遺伝子の発現が盛んなことも示され、リドカインによるT2R14活性化が最も有益かもしれません。そこで研究チームはHPV関連HNSCCの標準治療に加えてリドカインも投与する試験を計画しています3)。試験はペンシルバニア大学医学部のがん治療部門Abramson Cancer Centerが担当します。ペンシルバニア大学のチームはHNSCCを題材に研究を進めていますが、乳がんへのリドカインの効果の検討はより年季が入っています。欧州臨床腫瘍学会（ESMO）での昨年の発表に続いて今年4月に論文になった大規模無作為化試験の結果、乳がんの手術に際してリドカインを手術前に腫瘍に直接注射したところ非注射の対照群に比べて生存が改善しました4)。試験はリドカインがNavチャンネル阻害を介して転移促進経路を食い止めるとの想定で実施されました。実際のところ生存の改善に加えて転移の減少も認められており、仕組みがどうあれ乳がん細胞の転移手段に手出しすることでリドカインは転移を減らし、手術後の経過を改善する働きがあるらしいと試験の担当者は述べています5)。乳がんもHNSCCと同様にT2R14を発現します。よって同試験で認められたリドカイン注射の生存改善にはT2R14への作用も寄与しているかもしれません1)。参考1）Miller ZA, et al. Cell Rep. 2023 Nov 16. [Epub ahead of print]2）Exadaktylos AK, et al. Anesthesiology. 2006;105:660-664. 3）Lidocaine may be able to kill certain cancer cells by activating bitter taste receptors / Eurekalert4）Badwe RA, et al. J Clin Oncol. 2023 Apr 6. [Epub ahead of print]5）Lidocaine Presurgery May Improve Survival in Early Breast Cancer / Medscape

動画解説第19回は、医学部3年生の女性から、勉強以外でやるべきことへのお悩み。えど先生の回答はもちろん、今回は医学部6年の増田さんが実際に経験してきた、リアルな学生生活話をえど先生が引き出します。

　全医師数における女性医師の割合は年々増加しており、直近の医学部の女性比率は3割を超え、4割に迫る。しかし、診療科別に見た男女比の差は大きく、皮膚科や眼科では女性比率が4割を超えるのに対し、整形外科、救急科などでは2桁に届かない。そして、女性が少ない診療科の筆頭とも言われるのが「外科」。「外科」をはじめ、「脳神経外科」「消化器外科」の女性比率はいずれも7％台に留まる1）。低迷の一因には「外科は拘束時間が長く、仕事と家庭との両立が難しい」というイメージがある。　こうしたイメージを払拭すべく、日本消化器外科学会は女性の医学生・研修医向けのイベントを開催する。全国で活躍する女性消化器外科医が集まり、専門の魅力ややりがい、仕事と家庭の両立法などについて語る。イベントはオンライン形式で、臨場感を持てるようにメタバース空間で自分のアバターを設定して参加する。司会を務める野村 幸世氏は「たくさんの女性外科医の話を聞いて、外科の魅力や、さまざまな仕事と家庭の両立方法があることを知ってほしい」と話す。イベントの詳細は以下のとおり。【令和5年度 医学生、研修医をサポートするための会】日時：2024年1月13日（土）　14:00～17:00（16:00～17:00懇親会）プログラム司会：野村 幸世氏（日本消化器外科学会理事/東京大学）はじめに：調 憲氏（日本消化器外科学会理事長/群馬大学）ゲストトーク：・梅澤 昭子氏（四谷メディカルキューブ）・大越 香江氏（日本バプテスト病院）・林 沙貴氏（金沢大学）・藤川 善子氏（深見台中央医院）・中間 麻矢子氏（川崎市立川崎病院外科）・河野 恵美子氏（AEGIS-Women/大阪医科薬科大学）メタバース懇親会主催：一般社団法人日本消化器外科学会共催：消化器外科女性医師の活躍を応援する会（AEGIS-Women）、日本医師会女性医師支援センター参加方法：申し込みサイトから登録（2023年12月31日締め切り）

　性差は、抗精神病薬の有効性や忍容性に大きな影響を及ぼすことが示唆されているにもかかわらず、現在の統合失調症スペクトラム障害（SDD）の治療ガイドラインでは、男女間の区別は行われていない。オランダ・フローニンゲン大学のBodyl A. Brand氏らは、女性に対する薬物療法の改善に寄与する可能性のある戦略について、入手可能なエビデンスを要約し、女性統合失調症患者の治療を最適化するためのエビデンスに基づいた推奨事項を報告した。Current Psychiatry Reports誌オンライン版2023年10月21日号の報告。　次の3つのトピックスに関する査読済みの研究をPubMed、Embaseよりシステマティックに検索した。トピックスは、（1）用量調節した抗精神病薬の血中濃度に関する性差、（2）症状の重症度を改善するためのエストロゲンおよびエストロゲン様化合物によるホルモン増強療法、（3）抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症を軽減するための戦略とした。　主な結果は以下のとおり。・データベース研究3件、ランダム化比較試験（RCT）1件に基づくと、ほとんどの抗精神病薬は、男性と比較し、女性において用量調節濃度が高かった。・クエチアピンは、とくに高齢女性で高濃度であった。・最近の2つのメタ解析に基づくと、エストロゲンおよびラロキシフェンにおいて全体的な症状改善が認められた。・閉経後女性におけるラロキシフェン増強療法に関する最も一貫した所見が確認された。・症状に対するエストロゲン性避妊薬の効果を評価した研究は見当たらなかった。・メタ解析2件、RCT1件に基づくと、抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症を軽減するための研究として、アリピプラゾール補助療法が最も研究されており、最も安全な戦略であることが示唆された。　女性SSDに対する薬物療法について、エビデンスに基づく推奨事項は次のとおりであった。　（1）治療薬のモニタリングに基づく女性特有の抗精神病薬の投与量　（2）閉経後の女性におけるラロキシフェンによるホルモン増強療法　（3）抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症に際するアリピプラゾール補助療法　著者らは「これらの戦略を組み合わせることで、女性SSD患者の副作用を軽減し、アウトカムを改善できる可能性がある」とし、「これらの効果を今後の縦断的RCTで明らかにしていく必要がある」とまとめている。

　無症候性の心房細動患者への経口抗凝固療法について、アピキサバンはアスピリンと比較し、脳卒中または全身性塞栓症を減少するが大出血が増加したことを、カナダ・マクマスター大学のJeff S. Healey氏らが、欧米16ヵ国247施設で実施された無作為化二重盲検比較試験「Apixaban for the Reduction of Thrombo-Embolism in Patients with Device-Detected Subclinical Atrial Fibrillation trial：ARTESIA試験」の結果で報告した。無症候性心房細動は、持続時間が短く無症状であり、通常はペースメーカーまたは除細動器による長期的な連続モニタリングによってのみ検出可能である。また、脳卒中のリスクを2.5倍増加するが、経口抗凝固療法による治療効果は不明であった。NEJM誌オンライン版2023年11月12日号掲載の報告。主要有効性アウトカムは脳卒中または全身性塞栓症　研究グループは、ペースメーカー、植込み型除細動器または心臓モニターによって検出された6分～24時間持続する心房細動を有し、CHA2 DS2-VAScスコア（範囲：0～9、スコアが高いほど脳卒中リスクが高いことを示す）が「3以上かつ55歳以上」、または「75歳以上」、あるいは「他のリスク因子のない脳卒中既往」の患者を、アピキサバン群（5mgを1日2回［または製品ラベル表示に準じて2.5mgを1日2回］投与）またはアスピリン群（81mgを1日1回投与）に無作為に割り付け追跡評価した。無症候性心房細動が24時間以上持続、または臨床的な心房細動を認めた場合は、試験薬の投与を中止し抗凝固療法が開始された。　有効性の主要アウトカムは、脳卒中または全身性塞栓症とし、ITT集団（無作為化されたすべての患者）で解析した。安全性の主要アウトカムは、国際血栓止血学会（ISTH）の定義に基づく大出血とし、on-treatment集団（無作為化され試験薬を少なくとも1回投与されたすべての患者、理由を問わず試験薬の投与を中止した場合は5日後に追跡調査を打ち切り）で解析した。脳卒中または全身性塞栓症リスク、アピキサバン群で37％低下　2015年5月7日～2021年7月30日に、計4,012例がアピキサバン群（2,015例）またはアスピリン群（1,997例）に割り付けられた。平均年齢（±SD）は76.8±7.6歳、CHA2 DS2-VAScスコアは3.9±1.1、女性は36.1％であった。　平均追跡期間3.5±1.8年において、脳卒中または全身性塞栓症の発生は、アピキサバン群55例（0.78％/人年）、アスピリン群86例（1.24％/人年）であった（ハザード比[HR]：0.63、95％信頼区間[CI]：0.45～0.88、p＝0.007）。　on-treatment集団における大出血の発現頻度は、アピキサバン群1.71％/人年、アスピリン群0.94％/人年であった（HR：1.80、95％CI：1.26～2.57、p＝0.001）。致死的出血は、アピキサバン群5例、アスピリン群8例であった。

　片頭痛の前駆症状/予兆（prodrome）期におけるubrogepant 100mgの服用は、プラセボと比較して中等度/重度の片頭痛発作を減少させ、忍容性は良好であった。米国・メイヨー・クリニックのDavid W. Dodick氏らが、米国内の研究センターおよび頭痛クリニック75施設で行われた多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照クロスオーバー第III相試験「PRODROME試験」の結果を報告した。カルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）受容体アゴニストのubrogepantは、片頭痛の急性期治療薬として承認されているが、片頭痛発作の最も早い段階である前駆症状/予兆が出現した際に服用した場合の有効性については不明であった。Lancet誌オンライン版2023年11月15日号掲載の報告。前駆症状/予兆出現時に服用、24時間以内の中等度/重度頭痛の発現なしを評価　研究グループは、前兆の有無にかかわらず片頭痛歴が1年以上あり、スクリーニング前の3ヵ月間に中等度～重度の頭痛を伴う片頭痛発作が月に2～8回あった18～75歳の患者を試験の対象とした。適格被験者は、前駆症状/予兆の初回出現時にプラセボを、2回目の出現時にubrogepant 100mgを投与する群（プラセボ群）と、初回にubrogepant 100mgを、2回目にプラセボを投与する群（ubrogepant群）に、自動双方向ウェブシステムによる4ブロック置換法を用いて1対1の割合で無作為に割り付けられた。被験者は、初回および2回目の服用後4日以内に受診し評価を受けた。　試験期間中、介入提供者およびアウトカム評価者は、全員が割り付けに関して盲検化された。試験終了後のデータ解析担当者は盲検化されなかった。また、各被験者は二重盲検治療期間中、それぞれの前駆症状/予兆出現時に試験薬を2錠服用するよう指示された。　主要エンドポイントは、試験薬服用後24時間以内に中等度または重度の頭痛が発現しないこととした。有効性の解析は、無作為化され試験薬を服用後24時間以内に、少なくとも1回の頭痛評価を受けた全患者を修正ITT［mITT］集団と定義し、対象集団とした。安全性の評価は、試験薬を少なくとも1回服用した全患者が対象であった。中等度/重度頭痛の発現なし、ubrogepant群46％、プラセボ群29％　2020年8月21日～2022年4月19日に、計518例が無作為化された。安全性評価集団は480例、mITT集団は477例であった。480例中421例（88％）が女性、男性は59例（12％）であった。　服用後24時間以内に中等度または重度の頭痛が発現しなかった患者の割合は、ubrogepant群46％（190/418例）、プラセボ群29％（121/423例）であった（オッズ比：2.09、95％信頼区間：1.63～2.69、p＜0.0001）。　試験薬服用後48時間以内の有害事象は、ubrogepant群で456例中77例（17％）、プラセボ群で462例中55例（12％）に認められた。

　ジェンマブは2023年11月22日、再発又は難治性の大細胞型B細胞リンパ腫（LBCL）のうち、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）、高悪性度B細胞リンパ腫（HGBCL）、原発性縦隔大細胞型B細胞リンパ腫（PMBCL）、および再発又は難治性の濾胞性リンパ腫（FL）を効能又は効果とする治療薬として二重特異性抗体エプコリタマブ（商品名：エプキンリ皮下注4mg、同48mg）を販売開始したと発表した。　エプコリタマブは、ジェンマブとアッヴィのがん領域におけるグローバルな提携関係の下、両社が共同開発中の薬剤である。日本では、ジェンマブが製造販売を行い、アッヴィとのコ・プロモーションにより、両社が情報提供活動を行う。　LBCLはリンパ系に発生するがんである非ホジキンリンパ腫（NHL）の1つである。日本において悪性リンパ腫の90％以上を占めるNHLの総患者数は約12.4万人と推定されており、NHLのうち約30〜40％をDLBCLが占めると報告されている。　エプコリタマブは、再発・難治LBCLを対象とする海外第I/II相臨床試験（EPCORE NHL-1/GCT3013-01試験）および国内第I/II相臨床試験（EPCORE NHL-3/GCT3013-04試験）等の結果に基づき、2023年9月25日に承認されている。

　国内の新型コロナウイルスワクチン接種について、厚生労働省は11月22日に厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会と同分科会予防接種基本方針部会を開催し、2023年度末に「特例臨時接種」を終了し、2024年度以降は、65歳以上の高齢者を対象に「定期接種」として実施する方針を了承した。基礎疾患を有する60～64歳については重症化リスクも考慮し、重症化予防を目的とした接種を行う。65歳以上のコロナワクチン定期接種スケジュールは秋冬に毎年1回　2024年度以降の新型コロナワクチン接種については、個人の重症化予防により重症者を減らすことを目的とし、インフルエンザと同様の予防接種法のB類疾病に位置付けたうえで、法に基づく定期接種として65歳以上の高齢者等を対象に実施する。　65歳以上の高齢者を対象にした新型コロナワクチン定期接種のスケジュールは、秋冬に毎年1回となる。ワクチンに含むウイルス株は、流行の主流であるウイルスの状況やワクチンの有効性に関する科学的知見を踏まえて選択し、当面の間、毎年見直される。　なお、2024年度以降は、新型コロナワクチンはほかのワクチンと同様に一般流通が行われる見込みであり、65歳以上の定期接種の対象者以外であっても、任意接種として接種の機会を得ることができる。ワクチン価格は現時点で決まっていない。　本方針について分科会の委員らからは、特例臨時接種が終了し、自己負担が生じることについて、ワクチン価格がインフルエンザワクチンよりも高額になることが予想され、経済的負担を理由に接種できず、感染した際に重症化することを懸念する意見が上がった。接種を希望する者が安心して接種できるよう、国費等の支援による接種費用の負担軽減を訴えた。

＜先週の動き＞1.働き方改革で救急医療は医師不足に、厚生労働省に提言／救急医学会2.賃上げか負担軽減か、診療報酬改定を巡って議論が白熱／中医協3.医療機能情報提供制度の見直し、スマホ対応と多言語サポート／厚労省4.健康リスクに配慮した「飲酒ガイドライン案」を発表／厚労省5.薬のネット販売全面解禁へ、2025年から規制緩和／厚労省6.医師確保プログラム「842万円の違約金は違法」とNPOが提訴／山梨県1．働き方改革で救急医療は医師不足に、厚生労働省に提言／救急医学会日本救急医学会は、医師の働き方改革に伴う救急医療の人材不足とその対策に関する要望書を厚生労働大臣に提出した。来年度から始まる「働き方改革」では、勤務医に対して労働基準法に基づく休日や時間外労働の上限規定が適用されることになっており、救急医療に従事する医師が不足し、医療体制の維持が困難になる恐れがあると指摘している。同学会は、日本の救急医療が医療者の自己犠牲により支えられてきたと述べ、働き方改革による医師不足を解消するためには、診療報酬の改定などの支援が必要だと訴えている。また、地元の医師会との連携を強化し、救急の専門医を地域の拠点病院に集約することで、効率的な救急医療体制の構築を求めている。一方、NPO法人「EMアライアンス」による調査では、救急医の約1割が深刻な燃え尽き症候群に陥っていることが明らかになった。この調査結果では、救急医療の心理的ストレスの高さと、医師の健康問題に注目が集まった。とくに若手医師や睡眠不足を抱える医師にとって、救命救急センターでの勤務が、燃え尽き症候群と高い関連性を持つことが指摘されている。救急医療の質と持続可能性を確保するためには、医師の働き方改革を通して医師の健康にも配慮する必要がある。提言では、救急医療の現場で働く医師の声を反映した、包括的な対策が必要であると指摘している。参考1）地域救急医療への影響を鑑みた医師の働き方改革に関する提言（日本救急医学会）2）医師の働き方改革 日本救急医学会が支援求める要望書提出（NHK）3）救急医の1割、深刻な燃え尽き症候群か 睡眠不足も関連？NPO調査（朝日新聞）4）1割が深刻な燃え尽き症候群とのデータも 救急医の激務、解決策は?（同）2．賃上げか負担軽減か、診療報酬改定を巡って議論が白熱／中医協厚生労働省は、11月24日に開いた中央社会保険医療協議会（中医協）の総会において、昨年度の医療経済実態調査の結果を明らかにした。その結果、病床数が20床以上の一般病院は、物価高騰の影響で経営が悪化していたが、新型コロナ患者の受け入れに対する国の補助金を含めると、収支は黒字に転じていた。具体的には、一般病院の収支は平均で2億2,424万円の赤字であったが、補助金を含めると4,760万円の黒字となっていた。国公立病院は、平均で7億8,135万円の赤字で、補助金を含めても赤字だが、医療法人が経営する民間病院は補助金を含めると6,399万円の黒字に転じていた。一方、病床が19床以下の一般診療所は、補助金を除いても医療法人が経営する診療所で1,578万円、個人経営の診療所では3,070万円と、いずれも黒字。厚労省は、とくに一般病院の収益が厳しい結果となったことを指摘し、今年度はさらに利益率が悪化している可能性を述べている。日本医師会などは、医療職や介護職員の賃上げが必要だとして「本体」部分の引き上げを求めているが、財務省は保険料負担の軽減を目指し、逆に引き下げを主張している。武見 敬三厚生労働大臣は、新型コロナが「5類」に分類され、補助金や診療報酬の加算措置が大きく見直されていることに言及し、年末に向けて医療機関の経営状況を踏まえ、賃上げや物価高騰、感染症対策などの新たな課題に対応できる診療報酬改定に努力する意向を示している。参考1）第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（厚労省）2）来年度の診療報酬改定 年内決定に向け 議論活発化へ（NHK）3）「一般病院」昨年度収支 黒字 コロナ患者受け入れ補助金含めて（同）4）一般病院・診療所、コロナ補助で黒字　22年度厚労省調査（日経新聞）3．医療機能情報提供制度の見直し、スマホ対応と多言語サポート／厚労省厚生労働省は、患者が適切な医療機関を選択できるよう支援する「医療機能情報提供制度」を見直すため、11月20日に「医療機能情報提供制度・医療広告等に関する分科会」を開催した。現在、各都道府県ごとに情報提供されている医療情報ネットが刷新され、2024年4月からは全国統一システムの運用を開始されることが明らかとなった。また、かかりつけ医機能を含め、国民・患者の医療機関の適切な選択を支援するよう、スマートフォン対応も予定されている。新しいシステムでは、医療機関の基本情報や医療サービス内容、治療結果のほか、高齢者や障害者向けの情報も提供される。さらに、英語・中国語・韓国語での情報提供も行われ、用語解説も整備される予定。医療機関は、毎年1～3月に定期報告を行い、基本情報に変更があった場合は都道府県に報告することが求められる。また、「かかりつけ医機能」の情報も提供され、患者は自宅近くの医療機関を選択しやすくなる。全国統一システムへの移行により、情報提供の内容も新しくなり、利用者がより使いやすい仕組みが提供されることが期待されているほか、2025（令和7）年度から発足するかかりつけ医機能が発揮される制度の施行に向けて、今後も情報提供項目改修が行われていく見込み。参考1）医療機能情報提供制度（医療情報ネット）について（厚労省）2）国民・患者に対するかかりつけ医機能をはじめとする医療情報の提供等に関する検討について（同）3）医療情報ネット、来年1月から新たな報告に 全国統一の情報提供4月開始、スマホ対応（CB News）4）医療情報ネットを「より使いやすい仕組み」に2024年度リニューアル、今後「かかりつけ医機能」情報も充実－医療機能情報提供制度等分科会（Gem Med）4．健康リスクに配慮した「飲酒ガイドライン案」を発表／厚労省11月22日に厚生労働省は、アルコール健康障害対策基本法に基づいて、検討を重ねてきた「飲酒ガイドライン案」を発表し、飲酒に伴うリスクに関する知識の普及と健康障害の防止を目指すことを明らかにした。指針は、年齢や体質に応じた飲酒量の留意点を提案し、純アルコール量での飲酒管理を重視している。とくに高齢者や若年層、アルコール分解能力が低い人々には、飲酒による健康リスクが高いと警告している。ガイドライン案では、純アルコール量の計算方法が示され、疾患ごとのリスクに応じて、少量の飲酒でも注意が必要としている。政府の「健康日本21（第3次）」計画では、1日の純アルコール摂取量を男性40g、女性20g以上と定め、60g以上の過度な飲酒や、不安・不眠解消のための飲酒、他人への強要を避けるよう勧めている。また、健康への配慮として、飲酒量の事前設定、飲酒時の食事摂取、水分補給、週に無酒日を設けることなどが推奨されている。そのほか、最近では、アルコール摂取量の自己管理を促進するため、スマートフォンアプリを利用した記録方法も普及している。ガイドラインに対する反応はさまざまで、個々の許容量に基づく飲酒量の調整を提案する声や、健康意識の高い人々にとって有益だとする意見があり、専門家は、多量飲酒時の水分摂取の重要性を強調し、飲み方の工夫を勧めている。参考1）健康に配慮した飲酒に関するガイドライン（案）（厚労省）2）国内初の飲酒ガイドライン案「男性40g、女性20g以上はリスク」（毎日新聞）3）国として初の飲酒ガイドライン案 ビール1杯で高まる大腸がんリスク（朝日新聞）4）飲酒リスク、初指針で周知 年齢や体質に応じ留意点（日経新聞）5）お酒の望ましい量は？「飲酒ガイドライン」厚労省が案まとめる（NHK）5．薬のネット販売全面解禁へ、2025年から規制緩和／厚労省厚生労働省は、薬のネット販売に関する規制を大幅に緩和する方針を固めた。これにより、ほぼすべての薬がインターネットで購入可能になる見込み。とくに「要指導医薬品」について、これまでは対面販売が義務付けられていたが、ビデオ通話による服薬指導を条件に非対面での購入が認められるようになる。この変更は2025年以降に実施される予定。市販薬のネット販売は、2014年から一部が販売可能になり、新型コロナウイルス感染症の流行を受け、さらに拡大されていた。今回の規制緩和により、市販薬のほぼすべてがネットでの購入が可能となり、患者の利便性が大幅に向上すると期待されている。ただし、緊急避妊薬など対面での情報提供が必要な薬や乱用のリスクがある薬については、20歳未満の大量購入を禁止するなどの規制が維持される。厚労省は、この方針について専門家の会議で議論し、医薬品医療機器法の改正を目指している。現在、オンライン服薬指導による安全性の確保と利便性の向上を両立させるための仕組み作りが進められている。参考1）対面販売必要な薬 薬剤師のビデオ通話でネット販売検討 厚労省（NHK）2）市販薬ネット販売、全面解禁へ ビデオ通話での指導条件（日経新聞）3）薬のネット販売全面解禁へ、利点や注意点は？（同）6．医師確保プログラム「842万円の違約金は違法」とNPOが提訴／山梨県東京のNPO法人「消費者機構日本」は、山梨県が医師不足対策として2019年に開始した医師確保プログラムについて消費者契約法に違反するとして山梨県を11月21日に提訴した。このプログラムは、医学部学生が県内の医療機関で9年間勤務することを条件に、学費の返済を免除する内容。しかし、2021年に導入された新条項では、勤務期間を満たさない場合に最大842万円の違約金を課すことになり、この違約金条項が消費者契約法に違反するとして山梨県を提訴した。NPO法人側は、学費返済だけで十分であり、違約金は不当に高額だと主張している。一方、山梨県は、違約金が必要な措置であると反論し、プログラムの早期離脱が県に追加コストをもたらすとして長崎 幸太郎山梨県知事は争う姿勢を示した。この訴訟は、地域医療の充実を目指す県側の政策と、その実施方法の法的・倫理的妥当性を巡って議論を提起しており、違約金条項導入後、山梨大学や北里大学などから約115人の学生がプログラムに参加しており、今後の訴訟の動向が注目されている。参考1）山梨県の医学部学費貸与、「違約金840万円は違法」 NPOが提訴（朝日新聞）2）医師不足解消を図る山梨県の制度 “違約金は違法”と提訴（NHK）3）山梨県の医師確保プログラム、9年間勤務できなければ最大842万円の違約金…適格消費者団体が差し止め求め提訴（読売新聞）4）医師確保事業巡り 都内の消費者団体が県を提訴 長崎知事は争う姿勢示す 山梨県（山梨放送）

体力維持・向上、そして血糖管理のための歩き方1）de Oliveira Teles G,et al. Int J Environ Res Public Health. 2022;19:7049.2）Wormgoor SG, et al. Can J Diabetes. 2017;41:536-547.3）Kitajima K, et al. PLoS One. 2023;18(5):e0285762.

第64回　死亡直前の身体的変化「お看取り」、緩和ケアでは避けて通れない場面ですが、死亡の際には独特の身体的変化が見られます。こうしたことを、私自身は医学部教育であまり習った記憶がないのですが、最近はどうなのでしょうか？ あまり真面目な学生ではなかったので覚えていないだけかもしれませんが…。知っておくべきことが多いと感じる分野です。今日の質問僻地勤務をしており、在宅医療にも関わっています。最近、在宅のお看取りが近いご家族から「少し呼吸の様子が変わってきました。あとどれくらいでしょうか？」と尋ねられました。これまでは「いつ亡くなるかは、誰にもわかりません」と説明していましたが、心配するご家族のためにも、もう少し情報提供ができればと思っています。ご家族からよく尋ねられる質問ですね。かつては自宅で亡くなる方が多数派で、家族を看取る経験も身近でした。しかし、現在では核家族化が進み、かつ多くの方が医療機関で亡くなるため、ご家族も看取りの経験が乏しく、見通しが立たずに不安になるのも当然でしょう。ちなみに、自宅と病院・診療所の死亡数が入れ替わったのは1970年代です。私が生まれる10年前は、まだ自宅で大半の方が亡くなっていた、というのはちょっと想像できません。今とはまったく異なる社会状況だったのです。話を本題に戻しましょう。呼吸の様子などの身体徴候から、亡くなるタイミングを予想することはできるのでしょうか。答えとしては「幅はあるものの、ある程度までの予測は可能」とされています。下顎呼吸になると多くの方が24時間以内に亡くなることがわかっており、それに基づいて「こうした呼吸は、徐々に呼吸をする体力がなくなってきているサインです。多くの方がその日中に亡くなることが多いので、そのような心構えでわれわれもケアをさせていただきます」とお話しします。質問のように、今後の見通しを心配されるご家族もよくお会いします。こうしたことが話題になる時点で、ご家族は死別自体には心構えができていることが多いでしょう。より具体的に情報を求めているのであれば、もう少し詳しい説明をしてもよいかもしれません。こうした状況において、私がよく活用しているのが、こちらのパンフレットです1）。最近は看護師から説明してもらうことも多くなっています。フリーでダウンロード可能ですので、今後の経過について心配されているご家族がいたら、一緒に見てみるとよいでしょう。今回のTips今回のTips死亡直前期の身体的変化は予後予測にも有効。予見される変化を家族とも共有しよう。1）看取りのパンフレット「これからの過ごし方について」／緩和ケア普及のための地域プロジェクト

インフルエンザワクチン（2）ワクチンの種類Q94前回に続き、インフルエンザワクチンの話題をもう1つ本邦で認可されているインフルエンザワクチンは、不活化ワクチンのみである。○か×か

解説在宅にて療養中の患者に行っていた「C105-3 在宅半固形栄養経管栄養法指導管理料（以下「同管理料」）」と「C162 在宅経管栄養法用栄養管セット加算（以下「同加算」）」が、D事由（告示・通知の算定要件に合致していないと認められるもの）を適用されて査定になりました。「同管理料」には、「最初に算定した日から起算して1年を限度」と算定期間が定められています。初回算定日2022年5月11日に照らし合わせると、「同管理料」を算定した5月17日は1年を少し超えるために査定となったものと推測できます。レセプト担当者に確認したところ、「指導料関連は暦月で1回が基本とされているために同月中であれば算定可能と考えて、レセプトチェックシステムのエラーを外して請求した」とのことでした。算定期限を表す文言に「○○から」が含まれている場合には、○○が算定起算日となり、○○の前日までが算定期限、事例では、5月10日が算定期限になることを伝えました。算定期限後は使用する薬剤により「C105 在宅成分栄養経管栄養法指導管理料」、もしくは「C109 在宅寝たきり患者処置指導管理料」の算定が可能であることも伝えました。コンピュータによる審査ではバッサリと査定となります。算定可能な指導管理料への復活査定はありませんでした。なお、「同加算」も「同管理料」の査定に伴い算定要件を満たさなくなるために芋づる式に査定となったものです。あらかじめ算定期限を超えた場合に、何を算定するべきかを検討しておけば良かったと悔やまれる事例となりました。

　日常生活における女性の悩みの1つに冷え性がある。とくに若年の女性では、年間を通じて困っている人も多い。こうした冷え性の改善にはどのような方法があるのだろうか。山口県立大学の山崎 文夫氏（看護栄養学部 教授）らの研究グループは、冷え症の若年女性を対象に、ジョギングなどの有酸素運動介入をすることが、睡眠の質を改善し、冷え性による不定愁訴を減少させるかどうかの検討を行った。その結果、短期の有酸素運動は末梢四肢冷感症状を緩和し、主観的な睡眠の質を改善した。Journal of Physiological Anthropology誌2023年9月29日号の掲載。ジョギングなどの有酸素運動が冷え性、睡眠の質を改善　本研究では、日常的に運動トレーニングを行っていない冷え症の成人女性ボランティア16例を対象に、運動群（EXE）と対照群（CON）に分けて実施。EXE群にはウォーキングとジョギングを中心とした2週間の運動介入を行った。介入前後で、就寝直前に体温感覚と体温パラメータを測定し、睡眠中に脳波を測定し、起床直後にOSA睡眠調査票と視覚的アナログスケール（VAS）を含む主観的睡眠調査を行った。また、これらの実験はすべて冬季に実施した。　ジョギングなどの有酸素運動介入をすることが、睡眠の質を改善し、冷え性による不定愁訴を減少させるかどうかの検討を行った主な結果は以下のとおり。・2週間のジョギングなどの運動介入後、EXE群では、全体的および足の温かさと快適さが増加した（p＜0.05）。・EXE群では、運動介入により指先、足先、つま先の冷感のスコアが減少した（p＜0.05）。・OSA睡眠調査票では、疲労回復（因子IV）と睡眠時間（因子V）が運動介入により増加した（p＜0.05）。・VASで評価した主観的睡眠の質は、運動介入により増加した（p＜0.05）。・EXE群での運動介入は、入眠後の中途覚醒時間を短縮し（p＜0.05）、深い睡眠の長さを延長した（p＜0.05）。・EXE群の運動介入では睡眠前のα波パワーを増加させた（p＜0.05）。・一方、CON群では、2週間の対照期間を通じてすべての変数に変化はなかった。

　うつ病は、再発・再燃を繰り返す慢性疾患である。うつ病の症状慢性化や双極性障害への診断変化を予測するためにも、患者背景を理解することは、臨床上重要である。関西医科大学の越川 陽介氏らは、持続性うつ病、再発、双極性障害への診断変化と関連する臨床的および社会人口学的特徴を特定するため、本研究を実施した。Heliyon誌2023年10月13日号の報告。　対象は、2年間のフォローアップ調査を伴う6週間のランダム化比較試験に登録されたうつ病患者197例。多重ロジスティック回帰分析を用いて、持続性うつ病（PDD）、再発、双極性障害への診断変化と関連する臨床的および社会人口学的特徴を分析した。　主な結果は以下のとおり。・PDDと有意な関連が認められた因子は、洞察力を含む残存症状、仕事およびアクティビティ、一般的な身体症状であった。・再発または双極性障害への診断変化に影響を及ぼす因子は、特定できなかった。・急性期治療で特定の残存症状が認められる患者では、うつ病の長期治療成績に影響する可能性が示唆された。・本研究の限界として、治療中止に至った患者の中には、PDDが残存している可能性がある、研究期間中に治療が標準化されていないアドヒアランスの確認が聴取により行われている点が挙げられる。　結果を踏まえ、著者らは「うつ病治療の初期段階では、残存症状に注意し、改善策を検討する必要がある」としている。